(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式［Ｉ］で表される４’−メチルヌクレオシド化合物。
【化１】
0004211901.tif 000005
（式中、Ｒ1は、エチル基またはハロビニル基を示し、Ｒ2及びＲ3は、Ｒ2とＲ3が水素原子の組み合わせ、またはＲ2が水酸基でＲ3が水素原子の組み合わせのいずれかを示し、Ｒ4は水素原子またはリン酸基を示す。）
【請求項２】
Ｒ1がブロモビニル基である、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ1がエチル基である、請求項１記載の化合物。」
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、４’−メチルヌクレオシド化合物及びその用途に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
抗ウイルス剤、抗腫瘍剤などの医薬品の開発を目的とし、今日まで多くの４’−置換ヌクレオシド化合物が合成されている。その中で、４’位の水素原子をメチル基で置換した４’−メチルヌクレオシド化合物の合成およびその生物活性が種々のグループから報告されている〔シンテックス・リサーチのグループ（Tetrahedron Lett., 33, 41-44 (1992)）、東北大学／アサヒビールのグループ（Biosci. Biotech. Biochem., 57, 1433-1438 (1993), Nucleosides & Nucleotides, 15, 287-304 (1996)、特開平６−８０６８８号）及びＣ．Ｒ．ジョンソンら（J. Org. Chem., 59, 5854-5855 (1994)）〕。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
このような４’−メチルヌクレオシド化合物のうち、東北大学／アサヒビールのグループにより合成された２’−デオキシ−４’−Ｃ−メチルシチジンが顕著な抗ＨＩＶ活性を有していることが報告された。しかし、当該化合物は同時に強い細胞毒性も有しており、医薬品としての開発は現在積極的には行われていない。
したがって、本発明は、生物活性を示す濃度と細胞毒性を示す濃度の差が大きい、いわゆる選択毒性の優れた４’−メチルヌクレオシド化合物の提供を目的とするものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、より選択毒性の優れた４’−メチルヌクレオシド化合物を取得すべく、種々の４’−メチルヌクレオシド化合物をドラックデザインし、それらを合成するとともに、生物活性を測定した。その結果、下記式［Ｉ］で表されるような５位が置換されたウラシルを有する４’−メチルヌクレオシド化合物が顕著な抗ウイルス活性と優れた選択毒性を示すことを確認し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、下記式［Ｉ］で表される４’−メチルヌクレオシド化合物に関するものである。
【０００５】
【化２】
0004211901.tif 000002
【０００６】
（式中、Ｒ1は、ハロゲン原子、メチルを除くアルキル基、ハロアルキル基、アルケニル基、ハロアルケニル基、アルキニル基を示し、Ｒ2及びＲ3は同一でも相違していてもよく、水素原子または水酸基を示し、Ｒ4は水素原子またはリン酸残基を示す。）
また、本発明は、上記式［Ｉ］で表される４’−メチルヌクレオシド化合物と薬学的に許容される担体とを含有してなる医薬組成物に関するものである。
【０００７】
【発明の実施の形態】
（１）化合物
本発明化合物は、前記式［Ｉ］で表されるものであり、Ｒ1、Ｒ2及びＲ3は前記定義の通りである。置換基としてのハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素が例示される。アルキル基としては、エチル、プロピルなどの炭素数２〜７の低級アルキル基が例示される。ハロアルキル基としては、フルオロメチル、ジフルオロメチル、トリフルオロメチル、ブロモメチル、ブロモエチルなどの炭素数１〜７のアルキルを有するハロアルキル基が例示される。アルケニル基としては、ビニル、アリルなどの炭素数２〜７のアルケニル基が例示される。ハロアルケニル基としては、ブロモビニル、クロロビニルなどの炭素数２〜７のハロアルケニル基が例示される。アルキニル基としては、エチニル、プロピニルなどの炭素数２〜７のアルキニル基が例示される。
【０００８】
式［Ｉ］で表される４’−メチルヌクレオシド化合物の代表的なものを具体的に例示すれば、以下に示す化合物またはその５’−リン酸エステルが例示される。
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−フルオロウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−フルオロウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−フルオロウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−ヨードウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ヨードウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−ヨードウラシル
