(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状になって当該環の内側に被保持物を保持可能な保持部と、該保持部を所定の取付位置に固定可能な取付部とで構成され、前記保持部が、一方の箇所に設けられた係合部材と、他方の箇所に設けられた被係合部材とを有し、前記係合部材が前記被係合部材に対して相対的に前進／後退可能で、前記係合部材を前進させると、前記係合部材が係合位置に達したところで前記被係合部材と係合して前記保持部が環状になる一方、前記係合を解除すると開環部分から前記被保持物を出し入れ自在となるクランプであって、
前記係合部材が、前記一方の箇所から延出された延出片と、該延出片に突設された係合爪と、前記延出片に突設された被案内突起とを有し、
前記被係合部材が、前記係合爪の引っかかる段付部と、前記被案内突起が内側または外側のいずれかを通るように該被案内突起を案内する案内部とを有し、
前記係合部材と前記被係合部材を係合させる際には、前記被案内突起が前記案内部の内側を案内される状態で、前記係合部材を前記係合位置まで前進させる第１の操作を行うと、前記係合爪が前記段付部に引っかかって前記係合部材と前記被係合部材が係合する構造になっていて、
しかも、前記係合部材と前記被係合部材の係合を解除する際には、前記係合位置から前記第１の操作の場合と同じ方向へ前記係合部材をさらに前進させる第２の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の縁を越えたところで前記案内部の外側へと脱して、前記係合部材と前記被係合部材の係合が解除された状態になり、
当該係合が解除された状態から前記係合部材を後退させる第３の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の外側を案内される状態となり、前記係合爪が前記段付部側から離れる方向へ前記延出片が弾性変形して、前記係合爪が前記段付部に引っかからない状態のまま前記係合位置を通過するように構成されている
ことを特徴とするクランプ。
【請求項２】
前記係合位置から前記係合部材をさらに前進させた際に、前記係合部材が、前進するほど前記被案内突起を前記案内部の外側に向かって変位させるような傾きを持つ第１傾斜面に沿って摺動する構造になっている
ことを特徴とする請求項１に記載のクランプ。
【請求項３】
前記被案内突起が前記案内部の外側へ脱した後、前記係合部材を後退させた際に、前記被案内突起が、後退するほど前記係合爪を前記段付部から離れる方向へ変位させるような傾きを持つ第２傾斜面に沿って摺動する構造になっている
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載のクランプ。
【請求項４】
一方の箇所に設けられた係合部材と、他方の箇所に設けられた被係合部材とで構成され、前記係合部材が前記被係合部材に対して相対的に前進／後退可能で、前記係合部材を前進させると、前記係合部材が係合位置に達したところで前記被係合部材と係合して後退不能になる一方、前記係合を解除すると後退可能となる係合構造であって、
前記係合部材が、前記一方の箇所から延出された延出片と、該延出片に突設された係合爪と、前記延出片に突設された被案内突起とを有し、
前記被係合部材が、前記係合爪の引っかかる段付部と、前記被案内突起が内側または外側のいずれかを通るように該被案内突起を案内する案内部とを有し、
前記係合部材と前記被係合部材を係合させる際には、前記被案内突起が前記案内部の内側を案内される状態で、前記係合部材を前記係合位置まで前進させる第１の操作を行うと、前記係合爪が前記段付部に引っかかって前記係合部材と前記被係合部材が係合する構造になっていて、
しかも、前記係合部材と前記被係合部材の係合を解除する際には、前記係合位置から前記第１の操作の場合と同じ方向へ前記係合部材をさらに前進させる第２の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の縁を越えたところで前記案内部の外側へと脱して、前記係合部材と前記被係合部材の係合が解除された状態になり、
当該係合が解除された状態から前記係合部材を後退させる第３の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の外側を案内される状態となり、前記係合爪が前記段付部側から離れる方向へ前記延出片が弾性変形して、前記係合爪が前記段付部に引っかからない状態のまま前記係合位置を通過するように構成されている
