(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の記録装置を接続した情報処理装置において、
前記各記録装置の使用容量を同時に常時監視し、前記各記録装置の内の最大記録容量を基準として前記各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する記録装置容量監視手段と、前記表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、前記保存元の記録装置から読み出したデータを分割する複数種類のデータ分割方式を表示する表示手段と、該表示手段によって表示した複数種類のデータ分割方式の中から選択された１つのデータ分割方式に基づいて前記読み出したデータを分割し、その分割された各データを前記保存先の記録装置によって複数の脱着可能な記録媒体にそれぞれ書き込んで保存する手段とを設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
請求項１記載の情報処理装置において、
前記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量をゼロとして表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項１記載の情報処理装置において、
前記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項１記載の情報処理装置において、
前記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として予め設定されたデフォルト値を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の情報処理装置において、
前記各記録装置の中から選択された記録装置の記録容量を基準として前記各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
請求項５記載の情報処理装置において、
前記表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、前記保存元の記録装置に記録されている情報を読み出して前記保存先の記録装置に書き込んで保存する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
請求項６記載の情報処理装置において、
前記保存元の記録装置が指示された場合、その保存元の記録装置の使用容量よりも空き容量が下回る記録装置を保存先として無効であることを表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の情報処理装置において、
前記分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を通知する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項９】
請求項８記載の情報処理装置において、
前記分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を保存元記録媒体使用量表示領域又は保存先記録媒体容量表示領域に表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項１０】
コンピュータを、請求項１乃至９のいずれか一項に記載した情報処理装置の各手段として機能させるためのプログラム。
【請求項１１】
請求項１０記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、パーソナルコンピュータ等の情報処理装置とプログラムと記録媒体とに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、複数の記録装置を接続したパーソナルコンピュータ等の情報処理装置（データ処理装置）では、記録装置毎の使用容量や空き容量は、例えばウインドウズ（Ｗｉｎｄｏｗｓ：登録商標）では「プロパティ」を利用して各記録装置毎に１つづつ表示させて確認することができる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、データを保存しようとする場合、保存先の記録装置及び脱着可能な記録媒体を装着した記録装置の全ての使用容量及び空き容量を一度に視覚的に把握する手段がないため、利用者は予め各記録装置の各容量を記憶するか、場合によってはメモしておいて、保存先の記録装置を決定しなければならず、複数の記録装置の中から保存先を決定してデータを保存する作業に大変手間がかかるという問題があった。
この発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、複数の記録装置の中から保存先を決定してデータを保存する作業を軽減することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
この発明は上記の目的を達成するため、次の（１）〜（９）の各情報処理装置を提供する。
