(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側凹部及び下側凹部が上下に対応して設けられた張力帯と、
上記張力帯を嵌合する嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上側凹部と噛合する上側凸部が、また下面に張力帯の下側凹部と噛合する下側凸部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、
上記各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に係合固定された高負荷伝動用Ｖベルトであって、
上記各ブロックにおける上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡと、各ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さＢとがＡ／Ｂ＝０．３３〜０．５にあり、
上記上側凸部の下端部は、ベルト長さ方向の中央に位置しかつベルト背面と平行な平面部を有し、該平面部と上側凸部のベルト長さ方向の側面とは、それぞれ上側凸部下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた曲率半径Ｒの円弧面部により連続され、
上記円弧面部の曲率半径Ｒ（ｍｍ）が（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａとされていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項２】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
ベルト幅方向に配置される２本の張力帯を備え、
各ブロックのベルト幅方向の両側面にそれぞれ嵌合部が設けられていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項３】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
１本の張力帯を備え、
各ブロックのベルト幅方向の一側面に嵌合部が形成されており、
各ブロックは、ベルト長さ方向に隣り合うブロックとは各々の嵌合部がベルト幅方向に交互に逆向きになるように配置された状態で張力帯に係合されていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項４】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
１本の張力帯を備え、
各ブロックは、張力帯を挟んで上下に配置される上側ブロック部及び下側ブロック部と、該両ブロック部同士を締結する締結手段とを備えており、
上記上下のブロック部間に嵌合部が形成されていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【請求項５】
請求項１の高負荷伝動用Ｖベルトにおいて、
１本の張力帯を備え、
各ブロックは、上側に開放された下側ブロック部と、該下側ブロック部の開口部上端に嵌合固定された上側ブロック部とを備えており、
上記上下のブロック部間に嵌合部が形成されていることを特徴とする高負荷伝動用Ｖベルト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高負荷伝動用Ｖベルトに関する技術分野に属する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、多数のブロックと心線及び硬質ゴムからなる張力帯とで構成され、張力帯と各ブロックとの動力授受をブロック及び張力帯の一方に形成した凸部と他方の凹部との噛合により行う形式の高負荷伝動用Ｖベルトがよく知られ、無段変速機の分野で使用されている。このＶベルトでは、その曲易さを確保するために、各ブロックの張力帯への固定を接着ではなく、物理的な係合状態（噛合状態）により行うようになされている（例えば実開昭６３―１５４８３４号、特開平７―３０５７４５号、特開平９―２５９９９号等の各公報参照）。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、このような高負荷伝動用Ｖベルトでは、プーリからの側圧は各ブロックで受け持ち、その側圧により張力帯を通じてその心線（心体）によりベルト張力を受け持つというように機能を分離している。従って、その構造上、ベルトがプーリへ巻付き状態で走行するときに個々のブロックと張力帯との噛合部（凹部及び凸部）で張力帯の心線が多角形に屈曲されることとなり、その耐疲労性が低下するのは避けられない。