ことを特徴とする係合構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、環状になる部分で被保持物を保持するクランプと、この種のクランプの環状部分を開環可能な構造とするために採用される係合構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、環状になる部分で被保持物を保持するクランプとして、例えば実公平５−４２９７号公報に記載のものが知られている。このクランプによれば、クランプを電気機器のパネル面やプリント配線板上に取り付けて、そのクランプで複数のケーブル類を束ねて保持することにより、それら複数のケーブル類をパネル面やプリント配線板に沿った経路上に配線することができる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記公報に記載のクランプは、環状になる部分（電線保持部）の側方に係合構造が設けられていて、この係合構造中の弾性係止片を側方から操作しやすい場合には、係合を解除する操作を比較的容易に実施することができる。
【０００４】
しかし、例えばクランプの周囲を取り囲むように多数の部品が配設されいるような場合には、弾性係止片の側方からの操作がやりにくくなるため、係合を解除する際の操作性が悪くなる、という欠点があった。
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、その目的は、係合を解除する際の操作性が従来品よりも良好なクランプおよび係合構造を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段、および発明の効果】
上述の目的を達成するためになされた上記請求項１に記載のクランプは、
環状になって当該環の内側に被保持物を保持可能な保持部と、該保持部を所定の取付位置に固定可能な取付部とで構成され、前記保持部が、一方の箇所に設けられた係合部材と、他方の箇所に設けられた被係合部材とを有し、前記係合部材が前記被係合部材に対して相対的に前進／後退可能で、前記係合部材を前進させると、前記係合部材が係合位置に達したところで前記被係合部材と係合して前記保持部が環状になる一方、前記係合を解除すると開環部分から前記被保持物を出し入れ自在となるクランプであって、
前記係合部材が、前記一方の箇所から延出された延出片と、該延出片に突設された係合爪と、前記延出片に突設された被案内突起とを有し、
前記被係合部材が、前記係合爪の引っかかる段付部と、前記被案内突起が内側または外側のいずれかを通るように該被案内突起を案内する案内部とを有し、
前記係合部材と前記被係合部材を係合させる際には、前記被案内突起が前記案内部の内側を案内される状態で、前記係合部材を前記係合位置まで前進させる第１の操作を行うと、前記係合爪が前記段付部に引っかかって前記係合部材と前記被係合部材が係合する構造になっていて、
しかも、前記係合部材と前記被係合部材の係合を解除する際には、前記係合位置から前記第１の操作の場合と同じ方向へ前記係合部材をさらに前進させる第２の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の縁を越えたところで前記案内部の外側へと脱して、前記係合部材と前記被係合部材の係合が解除された状態になり、
当該係合が解除された状態から前記係合部材を後退させる第３の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の外側を案内される状態となり、前記係合爪が前記段付部側から離れる方向へ前記延出片が弾性変形して、前記係合爪が前記段付部に引っかからない状態のまま前記係合位置を通過するように構成されている
ことを特徴とする。
【０００６】
上記構成において、係合部材の前進／後退は、係合部材の被係合部材に対する相対的な変位方向を規定するために用いた用語であり、前進とは、係合部材と被係合部材が離間した状態から接近して最終的に一部が重なる状態となる方向への変位のことをいい、後退とは、係合部材の一部と被係合部材の一部が重なる状態から最終的に係合部材と被係合部材が離間した状態となる方向への変位のことをいう。
【０００７】
クランプを形成する材料については、被保持物を保持した状態を維持できる程度の剛性と、係合部材と被係合部材とを弾性変形させつつ係脱操作できる程度の弾性とを有するものであれば、特に具体的には限定されないが、合成樹脂材料を用いた成形品が一般的である。
【０００８】