【０００９】
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−ブロモウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ブロモウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−ブロモウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−クロロウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−クロロウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−クロロウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−エチルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−エチルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−エチルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−クロロエチルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−クロロエチルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−クロロエチルウラシル
【００１０】
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−ビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ビニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−ビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−ブロモビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ブロモビニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−ブロモビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−クロロビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−クロロビニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−クロロビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−ヨードビニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−ヨードビニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−ヨードビニルウラシル
【００１１】
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−エチニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−エチニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−エチニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−リボフラノシル）−５−プロピニルウラシル
１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）−５−プロピニルウラシル
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−プロピニルウラシル
【００１２】
本発明化合物は、塩、水和物または溶媒和物の形態であってもよい。そのような塩としては、Ｒ4が水素原子である場合には塩酸塩または硫酸塩などの酸付加物、Ｒ4がリン酸残基である場合にはナトリウム塩、カリウム塩またはリチウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩などのアルカリ土類金属塩もしくはアンモニウム塩などの薬学的に許容される任意の塩が例示される。また、水和物または溶媒和物としては、本発明化合物またはその塩１分子に対し、０．１〜３．０分子の水または溶媒が付着したものを例示することができる。さらに、本発明の化合物には、互変異性体などの各種異性体も包含されうる。
【００１３】
（２）製造法
本発明化合物は、式［ＩＩ］で表される化合物と５位が置換されたウラシル（５−置換ウラシル）とを縮合反応に付し、所望により２’位水酸基をデオキシ化してデオキシ体とするか、立体反転してアラビノ体とし、糖部の水酸基の保護基を除去後、必要により５’位水酸基をリン酸化することにより合成される。
