(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
液体から汚染物質を除去するためのカートリッジ装置であって、
ａ）  中空コアであって、内部開口、外側表面、該外側表面から該内部開口へ又は該内部開口から該外側表面へ該コアを通過する液体の開口部、および液体の出口を有する筒状構造を含む、中空コアと、
ｂ）  層状シート複合材料であって、
（１）  繊維シート材料からなる多孔質膜と、
（２）  多孔質強化スペーサシート
を備え、該強化スペーサシートを通過する液体がどの部分も同じように通過するように、該多孔質膜が隣接して重複する部分の間に該強化スペーサシートがさし挟まれており、該コアの周囲で螺旋形状に形成されて、それ自体の周囲に、隣接する層との間に隙間がないように充分引き締めて巻き付けられた、層状シート複合材料と、
ｃ）  該コア上に配置され、少なくともそのうち１つは開口している２つの端部キャップと、
ｄ）  該螺旋状に巻かれた層状シート複合材料の複数の側端部にも固定される該端部キャップを該コアに固定する手段と、
を備え、該多孔質膜の該繊維シート材料が、該液体から金属イオンまたは環境汚染物質を除去し得る、金属イオンを結合する粒子または環境汚染物質を結合する粒子を絡ませたものであり、そして該多孔質強化スペーサシートが該多孔質膜内に組み込まれており、該液体から一種以上の金属イオンまたは環境汚染物質を除去するのに有用である、カートリッジ装置。
【発明の詳細な説明】
アメリカ合衆国政府は、合衆国エネルギー省の契約番号第ＤＥ−ＡＲ２１−９６ＭＣ３３０８９号に基づき、本発明における権利を所有する。
技術分野
本発明は、流体から被検体を除去するための、カートリッジ用螺旋状に巻いたフィルタ要素と、その製造および使用方法とに関する。
発明の背景
流体から懸濁している粒子物を除去するためにフィルタを用いることは周知であり、広範にわたり文献に記載されている。一般に、この種の装置はサイズ排除を用いて汚染物質を除去する。より具体的には、所述フィルタは、粒子とウェブまたは紙とからなり、特定のサイズ範囲内の細孔を有するため、細孔より大きな粒子はフィルタをくぐらずに流体から除去され、細孔より小さな粒子がフィルタを通過する可能性がある仕組みになっている。
濾過とは異なり、吸着は、吸着する種と吸着される種（即ち汚染物質）との間に起こる化学的あるいは物的反応に依存して、流体から後者を除去する。（従って、懸濁物はもとより溶解物の除去に吸着を用いることができる。）吸着は、多孔質顆粒剤を詰めた支柱内で行うことが多い。この顆粒剤の外側から内側へと誘導するのは、活性部位と呼ばれるもの、即ち顆粒剤に結合したあるいは顆粒剤の表面上の反応基、を含有する細孔である。最適には、汚染物質が通過しなければならない顆粒剤の外側から活性部位までの距離を出来る限り短くするべきである。このための１つの方法は、顆粒剤の寸法を最小にすることであるが、顆粒剤を支柱内に支持するために用いるスクリーン開口部の寸法、および支柱を通過する流体による圧力降下という要因により、顆粒剤の最小寸法は限定される。従って、支柱内に梱包する顆粒剤の寸法は、支柱吸着が実施不可能にならない程度に最小となる。
米国特許第３，７５９，３９１号に記載されているコイル形状のクレープペーパフィルタ要素は周知の装置である。クレープペーパはＶ字型形状に折られており、２枚の粘着的に装着されたスペーサ細片が記載されている。
発明の要約
簡略に本発明は、
ａ）  中空コアと、
ｂ）  被検体を結合することのできる微粒子を充填した多孔質膜、および任意に、微粒子充填多孔質膜を重ねて層状シート複合材料をなす少なくとも１枚の補強スペーサシートからなるシート複合材料であって、コアの周囲に螺旋状に形成され、それ自体を取り囲んで、シート複合材料の隣接する層の間に本質的に空間がないほど充分強く巻かれるシート複合材料と、
ｃ）  コアおよび螺旋状に巻いたシート複合材料の側端部上に配置され、少なくとも１つは開口している、２つの端部キャップと、
ｄ）  螺旋状に巻いたシート複合材料の水性方向端部にも固定される端部キャップをコアに固定する手段と、
を備える、被検体を流体から除去するためのカートリッジ装置を提供する。
別の態様において、本発明は、
ａ）  １）  中空コアと、
２）  被検体を結合できる微粒子を充填した多孔質膜および任意に、微粒子充填多孔質膜上に位置する少なくとも１枚の補強スペーサシートからなるシート複合材料であって、コアの周囲に螺旋状に形成され、それ自体を取り囲んで巻かれるシート複合材料と、
を含む螺旋状に巻いた要素を提供するステップと、
ｂ）  被検体を含有する流体を、螺旋状に巻いたシート複合材料に、シート複合材料の表面に対して本質的に垂直に通過させて、被検体を微粒子充填多孔質膜の微粒子に結合させるステップと、
ｃ）  任意に、結合した被検体を除去液を用いてシート複合材料から溶離するステップと、
を含む、流体から被検体を除去する方法を提供する。
螺旋（コイル）形状のシート複合材料は、１枚あるいは複数枚が任意に、および好ましくは、１枚あるいは複数枚以上の補強スペーサシートによって交互配置されている、１枚あるいは２枚以上の粒子充填膜を備える吸着性あるいは反応性要素となる。補強スペーサシートがある場合、これは本質的に均質であり、分離した隣接層にすることも、あるいは粒子充填膜内に部分的に組み込むことも可能である。スクリーンあるいはスクリムであることが好ましい。膜全体に圧力降下が起こった場合、変形への機械的強度と耐性とを膜に付与できるため、補強スペーサシートを粒子充填膜に隣接させて別個の物として使用する方が好ましい。この補強スペーサシートを用いることにより、驚異的に背圧および気圧降下を軽減でき、抽出処理における抽出効果が増大した。
本願において、
「被検体」とは、流体中に溶媒和されている化学物質（例えば、複合体、分子、あるいはイオン）をいう。
「結合する」あるいは「結合された」とは、被検体を吸着する（または吸着される）あるいは被検体と化学的に反応する（または反応された）ことをいう。
「吸着する」あるいは「吸着」あるいは「吸着性」とは、収着あるいは吸収をいう。
「スクリーン」とは、糸が通常の形状パターンである多孔質補強材をいい、重合体、ガラス性、金属性などの場合がある。
「スクリム」とは、繊維が通常の形状パターンではない多孔質不織ウェブをいい、重合体、ガラス性、金属性などの場合がある。
「ベッド量」とは、カートリッジ内の膜の総量をいう。
「５０％突破時点における収容量」とは、汚水が初期被検体投与量の５０％を含有している時点において、粒子充填膜が吸着した被検体の総量をいう。
「部分的に組み込む」（補強スペーサ手段について用いる場合）とは、補強スペーサ手段が（ａ）少なくともその一部を、加圧して膜内に押し入れて膜に結合することにより、縁部から見た際、補強されたウェブが補強スペーサ手段の最大９５％、好ましくは最大９０％、より好ましくは最大７５％、最も好ましくは最大５０％のみが見えること、および（ｂ）ウェブに少なくともその一部が機械的に絡まっていることをいう。
「粒子」および「微粒子」とを、本願において同義語として用いる。
「膜」あるいは「ウェブ」とは、製紙工程により繊維パルプから作製されるウェットレイウェブを含む、繊維性不織布あるいは織物シート材料の場合も、あるいは中に細孔を有する固体（例えばポリマーまたはセルロース）シートの場合もある多孔質材料をいう。
「炭化水素」（バインダについて用いる際）とは、異種原子（例えば、酸素、硫黄、窒素、鉄など）を含んでもよいが、重量の少なくとも５０％が水素と炭素とから生成される有機物質をいう。
シート複合材料を、粒子充填多孔質膜上に補強スペーサシートを重ねた層状構造物として準備することが好ましい。次いで、その層状構造物をカートリッジのコアとシート構造物自体の周りを螺旋状に巻き付け、その端部をシート構造物自体に任意にシールする。
１枚も補強スペーサシートを備えない本発明の螺旋状に巻いたシート複合材料は、プリーツ型カートリッジに比較して、５０％突破時点における収容量が大きく、抽出効果も高いという利点を示す。
本発明における補強スペーサシートを用いて螺旋状に巻いたシート複合材料を層状物にすることにより、補強スペーサシートを用いずに螺旋状に巻いたシート複合材料に比較して背圧が低くなり、かつ抽出効果は高い、という利点が得られる。
【図面の簡単な説明】
図１は、補強スペーサシートを備えた、本発明による螺旋状に巻いたカートリッジ装置の一実施例を示す断面図である。
図２は、図１のカートリッジ装置の２−２に沿った断面図である。
図３は、補強スペーサシートを含む２層のシート複合材料を示す、本発明による螺旋状に巻いた要素の斜視図である。