（１）複数の記録装置を接続した情報処理装置において、上記各記録装置の使用容量を同時に常時監視し、上記各記録装置の内の最大記録容量を基準として上記各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する記録装置容量監視手段と、上記表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、上記保存元の記録装置から読み出したデータを分割する複数種類のデータ分割方式を表示する表示手段と、その表示手段によって表示した複数種類のデータ分割方式の中から選択された１つのデータ分割方式に基づいて上記読み出したデータを分割し、その分割された各データを上記保存先の記録装置によって複数の脱着可能な記録媒体にそれぞれ書き込んで保存する手段を設けた情報処理装置。
（２）（１）の情報処理装置において、上記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量をゼロとして表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けた情報処理装置。
【０００５】
（３）（１）の情報処理装置において、上記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けた情報処理装置。
（４）（１）の情報処理装置において、上記各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として予め設定されたデフォルト値を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段を設けた情報処理装置。
【０００６】
（５）（１）乃至（４）のいずれかの情報処理装置において、上記各記録装置の中から選択された記録装置の記録容量を基準として上記各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する手段を設けた情報処理装置。
（６）（５）の情報処理装置において、上記表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、上記保存元の記録装置に記録されている情報を読み出して上記保存先の記録装置に書き込んで保存する手段を設けた情報処理装置。
【０００７】
（７）（６）の情報処理装置において、上記保存元の記録装置が指示された場合、その保存元の記録装置の使用容量よりも空き容量が下回る記録装置を保存先として無効であることを表示する手段を設けた情報処理装置。
【０００８】
（８）（１）乃至（７）のいずれかの情報処理装置において、上記分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を通知する手段を設けた情報処理装置。
【０００９】
（９）（８）の情報処理装置において、上記分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を保存元記録媒体使用量表示領域又は保存先記録媒体容量表示領域に表示する手段を設けたことを特徴とする情報処理装置。
【００１０】
また、コンピュータを、（１）乃至（９）のいずれかの情報処理装置の各手段として機能させるためのプログラムと、そのプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体も提供する。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施形態を図面に基づいて具体的に説明する。
図１は、この発明の一実施形態である情報処理装置の構成を示すブロック図である。
この情報処理装置は、パーソナルコンピュータ等の装置（代表的な装置としてはパーソナルコンピュータシステムがある）であり、システムを管理，制御及びこの発明に係る記録装置容量監視手段及びその他の各手段の機能を果たすＣＰＵ１と、各種ソフトウェアやこの発明に係る記録装置容量監視手段及びその他の各手段の機能を実現するためのプログラムやその各種ソフトウェア及びプログラムを実行するための作業領域であるＲＡＭ等の記憶部２と、各種ソフトウェアやこの発明に係る記録装置容量監視手段及びその他の各手段の機能によって利用者へ各種の状況を表示するためのＣＲＴ，ＬＣＤ等の表示装置である表示部３と、各種ソフトウェアやこの発明に係る記録装置容量監視手段及びその他の各手段の機能によって利用者からの指示を入力するためのキーボードやマウス等の入力部４を備えている。
【００１２】
また、各種ソフトウェアとこの発明に係る記録装置容量監視手段及びその他の各手段の機能を実現するためのプログラムを格納したり、各種ソフトウェアが生成したデータ等を格納するための複数のハードディスク（ＨＤＤ）等の記録装置５−１〜５−ｍ（ｍは正の整数）と、フロッピーディスク（ＦＤ，なお、「フロッピー」は登録商標）等のフレキシブルディスク，ＣＤ−Ｒディスク，ＣＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤディスク等の脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置６−１〜６−ｎ（ｎは正の整数）を接続している。
【００１３】
すなわち、上記ＣＰＵ１等が次の（１）〜（１１）の各手段の機能を果たす。
（１）複数の記録装置の使用容量を同時に常時監視し、各記録装置の内の最大記録容量を基準として各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する記録装置容量監視手段。
上記表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、上記保存元の記録装置から読み出したデータを分割する複数種類のデータ分割方式を表示する表示手段と、その表示手段によって表示した複数種類のデータ分割方式の中から選択された１つのデータ分割方式に基づいて上記読み出したデータを分割し、その分割された各データを上記保存先の記録装置によって複数の脱着可能な記録媒体にそれぞれ書き込んで保存する手段。