【００１４】
【化３】
0004211901.tif 000003
【００１５】
（式中、Ｒ5はアシルオキシ基またはハロゲン原子であり、Ｒ6，Ｒ7及びＲ8は水酸基の保護基を示す。）
原料化合物は、式［ＩＩ］で表される公知のリボース誘導体である（特開平６−８０６８８号参照）。
このような式［ＩＩ］で表される化合物と５−置換ウラシルとの縮合は、ルイス酸存在下、式［ＩＩ］の化合物と５−置換ウラシルとを反応させることによって行うことができる。用いるルイス酸としては、トリフルオロメタンスルホン酸トリメチルシリル、四塩化すず、塩化亜鉛、ヨウ化亜鉛、無水塩化アルミニウムなどが例示される。縮合反応は、ジクロロメタン、ジクロロエタン、アセトニトリル、トルエン等の有機溶媒中、必要によりアルゴン、窒素などの不活性ガス雰囲気下、式［ＩＩ］の化合物１モルに対し必要によりシリル化した５−置換ウラシル化合物１〜１０モル及びルイス酸０．１〜１０モルとを用い、−２０〜１５０℃で１〜２４時間程度反応させることにより実施することができる。なお、シリル化は常法にしたがって行えばよく、例えばヘキサメチルジシラザンと硫酸アンモニウム中で５−置換ウラシル化合物を加熱還流すればよい。
【００１６】
次に、デオキシ体への誘導は、上記縮合体の２’位水酸基をハロゲン体（ヨウ素体、臭素体、塩素体）、フェノキシチオカルボニル体、チオカルボニルイミダゾール体またはメチルジチオカルボネート体に変換した後、ラジカル開始剤存在下、ラジカル還元剤により還元することにより行われる。例えば、フェノキシチオカルボニル体に導いた後にラジカル還元剤により還元してデオキシ化する場合、フェノキシチオカルボニル体の調製は、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、ジクロロメタン等の有機溶媒中、ジメチルアミノピリジン、ピリジン等の塩基存在下、２’位水酸基の保護基のみ除去した上記縮合体１モルに対し、クロロチオノギ酸フェニル１〜１０モル、好ましくは１．１〜２モル用い、０〜５０℃で３０分〜５時間程度撹拌反応させることにより実施することができる。続けて、トルエン、ベンゼン等の有機溶媒中、必要によりアルゴン、窒素等の不活性ガス雰囲気下、アゾビスイソブチロニトリル等のラジカル開始剤存在下、上記フェノキシチオカルボニル体１モルに対し、水素化トリブチルスズ等のラジカル還元剤１〜１０モル、好ましくは２〜５モル用い、５０〜１５０℃で１〜７時間程度撹拌反応させることにより還元反応を実施することがきでる。
【００１７】
また、アラビノ体への誘導は、上記縮合体を２，２’−アンヒドロシクロヌクレオシド体に変換後に加水分解するか、上記縮合体の２’位水酸基をスルホニル化後に適当な塩基を触媒とし加水分解すればよい。例えば、上記縮合体の２’位水酸基をメタンスルホニル化後、適当な塩基を触媒とし加水分解してアラビノ体を調製する場合、メタンスルホニル化は、トリエチルアミン、ジメチルアミノピリジン等の塩基共存下、ピリジン、ジクロロメタン等の有機溶媒中（ただし、ピリジンを使用する場合には必ずしもトリエチルアミン等の塩基を共存させなくてもよい）、必要によりアルゴン、窒素等の不活性ガス雰囲気下、２’位水酸基の保護基のみ除去された上記縮合物１モルに対して塩化メタンスルホン酸１．１〜５モル、好ましくは１．５〜３モル用い、０℃〜室温で３０分〜５時間程度反応させることにより実施できる。続けて、エタノール等のアルコール系溶媒と水との混合溶媒中、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の塩基存在下、室温〜１００℃で３０分〜５時間程度反応させることにより加水分解反応を実施することができる。
【００１８】
一方、目的化合物のＲ1がハロアルケニル基である場合、上記の方法とは別にウラシル（Ｒ1が水素原子）を有する４’−メチルヌクレオシド化合物、すなわち４’−メチルウリジンから変換することも可能である。具体的には、必要により適当な保護基で糖部の水酸基を保護した４’−メチルウリジンの５位を常法によりヨウ素化し、続けてヘック（Ｈｅｃｋ）反応により５位のヨウ素をアクリル酸エステルで置換し、エステル基を加水分解後、脱炭酸的ハロゲン化反応を行うことにより目的とする化合物を得ることができる。例えば、Ｒ1がブロモビニル基である場合、アセトニトリル、ジオキサン等の有機溶媒中、硝酸、硝酸アンモニウムセリウム（ＩＶ）等の酸化剤存在下、アシル基で保護した４’−メチルウリジン１モルに対して、ヨウ素１〜５モル、好ましくは１〜２モル用い、０〜１２０℃で１〜３時間程度撹拌反応させることによりヨウ素化反応を実施することができる。続けて、ジオキサン等の有機溶媒中、酢酸パラジウム等のパラジウム触媒、トリフェニルフォスフィン等の触媒配位子及びトリエチルアミン等の塩基存在下、得られたヨード体１モルに対し、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル等のアクリル酸エステル１〜１０モル、好ましくは２〜５モルを用い、室温〜１２０℃で１〜３時間撹拌反応させることによってヘック反応を実施できる。
【００１９】