図４は、２枚のシート複合材料を示す、本発明による螺旋状に巻いた要素の斜視図である。
好適実施例の詳細な説明
図１は、螺旋状に巻いた層状シート複合材料１４を備えるカートリッジ装置１０の断面図を示す。カートリッジ装置１０は、複数の開口部１５を有する中空コア１６と、出口ポート１３を有する上端キャップ１８と、下端キャップ１９とを備える。上端キャップ１８は、カートリッジ装置１０をカートリッジ筐体（図示せず）内に封止する複数のＯリング１７を有する。カートリッジ筐体をポリマー性あるいは金属性材料で作製することが出来る。コア１６と端部キャップ１８および１９とはポリマー製でも金属製でもよいが、ステンレス鋼などの金属、またはポリプロピレンあるいはナイロンなどのポリマーで作製することが好ましい。コア１６と端部キャップ１８および１９とが金属製の場合は、エポキシ樹脂などによって粘着的に互いに装着可能である。ポリマー製の場合は、粘着的に装着しても、あるいは溶融接合してもよい。コア１６を端部キャップ１８および１９にシールするために用いる方法によっては、端部キャップ１８および１９に小さなくぼみあるいはへこみ（図示せず）を設けること（コア１６を収容するため）が好ましい場合もある。カートリッジ装置１０を筐体（図示せず）内に挿入して流体フローを施す前に、上端キャップ１８にＯリング１７を装着する。端部キャップ１８および１９を、螺旋状に巻いた層状シート複合材料１４の側端部１１と中空コア１６とに固定して（好ましくはシールまたはボンディングにより）、抽出処理中に層状シート複合材料１４を流体が通過しないことがないようにする。本実施例において、流体は、上端キャップ１８にある出口ポート１３を通って中空コア１６を出る。他の実施例において（図示せず）、流体は、上端キャップ１８および下端キャップ１９の双方を通って中空コア１６を出ることが可能であり、この場合カートリッジ装置を筺体に装着する他の手段を備えることが適当な場合もある。
本発明に使用可能な典型的なカートッジ筐体は、Ｍｅｍｔｅｃ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐ．（メリーランド州Ｔｉｍｏｎｉｕｍ）からＭｏｄｅｌ  ＬＭＯ−ＶＳ−１０５０３／４の商品名で商業的に入手可能である。
層状シート複合材料１４は、活性微粒子（図示せず）を中に絡めた粒子充填多孔質膜２１と補強スペーサシート２２とを備える。補強スペーサシート２２の好適実施例には、金属製でもポリマー製でもよいスクリーンと、好ましくはナイロン、ポリプロピレンおよびセルロースなどの材料で作製された不織布繊維ウェブであるスクリムとを挙げられる。補強スペーサシート２２を粒子充填多孔質膜２１に隣接して配置しても、あるいは少なくとも一部を粒子充填多孔質膜２１内に組み込んでもよい。粒子充填多孔質膜２１は、０．１〜１５ｍｍの厚さを有することが好ましく、その厚さが０．１〜１０ｍｍであればより好ましく、０．１〜５．０ｍｍであれば最も好ましい。補強スペーサシート２２および粒子充填多孔質膜２１（コア１６の周りを螺旋状に巻いた）の双方の縁部を、好ましくは粘着的に、層状シート複合材料１４の内側及び外側表面に、任意にシールしてもよい。粒子充填多孔質膜２１の作製方法は、例えば、米国特許第３，９７１，３７３号、同第５，０７１，６１０号、同第５，３２８，７５８号、同第５，０２６，４５６号、および同第５，０８２，７２０号に記載されている。粒子充填多孔質膜の他の製造方法を以下に説明する。本実施例において、補強スペーサシート２２を、例えばＡＭＯＣＯ  Ｆａｂｒｉｃｓ  ＆  Ｆｉｂｅｒｓ  Ｃｏ．（ジョージア州アトランタ）から入手可能な不織ポリプロピレンウェブからなるスクリムにしてもよい。しかしながら、被検体含有流体に対して安定である多孔質スクリムあるいはスクリーンであれば、いずれも補強手段として使用可能である。
他の実施例において、補強スペーサシート２２として使用可能な例として、ＮｉｔｅｘTM  ３７ナイロン（イリノア州ローリングメドーズのＴＥＴＫＯ，Ｉｎｃ．）、ＮａｌｔｅｘTM  ＬＷＳ濾過用ネット（テキサス州オースチンのＮａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ，  Ｉｎｃ．）、ＭｏｎｏｄｉｅｒTM  Ｎｙｌｏｎ  ４７５および８５０スクリーン（ミネソタ州ミネアポリスのＩｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｆａｂｒｉｃｓ  Ｃｏｒｐ．）、ＣｅｌｅｓｔｒａTMおよびＰＢＮ  ＩＩTM  不織ウェブ（フロリダ州ペンサコーラのＦｉｂｅｒｗｅｂ，  Ｉｎｃ．）、ＢｒｏｏｋｉｎｇｓTM不織ウェブ（ミネソタ州セントポールのＭｉｎｎｅｓｏｔａ  Ｍｉｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  Ｃｏ．）、ＴｙｐａｒTMおよび４ｄｐｆTM  Ｓｔｒａｉｇｈｔ不織ウェブ（テネシー州オールドヒコリのＲｅｅｍａｙ，Ｉｎｃ．）、ＣｏｖｅｒｓｔｏｃｋTM不織ウェブ（サウスカロライナ州グリーンビルのＢｏｎａｒ  Ｆａｂｒｉｃｓ）、およびＲＦＸTM不織ウェブ（ジョージア州アトランタのＡＭＯＣＯ  Ｆａｂｒｉｃｓ  ＆  Ｆｉｂｅｒｓ  Ｃｏ．）を挙げられる。
本発明の好適実施例における複合材料品に用いる補強セパレータシートは、膜の細孔に対して大きな障害とならずにすむように、少なくとも多少は多孔質である、好ましくはかなり多孔質である（即ち少なくとも５０％の空隙）。この補強スペーサシートを少なくとも部分的に多孔質膜内に組み込む場合もある。このような実施例において、多孔質膜は実際に補強手段に装着しているように、あるいは機械的に組み込まれているような様相となる。
螺旋状に巻いた層状シート複合材料１４を、任意に多孔質保護被覆１２内に封入する。保護被覆１２は金属製でもポリマー製でもよく、様々な製造元から商業的に入手可能である。保護被覆１２の形状は筒状でもよく、螺旋状に巻いた層シート複合材料１４の外側を包囲する。被覆１２は、取り扱い中および使用中、層状シート複合材料１４の保護に役立つ。上述の保護の役目を果たし、被検体含有流体に対して安定であるならば、いかなる多孔質、好ましくはメッシュ様材料も使用可能である。好適材料の例として、Ｎａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ，  Ｉｎｃ．（テキサス州オースチン）およびＣｏｗｎｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ（ミネソタ州ミネアポリス）などから入手可能である、特にポリプロピレンで作製したポリマー性ネットを挙げられる。
補強スペーサシートを備えない本発明の実施例は、螺旋状に巻いた複合材料に補強スペーサシートを交互配置しない点を除き、本明細書内に詳細に説明する好適実施例向けの方法と本質的に同一方法に基づいて作製する。
本発明に有用な活性微粒子は、フィブリル化ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）膜、メルトブロー加工マットなどの織物あるいは不織膜、ウェットレイ（パルプ）膜、あるいは溶液流延多孔質膜のいずれかの内において不動化でき、対象被検体を結合できるものであればいずれでもよい。
本発明の固体相抽出シート内への組み込みが可能な活性粒子の代表例として、イオン交換、キレート化、共有結合、サイズ排除、あるいは吸着メカニズムにより、分子および／またはイオンを、それが溶解または同伴されている流体から結合して除去できるものを挙げられる。酸化および／または還元を含む化学反応に耐える粒子が特に有用な種類である。代表例として、ＩｏｎｓｉｖTM結晶質チタン酸シリコ（ニュージャージー州マウントローレルのＵＯＰ）などのチタン酸シリコ、チタン酸ナトリウム（イリノア州シカゴのＡｌｌｉｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｃｏｒｐ．）、誘導体化したスチレンジビニルベンゼン（カリフォルニア州サンタクララ、Ｓａｒａｓｅｐ  Ｃｏｒｐ．のＡｎｅｘTM有機アニオン吸収剤）などのアニオン吸収剤、硫酸化スチレンジビニルベンゼン（イリノイ州シカゴ、Ｅｉｃｈｒｏｍ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＤｉｐｈｏｎｉｘTM有機カチオン吸収剤）などのカチオン吸収剤、シリカ、アルミナ、ジルコニアなどの無機酸化物、およびこれらの誘導体を挙げられる。有用な誘導体の例として、シリカなど無機酸化粒子に共有結合されているポリマー性コーティングおよび有機部分（Ｃ18またはＣ8アルキル鎖、キレート配位子、および大環状配位子など）を挙げられる。これらの粒子及び派生粒子の概略をつかむには、例えば米国特許第５，３９３，８９２号、同第５，３３４，３２６号、同第５，３１６，６７９号、同第５，２７３、６６０号、同第５，２４４，８５６号、同第５，１９０，６６１号、同第５，１８２，２５１号、同第５，１７９，２１３号、同第５，１７５，１１０号、同第５，１７３，４７０号、同第５，１２０，４４３号、同第５，０８４，４３０号、同第５，０７８，９７８号、同第５，０７１，８１９号、同第５，０３９，４１９号、同第４，９９６，２７７号、同第４，９７５，３７９号、同第４，９６０，８８２号、同第４，９５９，１５３号、同第４，９５２，３２１号、および同第４，９４３，３７５号を参照されたい。