（２）各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量をゼロとして表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段。
【００１４】
（３）各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段。
（４）各記録装置に脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う装置がある場合、その装置に記録媒体が存在しないときは記録容量として予め設定されたデフォルト値を表示し、且つ無効な記録装置であることを表示する手段。
【００１５】
（５）各記録装置の中から選択された記録装置の記録容量を基準として各記録装置の記録容量と使用容量とを一度に表示する手段。
（６）表示されている記録容量又は使用容量に基づいて保存元の記録装置と保存先の記録装置とが指示された場合、保存元の記録装置に記録されている情報を読み出して保存先の記録装置に書き込んで保存する手段。
【００１６】
（７）保存元の記録装置が指示された場合、その保存元の記録装置の使用容量よりも空き容量が下回る記録装置を保存先として無効であることを表示する手段。
【００１７】
（８）分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を通知する手段。
（９）分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を保存元記録媒体使用量表示領域又は保存先記録媒体容量表示領域に表示する手段。
【００１８】
上記機能を実現するため、ＣＰＵ１を上記（１）〜（９）の各手段として機能させるためのプログラムを予め記録装置５−１に記憶する。また、そのプログラムをＦＤ，ＣＤ−Ｒディスク，ＣＤ−ＲＷディスク，ＤＶＤディスク等の記録媒体に記録し、その記録媒体を介して記録装置からインストールして記録装置５−１に記憶するようにしてもよい。
【００１９】
この情報処理装置は、利用者が記録媒体の使用容量や空き容量を視覚的に把握することが可能になり、どの記録媒体に対して保存できるかを容易に判断することが可能になる。また、表示の基準となる記録媒体を変更できる（拡大／縮小表示できる）ことから、記録媒体の使用容量や空き容量がより正確に、より容易に判断することが可能になる。さらに、データを保存しようとする時、空き容量が不足する記録媒体は無効表示されることから、これらの記録媒体を保存先として指定することを防止することができる。さらにまた、データ保存の際に保存元から保存先へ表示画面上で直接（例えばＷｉｎｄｏｗｓのエクスプローラを使用せずに）ドラッグ・アンド・ドロップできるので保存操作が容易になる。
【００２０】
次に、図１の情報処理装置における処理について説明する。
図２は、図１の情報処理装置における処理の際の表示例を示す図である。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されている。各グラフは、記録装置５−ｍの記録媒体−ｍを各記録装置の内の最大記録容量として、例えば記録装置５−１の記録媒体−１に示すように、記録容量１０と図中ハッチングを施して示す使用容量１１と図中空白部で示す空き容量１２を明示している。
【００２１】
図３は、図１の情報処理装置における処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、接続されている各記録装置の使用容量を同時に常時監視を開始し、ステップ（図中「Ｓ」で示す）１で接続されている全ての記録装置の記録媒体の記録容量を取得し、ステップ２で取得した全ての記録容量の中から最大記録容量を持つ記録媒体の記録装置を求め、ステップ３で最大記録容量を表示倍率計算のために最大記録容量を表示基準容量に格納し、ステップ４で最大記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の記録容量を表示する。最大記録容量をどの位の大きさ（長さ）で表示するかは予め決める値であり、例えばドット数がある。
ステップ５で記録装置容量監視処理が終了したか否かを判断し、終了しなければ、ステップ６で最大記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の使用容量を取得し、ステップ７で各記録装置の記録媒体の記録容量と共に使用容量を表示し、ステップ５へ戻り、ステップ５の判断で記録装置容量監視処理が終了したら、この処理を終了する。
【００２２】
図４は、図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の記録容量を取得する処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１１で接続分（接続された記録装置の個数分）の記録容量の取得処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ１２で該当する記録装置の記録媒体の記録容量を取得し、ステップ１１の処理へ戻る。このようにして、ステップ１１と１２の処理を繰り返して接続された全ての記録装置の記録媒体の記録容量を取得する。なお、記録容量はウインドウズ（Ｗｉｎｄｏｗｓ：登録商標）等のオペレーティングシステム（ＯＳ）が提供する関数で求めることができる。