エステル基の加水分解反応は、適当な塩基触媒または酸触媒を用いて行うことができる。例えば、塩基触媒を用いた加水分解反応は、メタノール等のアルコール系溶媒と水との混合溶媒中、水酸化ナトリウム等の塩基存在下、０℃〜室温で３０分〜４時間程度反応させることにより実施される。続けて、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン等の有機溶媒中、炭酸水素カリウム、酢酸ナトリウム等の弱塩基共存下、アクリル酸体１モルに対しＮ−ブロモコハク酸イミド１〜１．５モル、好ましくは１〜１．１モル用い、０〜６０℃で３０分〜５時間程度反応させることにより脱炭酸的ブロム化反応を実施することができる。
【００２０】
かくして得られた４’−メチルヌクレオシド化合物の糖部水酸基の保護基を除去してＲ4が水素である本発明化合物を得る。水酸基の保護基の除去は、使用した保護基に応じて酸性加水分解、アルカリ性加水分解、フッ化テトラブチルアンモニウム処理、接触還元などの通常の処理方法から適宜選択して行えばよい。また、Ｒ4がモノリン酸残基、ジリン酸残基などのリン酸残基である化合物を得る場合、Ｒ4が水素原子である化合物とオキシ塩化リン、テトラクロロピロリン酸などのヌクレオシドの５’位の選択的なリン酸化に使用されるリン酸化剤とを反応させて、遊離酸型または塩型の目的化合物を得ることができる。
また、本発明化合物及びその中間体の単離精製は、一般のヌクレオシド、ヌクレオチドの単離精製に使用されている方法（例えば、再結晶法、イオン交換カラムクロマトグラフィー、吸着カラムクロマトグラフィーなど）を適宜組み合せて行えばよく、必要に応じて塩型とすることも可能である。
【００２１】
（３）用途
本発明化合物は、後述の試験例に示すように顕著な抗ウイルス作用を有するとともに、従来の４’−メチルヌクレオシド化合物と比較して優れた選択毒性を示すことから、これらを有効成分とする本発明薬剤は、ウイルス感染の治療に有用である。対象のウイルスとしては、例えばヘルペスウイルス科に属する単純ヘルペスウイルス１型（ＨＳＶ−１）、単純ヘルペスウイルス２型（ＨＳＶ−２）、水痘帯状庖疹ウイルス（ＶＺＶ）などを挙げることができる。本発明組成物の有効成分である本発明化合物の投与量は、患者の年齢、体重、患者の重篤度、薬物による忍容性、投与方法などにより異なり、これらの条件を総合した上で適宜決定されるものである。通常１日当り０．０００１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは０．００１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重の範囲内から選ばれ、一回または複数回に分けて投与される。投与方法は、経口、非経口、経腸、局所投与などのいずれの経路によっても投与することができる。
【００２２】
本発明の化合物の製剤化に際しては、通常使用される製剤用担体、賦形剤、その他の添加剤を含む組成物として使用するのが普通である。担体としては、乳糖、カオリン、ショ糖、結晶セルロース、コーンスターチ、タルク、寒天、ペクチン、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム、レシチン、塩化ナトリウムなどの固体状担体、グリセリン、落花生油、ポリビニルピロリドン、オリーブ油、エタノール、ベンジルアルコール、プロピレングリコール、水などの液状担体を例示することができる。剤型としては任意の形態を採ることができ、例えば固体状担体を使用する場合には錠剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤、座剤、トローチ剤などを、液状担体を使用する場合にはシロップ、乳液、軟ゼラチンカプセル、クリーム、ゲル、ペースト、スプレー、注射などをそれぞれ例示することができる。
【００２３】
【発明の効果】
本発明化合物は、顕著な抗ウイルス作用と優れた選択毒性を有し、医薬品としての開発が期待されるものである。
【００２４】
【実施例】
以下、実施例を示し、本発明を具体的に説明するが、これにより本発明は何等限定されるものではない。
合成例１
１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）−５−エチルウラシル（式［Ｉ］、Ｒ1＝ＣＨ2ＣＨ3、Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
５−エチルウラシル（０．１７ｇ，１．２１ｍｍｏｌ）のヘキサメチルジシラザン（４．８ｍｌ）懸濁液に硫酸アンモニウム（４．８ｍｇ）を加え、４時間加熱還流した。室温に戻した後、減圧下濃縮し、残留物と１，２，５−トリ−Ｏ−アセチル−３−ベンジル−４−Ｃ−メチル−Ｄ−リボフラノース（０．３８５ｇ，１．０１ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（４．８ｍｌ）に溶解した。０℃の温度条件下、この溶液にアルゴン雰囲気撹拌下でトリメチルシリルトリフレート（０．３２ｍｌ，１．６４ｍｍｏｌ）を滴下し、室温下で３時間撹拌した後、０℃下で飽和炭酸水素ナトリウム水（５ｍｌ）を加え、室温でしばらく撹拌した。セライトで反応液をろ過した後、ろ液をクロロホルムで抽出し、有機層を飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下溶媒を留去し、残留物をメタノール（１３ｍｌ）に溶解し、２５％アンモニア水（１３ｍｌ）を加え、密栓して室温で１７．