【０００４】
また、張力帯の各ブロックとの噛合部（凹部）に応力が集中するために、その噛合部が永久変形を起こし易く、この永久変形に伴いブロックと張力帯との噛合がルーズになり、ブロックが張力帯の位置を中心としてベルト長さ方向に前後に揺動し、この揺動によりブロック同士が上側部分で干渉して騒音が発生するという問題もある。
【０００５】
上記問題を解決するには、各ブロックと張力帯との噛合部の形状をその変形を抑制できる形状にすることが有効であり、そのために、各ブロックの凸部の先端部の面積を大きくして張力帯の凹部との噛合部の面圧を下げることが考えられるが、その場合、ベルト張力を受けたとき、張力帯の隣接する凹部間の凸部（コグ）の強度がベルト長さ方向の剪断力に対して弱くなり、その凸部の破損を招く問題が生じる。
【０００６】
本発明は斯かる諸点に鑑みてなされたもので、その目的は、上記各ブロックにおいて張力帯上面の凹部に噛合している上側凸部の形状を特定することで、張力帯の心線に対する多角形効果を減少させてその耐疲労性を向上させ、ベルト寿命を延ばすとともに、各ブロックの振動を抑えてブロック同士の干渉による騒音を低減することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成すべく、この発明では、各ブロックの上側凸部のベルト長さ方向の厚さを、各ブロックのベルト長さ方向の厚さに関連付けて設定するとともに、上側凸部の下端部のベルト長さ方向の両端角部を円弧面部として、その曲率半径を上記上側凸部のベルト長さ方向の厚さに関連付けて設定するようにした。
【０００８】
具体的には、請求項１の発明では、上下面にそれぞれベルト長さ方向に並ぶ多数の上側凹部及び下側凹部が上下に対応して設けられた張力帯と、この張力帯を嵌合する嵌合部を有し、該嵌合部の上面に張力帯の上側凹部と噛合する上側凸部が、また下面に張力帯の下側凹部と噛合する下側凸部がそれぞれ形成され、ベルト幅方向の側面にプーリ溝面と接触する接触部が設けられた多数のブロックとを備え、この各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合することにより、各ブロックが張力帯に係合固定された高負荷伝動用Ｖベルトが対象である。
【０００９】
そして、上記各ブロックにおける上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡと、各ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さＢとをＡ／Ｂ＝０．３３〜０．５に設定する。
【００１０】
また、上記上側凸部の下端部は、ベルト長さ方向の中央に位置しかつベルト背面と平行な平面部を有するものとし、この平面部と上側凸部のベルト長さ方向の側面とを、それぞれ上側凸部下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた曲率半径Ｒの円弧面部により連続する。そして、この円弧面部の曲率半径Ｒ（単位ｍｍ）を、（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａとする。
【００１１】
上記の構成により、各ブロックにおける上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡが、各ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さＢの０．３３〜０．５の範囲にあり、かつ、この上側凸部の下端部におけるベルト長さ方向中央部に平面部が、またその両側の角部に円弧面部がそれぞれ形成されていて、その円弧面部の曲率半径Ｒが上記上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡに対し上記式（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａの範囲にあるので、上記上側凸部の形状を最適化することができる。すなわち、ベルトのプーリへの巻付き時に張力帯の心線が多角形に屈曲されるのを抑制でき、その心線の耐疲労性を向上させてベルトの寿命を延ばすことができる。また、張力帯のブロックへの噛合部での応力集中を緩和でき、張力帯の永久変形を抑えてブロックと張力帯との噛合を堅固に保つことができ、ブロックの振動によるベルトのガタを抑えて騒音を長期間に亘り低減することができる。