有用な活性粒子としては他に、スチレンジビニルベンゼン及びその誘導体などのポリマー系有機樹脂を挙げられる。粒子に、イオン交換、キレート化、あるいはキラル分離特性があってもよい。ＳｉｌｉｃａｌｉｔｅTM（ＵＯＰ）の商品名で販売されているものなどの疎水性ゼオライトは、アラミド繊維シート内における揮発性有機成分の分離に、シートと有機成分とが双方とも高温に安定であるため、特に有用である。特定用途によっては、吸収性微粒子として炭素（活性あるいは不活性形態のいずれか）が有用な場合もある。疎水性分子篩が、汚染物質などの有機物質を吸収するのに有用な場合もある。金成分でコーティングしたアルミナは特定の酸化還元反応において、さらにアマルガム形成により水銀成分を分離するのに有用な反応微粒子である。キチンもまた有用な粒子である。
ＳＰＥシートに含有できる不活性希釈液粒子の例として、酸化第二鉄、不活性二酸化チタンなどを挙げられる。これらの粒子が、シートの強度および取り扱い性を高める場合がある。
微粒子物質の形状は、規則的（平板、球状、立方体、ロッド様、あるいは繊維様など）であっても不規則であってもよい。有用な粒子の平均直径範囲は、０．１〜１５０μｍであるが、１〜１００μｍであれば尚好ましく、５〜３０μｍであれば最も好ましい。粒子の有効平均直径は、カレンダー掛け前のシート厚さの少なくとも１２５分の１未満であることが好ましく、１７５分の１未満であれば尚好ましく、カレンダー掛け前のシート厚さの２００分の１未満であれば最も好ましい。このような微粒子を直接膜２１に組み込むことが可能である。膜は、含包あるいは接着により、絡まった微粒子をマトリックス内に保持するため、絡まった微粒子は剥がれ落ちにくい。
ＳＰＥシートの収容量及び効果は、そこに含まれる活性粒子の量に依存するため、粒子を大量に充填することが望ましい。本発明の所与ＳＰＥシート内における粒子の相対量は、少なくとも約５０％（重量基準）であることが好ましく、少なくとも約７０％（重量基準）であれば尚好ましく、約８０％（重量基準）以上約９７．５％以下（重量基準）であれば最も好ましい。これらの粒子の大半が活性粒子であることが好ましい。
一般に、微粒子を均一に膜２１内に配分して、微粒子の組み合わせを含有する膜を準備することが出来るが、別の方法として、異なる微粒子を含有する複数層をカレンダー掛けすることにより、微粒子の別個の層を有する一枚の膜にしてもよい。このような多層構造物における境界での混合（様々な微粒子間）は最小に抑えられ、各層内の均一性は良好に保持される。異種性形態、同種性形態にかかわらず、この型の膜は、除去対象である１種類あるいは２種類以上の被検体を流体から選択的に結合することができる。
本発明の固体相抽出シートに用いる粒子の型あるいは量にかかわらず、多孔質重合体パルプのポリマー性繊維に機械的に含包されている、あるいは絡まっていることが好ましい。言い換えれば、粒子は繊維に共有結合していないことが好ましい。
膜２１は、少なくとも１０％（重量基準）の活性微粒子量を含むことができ、少なくとも５０％（重量基準）の活性微粒子量を含むことが好ましく、その量が少なくとも８０％（重量基準）であれば最も好ましい。膜２１は、最大約９７．５％（重量基準）の活性微粒子量を含むことができるが、活性微粒子量を８５〜９０％（重量基準）にすると、傾向として、より安定した膜ができる。膜２１の吸収容量を拡大するためには、活性微粒子の充填量を多くすることが望ましい。カートリッジを、溶液から金属を除去するために使用する場合、微粒子は優先的にその金属または、その錯体あるいは塩を結合する。例えば過レニウム酸、過テクネチウム酸、過クロム酸、セシウム、ストロンチウム、あるいは鉛などの多様な金属イオン（アニオンおよびカチオンの双方とも）を流体から除去する好適実施例において、アニオン種を水から除去する際は誘導体化したスチレンジビニルベンゼン粒子（カリフォルニア州サンタクララ、Ｓａｒａｓｅｐ  Ｃｏｒｐ．のＡｎｅｘTM樹脂）を用いることが出来、カチオン種の除去には、結晶質チタン酸シリコ粒子（ニュージャージー州マウントローレルのＵＯＰ）を用いることが出来る。ポリ塩化ビフェニル（「ＰＣＢ」）およびダイオキシンなどの有機化合物を、活性炭を用いて汚染水から除去することが可能である。
流体に対して不透過となる結合がなされるのであれば、数多くの技術のいずれを用いて層状シート複合材料１４を上端キャップ１８および下端キャップ１９に装着してもよい。適当な技術として、接着剤装着、溶剤接着、回転溶接、機械装着あるいは熱機械装着、赤外線溶着を挙げられる。流体に対する封止を堅固にすることにより、カートリッジ装置１０内を流動する流体は層状シート複合材料１４内を、特に粒子充填多孔質膜２１内を通らなければならなくなる。流体が多孔質膜２１内を通過する際、膜内に含包されている活性微粒子は、除去対象である被検体を優先的に結合する。通常、流体は、螺旋状に巻いた層状シート複合材料１４の外側表面に対して本質的に垂直に、層状シート複合材料を通過してカートリッジ装置１０に入り、層状シート複合材料１４の内側表面および中心コア１６の開口部１５、さらに上端キャップ１８の出口ポート１３を通って出るが、流れを逆にすることも可能である。
図２は、図１のカートリッジ装置１０を２−２線で切り取った断面図である。端部キャップ１８および１９に粘着的に装着した中心コア１６の周囲に、粒子充填多孔質膜２１と補強スペーサシート２２とを備えるシート複合材料１４を螺旋状に巻く。螺旋状に巻いた層合成シート１４の外側端部は、シート自体にシール（図示せず）で接合してもよい。流体は、活性粒子を含包した多孔質膜２１を備える螺旋状に巻いた層状シート複合材料１４を通って、カートリッジ装置１０に入る。補強スペーサシート２２を通過する流体も同様であり、どの部分も同じように通過する。つまり、流体は、補強スペーサシート２２の各部を本質的に同様に通過する。任意に、螺旋状に巻いたシート複合材料１４を、保護メッシュ被覆１２で保護する。
所望により、追加の粒子充填多孔質膜を任意の補強スペーサシートと共に、重ね合わせてから螺旋状に巻くことにより（任意に、各追加多孔質膜を、少なくとも１枚の補強スペーサシートによって元々の粒子充填多孔質膜のいずれからも分離して）、あるいは別々の粒子充填多孔質膜を連続的に突き合わせて接合してから螺旋状に巻き、コイルにして用いることが可能である。これら粒子充填多孔質膜の追加層には、第１の層状シート複合材料に用いた微粒子とは異なる種として選択した活性微粒子を含んでもよい。このように、あるいは１枚の膜に１種類以上の微粒子を絡ませた実施例において、１つのカートリッジ吸着装置により複数の異なる種を除去することが出来る。補強スペーサシートを備える螺旋状に巻いた粒子充填層状シート複合材料は以下のように製造することが出来る。
活性化膜を１枚切り取る（１枚の長さは被検体に依存）。次いで、１枚の補強スペーサシートを、活性化膜より少なくともコアの外周分だけ長く切り取る。補強スペーサシートを敷き、その上に活性化膜を配置して、補強スペーサシートの余分な長さ分を活性化膜の両端から突出させる。中心コアを補強スペーサシートの前縁上に配置する。補強スペーサシートを中心コア状に１回巻き付け、活性化膜の前縁をコアに突き合わせる。中心コア上に活性化膜を巻き付け、余分な補強スペーサシートを切り落として、およそ１ｃｍの補強スペーサ材料を活性化膜の後縁から突出させる。外側の綴じ目を、例えばエポキシ接着剤でシールする。エポキシを硬化させる。２つの端部キャップを層状複合材料シートの両縁および中空コアの端部位置に固定し、カートリッジの使用前にエポキシあるいは他の接着剤を１晩硬化する。
図３は、複数の層状シート複合材料３４から作製した本発明の螺旋状に巻いた層状シート複合材料３０を示す。層状シート複合材料３４はそれぞれ、補強スペーサシート３２を交互配置した粒子充填多孔質膜３１を備えており、層状シート複合材料３０は、この層状シート複合材料３４を複数、中空コア３６の周囲に巻いている。