５時間撹拌した。減圧下溶媒を留去し、残留物をエタノールで２回、トルエンで３回共沸し、共沸残留物をピリジン（３．９ｍｌ）に溶解し、室温撹拌下、ｔ−ブチルジメチルシリルクロリド（０．２３ｇ，１．５２ｍｍｏｌ）を加え、アルゴン雰囲気下、同温度で一夜撹拌した。ｔ−ブチルジメチルシリルクロリド（０．２３ｇ）を添加し、さらに４．５時間撹拌後、水を加え酢酸エチルで抽出し、得られた有機層を水で１回水洗した。無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下溶媒を留去し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（２：１〜３：２））で溶出し、５’−Ｏ−シリル体０．３０６ｇ（収率６２％）を得た。
【００２５】
５’−Ｏ−シリル体（０．３０３ｇ，０．６１８ｍｍｏｌ）とＮ，Ｎ−ジメチルアミノピリジン（０．１５ｇ，１．２３ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１８ｍｌ）に溶解し、室温およびアルゴン雰囲気撹拌下、フェニルクロロチオノカーボネート（０．１３ｍｌ，０．９２７ｍｍｏｌ）を滴下した。室温にて４時間撹拌後、減圧下濃縮し、水を加えクロロホルムで抽出し、有機層を水で１回、飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下溶媒を留去し、残留物をトルエン（２５．７ｍｌ）に溶解後、２，２’−アゾビスイソブチロニトリル（０．０２６ｇ，０．１５５ｍｍｏｌ）および水素化トリブチルスズ（０．４９ｍｌ，１．８５ｍｍｏｌ）を加え、８０℃、アルゴン雰囲気下、５．５時間撹拌後、室温に戻し、減圧下溶媒を留去した。残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（５：１〜３：１））で溶出し、２’−デオキシ体０．２２３ｇ（収率７６％）を得た。
【００２６】
−７８℃、アルゴン雰囲気下、２’−デオキシ体（０．２２３ｇ，０．４７ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（３．２ｍｌ）溶液に１．０Ｍ三塩化ホウ素（２．３５ｍｌ，２．３５ｍｍｏｌ）を滴下し、−７８℃で２時間撹拌した。反応溶液にメタノ−ル（２．４ｍｌ）−ジクロロメタン（２．４ｍｌ）混合液を加え、室温に戻し、減圧下溶媒を留去し、残留物をメタノールで４回共沸した。共沸残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（クロロホルム：メタノール（２０：１〜１０：１））で溶出し、目的化合物０．０４３ｇ（収率３４％）得た。
【００２７】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ6）δ（ｐｐｍ：Ｊ（Ｈｚ））：１１．１９（１Ｈ，ｂｒ  ｓ，ＮＨ），７．７６（１Ｈ，ｓ，６−Ｈ），６．１１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，１’−Ｈ），５．１２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，ＯＨ），５．１１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝４．４Ｈｚ，ＯＨ），４．２３（１Ｈ，ｑ，３’−Ｈ），３．４３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．７，５．４Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），３．３８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．７，４．９Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），２．１１−２．２４（４Ｈ，ｍ，２’−Ｈ  ａｎｄ  ＣＨ2ＣＨ3），１．０４（３Ｈ，ｓ，Ｍｅ），１．０２（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，ＣＨ2ＣＨ3）
【００２８】
合成例２
（Ｅ）−５−（２−ブロモビニル）−１−（２−デオキシ−４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−エリスロ−ペントフラノシル）ウラシル（式［Ｉ］、Ｒ1＝ＣＨ＝ＣＨＢｒ−（Ｅ），Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
３’−５’−ジ−Ｏ−アセチル−２’−デオキシ−４’−Ｃ−メチルウリジン（０．０８１ｇ，０．２４８ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（７．４ｍｌ）溶液にヨウ素（０．０７６ｇ，０．２９８ｍｍｏｌ）およびセリウムジアンモニウムニトレート（０．１３６ｇ，０．２４８ｍｍｏｌ）を加え、２時間加熱還流した。反応液の温度を室温まで戻した後、減圧下濃縮し、１０％チオ硫酸ナトリウム水を加え、酢酸エチルで抽出し、有機層を飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下溶媒を留去し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（３：２〜１：１））で溶出し、５−ヨード体０．０９３ｇ（収率８３％）を得た。