【００２３】
図５は、図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の記録容量を表示する処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ２１で接続分（接続された記録装置の個数分）の記録容量の表示処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ２２で各記録装置の記録媒体の記録容量の表示倍率を該当する記録装置の記録媒体の記録容量を表示基準容量（最大記録媒体容量）で割って求め、ステップ２３でその算出した表示倍率と最大表示ドット数（最大記録容量をどの位の大きさ（長さ）で表示するか）を掛け合わせて該当する記録装置の記録媒体の記録容量の表示情報を求め、ステップ２４でその算出した表示情報（記録媒体容量表示ドット数）に基づいて該当する記録装置の記録媒体の記録容量のグラフを表示し、ステップ２１へ戻る。このようにして、ステップ２１〜２４の処理を繰り返して接続された全ての記録装置の記録媒体の記録容量のグラフを表示する。
【００２４】
図６は、図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の使用容量を表示する処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ３１で接続分（接続された記録装置の個数分）の使用容量の表示処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ３２で各記録装置の記録媒体の使用容量の表示倍率を該当する記録装置の記録媒体の使用容量を表示基準容量（最大記録媒体容量）で割って求め、ステップ３３でその算出した表示倍率と最大表示ドット数（最大記録容量をどの位の大きさ（長さ）で表示するか）を掛け合わせて該当する記録装置の記録媒体の使用容量の表示情報を求め、ステップ３４でその算出した表示情報（記録媒体容量表示ドット数）に基づいて該当する記録装置の記録媒体の使用容量のグラフを記録容量の表示グラフに重ねて表示し、ステップ３１へ戻る。このようにして、ステップ３１〜３４の処理を繰り返して接続された全ての記録装置の記録媒体の記録容量のグラフに使用容量を重ねて表示する。
【００２５】
こうして、最大記録容量を持つ記録媒体を基準にして各記録媒体の使用状況を一度に表示することで利用者は視覚的に使用容量及び空き容量を把握することができるため、複数の記録媒体の使用状況を一度に確認することが可能になり、各記録媒体の記録容量と使用容量と１つ１つ調べて記憶したりメモしたりする手間がなくなる。
【００２６】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
上記記録装置において脱着可能な記録媒体を装着してデータの読み書きを行うフロッピディスク装置，ＣＤ−Ｒ／ＲＷドライブ装置，ＤＶＤドライブ装置等の記録装置の場合、記録媒体が記録装置に存在しない場合があるため、利用者に記録媒体存在の有無を通知するとよい。
【００２７】
図７は、図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されており、そのうち、脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置６−１と６−ｎにそれぞれ記録媒体−１と記録媒体−ｎが装着されておらず、存在しない場合、利用者は実際に記録媒体として利用できないので、図中にハッチングを施して示すように、記録媒体名の欄（「脱着可能記録媒体−１」「脱着可能記録媒体−ｎ」）をグレー表示等で無効表示（図中ではハッチングを施して示す）して無効な記録装置であることを明示し、その記録容量をゼロとしてグラフを表示しないようにする。
【００２８】
図８は、図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ４１で接続分（接続された記録装置の個数分）の処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ４２で脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きをする記録装置か否かを判断し、その記録装置でなければステップ４７へ進み、その記録装置ならステップ４３へ進んで記録媒体が挿入されているか否かを判断し、挿入されていなければステップ４４で記録容量をゼロとして表示し、且つ無効な記録装置であることを示す表示をし、ステップ４１へ戻る。
【００２９】
ステップ４３の判断で記録媒体が挿入されていれば、ステップ４５でその記録媒体の記録容量を取得し、ステップ４６でその記録容量を示すグラフを表示し、ステップ４７でその記録媒体の使用容量を取得してその使用容量を記録容量を示すグラフに重ねて表示し、ステップ４１へ戻る。
こうして、記録媒体使用状況の記録媒体容量をゼロとして表示することで記録媒体が存在しないことの判断が可能になる。
【００３０】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
上記情報処理装置において、実際に記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置に記録媒体が挿入される（存在する）まで使用容量及び空き容量が不明にならないようにしてもよい。
【００３１】