図４は、本発明４０の螺旋状に巻いた要素を示す。シート複合材料４１を中空コア４６の周囲に一緒に巻き付けている。１種類のみの微粒子を所望する場合は、シート複合材料４１は１枚でもよい。
上記にて説明したように、本発明に有用である粒子充填多孔質膜内の粒子に異なる種類を取り合わせることにより、流体から異なる被検体を除去することが出来る。シート複合材料を螺旋状に巻く数およびその強さは、活性粒子の量および種類と、汚染流体の性質とに依存する。通常、すべての層を互いに接触させながら、好ましくは複数の地点で互いに接触させながら、２〜２０回巻き付ける。本発明の螺旋状に巻いたシート複合材料の直径は、用途に依存した所望通りでよい。本発明の螺旋状に巻いた層状シート複合材料に特に有用な直径は６０〜８０ｍｍである。巻き付ける前にシート複合材料に型押しを施してもよいが、あるいは、巻き付けの強さによっては、粒子充填多孔質膜に対して任意のスクリムあるいはスクリーンを圧迫することになるため、型押しの必要がない場合もある。型押しは必須ではない。スクリムあるいはスクリーンを備えない場合、シート材料の隣接する層の間に本質的に隙間がないように、充分な強度で巻き付ける。
実際、結合対象となる被検体を含有する流体のフロー速度は、フローの結果として装置内に起こる圧力はもとより、結合する粒子の性質および被検体の結合速度に依存して変化する。被検体が急速に結合する場合、流体のフロー速度は上がる。カートリッジ装置の性能は、カートリッジ吸収剤への入口および吸着剤からの出口における結合対象である種の密度を監視することにより決定する。
具体的なシートに用いる微粒子は、結合対象である種に依存する。例えば、吸収する種が有機汚染物である場合、好適な微粒子は活性炭である。炭素微粒子が可能な限りの汚染物を結合し終わった後、カートリッジの吸着剤を容易に交換できることは好都合である。
結合した種が有益である場合、除去液を用いてそれを溶離し、結合微粒子から結合を解くことが出来る。この処理において、粒子充填多孔質膜を、粒子を再生する液体を用いて洗浄する。この種の結合−抜取り−再生プロセスは、何回も循環して連続できる。言い換えれば、１つのカートリッジが結合した種で満杯になった場合、別のカートリッジと交換し、そのカートリッジからは結合した種を溶離することができる。第２のカートリッジが満杯になれば、逆の行程をたどる。再生可能なカートリッジ吸着装置を使用することにより、環境上および経済上の利点が得られる。
一実施例において、膜（ウェブ）を、吸着性あるいは反応性微粒子を中に絡ませているフィブリル化ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）にしてもよい。本発明の他の実施例において、膜（ウェブ）は、その繊維がポリアミド、ポリオレフィン、ポリアクリルアミド、ポリエステル、ポリウレタン、ガラス繊維、ポリビニルハロゲン化物、およびこれらの組み合わせからなる群から選択される、溶液流延多孔質膜または、不織、好ましくは重合体マクロファイバウェブあるいは重合体マイクロファイバウェブからなる場合もある。（ポリマー同士の組み合わせを用いる場合は２成分繊維が得られる。）ポリビニルハロゲン化物を用いる場合、最大７５％（重量基準）のフッ素、より好ましくは最大６５％（重量基準）のフッ素を含むことが好ましい。成分繊維の湿潤性を高めるため、このようなウェブに添加物あるいは界面活性剤を加えることが望ましい場合もある。
より具体的に、本発明に有用な膜として以下を挙げられる。
１．フィブリル化ＰＴＦＥウェブ
多孔質マトリックスにＰＴＦＥを用いる場合、本発明に用いるようなウェブの製造工程は、例えば米国特許第４，１５３，６６１号および同第５，０７１，６１０号に開示されているものと同様である。具体的には、本発明のＰＴＦＥ構造物品は、使用する微粒子あるいは微粒子の組み合わせ、ＰＴＦＥ、および潤滑剤を均一な混合物になるまで攪拌して調製する。ＰＴＦＥと潤滑剤とは、Ｄｕｐｏｎｔ（デラウェア州ウィルミントン）から商業的に入手可能なＰＴＦＥ樹脂エマルションとして添加する場合もある。仕上がり物品における分離技術を最も効果的にするためには、混合物内の潤滑剤、あるいは引き続き追加する潤滑剤、即ち水あるいは水性溶剤、または有機溶剤を、粒子に対する潤滑剤の吸収容量近く、あるいはそれを超えて充分に含ませる、好ましくは少なくとも３重量％〜２００重量％含ませるべきであることが明らかになっている。この範囲を最大限に活用して、様々なイオン吸収粒子用、および様々な種類の分離実施用に所望する平均細孔径を得ることができる。ＰＴＦＥ線維径は０．０２５〜０．５μｍにし、その平均は０．５μｍ未満でよい。
配合、混合、およびカレンダー掛け処理はもとより、有用な潤滑剤は、例えば米国特許第４，１５３，６６１号および同第５，０７１，６１０号に開示されている。
２．マクロファイバ
マクロファイバウェブは、機械的にカレンダー掛け、エアレイ、あるいはスパンボンドを施した、熱可塑性で溶融押出し処理済の太い繊維を含むことが出来る。これらの繊維の平均直径は、一般的な５０μｍ〜１０００μｍの間である。
太い繊維を含むこのような不織ウェブは、従来技術で周知のスパンボンド処理により準備可能である（例えば米国特許第３，３３８，９９２号、同第３，５０９，００９号、および同第３，５２８，１２９号を参照されたい）。これらの参照文献に説明されているように、自己支持型ウェブの製造には繊維紡糸後ウェブ連結ステップ(post-fiber spinning web-consolidation step)（即ちカレンダー処理）が必要である。スパンボンド加工したウェブは、例えばＡＭＯＣＯ，Ｉｎｃ．（イリノイ州ネイパービル）から商業的に入手可能である。
太い短繊維から製造した不織ウェブも、従来技術で周知の通り、カード処理機械あるいはエアレイ機械（ニューヨーク州マセドン、Ｒａｎｄｏ  Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｃｏｒｐ．のＲａｎｄｏ−ＷｅｂｂｅｒTM、Ｍｏｄｅｌ１２ＢＳなど）にて形成可能である。例えば米国特許第４，４３７，２７１号、同第４，８９３，４３９号、同第５，０３０，４９６号、同第５，０８２，７２０号を参照されたい。
バインダは通常、エアレイ方式およびカード処理により準備された自己支持型ウェブの製造に用い、スパンボンド加工の際は任意で用いる。これらのバインダの形態は、ウェブ形成後に施す樹脂であっても、エアレイ加工中にウェブ内に取り込まれるバインダ繊維の形態でもよい。その樹脂の例として、フェノール樹脂およびポリウレタンを挙げられる。一般的なバインダ繊維の例として、ＫｏｄｅｌTM  ４３ＵＤ（テネシー州キングスポートにあるＥａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）などの接着剤型繊維と、並列形態（例えば日本、大阪にあるチッソ（株）のＣｈｉｓｓｏ  ＥＳ  Ｆｉｂｅｒｓ）あるいは被覆−コア形態（日本、大阪にあるユニチカ（株）のＭｅｌｔｙTM  Ｆｉｂｅｒ  Ｔｙｐｅ  ４０８０）のいずれかで入手可能な２成分繊維とを挙げられる。ウェブに熱および／または放射線を施すことにより、どちらのバインダシステム型をも硬化でき、ウェブ強化につながる。
一般に、マクロファイバを含む不織ウェブは比較的大きい空隙を有しており、その平均細孔径が５．０〜５０μｍであるものが好適である。従って、このようなウェブの、ウェブに含有される細かい微粒子（吸着性支持体であれ、反応性支持体であれ）の捕捉効果は低い。しかしながら、粒子を不織ウェブ内に組み込む方法には少なくとも４つある。第１の方法として、比較的大きな微粒子を用いる場合、ウェブに直接添加して、それをカレンダー掛けすることにより、実際に微粒子をウェブ内（上述のＰＴＦＥウェブにほぼ似た）に絡ませてもよい。第２の方法として、不織ウェブに施す第１のバインダ（上記にて説明）内に微粒子を組み込んでもよい。このバインダを硬化することにより、微粒子は粘着的にウェブに装着される。第３の方法として、第２のバインダをウェブ内に投入してもよい。微粒子をウェブに添加後、第２のバインダを硬化して（第１のシステムとは別に）微粒子をウェブ内に組み込む。第４の方法として、エアレイ処理中あるいはカード処理中にバインダ繊維をウェブ内に投入する場合、この繊維をその軟化温度を超える温度で加熱してもよい。その繊維が粘着的に、ウェブ内に投入された微粒子を捕捉する。
ＰＴＦＥマクロファイバ以外を用いるこれらの方法の中では、バインダを用いる方法が微粒子の捕捉には一般に最も効果的である。点接触接着を促進する接着レベルが好ましい。
微粒子（吸着製支持体、反応性支持体にかかわらず）を添加後、充填ウェブを通常、例えばカレンダー掛け処理によりさらに強化する。これにより一層、微粒子をウェブ構造内に絡ませる。