【００２９】
酢酸パラジウム（０．０１８ｇ，０．０６９ｍｍｏｌ）、トリフェニルフォスフィン（０．０３５ｇ，０．１３１ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（０．３４ｍｌ，２．４２ｍｍｏｌ）のジオキサン（１ｍｌ）溶液を７０℃、アルゴン雰囲気下３０分間撹拌し、アクリル酸メチル（０．３１ｍｌ，３．４５ｍｍｏｌ）および５−ヨード体（０．３１２ｇ，０．６９ｍｍｏｌ）のジオキサン溶液（２ｍｌ）を加え、２時間加熱還流した。温度を室温に戻した後、減圧下溶媒を留去し、水と酢酸エチルを加え、セライトでろ過し、ろ液を酢酸エチルで抽出し、飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下溶媒を留去し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（３：２〜１：１））で溶出し、５−アクリル酸メチル体を０．１９３ｇ（収率６８％）を得た。
【００３０】
５−アクリル酸メチル体（０．１９３ｇ，０．４７１ｍｍｏｌ）のメタノール（４．１ｍｌ）溶液に、１Ｎ水酸化ナトリウム（８．５ｍｌ）を加え、室温下３時間撹拌した。減圧下溶媒を留去し、水を少量加えた後、０℃下１０％塩酸でｐＨを１〜２に調整後、析出してきた結晶をろ取し、水およびアセトンでそれぞれ２回ずつ洗浄し、７５℃加熱下数時間真空乾燥を行い、５−アクリル酸体を０．０３ｇ得た。また、結晶をろ取した後のろ液を７．５Ｎ水酸化ナトリウムで中和後、減圧下濃縮し、濃縮物をＯＤＳ逆相カラムクロマトグラフィーに付し、水および１０％アセトニトリル水溶液で溶出し、５−アクリル酸体のナトリウム塩を得た。このナトリウム塩を水（２０  ｍｌ）に溶解し、ＰＫ２１６カラムクロマトグラフィーに付し、水で溶出し、５−アクリル酸体０．０７ｇを得た（アクリル酸体の合計収率６８％）。
【００３１】
５−アクリル酸体（０．１０１ｇ，０．３２４ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（０．４８ｍｌ）溶液に炭酸水素カリウム（０．０３９ｇ，０．３８９ｍｍｏｌ）を加え、室温およびアルゴン雰囲気下、２０分間撹拌した。Ｎ−ブロモコハク酸イミド（０．０６３ｇ，０．３５６ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（０．１９ｍｌ）溶液を滴下し、室温下４．５時間撹拌した。反応中の沈殿物をセライトでろ去し、ジオキサンで２回洗浄した後、ろ液と洗浄液を併せて減圧下濃縮し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（クロロホルム：メタノール（２０：１〜１０：１））で溶出し、目的化合物０．０９４ｇ（収率８４％）得た。
【００３２】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ6）δ（ｐｐｍ：Ｊ（Ｈｚ））：１１．５２（１Ｈ，ｂｒ  ｓ，ＮＨ），８．１９（１Ｈ，ｓ，６−Ｈ），７．２２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１３．７Ｈｚ，ｖｉｎｙｌＨＨ’），６．８３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１３．７Ｈｚ，ｖｉｎｙｌＨＨ’），６．０５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，１’−Ｈ），５．２０（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，ＯＨ），５．１５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，ＯＨ），４．２３（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，３’−Ｈ），３．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．２，５．４Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），３．４２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．７，４．９Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），２．２４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，２’−Ｈ），１．０６（３Ｈ，ｓ，Ｍｅ）
【００３３】
合成例３
（Ｅ）−５−（２−ブロモビニル）−１−（４−Ｃ−メチル−β−Ｄ−アラビノフラノシル）ウラシル（式［Ｉ］、Ｒ1＝ＣＨ＝ＣＨＢｒ−（Ｅ），Ｒ2＝ＯＨ，Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