図９は、図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されており、そのうち、脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置６−１と６−ｎにそれぞれ記録媒体−１と記録媒体−ｎが装着されておらず、存在しない場合、利用者は実際に記録媒体として利用できないので、図中にハッチングを施して示すように、記録媒体名の欄（「脱着可能記録媒体−１」「脱着可能記録媒体−ｎ」）をグレー表示等で無効表示して無効な記録装置であることを明示し、その記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示する。
【００３２】
脱着可能な記録媒体が実際に読み書き装置に存在しない場合でも、利用される脱着可能な記録媒体は同じ場合が多いことや各記録装置が扱える脱着可能な記録媒体の容量はほぼ決まっている。例えば、フロッピーディスクドライブで記録可能なＣＤ／ＤＶＤは扱えない。また、フロッピーディスクや記録可能なＣＤ／ＤＶＤはほぼ決まった記録容量である。
さらに、脱着可能な記録媒体はデータ保管先記録媒体として利用されることも多いことから、脱着可能な記録媒体が読み書き装置に存在しなくても、目安としてその記録容量を利用者に表示することには大きな意味がある。
【００３３】
図１０は、各記録装置の記録媒体の情報のファイル構造の説明図である。
このファイルは、各記録装置の記録媒体名２０とその直前記録容量媒体２１及び直前に使用した記録媒体容量を引用取得したか否かの情報２２からなる。
ＣＰＵ１は実行時に本ファイルの存在をチェックし、存在しない場合は接続している各記録装置の記録媒体の記録容量を取得する際に生成する。
直前記録容量とは、ＣＰＵ１が取得した記録媒体の記録容量が格納されるものである。
【００３４】
図１１は、図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ５１で接続分（接続された記録装置の個数分）の処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ５２で脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きをする記録装置か否かを判断し、その記録装置でなければステップ６１へ進み、その記録装置ならステップ５３へ進んで記録媒体が挿入されているか否かを判断し、挿入されていなければステップ５４で利用者が直前に利用した記録媒体の記録容量として直前記録媒体容量に格納されている脱着可能記録媒体の記録容量を引用取得し、ステップ５５で記録媒体容量引用取得情報に直前の記録媒体容量を引用したことを示す記録媒体容量使用情報として、例えば「１」を設定し、ステップ５６で記録媒体使用量として「０」を取得し、記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示し、ステップ５１へ戻る。
【００３５】
ステップ５３の判断で記録媒体が挿入されていれば、ステップ５７でその記録媒体の記録容量を取得し、ステップ５８でその記録容量を示すグラフを表示し、ステップ５９でその記録媒体の記録容量を直前記録媒体容量に格納し、ステップ６０で記録媒体容量引用取得情報に実際の記録媒体容量を取得したことを示す記録媒体容量使用情報として、例えば「０」を設定し、ステップ６１で記録媒体の使用容量を取得してその使用容量を記録容量を示すグラフに重ねて表示し、ステップ５１へ戻る。
なお、記録媒体容量引用取得情報の値は、記録容量が実際に取得した値か引用している値かの区別がつけば何でもよい。
【００３６】
こうして、記録媒体読み書き装置に記録媒体が存在しなくても直前に使用した記録媒体の記録容量が表示されること、また、無効な記録媒体として表示することで利用者からの指定を防止できることから、脱着可能記録が読み書き装置に存在しなくても利用環境を改善することができる。
【００３７】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
上記情報処理装置では、利用者が少なくても一回は記録媒体を利用しないと直前に使用した記録容量として表示できないので、記録媒体を使用しなかったときにはデフォルト値を表示すると良い。
【００３８】
図１２は、図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ７１で接続分（接続された記録装置の個数分）の処理を終了したか否かを判断し、終了しなければステップ７２で脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きをする記録装置か否かを判断し、その記録装置でなければステップ８３へ進み、その記録装置ならステップ７３へ進んで記録媒体が挿入されているか否かを判断し、挿入されていなければステップ７４で直前に使用した記録媒体の記録容量として格納されている直前記録媒体容量値が「０」か否かを判断し、その値が「０」（利用者は一回も脱着可能記録媒体を利用していないことを示す値）の場合は、ステップ７５で利用者に対してデフォルト値を使用するかの確認を行って、該当記録媒体のデフォルト値の引用が指示されたか否かを判断する。勿論、ここで利用者への確認をせずに自動的にデフォルト値を引用してもかまわない。
【００３９】
ステップ７５の判断でデフォルト値を引用する指示がされたら（若しくは自動的にデフォルト値引用の場合）、ステップ７６で該当記録装置に依存して決まる記録媒体のデフォルト値を引用取得し、ステップ７７でそのデフォルト値のデフォルト記録容量を直前記録媒体容量に格納し、ステップ７８でデフォルト値を引用取得したことを示すために記録媒体容量引用取得情報に例えば「２」を設定し、記録容量として予め設定されたデフォルト値を表示し、ステップ８６へ進む。