【００１２】
上記各ブロックにおける上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡと、各ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さＢとの比率Ａ／Ｂは、０．３３未満であると、張力帯の心線が多角形に屈曲するのを抑制する効果が不足し、心線の耐疲労性が低下するとともに、ブロック振動による騒音も大きくなる。一方、上記比率Ａ／Ｂが０．５よりも大きいときには、張力帯の隣接する凹部間の凸部（コグ）がベルト長さ方向の剪断力に対して弱くなってその凸部の破損を招く。よって、上記比率Ａ／Ｂは０．３３〜０．５に設定される。
【００１３】
また、上記上側凸部の下端部におけるベルト長さ方向角部に設けられる円弧面部の曲率半径Ｒは、Ｒ＜（１／２）Ａ−０．２であると、その円弧面部の機能が不十分であり、張力帯の心線の多角形への屈曲を十分に抑制できず、心線の耐疲労性が低下するとともに、ブロック振動による騒音も大きくなる。一方、Ｒ≧（１／２）Ａであると、張力帯の隣接する凹部間の凸部（コグ）がベルト長さ方向の剪断力に対して弱くなって凸部の破損を招く。よって、上記円弧面部の曲率半径Ｒは、（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａに設定されている。
【００１４】
また、ブロックにおける上側凸部の下端部にベルト背面と平行な平面部を設けることで、平面部がない場合の、上側凸部の下端部に応力が集中することを抑制でき、上側凸部にかかる応力を平面部により分散させることができる。
【００１５】
請求項２〜５の発明は、ベルトの各ブロック及びその嵌合部の構造を具体化したものである。すなわち、請求項２の発明では、ベルトは、ベルト幅方向に配置される２本の張力帯を備え、各ブロックのベルト幅方向の両側面にそれぞれ嵌合部が設けられているものとする。
【００１６】
請求項３の発明では、ベルトは１本の張力帯を備え、各ブロックのベルト幅方向の一側面に嵌合部が形成されており、各ブロックは、ベルト長さ方向に隣り合うブロックとは各々の嵌合部がベルト幅方向に交互に逆向きになるように配置された状態で張力帯に係合されているものとする。
【００１７】
請求項４の発明では、ベルトは１本の張力帯を備え、各ブロックは、張力帯を挟んで上下に配置される上側ブロック部及び下側ブロック部と、該両ブロック部同士を締結する締結手段とを備えており、上記上下のブロック部間に嵌合部が形成されているものとする。
【００１８】
請求項５の発明では、ベルトは１本の張力帯を備え、各ブロックは、上側に開放された下側ブロック部と、この下側ブロック部の開口部上端に嵌合固定された上側ブロック部とを備えており、これら上下のブロック部間に嵌合部が形成されているものとする。
【００１９】
そして、これら請求項２〜５の発明では、上記各ブロックの上側凸部の寸法形状を設定するのに好適な構造の高負荷伝動用Ｖベルトが得られる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
（実施形態１）
図１及び図３は本発明の実施形態１に係る高負荷伝動用Ｖベルトを示し、このベルトは、ベルト幅方向に配置される左右１対のエンドレスの張力帯１，１と、この張力帯１，１にベルト長手方向に連続的に係合固定された多数のブロック７，７，…とからなる。上記各張力帯１は、硬質ゴムからなる保形層１ａの内部にアラミド繊維等の高強度高弾性率の複数の心線１ｂ，１ｂ，…（心体）がスパイラルに配置されて埋設されたもので、この各張力帯１の上面には各ブロック７に対応してベルト幅方向に延びる噛合部としての一定ピッチの溝状の上側凹部２，２，…が、また下面には上記上側凹部２，２，…に対応してベルト幅方向に延びる噛合部としての一定ピッチの下側凹部３，３，…がそれぞれ形成されている。また、張力帯１の上下表面には、その耐摩耗性を向上させる等の目的で帆布４，４が接着されている。
【００２１】