５−ブロモビニルウラシル（０．２７１ｇ，１．２５ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（４．３ｍｌ）懸濁液にＮ，Ｏ−ビストリメチルシリルアセトアミド（１．２４ｍｌ，５ｍｍｏｌ）を加え、アルゴン雰囲気下２時間加熱還流した。室温に戻した後、０℃、アルゴン雰囲気撹拌下、１，２−ジ−Ｏ−アセチル−３，５−Ｏ−ベンジル−４−Ｃ−メチル−Ｄ−リボフラノース（０．４４５ｇ，１．０４ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（４．３ｍｌ）溶液を加え、続いてトリメチリシリルトリフレート（０．３１ｍｌ，１．６６ｍｍｏｌ）を滴下し、室温で一夜撹拌した後、０℃下で飽和炭酸水素ナトリウム水を加え室温でしばらく撹拌した。セライトでろ過した後、ろ液を酢酸エチルで抽出し、有機層を飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下溶媒を留去した。残留物をメタノール（５．７ｍｌ）に溶解し、室温撹拌下、無水炭酸カリウム（０．４３ｇ，３．１２ｍｍｏｌ）を加え、同温度にて２時間撹拌後、酢酸で中和し、減圧下溶媒を留去し、水を加え酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下溶媒を留去した。残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（２：１〜３：２））で溶出し、脱アセチル体０．４１ｇ（収率７３％）を得た。
【００３４】
脱アセチル体（０．２０６ｇ，０．３７９ｍｍｏｌ）のピリジン（１．２ｍｌ）溶液に０℃、アルゴン雰囲気撹拌下、メタンスルホニルクロリド（０．０８８ｍｌ，１．１４ｍｍｏｌ）を滴下し、室温にて３時間撹拌した後、０℃下水（４ｍｌ）を加え、エーテルで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で２回、飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下溶媒を留去し、残留物をトルエンで２回共沸した。共沸残留物をエタノ−ルと水の混合溶媒（８．４ｍｌ：２．８ｍｌ）に加熱溶解し、１Ｎ水酸化ナトリウム（１．１ｍｌ）を加え、３時間加熱還流した。温度を室温まで戻した後、酢酸で中和し、減圧下濃縮し、水を加え酢酸エチルで抽出後、飽和炭酸水素ナトリウム水で２回、飽和塩化ナトリウム水で１回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下溶媒を留去し、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル（２：１〜３：２））で溶出し、加水分解体０．１１９ｇ（収率５８％）を得た。
【００３５】
加水分解体（０．０９２ｇ，０．１６９ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（３．２ｍｌ）溶液に−７８℃、アルゴン雰囲気撹拌下、三臭化ホウ素（０．０９５ｍｌ，１．０１ｍｍｏｌ）を滴下し、−７８℃で４時間撹拌した。反応溶液に飽和炭酸水素ナトリウム水（９ｍｌ）加え室温に戻した後、水層を分取し、水層をクロロホルムで１回洗浄した後、減圧下溶媒を留去し、残留物にメタノールを加えた。不溶物をセライトでろ去し、メタノールで不溶物を２回洗浄した後、ろ液及び洗浄液を減圧下濃縮し、エタノールで１回共沸した後、共沸残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに付し、混合溶媒（クロロホルム：メタノール（１５：１〜１０：１））で溶出し、目的化合物０．０３７ｇ（収率６０％）を得た。
【００３６】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ6）δ（ｐｐｍ：Ｊ（Ｈｚ））：１１．５０（１Ｈ，ｂｒ  ｓ，ＮＨ），８．０６（１Ｈ，ｓ，６−Ｈ），７．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１３．７Ｈｚ，ｖｉｎｙｌＨＨ’），６．８１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１３．７Ｈｚ，ｖｉｎｙｌＨＨ’），５．９９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１’−Ｈ），５．５９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，ＯＨ），５．３８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，ＯＨ），５．２３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，ＯＨ），４．１６（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，２’−Ｈ），３．９５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，３’−Ｈ），３．５０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．２，５．４  Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），３．４６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．８，５．４Ｈｚ，ＣＨＨ’ＯＨ），１．０７（３Ｈ，ｓ，Ｍｅ）