太い繊維（即ち平均直径が５０μｍから１０００μｍの繊維）からなるウェブは、比較的大きな平均空隙寸法を有するため、そのフロー速度は比較的速くなる。
３．ミクロファイバ
繊維ウェブが不織ミクロファイバを含む場合、これらのミクロファイバは、活性微粒子をその中に分散させた、熱可塑性メルトブロー処理済ポリマー材料となる。好適ポリマー材料の例として、ポリプロピレンおよびポリエチレンなどのポリオレフィンを挙げられ、例えば米国特許第４，９３３，２２９号に記載のように、界面活性剤をさらに含むことが好ましい。他の方法として、ウェブ形成に引き続き、界面活性剤をブローンミクロファイバ（ＢＭＦ）ウェブに施してもよい。微粒子は、米国特許第３，９７１，３７３号に記載のようにＢＭＦウェブ内に組み込むことができる。ガラス製およびセラミック製不織ウェブは周知であり、従来技術で周知のように、このようなウェブ内に粒子を組み込むことができる。例えば、国際特許出願第ＷＯ９３／０１４９４号を参照されたい。
本発明のミクロファイバウェブの平均繊維径は最大５０μｍであり、２μｍ〜２５μｍであれば好ましく、３μｍ〜１０μｍであれば最も好ましい。このようなウェブの空隙寸法は０．１μｍ〜１０μｍであり、好ましくは０．５μｍ〜５μｍであるため、ウェブ内のフローは、上述のマクロポーラスウェブ内のフローに比べて速度が落ちる。
本発明のこの実施例のおいて、ミクロファイバ物品であることが好ましい粒子充填繊維物品を圧縮し、密度を高めて間隙多孔質度を軽減することが可能であり、繊維及び微粒子容積が３０〜７０％、好ましくは４０〜６０％を占め、空気容量が７０〜３０％、好ましくは６０〜４０％を占める。一般に、圧縮したシート様物品は、圧縮していない物品に比べて、その厚さが少なくとも２０％、好ましくは４０％、より好ましくは５０％、最も好ましくは７５％削減している。この物品は、平均細孔径が０．１〜１０μｍの、好ましくは０．５〜５μｍの細孔を有する。
ブロー処理した繊維ウェブの特徴は、繊維の強力な巻き込みであり、これにより、物品は均一性と強度とを備え、ウェブは微粒子物質を含有して保持するできるようになる。ブロー処理した繊維の縦横比（直径に対する長さの比率）は無限に近いが、繊維は非連続的であると報告されている。繊維の長さを充分に取って絡まっているため、一般に繊維は充分に長く、かつ充分に絡まっているため、繊維塊から１本の繊維を完全に抜くこと、あるいは一本の繊維を端から端まで追跡することは不可能である。
４．溶液流延多孔質膜
溶液流延多孔質膜は、従来技術において周知の方法により提供できる。このようなポリマー製多孔質膜の例として、例えば、ＰＴＦＥおよびポリプロピレンを含むポリオレフィン、ポリアミド、ポリエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニル繊維を挙げられる。イオン吸着粒子を含む膜は充分に多孔質であるため、流体を通過させることが出来る。
５．  繊維パルプ
多孔質マトリックスがポリマーパルプである場合、シート材料は、ポリマーパルプを一般に微粒子と共に、好ましくは攪拌機を用いて、適切な液体、好ましくは水または、アルコールあるいは水−アルコールなどの水相溶性有機溶剤の存在する状態において、分散させることにより準備可能である。この分散物を、好ましくは約０．１４ｍｍ（１００メッシュ）の細孔を有するきめ細かいスクリーンを通して流し、湿潤シートを作成した後、加圧して余分な液体を除去する。次いで、このシートを好ましくは加熱により乾燥して乾燥シートを作製するが、その平均厚さは約０．１ｍｍ〜１０ｍｍ未満であることが好ましく、０．２ｍｍ〜９ｍｍであればより好ましく、０．３ｍｍ〜５ｍｍであれば最も好ましく、０．４ｍｍ〜３ｍｍであれば尚一層好ましい。最大１００％の液体を除去できるが、９０％以下が好ましい。所望により、カレンダー掛けを行って加圧あるいは熔解をさらに推めてもよい。この一般的な方法は米国特許第５，０２６，４５６号において提供されている。このシートは、成分によっては着色された多孔質無光沢紙に似ている。
好適実施例において、流体内に溶解あるいは同伴されている１種類あるいは２種類以上の化学種を除去するためのシート材料は、少なくとも７５％が少なくとも約４ｍｍ長である繊維を含む多孔質ポリマーパルプからなる。このとき、約３〜約７重量％はポリマー炭化水素バインダであり、粒子はパルプ内に含包されており、そのうち幾つかは、化学種に対して反応特性および吸着特性の少なくともどちらかを呈し、その粒子は、バインダに対して少なくとも１３：１の重量比率で存在し、シートは、カレンダー掛け処理前の厚さが最大約５ｍｍであり、基本重量が約６００〜約２０００ｇ／ｍ2であり、見掛け密度が少なくとも約０．３５ｇ／ｃｍ3である。
一般に、本発明のＳＰＥシートの多孔質ポリマーパルプを製造する繊維は、パルプ状にできる繊維であればいずれでもよい（すなわち、多孔質パルプに作り変えられるすべての繊維）。好適繊維は、放射線および／または様々なｐＨ、特にとりわけ高いｐＨ（例えばｐＨ＝１４）およびとりわけ低いｐＨ（例えばｐＨ＝１）にも安定である繊維である。例として、ポリアミド繊維および、例えば、ただしこれに限定するものではないがポリエチレンおよびポリプロピレンを含む、パルプに形成可能なポリオレフィン繊維を挙げられる。放射線と極めて腐食性の流体とに対する安定性を所望する場合は、芳香族ポリアミド繊維およびアラミド繊維が特に好適である。有用な芳香族ポリアミド繊維の例にナイロンの繊維を挙げられる。
本発明のシート材料を提供するために適当なパルプの例としてアラミドパルプを挙げられ、ポリ（ｐ−フェニレンテレフタルアミド）（Ｄｕｐｏｎｔ製ＫｅｖｌａｒTM）、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ）および、その誘導体が好適である。ＫｅｖｌａｒTM繊維パルプは、パルプを構成する繊維の長さに基づいて３段階で商業的に入手可能である。ポリプロピレン及びポリエチレンの少なくともいずれか１種類などのポリオレフィンパルプとの配合物を用いることにより、シート材料の物性および吸着特性を最大限にすることが可能である。アラミドパルプのポリオレフィンパルプに対する比率は、１：１００重量％〜９９：０重量％までの範囲であり、１０：９０重量％〜９０：１０重量％の比率が好ましい。
パルプの構成に選択した繊維の種類にかかわらず、仕上がるＳＰＥシート（乾燥後）内の相対繊維量は、約１２．５％〜約３０％（重量基準）であり、約１５％〜約２５％（重量基準）であれば好ましい。
重い金属イオンを除去する場合、本発明において有用なフィブリル化ＳＰＥシートは、ポリマーパルプ、少なくとも１種類のバインダ、およびイオン交換あるいはキレート物質を含むことが好ましい。フィブリル化ＳＰＥシートを複数の一般的なウェットレイ（例えば製紙）処理のいずれかによって形成後、このシートに粘着強度を付加するためにバインダを用いる。
本発明のＳＰＥシートに有用なバインダは、広範囲のｐＨ（特に高いｐＨ）にも安定であり、パルプの線維にも、そこに含包されている粒子にも相互作用（即ち化学反応）をほとんど、あるいは全く示さない物質である。元来ラテックスの形態であるポリマー炭化水素物質が特に有用であることが明らかになっている。有用なバインダの一般的な例として、天然ゴム、ネオプレン、スチレンブタジエンコポリマー、アクリル樹脂、ポリ酢酸ビニルを挙げられるが、これらに限定するものではない。好適バインダとしてネオプレンおよびスチレンブタジエンコポリマーを挙げられる。用いるバインダの種類にかかわらず、仕上がるＳＰＥシート（乾燥後）内の相対バインダ量は、約３％〜約７重量％であり、約５重量％であれば好適である。この好適量だけでも、約７％のバインダを含有するシートとほぼ同様に物性整合性をシートに提供することが出来、同時に可能な限りの粒子を充填できることがわかっている。フィブリル化パルプに、好適には複合材料の約０．２５重量％以下で少量の界面活性剤を添加することが望ましい場合もある。
仕上がるＳＰＥシート内における粒子の重量％は、バインダの重量％の少なくとも１３倍を超え、少なくともバインダの重量％の１４倍を超えれば好ましく、少なくともバインダの重量％の１５倍を超えればより好ましい。粒子のバインダに対する重量比率は、バインダを最低量（即ち３重量％）用いたときの約２８：１を最大とする。
本発明のＳＰＥシートに用いる粒子の種類あるいは量にかかわらず、それらを多孔質ポリマーパルプのポリマー線維内に機械的に含包あるいは絡める。言い換えれば、粒子を線維に共有結合しないことが好ましい。