【００４０】
ステップ７４の判断で直前記録媒体容量が「０」でない場合、あるいはステップ７５の判断で該当記録媒体のデフォルト値の引用が指示がされなかった場合、ステップ８４で利用者が直前に利用した記録媒体の記録容量として直前記録媒体容量に格納されている脱着可能記録媒体の記録容量を引用取得し、ステップ８５で記録媒体容量引用取得情報に直前の記録媒体容量を引用したことを示す記録媒体容量使用情報として、例えば「１」を設定し、ステップ８６で記録媒体使用量として「０」を取得し、記録容量として直前に使用した記録媒体の記録容量を表示し、ステップ７１へ戻る。
【００４１】
ステップ７３の判断で記録媒体が挿入されていれば、ステップ７９でその記録媒体の記録容量を取得し、ステップ８０でその記録容量を示すグラフを表示し、ステップ８１でその記録媒体の記録容量を直前記録媒体容量に格納し、ステップ８２で記録媒体容量引用取得情報に実際の記録媒体容量を取得したことを示す記録媒体容量使用情報として、例えば「０」を設定し、ステップ８３で記録媒体の使用容量を取得してその使用容量を記録容量を示すグラフに重ねて表示し、ステップ７１へ戻る。
【００４２】
こうして、記録媒体読み書き装置に記録媒体が存在しなくても、また、利用者が記録媒体を使用していない場合でも記録容量が表示されること、また、無効な記録媒体として表示することで利用者からの指定を防止できることから、脱着可能記録が読書き装置に存在しなくても利用環境を更に改善することができる。
【００４３】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
上記情報処理装置では、最大記録容量を持つ記録媒体を基準にして各記録装置の容量を表示するようにしたが、記録容量が数メガバイトといった少ない記録媒体の場合、表示が小さくなって記録媒体容量，使用容量及び空き容量の状況把握し難くなるから、上記基準を任意に変更できるようにするとよい。
【００４４】
図１３は、図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されており、その各表示欄の先頭には記録容量を表示する際の基準を選択するための表示基準ボタン３０を表示している。すなわち、表示基準ボタン３０は、表示の基準としたい記録媒体の選択と、今、表示の基準となっている記録媒体を明示するためのボタンである。例えば、マウスでこの表示基準ボタン３０をクリックすると、クリックされた記録媒体を基準として接続されている全ての記録媒体の容量と使用容量とを再表示することが可能である。また、選択された表示基準ボタンは他の表示基準ボタンと表示を区別する。
【００４５】
この表示例では、記録媒体６−ｎの脱着可能記録媒体−ｎを基準記録媒体容量として選択した場合の各記録媒体の記録容量と使用量とをグラフ表示したものである。
また、上記処理のように表示する場合は、記録装置５−ｍの記録媒体−ｍの表示基準ボタン３０をクリックすればよい。
さらに、図中実線枠３１で示すように、記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍの記録容量のグラフの表示形状を変更すれば、指定された基準記録容量では表示しきれない大きな記録容量を持つ記録媒体の場合は利用者にとってより分かり易くすることが可能になる。
【００４６】
図１４は、図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、接続されている各記録装置の使用容量を同時に常時監視を開始し、ステップ９１で接続されている全ての記録装置の記録媒体の記録容量を取得し、ステップ９２で取得した全ての記録容量の中から最大記録容量を持つ記録媒体の記録装置を求め、ステップ９３で最大記録容量を表示倍率計算のために最大記録容量を表示基準容量に格納し、ステップ９４で最大記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の記録容量を表示する。最大記録容量をどの位の大きさ（長さ）で表示するかは予め決める値であり、例えばドット数がある。
【００４７】
ステップ９５で記録装置容量監視処理が終了したか否かを判断し、終了しなければ、ステップ９６で表示基準ボタンクリックによる記録媒体容量表示基準変更の指示があったら、その選択された記録装置の記録容量を基準として各記録装置の記録容量のグラフを表示し直し、ステップ９７で上記選択された記録装置の記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の使用容量を取得し、ステップ９８で各記録装置の記録媒体の記録容量と共に使用容量を表示し、ステップ９５へ戻り、ステップ９５の判断で記録装置容量監視処理が終了したら、この処理を終了する。
【００４８】
図１５は、記録媒体容量表示基準変更の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１０１で表示基準ボタンがクリックされたか否かを判断し、クリックされたら、ステップ１０２で今まで指定された表示基準ボタン表示を非指定表示に戻し、ステップ１０３で新しく指定された表示基準ボタン表示を指定表示する。
ステップ１０４で新しく指定された表示基準記録媒体容量を取得し、ステップ１０５でその表示基準記録媒体容量値を表示基準容量に格納し、ステップ１０６で全ての記録装置の記録媒体に対して記録媒体の記録容量の表示を更新する。