上記保形層１ａをなす硬質ゴムは、例えばメタクリル酸亜鉛を強化されたＨ−ＮＢＲゴムに、さらにアラミド繊維、ナイロン繊維等の短繊維を強化することで、耐熱性に優れかつ永久変形し難い硬質ゴムが用いられる。この硬質ゴムの硬さは、ＪＩＳ−Ｃ硬度計で測定したときに７５°以上のゴム硬度が必要である。
【００２２】
一方、上記各ブロック７は、ベルト幅方向左右側部に上記各張力帯１を幅方向から着脱可能に嵌装せしめる切欠き溝状の嵌合部８，８を有するとともに、この嵌合部８を除いた左右側面に図外のプーリ溝面に当接する接触部１１，１１を有しており、この各ブロック７の嵌合部８，８にそれぞれ張力帯１，１を嵌合することで、ブロック７，７，…が張力帯１，１にベルト長手方向に連続的に固定されている。
【００２３】
すなわち、上記各ブロック７における各嵌合部８の上壁面には上記張力帯１上面の各上側凹部２に噛合する噛合部としての凸条からなる上側凸部９が、また嵌合部８の下壁面には張力帯１下面の各下側凹部３に噛合する噛合部としての凸条からなる下側凸部１０がそれぞれ互いに平行に配置されて形成されており、この各ブロック７の上下の凸部９，１０をそれぞれ張力帯１の上下の凹部２，３に噛合せしめることで、ブロック７，７，…を張力帯１，１にベルト長手方向に係合固定し、この係合状態で各ブロック７の左右側面である接触部１１，１１がプーリ溝面に接触する。
【００２４】
上記各ブロック７は硬質樹脂材料からなり、図示しないが、その内部にはブロック７の略中央に位置するように軽量アルミニウム合金等からなる略Ｈ字状の補強部材が埋設されている。この補強部材は、例えば上下の凸部９，１０（張力帯１との噛合部）や左右側面の接触部１１，１１（プーリ溝面との摺接部）では硬質樹脂中に埋め込まれてブロック７表面に顕れないが（つまり、これらの部分は硬質樹脂からなっている）、その他の部分ではブロック７表面に露出していてもよい。
【００２５】
本発明の特徴は、上記各ブロック７の上側凸部９の寸法及び形状にある。すなわち、この上側凸部９のベルト長さ方向の厚さをＡ、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さ（ベルトのピッチ幅）をＢとしたとき、
Ａ／Ｂ＝０．３３〜０．５…▲１▼
にある。
【００２６】
また、図２にも拡大して示すように、上記上側凸部９の下端部には、ベルト長さ方向の中央に位置しかつベルト背面（ベルト長さ方向に沿った平面）と平行な平面部９ａが形成されている。そして、この平面部９ａと上側凸部９のベルト長さ方向の側面９ｃ，９ｃとは、それぞれ上側凸部９下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた中凸状の曲率半径Ｒの円弧面部９ｂ，９ｂにより連続されており、この各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒ（単位ｍｍ）は、上記上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡに対し、
（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａ…▲２▼
とされている。
【００２７】
上記各ブロック７における上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡと、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さＢとの比率Ａ／Ｂは、Ａ／Ｂ＜０．３３であると、張力帯１の心線１ｂが多角形に屈曲するのを抑制する効果が不足し、心線１ｂの耐疲労性が低下するとともに、ブロック７振動による騒音も大きくなる一方、Ａ／Ｂ＞０．５であるときには、張力帯１の隣接する上側凹部２，２間の凸部（コグ）がベルト長さ方向の剪断力に対して弱くなって該凸部の破損を招くので、上記式▲１▼の範囲に設定されている。
【００２８】
また、上記上側凸部９の下端部におけるベルト長さ方向角部に各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒは、Ｒ＜（１／２）Ａ−０．２であると、円弧面部９ｂの持つ本来の機能が不足し、張力帯１の心線１ｂの多角形への屈曲を十分に抑制できず、心線１ｂの耐疲労性が低下するとともに、ブロック７の振動による騒音も大きくなる一方、Ｒ≧（１／２）Ａであると、上記と同様に張力帯１の上側凹部２，２間の凸部（コグ）の破損を招くことから、上記式▲２▼の範囲に設定されている。
【００２９】