このクランプにおいて、係合部材と被係合部材とを係合させる際には、被案内突起が案内部の内側を案内される状態で、係合部材を係合位置まで前進させる第１の操作を行うと、係合爪が段付部に引っかかって係合部材と被係合部材が係合する。
一方、係合部材と被係合部材との係合を解除する際には、上述の係合位置から第１の操作の場合と同じ方向へ係合部材をさらに前進させる第２の操作を行うと、被案内突起が案内部の縁を越えたところで案内部の外側へと脱する。この時点で係合は解除されたことになり、後は、当該係合が解除された状態から係合部材を後退させる第３の操作を行うと、被案内突起は案内部の外側を案内される状態となり、これに伴って、係合爪が段付部側から離れる方向へ延出片が弾性変形し、係合爪が段付部に引っかからない状態のまま係合位置を通過する。
【０００９】
つまり、係合部材と被係合部材とを係合させる第１の操作を行う場合、両者の係合を解除する第２の操作を行う場合のどちらであっても、係合部材を同じ方向へ前進させる操作を行うのである。
このように構成されたクランプによれば、係合部材を前進させるという単一方向への操作において、その操作量を加減するだけで、係合操作（すなわち、第１の操作）と係合解除操作（すなわち、第２の操作）を行うことができるので、前進／後退以外の方向への操作が必要な係合構造に比べ、操作性が良好なものとなる。
【００１０】
したがって、係合を解除するに当たって、例えば、係合部材を前進／後退方向に直交する方向へ引っ張るような操作を行う必要はなく、そのような方向に何らかの部品が配設されていても、その部品が係脱操作を妨げる障害物となることはなく、被保持物の着脱を行う際の操作性が良好になる。
【００１１】
次に、請求項２に記載のクランプは、
前記係合位置から前記係合部材をさらに前進させた際に、前記係合部材が、前進するほど前記被案内突起を前記案内部の外側に向かって変位させるような傾きを持つ第１傾斜面に沿って摺動する構造になっている
ことを特徴とする。
【００１２】
このクランプによれば、係合部材を前進させると、係合部材が第１傾斜面に沿って摺動し、これに伴って延出片が弾性変形しつつ、被案内突起が案内部の外側に向かって徐々に変位する。したがって、係合部材が傾斜面沿いに案内されないものに比べ、被案内突起がスムーズに案内部の外側に向かって変位し、係合を解除する操作を実施しやすくなる。
【００１３】
次に、請求項３に記載のクランプは、
前記被案内突起が前記案内部の外側へ脱した後、前記係合部材を後退させた際に、前記被案内突起が、後退するほど前記係合爪を前記段付部から離れる方向へ変位させるような傾きを持つ第２傾斜面に沿って摺動する構造になっている
ことを特徴とする。
【００１４】
このクランプによれば、被案内突起が案内部の外側へ脱した後、係合部材を後退させると、被案内突起が第２傾斜面に沿って摺動し、これに伴って延出片が弾性変形しつつ、係合爪が段付部から離れる方向へ徐々に変位する。したがって、被案内突起が傾斜面沿いに案内されないものに比べ、係合爪がスムーズに段付部から離れる方向に向かって変位し、係合を解除する操作を実施しやすくなる。
【００１５】
次に、請求項４に記載の係合構造は、
一方の箇所に設けられた係合部材と、他方の箇所に設けられた被係合部材とで構成され、前記係合部材が前記被係合部材に対して相対的に前進／後退可能で、前記係合部材を前進させると、前記係合部材が係合位置に達したところで前記被係合部材と係合して後退不能になる一方、前記係合を解除すると後退可能となる係合構造であって、
前記係合部材が、前記一方の箇所から延出された延出片と、該延出片に突設された係合爪と、前記延出片に突設された被案内突起とを有し、
前記被係合部材が、前記係合爪の引っかかる段付部と、前記被案内突起が内側または外側のいずれかを通るように該被案内突起を案内する案内部とを有し、
前記係合部材と前記被係合部材を係合させる際には、前記被案内突起が前記案内部の内側を案内される状態で、前記係合部材を前記係合位置まで前進させる第１の操作を行うと、前記係合爪が前記段付部に引っかかって前記係合部材と前記被係合部材が係合する構造になっていて、
しかも、前記係合部材と前記被係合部材の係合を解除する際には、前記係合位置から前記第１の操作の場合と同じ方向へ前記係合部材をさらに前進させる第２の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の縁を越えたところで前記案内部の外側へと脱して、前記係合部材と前記被係合部材の係合が解除された状態になり、