また、表示基準ボタンがクリックされなかった場合は、記録容量に関する表示上の更新はしない。
【００４９】
こうして、基準となる記録媒体を自由に指定することにより、例えば大容量記録媒体の記録データを小容量の記録媒体に保存する場合、小容量の記録媒体を基準にすることで全体的に拡大表示されるため、特に使用容量や空き容量の表示が正確になり、使用状況把握が容易にできる。
【００５０】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
利用者は、各記録媒体の使用容量及び空き容量を把握した後に記録されたデータを保存する場合、再度ウインドウズ（Ｗｉｎｄｏｗｓ：登録商標）のエクスプローラを使って（に戻って）データを保存する指示をするのでは、手間がかかってしまう。
また、保存先として空き容量が不足していても、誤操作などによって保存先の記録装置として指定することが可能であり、保存先の記録装置の空き領域量が保存元の記録装置の使用領域量を下回る記録装置を指示できてしまうのでは操作性が悪い。
【００５１】
図１６は、図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されており、その各表示欄の先頭には記録容量を表示する際の基準を選択するための表示基準ボタン３０を表示している。
例えば、表示画面に表示されている記録装置５−１の記録媒体−１の記録容量又は使用容量のグラフの一部をマウスのカーソル４０で指示し、その後にドラック・アンド・ドロップで保存先の記録装置のグラフまで移動すると、保存元の記録装置に記録されている情報を読み出して保存先の記録装置に書き込んで保存することができる。
【００５２】
図１７は、図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、接続されている各記録装置の使用容量を同時に常時監視を開始し、ステップ１１１で接続されている全ての記録装置の記録媒体の記録容量を取得し、ステップ１１２で取得した全ての記録容量の中から最大記録容量を持つ記録媒体の記録装置を求め、ステップ１１３で最大記録容量を表示倍率計算のために最大記録容量を表示基準容量に格納し、ステップ１１４で最大記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の記録容量を表示する。最大記録容量をどの位の大きさ（長さ）で表示するかは予め決める値であり、例えばドット数がある。
【００５３】
ステップ１１５で記録装置容量監視処理が終了したか否かを判断し、終了しなければ、ステップ１１６で表示基準ボタンクリックによる記録媒体容量表示基準変更の指示があったら、その選択された記録装置の記録容量を基準として各記録装置の記録容量のグラフを表示し直し、ステップ１１７で上記選択された記録装置の記録容量を基準にして各記録装置の記録媒体の使用容量を取得し、ステップ１１８で各記録装置の記録媒体の記録容量と共に使用容量を表示し、ステップ１１９で表示されている記録容量又は使用容量のグラフ上でのドラッグ・アンド・ドロップ操作に基づいて保存元の記録装置に記録されている情報を読み出して保存先の記録装置に書き込んで保存する保存処理を行って、ステップ１１５へ戻り、ステップ１１５の判断で記録装置容量監視処理が終了したら、この処理を終了する。
【００５４】
図１８は、図１の情報処理装置における保存処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１２１で表示記録媒体へのマウス指示があったか否かを判断し、マウスにより表示されている記録媒体の一部が指示（例えばマウスの左ボタン押下）されなければ、この処理を終了し、指示されたらステップ１２２で保存元の記録装置の記録媒体として使用容量を保持する。
【００５５】
ステップ１２３でマウスの左ボタン押下が保持されているか否かを判断し、保持されているならステップ１２４で表示されている記録媒体のグラフへドロップされたか否かを判断し、否ならこの保存処理を終了し、表示されている記録媒体のグラフへのドロップなら、ステップ１２５で保存元の記録装置の記録媒体のグラフ（最初に指示されたグラフ）へのドロップか否かを判断し、そのドロップなら保存処理を終了する。すなわち、ドラッグ・アンド・ドロップされたら、そのドロップ位置が表示されている記録媒体の記録容量又は使用容量のグラフの一部か否かと、保存先の記録装置の記録媒体としてドロップされた先が保存元の記録装置の記録媒体のグラフの一部か否かとをチェックし、表示されている記録媒体の記録容量又は使用容量のグラフの一部のドロップではない場合と、保存元の記録装置の記録媒体のグラフの一部の場合は、この保存処理を終了する。
【００５６】
一方、保存元の記録装置の記録媒体のグラフへのドロップではなく、保存先の記録装置の記録媒体のグラフ（保存元の記録装置とは異なるグラフ）へのドロップなら、ステップ１２６で保存先として指定された記録装置の記録媒体の空き容量（＝記録容量−使用容量）を算出し、保存元記録媒体使用容量と比較して、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量か否かを判断し、保存先記録媒体空き容量＞保存元記録媒体使用容量の場合は保存処理を終了する。
また、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量なら、ステップ１２７で保存元の記録装置の記録媒体からデータを読み出して保存先の記録装置の記録媒体に書き込んで保持する複写処理を行い、この保存処理を終了する。