本発明のＳＰＥシートに１種類あるいは２種類以上のアジュバントを含有することが出来る。有用なアジュバントとして、処理の補助となる物質、および仕上がるＳＰＥシートの総合的性能を向上させる物質を挙げられる。前者の例として、パルプをバインダを沈殿するのを補助するアルミン酸ナトリウムおよび硫酸アルミニウム（一般にalumとして周知）、ＴａｍｏｌTM８５０分散剤（ペンシルバニア州フィラデルフィアのＲｏｈｍ＆Ｈａａｓ  Ｃｏ．）などの分散剤あるいは界面活性剤を挙げられる。後者の例として、ネオプレンなどの特定バインダ用の、鉛酸化物などの架橋剤を挙げられる。アジュバントを用いる場合、その相対量は０を超えて最大約０．５％（重量基準）であるが、付加できる粒子量を削減しないように、可能な限りその量を抑えることが好ましい。
望ましくは、均一に多孔質であるシート材料の平均細孔径は０．１〜１０μｍの範囲内である。２０〜８０％範囲の空隙量が有用であるが、４０〜６０％が好ましい。ポリマーパルプから準備したシート材料の多孔度は、配合すべき混合物に添加可能である、より太いあるいは硬い、ポリアクリロニトリル、ポリプロピレン、あるいはポリエチレン繊維等のアジュバント親水性あるいは疎水性繊維を含有することにより修正（増加）できる。繊維の平均寸法（直径）は最大２０μｍまで可能であるが、繊維のうち少なくとも７５重量％が少なくとも約４ｍｍの平均長さを有することが好ましく、例えば多孔度を制御するために付加したいずれのアジュバント繊維も吸着性でないことが好ましい。
本発明の螺旋状に巻いたフィルタ要素の詳細な作製方法は以下の実施例において説明する。
本発明の方法を、体液あるいは有機液体から重金属を除去する、および空気あるいは液体から環境汚染物を除去する、などを含む多様な目的に用いることが出来る。被検体は金属イオンでも、あるいは燃料の残留物、爆薬、薬品、農薬を含む有機化合物でもよい。本発明のカートリッジは、対象となる、あるいは有益な被検体を収集することが出来る。
本発明の目的及び利点を以下の実施例によりさらに説明する。これらの実施例に引用した具体的な材料およびその量を、他の条件および詳細と同様、本発明の制限を目的として不当に用いてはならない。
実施例
実施例１
Ａ．プリーツ型カートリッジ（比較例）。ＫｅｖｌａｒTM  ＩＦ３０６乾燥アラミド繊維パルプ（デラウェア州、ウィルミントン１９８９８のＥ．Ｉ．Ｄｕｐｏｎｔ  Ｉｎｃ．）１０ｇと、水２５００ｍｌとをＷａｒｉｎｇ混合機にて攪拌したスラリに、ＴａｍｏｌTM８５０分散剤（ペンシルバニア州フィラデルフィアのＲｈｏｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ）０．２５ｇを添加した。低速設定にて３０秒間混合後、ＣａｌｇｏｎTM−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州、Ｍｕｎｃｙ  １７７５６のＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  ＭＦＧ  Ｃｏ．）粒子の３３％（重量基準）溶液スラリ１１３．３ｇを添加し、混合を続けた。次いで、ＧｏｏｄｒｉｔｅTM  １８００Ｘ７３スチレン−ブタジエンラテックスバインダスラリ（オハイオ州クレブランドのＢ．Ｆ．Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．）６．２５ｇ（２．５ｇ乾燥重量）を添加し、低速にて１５秒間、混合を続けた。この混合物に、硫酸アルミニウムを水に溶かした２５重量％水溶液２５ｇを添加して、バインダがパルプおよび微粒子上に析出するまで混合を続けた。混合物からハンドシートを準備して、６２０ｋＰａで５分間加圧した。プリーツ型カートリッジに製造方法は米国特許出願第Ｓ．Ｎ．０８／５９０，９７８号に記載されている。
上述した活性化膜を２２ｃｍ幅に切り取り、Ｒａｂｏｓｋｙ  プリーツ機（ニューヨーク州、ニューロッシェルのＧｅｒａｒｄ  Ｄａｎｉｅｌ  ＆  Ｃｏ．，  Ｉｎｃ．）で垂直にプリーツをかけた。プリーツをかけたシートをＤＰ−１００TM即乾エポキシ樹脂（ミネソタ州セントポールの３Ｍ）を用いて長手方向にシールした。中心コア及びフィルターカートリッジ筐体（イリノア州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）の端部キャップ１つを台上に配置し、端部キャップをエポキシ樹脂で被覆した。プリーツした補強シートを円筒上に配置した。シートの端部を上記のエポキシ内に完全に浸積した。管状の保護網であるＮａｌｔｅｘTM３４０８（Ｎａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ，  Ｉｎｃ．）をプリーツしたシートの周囲に摺動させた。もう１つの端部キャップをプリーツしたシートおよび網上に配置し、これらを両端キャップ内にエポキシでシールした。
Ｂ．  螺旋状に巻いたカートリッジ（スクリムなし）を次の方法で作製した。（具体的なカートリッジ仕様は実施例の最後に記す。）
上述のように準備した活性化膜を１枚切り取った（長さについては以下を参照）。中心コア（イリノア州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を活性化膜の先縁上に配置した。活性化膜を中心コアの周りに回転させた。外側の綴じ目をエポキシ樹脂でシールし、カートリッジの作製を続行する前に少なくとも１０分間硬化させた。エポキシ樹脂を用いて２つの端部キャップ（イリノア州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を定位置にシールし、カートリッジの使用前に樹脂を一晩硬化させた。
0004389020.tif 000002
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例２
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。形成時，Ｃａｌｇｏｎ−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州ＭｕｎｃｙのＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｆｇ．  Ｃｏ．）の代わりに、ＳｕｐｅｒＬｉｇTM３０４（ユタ州アメリカンフォークのＩＢＣ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｉｎｃ．）の６．２５％（重量基準）水溶液スラリ３２０ｇを用いた。
基本的には、実施例１で説明したようにカートリッジを製造し、即ちプリーツしたカートリッジ（比較例）とスクリムなしの螺旋状に巻いたカートリッジとを準備した。唯一の変更点は、膜幅を２２ｃｍではなく１６ｃｍにしたことであった。
カートリッジ特性
活性粒子                    SuperLigTM304
膜厚                        １．５ｍｍ
膜の直線長さ                ８４．０ｃｍ
膜幅                        １６ｃｍ
合計  SuperLigTM304量        １００ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    １．１リットル／分
対象被検体                  Ｃｕ+2
被検体供給密度              ２０ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例３
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。
実施例１において、補強スペーサシートを備えない螺旋状カートリッジを説明したので、以下に補強スペーサシートであるＮａｌｔｅｘTM  ＬＷＳ濾過用網（テキサス州オースチンのＮａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｉｎｃ．）を備える螺旋状カートリッジの作製について以下に説明する。（具体的なカートリッジ仕様については本実施例の最後に記す。）
活性化膜を１枚切り取った。次いで、補強スペーサシートを活性化膜より長く切り取った。補強スペーサシートを敷き、活性化膜の余分が補強スペーサシートの両端部から突出するように、活性化膜を補強スペーサシートの上に配置した。カートリッジ筐体の中心コア（イリノア州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を補強スペーサシートの先縁上に配置した。補強スペーサシートを中心コアに１巻きし、活性化膜の先縁をコアに突き合わせて接合した。活性化膜を中心コアの周囲に回転させた。余分な補強スペーサシートを切り落として、活性化膜の後縁からおよそ１ｃｍの補強スペーサシートが突出するようにした。外側の綴じ目をエポキシ樹脂でシールし、エポキシを最低１０分間硬化させた。エポキシ樹脂を用いて、２つの端部キャップ（イリノア州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を定位置にシールし、カートリッジの使用前にエポキシを一晩硬化させた。