当該係合が解除された状態から前記係合部材を後退させる第３の操作を行うと、前記被案内突起が前記案内部の外側を案内される状態となり、前記係合爪が前記段付部側から離れる方向へ前記延出片が弾性変形して、前記係合爪が前記段付部に引っかからない状態のまま前記係合位置を通過するように構成されている
ことを特徴とする。
【００１６】
上記構成において、係合部材の前進／後退は、係合部材の被係合部材に対する相対的な変位方向を規定するために用いた用語であり、上記請求項１に記載のクランプにおける規定と同じである。
このように構成された係合構造によれば、上記請求項１に記載のクランプが備える係合構造と同様に構成されているので、既に上記請求項１に記載のクランプについて説明した通りの作用、効果を奏する。
【００１７】
したがって、環状になる部分で被保持物を保持するクランプにおいて、この係合構造を採用して開環可能な構造とすれば、被保持物の着脱を行う際の操作性が良好になる。また、この係合構造を、クランプ以外のものに採用することもでき、その場合も、係合部材を前進させるという単一方向への操作において、その操作量を加減するだけで、係合操作（すなわち、第１の操作）と係合解除操作（すなわち、第２の操作）を行うことができるので、前進／後退以外の方向への操作が必要な係合構造に比べ、操作性が良好なものとなる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施形態について一例を挙げて説明する。なお、以下の説明においては、図１中に併記した上下左右前後の各方向を利用して、クランプ各部の相対的な位置関係等を特定するが、これはクランプ各部の構造を理解しやすくするための一手段に過ぎず、上下左右前後が特定された場所におけるクランプの絶対的な配設方向を定義するものではない。
【００１９】
図１に示すクランプ１は、ケーブル類を保持可能な保持部３と、保持部３の下方に設けられた取付部５とで構成され、これらが合成樹脂により一体成形されている。
保持部３は、左右方向に延びる基部１１と、基部１１の右端から上方へ突設された右側壁部１３と、右側壁部１３の上端に設けられた薄肉のヒンジ部１５と、ヒンジ部１５を介して右側壁部１３に対して揺動可能に設けられた押さえ板１７とを備えている。また、保持部３は、押さえ板１７の自由端から突設され、押さえ板１７を水平にすると先端が下方を向く係合部材２１と、基部１１の左端から上方へ突設された被係合部材２３とからなる係合構造を備え、係合部材２１と被係合部材２３とを係合させることによって環状になる構造になっている。
【００２０】
係合部材２１は、図２に示すように、押さえ板１７から延出された延出片３１と、延出片３１の先端に突設された係合爪３３と、同じく延出片３１の先端に突設された被案内突起３５とで構成され、これらは、押さえ板１７を水平にすると、延出片３１の先端が下方を向き、係合爪３３が右方へ突出し、被案内突起３５が後方へ突出する形態になっている。また、係合部材２１は、図３に示すように、係合爪３３と同方向へ突出する位置決め突起３７を有する。
【００２１】
被係合部材２３は、図２に示すように、基部１１の左端から上方へ突設された左側壁部４１を有し、左側壁部４１の左側面に係合爪３３の引っかかる段付部４３が形成されている。段付部４３の後方には、位置決め突起３７の嵌り込む凹部４５が形成されている。また、左側壁部４１の左側面の後方寄りの位置には、さらに左方へ延びる連結部４７が設けられている。この連結部４７には穴４９が開けられていて、さらに連結部４７の左端部から前方に向かって案内部５１が突設されている。また、左側壁部４１の左側面上で段付部４３の下方には、第１傾斜面５３が形成され、案内部５１の下端には、第２傾斜面５５が形成されている。
【００２２】
一方、取付部５は、上記基部１１の下面中央部から下方へ突設された支柱６１と、支柱６１の下端から左斜め上方および右斜め上方へ折り返すように延出された左右一対の逆止片６３と、各逆止片６３の上端と支柱６１の付け根付近とを結ぶ弾性連結片６５と、支柱６１の付け根付近の左右両側から斜め下方へ延出された弾性支持片６７とを備えている。
【００２３】
以上のように構成されたクランプ１は、取付部５によって、例えば電気機器のパネル上に取り付けられる。具体的には、パネル上の取付位置に事前に貫通穴を形成しておいて、その貫通穴に前記支柱６１および逆止片６３を押し込むと、逆止片６３が貫通穴の内周面に押されて逆止片６３が弾性変形し、支柱６１と逆止片６３との隙間が狭まる。この状態で支柱６１と逆止片６３が貫通穴を通り抜けると、変形していた逆止片６３の形状が元に戻り、支柱６１と逆止片６３との隙間が拡がって、逆止片６３が抜け止めとなる。この状態において弾性連結片６５は貫通穴の内周面に接触して前後左右方向（すなわち、貫通穴の軸方向に交差する方向）へのがたつきを抑制し、また、弾性支持片６７は弾性変形に伴って生じる弾性力で基部１１をパネル側から持ち上げて、上下方向（すなわち、貫通穴の軸方向）へのがたつきを抑制する。