したがって、この実施形態においては、ベルトの各ブロック７における上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡが、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さＢに対し、上記式▲１▼の範囲にあり、かつ、この上側凸部９の下端部におけるベルト長さ方向中央部に平面部９ａが形成され、この平面部９ａと両側の側面９ｃ，９ｃとの間の隅角部の各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒが上記上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡに対し上記式▲２▼の範囲にあるので、上記上側凸部９の形状が最適化され、ベルトのプーリへの巻付き時に張力帯１の心線１ｂが多角形に屈曲されるのを抑制でき、その心線１ｂの耐疲労性を向上させてベルトの寿命を延ばすことができる。また、張力帯１のブロック７への噛合部での応力集中を緩和でき、張力帯１の永久変形を抑えて各ブロック７と張力帯１との噛合を堅固に保つことができ、ブロック７の振動によるベルトのガタを抑えて騒音を長期間に亘り低減することができる。
【００３０】
また、ブロック７の上側凸部９の下端部にベルト背面と平行な平面部９ａが設けられているので、平面部９ａがない場合のように上側凸部９の下端部に応力が集中することはなく、上側凸部９にかかる応力を平面部９ａにより分散させることができる。
【００３１】
（実施形態２）
図４は本発明の実施形態２を示し（尚、以下の各実施形態では、図１〜図３と同じ部分については同じ符号を付してその詳細な説明は省略する）、ブロック７の形状の異なるベルトに適用したものである。
【００３２】
すなわち、この実施形態では、張力帯１は１本のものであり、上記実施形態１と同様に、その上下面にそれぞれベルト幅方向に延びる上側凹部２，２，…及び下側凹部３，３，…が上下に対応して形成されている。
【００３３】
また、各ブロック７のベルト幅方向の一方の側面のみに切欠き溝状の嵌合部８が形成され、他方の側面には嵌合部８がなく、その側面全体がプーリ溝面との接触部１１とされている。そして、各ブロック７は、ベルト長さ方向に隣り合うブロック７，７とは各々の嵌合部８，８，…がベルト幅方向に交互に（１つ置き又は複数置きでもよい）左右逆向きになるように配置されており、これらブロック７，７，…の嵌合部８に上記１本の張力帯１がベルト幅方向中央部（各ブロック７の左右中央部）に位置するように嵌合されている。
【００３４】
そして、この実施形態においては、各ブロック７の嵌合部８の上面に上記張力帯１上面の上側凹部２に噛合する上側凸部９が、また嵌合部８の下面に張力帯１下面の下側凹部３に噛合する下側凸部１０がそれぞれ形成されており、その上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡは、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さＢに対し、上記式▲１▼の関係に設定されている。
【００３５】
また、上側凸部９の下端部には平面部９ａが形成され、この平面部９ａと上側凸部９のベルト長さ方向の側面９ｃ，９ｃとは、それぞれ上側凸部９下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた曲率半径Ｒの円弧面部９ｂ，９ｂにより連続され、この各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒは上記式▲２▼の関係に設定されている。
したがって、この実施形態でも上記実施形態１と同様に、ベルトにおける張力帯１の心線１ｂに対する多角形効果を減少させてその耐疲労性を向上させ、ベルト寿命を延ばすとともに、各ブロック７の振動を抑えてブロック７，７同士の干渉による騒音を低減することができる。
【００３６】
（実施形態３）