カートリッジ特性
活性粒子                    Calgon-PCB GradeCarbon
膜厚                        １．３ｍｍ
膜の直線長さ                ２５４ｃｍ
膜幅                        ２２ｃｍ
合計炭素量                  ２９０ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    ３．８リットル／分
対象被検体                  ２−ニトロフェノール
被検体供給密度              １０ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例４
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。形成時、Ｃａｌｇｏｎ−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州Ｍｕｎｃｙ１７７５６のＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｆｇ．  Ｃｏ．）の代わりに、ＡｎｅｘTM粒子（カリフォルニア州サンタクララ９５０５４のＳａｒａｓｅｐ  Ｉｎｃ．）３０ｇを用いた。
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例１と実施例３とに説明した通りである。
カートリッジ特性
活性粒子                    Ａｎｅｘ
膜厚                        ３．０ｍｍ
膜の直線長さ                ３８．１ｃｍ
膜幅                        １６ｃｍ
合計Anex量                  ５８．４ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    ３．８リットル／分
対象被検体                  ＲｅＯ4-1
被検体供給密度              ２．５ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例５
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。形成時、Ｃａｌｇｏｎ−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州ＭｕｎｃｙのＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｆｇ．  Ｃｏ．）の代わりに、ヒキサシアノ鉄酸コバルトカリウム（米国特許第３，２９６，１２３号に記載されているように製造したＫＣｏＨｅｘTM）２２．５ｇを用いた。
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例１と実施例３とに説明した通りである。
カートリッジ特性
活性粒子                    ＫＣｏＨｅｘ
膜厚                        １．４ｍｍ
膜の直線長さ                １２４．５ｃｍ
膜幅                        １６ｃｍ
合計ＫＣｏＨｅｘ量          １５７．５ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    ３．８リットル／分
対象被検体                  Ｃｓ+1
被検体供給密度              ３．０ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例６
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。形成時、Ｃａｌｇｏｎ−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州ＭｕｎｃｙのＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｆｇ．  Ｃｏ．）の代わりに、アルミノケイ酸チタンの混合塩（サウスカロライナ州セネカ２９６７８、Ｅｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｉｎｃ．からのＡＴＳ粒子）３７．５ｇを用いた。
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例１と実施例３とに説明した通りである。
0004389020.tif 000003
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例７
実施例１に説明したように活性化膜を作製した。形成時、Ｃａｌｇｏｎ−ＰＣＢ  Ｇｒａｄｅ  Ｃａｒｂｏｎ（ペンシルバニア州Ｍｕｎｃｙ１７７５６のＫｅｙｓｔｏｎｅ  Ｆｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｆｇ．  Ｃｏ．）の代わりに、ＡＴＳ粒子（サウスカロライナ州セネカのＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｉｎｃ．）３７．５ｇと、高密度ポリエチレンパルプ（テネシー州ジョンソンシティのＭｉｃｒｏｆｉｂｅｒ  Ｉｎｃ．）を含んだＫｅｖｌａｒTM  ＩＦ３０６乾燥アラミド繊維パルプ（デラウェア州ウィルミントン１９８９８のＥ．Ｉ．Ｄｕｐｏｎｔ  Ｉｎｃ．）１０ｇとを用いた。
スクリムを備えて螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例３に説明した通りである。
0004389020.tif 000004
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例８
米国特許第５，０７１，６１０号の実施例１に説明されているように、活性化膜を作製した。
この場合、膜を製造するために潤滑剤のレベル（水１部／イソプロピルアルコール１部）の制御に十分配慮した。
より具体的には、ＡｎｅｘTM粒子（カリフォルニア州サンタクララ９５０５４のＳａｒａｓｅｐ  Ｉｎｃ．）１０ｇを１００ｍｌビーカー内に投入した。ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂エマルション（デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．Ｄｕｐｏｎｔ，  Ｉｎｃ．からのＴｅｆｌｏｎTM３０Ｂ）１．６ｇを段階的に３回に分けて断続的に勢いよく攪拌しながら添加した。潤滑剤１０．５ｇを段階的に３回に分けて断続的に勢いよく攪拌しながら添加した。これら３種類の成分を完全に混合してできた半凝集物質は、充分な物性整合性を備えているため、単一の塊としてビーカーから取り出すことが出来た。上記の塊を、５０℃で０．５ｃｍの隙間を開けて保持した２つのローラー間に通過させ、粘着物質の細片を製造した。できた細片を３枚に折り畳み、最初の向きとは９０度回転させてからローラ間を通過させた。折り畳んでから、前回とは向きを９０度変えてから再度ロールをかけるサイクルを複数回繰り返して、強硬で頑丈な平たい材料を製造した。次いで、この材料を、ローラの隙間を狭く調節した連続通路を通って、長軸沿いにカレンダー掛けし、連続リボンを製造した。リボンを折り畳んで複数層にし、先の処理と同じように、前回のカレンダー掛けとは向きを９０度変えて、軸沿いにカレンダー掛けした。カレンダー掛けしたシート材料を、大気中で４８時間乾燥させた。
補強スペーサシートを備えない、螺旋状に巻いたカートリッジを実施例１において説明したように作製し、補強スペーサシートを備えた螺旋状カートリッジを実施例３において記載したように作製した。
0004389020.tif 000005
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例９
ＡｎｅｘTM粒子（カリフォルニア州サンタクララ９５０５４のＳａｒａｓｅｐ  Ｉｎｃ．）の代わりに、シリカ結合Ｃ18  １０ｇを用いた点を除き、実施例８において説明したように活性化膜を作製した。