【００２４】
次に、このクランプ１の係合操作および係合解除操作について説明する。なお、図４（ａ）および同図（ｂ）において、被案内突起３５は、延出片３１に隠れて見えない位置にあるが、理解しやすくするため、被案内突起３５が存在する領域に斜線を付してある。
【００２５】
このクランプ１において、係合部材２１と被係合部材２３とを係合させる際には、被案内突起３５が案内部５１の内側（図示した方向でいうと右側）を案内される状態で、係合部材２１を係合位置まで前進（図示した方向でいうと下降）させる。すると、係合爪３３が段付部４３に引っかかって係合部材２１と被係合部材２３が係合する（図４（ａ）参照）。
【００２６】
一方、係合部材２１と被係合部材２３との係合を解除する際には、上述の係合位置から係合部材２１をさらに前進させる。すると、係合部材２１の先端が第１傾斜面５３に沿って摺動し、これに伴って延出片３１が弾性変形しつつ、被案内突起３５が案内部５１の外側（図示した方向でいうと左側）に向かって徐々に変位する。また、被案内突起３５は案内部５１の縁（図示した方向でいうと下端）に僅かに引っかかっているだけなので、被案内突起３５が僅かに変位するだけで案内部５１の縁を越え、その時点で被案内突起３５は案内部５１の外側へと脱する（図４（ｂ）参照）。
【００２７】
この時点で係合は解除されたことになり、後は、係合部材２１を後退（図示した方向でいうと上昇）させると、被案内突起３５が第２傾斜面５５に沿って摺動し、これに伴って延出片３１が弾性変形しつつ、係合爪３３が段付部４３から離れる方向へ徐々に変位する。そして、被案内突起３５は案内部５１の外側を案内される状態となり、係合爪３３が段付部４３側から離れる方向へ延出片３１が弾性変形したまま係合部材２１が後退し、係合爪３３が段付部４３に引っかからない状態のまま係合位置を通過する。
【００２８】
このように、係合部材２１と被係合部材２３とを係合させる場合、両者の係合を解除する場合のどちらであっても、係合部材２１を前進させる操作を行うのである。
このように構成されたクランプによれば、係合部材２１を前進させるという単一方向への操作において、その操作量を加減するだけで、係合操作と係合解除操作を行うことができるので、前進／後退以外の方向への操作が必要な係合構造に比べ、操作性が良好なものとなる。
【００２９】
したがって、係合を解除するに当たって、例えば、係合部材２１を前進／後退方向に直交する方向へ引っ張るような操作を行う必要はなく、そのような方向に何らかの部品が配設されていても、その部品が係脱操作を妨げる障害物となることはなく、被保持物の着脱を行う際の操作性が良好になる。
【００３０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記の具体的な一実施形態に限定されず、この他にも種々の形態で実施することができる。
例えば、上記実施形態では、クランプ１について詳述したが、上記係合構造はクランプ以外のものに設けることもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施形態として説明したクランプの斜視図である。
【図２】  上記クランプが備える係合構造を示す斜視図である。
【図３】  係合部材を別の方向から見た場合の斜視図である。
【図４】  （ａ）は係合構造の係合状態を示す概略図、（ｂ）は係合構造の係合解除状態を示す概略図である。
【符号の説明】
１・・・クランプ、３・・・保持部、５・・・取付部、１１・・・基部、１３・・・右側壁部、１５・・・ヒンジ部、１７・・・押さえ板、２１・・・係合部材、２３・・・被係合部材、３１・・・延出片、３３・・・係合爪、３５・・・被案内突起、３７・・・位置決め突起、４１・・・左側壁部、４３・・・段付部、４５・・・凹部、４７・・・連結部、４９・・・穴、５１・・・案内部、５３・・・第１傾斜面、５５・・・第２傾斜面、６１・・・支柱、６３・・・逆止片、６５・・・弾性連結片、６７・・・弾性支持片。
【図１】
0004369020.tif 000002
【図２】
0004369020.tif 000003
【図３】
0004369020.tif 000004
【図４】
0004369020.tif 000005