図５は実施形態３を示し、張力帯１は１本のものとされている。また、各ブロック７はベルト幅方向に延びる角棒状の上側ブロック部１４及び下側ブロック部１５に分離され、これらブロック部１４，１５の左右側面にそれぞれ接触部１１，１１が形成されている。また、上側及び下側ブロック部１４，１５の間に嵌合部８が形成され、この嵌合部８の上面、つまり上側ブロック部１４の下面に上記張力帯１上面の各上側凹部２に噛合する上側凸部９が、また嵌合部８の下面、つまり下側ブロック部１５の上面に張力帯１下面の各下側凹部３に噛合する下側凸部１０がそれぞれ形成されている。そして、各ブロック７の上側ブロック部１４下面の上側凸部９を張力帯１上面の上側凹部２に、また下側ブロック部１５上面の下側凸部１０を張力帯１下面の下側凹部３にそれぞれ噛合せしめ、かつ各ブロック７の上下のブロック部１４，１５同士を、張力帯１を上下方向に貫通する締結手段としての左右２本のリベット１６，１６（尚、リベット１６に代えてねじ及びナットを用いてもよい）により連結固定することで、張力帯１に対し多数のブロック７，７，…をベルト長手方向に係合固定するようになされている。
【００３７】
また、上記上側ブロック部１４下面の上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡは、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さＢに対し、上記式▲１▼の関係に設定されている。また、上側凸部９の下端部に平面部９ａが形成され、この平面部９ａと上側凸部９のベルト長さ方向の側面９ｃ，９ｃとは、それぞれ上側凸部９下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた曲率半径Ｒの円弧面部９ｂ，９ｂにより連続され、この各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒは上記式▲２▼の関係に設定されている。
したがって、この実施形態でも上記実施形態１と同様の作用効果を奏することができる。
【００３８】
（実施形態４）
図６は本発明の実施形態４を示し、さらにブロック７の形状の異なるベルトに適用したものである。この実施形態においても、張力帯１は１本とされている。各ブロック７は、ベルト幅方向に延びる角棒状の上側ブロック部１４′と、上側に開放された略コ字状の下側ブロック部１５′とに分離されてなり、この下側ブロック部１５′の開口部内上端に上側ブロック部１４′が嵌合されて、その左右両端部が下側ブロック部１５′に接着により一体化されており、この上側ブロック部１４′と下側ブロック部１５′との間、つまり両ブロック部１４′，１５′で囲まれる部分に、張力帯１を嵌合する嵌合部８が形成されている。また、下側ブロック部１５′の左右側面にそれぞれ接触部１１，１１が設けられている。
【００３９】
そして、上記嵌合部８の上面、つまり上側ブロック部１４′の下面に張力帯１上面の各上側凹部２に噛合する上側凸部９が、また嵌合部８の下面、つまり下側ブロック部１５′の開口部内底面に張力帯１下面の各下側凹部３に噛合する下側凸部１０がそれぞれ形成されており、各ブロック７の上側ブロック部１４′下面の上側凸部９を張力帯１上面の上側凹部２に、下側ブロック部１５′上面の下側凸部１０を張力帯１下面の下側凹部３にそれぞれ噛合せしめることで、張力帯１に対し多数のブロック７，７，…をベルト長手方向に係合固定するようになされている。
【００４０】
また、上記上側ブロック部１４′下面の上側凸部９のベルト長さ方向の厚さＡは、各ブロック７の嵌合部８上側のベルト長さ方向の厚さＢに対し、上記式▲１▼の関係に設定されている。また、上側凸部９の下端部に平面部９ａが形成され、この平面部９ａと上側凸部９のベルト長さ方向の側面９ｃ，９ｃとは、それぞれ上側凸部９下端部のベルト長さ方向両端部を略面取り状に切り欠いた曲率半径Ｒの円弧面部９ｂ，９ｂにより連続され、この各円弧面部９ｂの曲率半径Ｒは上記式▲２▼の関係に設定されている。
したがって、この実施形態でも上記実施形態１と同様の作用効果を奏することができる。
【００４１】
【実施例】
次に、具体的に実施した実施例について説明する。上記した実施形態１の構成の高負荷伝動用Ｖベルトに対し、その各ブロックの上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡ、各ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さＢ、上側凸部の下端部におけるベルト長さ方向角部の各円弧面部の曲率半径Ｒ（いずれも単位はｍｍ）を種々に変えることで、それらＡ，Ｂ，Ｒの関係が上記式▲１▼,▲２▼の範囲に含まれる本発明の実施例１〜３と、式▲１▼,▲２▼の範囲から外れる比較例１〜３との各ベルトを作製した。
【００４２】