【００３７】
製剤例１：錠剤
本発明化合物                ３０．０ｍｇ
微粉末セルロース            ２５．０ｍｇ
乳糖                        ３９．５ｍｇ
スターチ                    ４０．０ｍｇ
タルク                        ５．０ｍｇ
ステアリン酸マグネシウム      ０．５ｍｇ
上記組成から常法によって錠剤を調製する。
【００３８】
製剤例２：カプセル剤
本発明化合物                ３０．０ｍｇ
乳糖                        ４０．０ｍｇ
スターチ                    １５．０ｍｇ
タルク                        ５．０ｍｇ
上記組成から常法によってカプセル剤を調製する。
【００３９】
製剤例３：注射剤
本発明化合物                ３０．０ｍｇ
グルコース                １００．０ｍｇ
上記組成から常法によって注射剤を調製する。
【００４０】
試験例
（方法）
（１）抗ＨＳＶ−１活性および抗ＨＳＶ−２活性
１．ヒト胎児肺由来線維芽細胞を準胎児牛血清（三菱化学）を１０％添加したイーグルＭＥＭ中で４〜５日毎に１：２〜４スプリット継代培養する。
２．親細胞から１：２のスプリットで得た細胞浮遊液を２ｍｌ／ウエルの割合で１２穴マルチプレートに播き、炭酸ガスインキュベーター内で３７℃４日間培養する。
３．培養液を捨て、５０〜１５０ＰＦＵのＨＳＶ−１  ＶＲ−３株またはＨＳＶ−２  ＭＳ株を含むハンクスＭＥＭ（２５０μｌ）を接種し、３７℃で３０分間ウイルスを吸着させた後、ウイルス液を捨てる。
【００４１】
４．被検薬を含む２．５％血清添加イーグルＭＥＭ、０．８％メチルセルロース含有培地を加え、炭酸ガスインキュベーター内にて３７℃で２〜３日間培養する。通常、被検薬は１／２ｌｏｇ10段階希釈する。
５．培養液を捨て、０．５％クリスタルバイオレット液で染色し、透過型実体顕微鏡下で各ウエルのプラーク数を数え、下記式１によりプラーク形成阻害率を求める。
６．プラーク形成阻害率を被検薬の濃度（対数表示）に対してグラフ上にプロットし、得られた用量−プラーク形成阻害曲線から５０％阻害を示す被検薬の濃度（ＥＤ50）を求める。
【００４２】
【式１】
阻害率（％）＝（１−X）ｘ１００
X＝被検薬含有ウエルのプラーク数／被検薬非含有（対照）ウエルのプラーク数
【００４３】
（２）抗水痘−帯状疱疹ウイルス（ＶＺＶ）活性
１．ヒト胎児肺由来線維芽細胞を準胎児牛血清（三菱化学）を１０％添加したイーグルＭＥＭ中で４〜５日毎に１：２〜４スプリット継代培養する。
２．親細胞から１：２のスプリットで得た細胞浮遊液を２ｍｌ／ウエルの割合で１２穴マルチプレートに播き、炭酸ガスインキュベーター内で３７℃４日間培養する。
３．培養液を捨て、５０〜１００ＰＦＵのＶＺＶ  Ｏｋａ株を含む７５０μｌの５％血清添加イーグルＭＥＭを接種し、３７℃で１時間ウイルスを吸着させた。
【００４４】
４．ウイルス液を除くことなく、被検薬を含む等量のＭＥＭを加え、炭酸ガスインキュベーター内にて３７℃で培養する。通常、被検薬は１／２ｌｏｇ10段階希釈する。
５．４〜５日間培養後、培養液を捨て、０．５％クリスタルバイオレット液で染色し、透過型実体顕微鏡下で各ウエルのプラーク数を数え、上記（１）と同じ式によりプラーク形成阻害率を求める。
６．プラーク形成阻害率を被検薬の濃度（対数表示）に対してグラフ上にプロットし、得られた用量−プラーク形成阻害曲線から５０％阻害を示す被検薬の濃度（ＥＤ50）を求める。
【００４５】
（３）培養細胞の増殖阻害活性
１．９６穴プレートにサンプル溶液あるいはＭＥＭ−ハンクス培地１０μｌをあらかじめ入れておき、対数増殖期のヒト白血病細胞ＣＣＲＦ−ＨＳＢ−２を５０００細胞／９０μｌ／ウェルとなるように１０％牛胎児血清添加ＲＰＭＩ１６４０培地で希釈後播種し、３７℃で３日間炭酸ガスインキュベ−タ−中で培養する。
２．培養終了後、各ウェルに１０μｌのＭＴＴ溶液（５ｍｇ／ｍｌ  ｉｎ  ＰＢＳ）を加え、更に３７℃で４時間炭酸ガスインキュベ−タ−中で培養する。
３．培養終了後、各ウェルに１００μｌの０．０２Ｎ塩酸／５０％ジメチルホルムアミド（dimethylformamide）／２０％ＳＤＳを加え、撹拌して生成したホルマザンを溶解し、マイクロプレートリーダー（東ソーＭＰＲ４Ａｉ）により、５７０ｎｍ（試験波長）、６９０ｎｍ（参照波長）における吸光度を測定する。
４．５０％阻止率を示すサンプル濃度（ＩＣ50）をプロビット法によりコンピューターソフトを用いて算出する。
なお、試験サンプルは１０ｍｇ／ｍｌとなるようにジメチルスルホキシドに溶解後４℃で保存し、これをＭＥＭ−ハンクス培地で希釈して試験に供した。
【００４６】
（結果）
試験結果を表１に示す。
【００４７】
【表１】
0004211901.tif 000004
対照化合物： 2 '−デオキシ−４’- C -メチルシチジン