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例１と実施例３とに説明した通りである。
カートリッジ特性
活性粒子                    シリカ結合Ｃ18
膜厚                        ０．７ｍｍ
膜の直線長さ                ６６．０ｃｍ
膜幅                        ２２ｃｍ
合計シリカ結合Ｃ18量        ５８．８ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    １．９リットル／分
対象被検体                  ２−ニトロフェノール
被検体供給密度              １０ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例１０
米国特許第５，３２８，７５８号の実施例１に説明されているように、活性化膜を作製した。
参照特許に記載されているような従来のメルトブロー装置を用いて、ポリプロピレンタイプ３４９５０TM（テキサス州ベイタウンのＥｘｘｏｎ  Ｃｏｒｐ．）から、ブロー済マイクロファイバシート様物品を準備した。本実施例の粒子はＤａｒｃｏTM−Ｇ６０  Ｃａｒｂｏｎ（ジョージア州アトランタ３０３３８のＮｏｒｉｔ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  Ｉｎｃ．）であった。粒子を充填したマイクロファイバ物品は、その重量が、充填率６４重量％に対して２３０ｇ／ｍ2であり、厚さはおよそ４ｍｍであった。
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いたカートリッジの作製については実施例１と実施例３とに説明した通りである。
カートリッジ特性
活性粒子                    Darco-G60 Carbon
膜厚                        ０．４ｍｍ
膜の直線長さ                １７２．７ｃｍ
膜幅                        ２２ｃｍ
合計炭素量                  ８．０ｇ
水分抽出条件
カートリッジ内フロー速度    １．９リットル／分
対象被検体                  ２−ニトロフェノール
被検体供給密度              １０ｐｐｍ
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例１１
スクリムを備えない、および備えた螺旋状に巻いた活性化膜の作製については実施例１０に説明した通りである。Ｄａｒｃｏ−Ｇ６０  Ｃａｒｂｏｎ（ジョージア州アトランタ３０３３８のＮｏｒｉｔ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  Ｉｎｃ．）の代わりにＡＴＳ粒子（サウスカロライナ州セネカ２９６７８のＥｎｇｌｈａｒｄ  Ｉｎｃ．）を用いた。粒子を充填したマイクロファイバ物品は、その重量が、充填率８６重量％に対して２１５ｇ／ｍ2であり、厚さはおよそ０．４ｍｍであった。
0004389020.tif 000006
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例１２
本実施例において、異なる複数の粒子、即ちＡＴＳ粒子（サウスカロライナ州セネカ２９６７８のＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｉｎｃ．）３９ｇおよび、Ａｎｅｘ粒子（カリフォルニア州サンタクララ９５０５４のＳａｒａｓｅｐ  Ｉｎｃ．）３１．０ｇを含有する２枚の活性化膜を用いて１つのカートリッジを作製した。実施例１において説明したように活性化膜を作製した。
補強スペーサシート（ＮａｌｔｅｘTM  ＬＷＳ濾過用網、テキサス州オースチンのＮａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｉｎｃ．）を備える螺旋状カートリッジを以下の方法で作製した。（具体的なカートリッジ仕様は本実施例の最後に記す。）
双方の活性化膜を切り取った。次いで、補強スペーサシートを、２枚の活性化膜を合わせた長さよりも長く切り取った。補強スペーサシートを敷き、第２の活性化膜の先縁が第１の活性化膜の後縁にきっちり突き合わせるようにして、２枚の活性化膜をシート上に配置した。活性化膜を、補強スペーサシートの余分が、第１の活性化膜の先縁および第２の活性化膜の後縁から突出するように配置した。１筐体カートリッジの中心コア（イリノイ州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を補強スペーサシートの先縁上に配置した。補強スペーサシートを中心コアの周りに１巻きし、第１の活性化膜の先縁をコアに突き合わせて、活性化膜を２枚とも中心コアの周囲に回転した。余分な補強スペーサシートを切り取って、およそ１ｃｍの補強スペーサシートを第２の活性化膜の後縁から突出させた。外側の綴じ目をエポキシ接着剤でシールし、エポキシを最低１０分間乾燥させた。エポキシ接着剤を用いて２つの端部キャップ（イリノイ州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を定位置に接着し、カートリッジを水分抽出に使用する前に接着剤を一晩乾燥させた。
0004389020.tif 000007
データについては以下の表１を参照されたい。
実施例１３
本実施例において、異なる複数の粒子、即ちＡＴＳ粒子（サウスカロライナ州セネカ２９６７８のＥｎｇｅｌｈａｒｄ  Ｉｎｃ．）３９ｇおよび、Ａｎｅｘ粒子（カリフォルニア州サンタクララ９５０５４のＳａｒａｓｅｐ  Ｉｎｃ．）３１．０ｇを含有する２枚の活性化膜を用いて１つのカートリッジを作製した。
実施例１において説明したように活性化膜を作製した。補強スペーサシート（ＮａｌｔｅｘTM  ＬＷＳ濾過用網、テキサス州オースチンのＮａｌｌｅ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｉｎｃ．）を備える螺旋状カートリッジを以下の方法で作製した。（具体的なカートリッジ仕様は本実施例の最後に記す。）
双方の活性化膜を切り取った。次いで、双方の活性化膜より長く、補強スペーサシートを２枚切り取った。１枚の補強スペーサシートを平らに敷き、余分な補強スペーサシートが活性化膜の両縁から突出するように、第１の活性化膜をシート上に配置した。第２の補強スペーサシートを再度第１の活性化膜上に、補強スペーサシートの余分が双方の活性化膜の両縁から突出するように配置した。第２の膜を第２の補強スペーサシート上に配置し、第１の活性化膜上で中央に位置付けた。中心コア（イリノイ州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を補強スペーサシートの先縁上に配置した。補強スペーサシートを中心コアの周りに１巻きし、活性化膜の先縁をコアに突き合わせた。両方の活性化膜を中心コアの周りに巻いた。双方の活性化膜を中心コアの周囲に回転させた。余分な補強スペーサシートを切り取って、およそ１ｃｍの補強スペーサ材料を活性化膜の後縁から突出させた。外側の綴じ目をエポキシ接着剤でシールし、エポキシを最低１０分間乾燥させた。エポキシ接着剤を用いて２つの端部キャップ（イリノイ州シカゴのＡｒｃｏｒ  Ｉｎｃ．）を定位置に接着し、カートリッジを水分抽出に使用する前に接着剤を一晩乾燥させた。
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データについては以下の表１を参照されたい。
0004389020.tif 000009
表１のデータにより、プリーツ型のカートリッジより、螺旋状に巻いたカートリッジ（スクリムなし）の方が抽出効果の高いことがわかる。表１のデータによりさらに、スクリムを備えずに螺旋状に巻いたカートリッジに比べ、スクリムを備えて螺旋状に巻いたカートリッジは、低い背圧および、５０％突破時点における高い収容量（即ち高い抽出効果）という優れた特性を有することがわかる。
本発明の範囲および趣旨を逸脱せずに、様々な修正および変更を加えられることは当業者には明白である。本発明は、本明細書内の例証を目的とする実施例に不当に制限されるものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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