そして、これら実施例１〜３及び比較例１〜３の各ベルトについて、高速走行耐久試験と騒音試験とを行ってベルト寿命及び騒音性を評価した。上記高速走行耐久試験では、図７に示すように、プーリ径１２６．４ｍｍの駆動プーリ２０と、同７０．８ｍｍの従動プーリ２１とからなる試験装置を用い、これらプーリ２０，２１間に各例のベルト２２を巻き掛け、従動プーリ２１に対し１９８０Ｎのデッドウェイトを付加してベルト張力を与え、雰囲気温度が９０℃の条件下で駆動プーリ２０を回転数５２８５ｒｐｍ及び駆動トルク６３．１Ｎ・ｎで回転させたときの各ベルト２２の寿命を評価した。
【００４３】
一方、騒音試験では、図８に示す如く、プーリ径６０ｍｍの駆動プーリ２０と、同１２０ｍｍの従動プーリ２１とからなる試験装置を用い、これらプーリ２０，２１間に各例のベルト２２を巻き掛け、従動プーリ２１に対し１９８０Ｎのデッドウェイトを付加し、雰囲気温度が常温の条件下で、従動プーリ２１を無負荷状態として駆動プーリ２０を回転数２６００ｒｐｍで回転させたときの各例のベルト２２の騒音の変移を初期、中期及び後期に亘り評価した。これらの結果を表１に示す。
【００４４】
【表１】
0004230573.tif 000002
【００４５】
この表１によると、比較例１はＡ／Ｂ＝０．２７であるので、高速走行耐久試験では３００時間の経過でベルト２２の切断が生じた。また、騒音試験でも騒音レベルが大きい。比較例２はＡ／Ｂ＝０．３３であるが、Ｒが０．３≦Ｒ＜０．５の範囲外の値であるので、高速走行耐久試験では４５０時間の経過でベルト切断が生じ、騒音レベルも大きい。比較例３は、Ａ／Ｂ＝０．６６であるので、高速走行耐久試験では４００時間の経過で張力帯の凹部間の凸部（コグ）が破損し、また騒音レベルも大きい。
【００４６】
これに対し、実施形態１〜３はいずれも、５００時間の経過でもベルト切断が生じず、騒音も低いレベルが保たれていることが判る。従って、本発明によれば、高負荷伝動用ブロックベルトの高寿命化を図ることができるとともに、各ブロックの振動を抑えてブロック同士の干渉による騒音の低減化を図り得ることが裏付けられた。
【００４７】
【発明の効果】
以上説明した如く、請求項１〜５の発明によると、張力帯に多数のブロックを各ブロックの嵌合部に張力帯を嵌合せしめて係合固定してなる高負荷伝動用Ｖベルトに対し、各ブロックの嵌合部上面に設けられかつ張力帯上面の凹部に噛合する上側凸部のベルト長さ方向の厚さを、各ブロックのベルト長さ方向の厚さの０．３３〜０．５の範囲に設定するとともに、上側凸部の下端部のベルト長さ方向の中央部をベルト背面と平行な平面部とし、その両側の角部を略面取り状の円弧面部として、その曲率半径Ｒを上記上側凸部のベルト長さ方向の厚さＡに関連付けて（１／２）Ａ−０．２≦Ｒ＜（１／２）Ａと設定したことにより、ベルトがプーリに巻き付いたときの張力帯の心線の多角形効果を減少させてその耐疲労性を向上させ、ベルトの高寿命化を図るとともに、各ブロックの振動を抑えてブロック同士の干渉による騒音の低減化を図ることができる。また、上側凸部の下端部の平面部により、上側凸部の下端部への応力集中を抑制して上側凸部にかかる応力分散を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態１に係る高負荷伝動用Ｖベルトの拡大側面図である。
【図２】ブロックの上側凸部の拡大図である。
【図３】高負荷伝動用Ｖベルトの斜視図である。
【図４】実施形態２を示す図３相当図である。
【図５】実施形態３を示す図３相当図である。
【図６】実施形態４を示す図３相当図である。
【図７】ベルトの高速走行耐久試験の試験装置を示す概略図である。
【図８】ベルトの騒音試験の試験装置を示す概略図である。
【符号の説明】
１  張力帯
１ｂ  心線
２  上側凹部
３  下側凹部
７  ブロック
８  嵌合部
９  上側凸部
９ａ  平面部
９ｂ  円弧面部
９ｃ  側面
１０  下側凸部
１１  当接部
１４，１４′  上側ブロック部
１５，１５′  下側ブロック部
１６  リベット（締結手段）
Ａ  ブロックにおける上側凸部のベルト長さ方向の厚さ
Ｂ  ブロックの嵌合部上側のベルト長さ方向の厚さ
Ｒ  円弧面部の曲率半径
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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