【００５７】
こうして、各記録媒体使用状況が表示されている画面でデータ保存の指示ができることから操作が簡単にできる。例えば、ＯＳがウインドウズ（Ｗｉｎｄｏｗｓ：登録商標）の場合、エクスプローラを使って（に戻って）データを保存する指示をする必要がなくなる。
【００５８】
上記情報処理装置では、利用者が保存先の記録装置の記録媒体を指定するまで保存処理できるか否かが不明であったので、保存元の記録装置の記録媒体を指定した時点で保存可能な記録媒体を表示するようにすれば、利用者の操作性を向上させることができる。
【００５９】
図１９は、図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１３１でマウスにより表示されている記録媒体のグラフの一部が指示（例えばマウスの左ボタン押下）されたか否かを判断し、指示がなければこの保存処理を終了し、指示があればステップ１３２で保存元の記録装置の記録媒体とし、その使用容量を保持する。
【００６０】
ステップ１３３で全ての記録装置の記録媒体に対して無効表示の要不要の処理を行ったか否かを判断し、行わなければ、ステップ１３４で該当記録媒体空き容量＜保存元記録媒体使用容量か否かを判断し、該当記録媒体空き容量＜保存元記録媒体使用容量でなければステップ１３３へ戻り、該当記録媒体空き容量＜保存元記録媒体使用容量ならステップ１３５でその記録装置の記録媒体のグラフに無効表示（グレー表示等）を行い、ステップ１３３へ戻る。このように、無効表示することで保存元記録媒体を保存できる記録媒体が利用者に可視化される（保存先として無効な（空き容量が不足する）記録媒体は無効表示に変わる）。
【００６１】
ステップ１３３の判断で全ての記録装置の記録媒体に対して無効表示の要不要の処理を行ったら、ステップ１３６でマウスの左ボタン押下が保持されているか否かを判断し、保持されているならステップ１３７で表示されている記録媒体のグラフへドロップされたか否かを判断し、否ならこの保存処理を終了し、表示されている記録媒体のグラフへのドロップなら、ステップ１３８で保存元の記録装置の記録媒体のグラフ（最初に指示されたグラフ）へのドロップか否かを判断し、そのドロップなら保存処理を終了する。すなわち、ドラッグ・アンド・ドロップされたら、そのドロップ位置が表示されている記録媒体の記録容量又は使用容量のグラフの一部か否かと、保存先の記録装置の記録媒体としてドロップされた先が保存元の記録装置の記録媒体のグラフの一部か否かとをチェックし、表示されている記録媒体の記録容量又は使用容量のグラフの一部のドロップではない場合と、保存元の記録装置の記録媒体のグラフの一部の場合は、この保存処理を終了する。
【００６２】
さらに、ステップ１３９で無効表示の記録装置の記録媒体のグラフへのドロップか否かを判断し、そのドロップならこの保存処理を終了し、無効表示でない記録装置の記録媒体のグラフへのドロップの場合は、ステップ１４０で保存元の記録装置の記録媒体からデータを読み出して保存先の記録装置の記録媒体に書き込んで保持する複写処理を行い、この保存処理を終了する。
こうして、保存元記録媒体使用容量を下回る空き領域の記録媒体をインアクティブ（グレー）表示する等して無効な記録媒体であることを表示することで利用者からの保存先記録媒体としての指示を防止できる。
【００６３】
次に、図１の情報処理装置における他の処理について説明する。
上記処理では、保存元記録媒体使用容量が保存先脱着可能記録媒体の記録容量を超過すると保存できない。データ保存処理は脱着可能な記録媒体を保存先とすることが多いことから、保存元記録媒体使用容量とは無関係に、且つ容易に保存処理ができるようにしなければならない。
【００６４】
そこで、上述の記録媒体容量監視機能において、データ保存処理が選択され、保存先が脱着可能な記録媒体の場合、保存元記録データを予め設定されたデータ分割方式によって分割して保存するようにすれば、データ保存処理の操作性を維持し、保存元記録媒体使用容量とは無関係に保存処理を可能にすることができる。また、その分割して保存する際に、データ保存のために必要となる脱着可能な記録媒体数が分かると便利である。
さらに、再利用を重視したいが保存に必要な記録媒体数が多い場合や、記録媒体数が同じであれば再利用重視で保存したいなどの要求に対して、必要となる記録媒体数を求めるために何度か選択し、その都度データ分割を実行して必要となる記録媒体数を求め直さなくて済むようにすれば、より操作性が向上する。
【００６５】
そこで、この情報処理装置では、上述の処理と共に、自動的に保存データを分割することによって保存元記録媒体の使用容量に関係なく脱着可能な記録媒体への保存が可能になるので、保存作業の手間がなくなり作業効率がよくなる。
また、データ保存のために必要となる脱着可能な記録媒体数を保存記録する前に、視覚的（容易に）知ることが可能になり、目的・用途に応じたデータ保存ができる。
【００６６】
図２０は、図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
ここでは、表示部３の表示画面に表示されている記録装置５−ｍの記録媒体−ｍに記録されているデータを記録装置６−１の脱着可能な記録媒体−１に保存するときの操作手順を示す。
表示部３の表示画面には、各記録装置５−１〜５−ｍの記録媒体−１〜記録媒体−ｍ，各記録装置６−１〜６−ｎの脱着可能記録媒体−１〜脱着可能記録媒体−ｎの記録容量と使用容量とを明示する各グラフが表示されている。各グラフは、記録装置５−ｍの記録媒体−ｍを各記録装置の内の最大記録容量として、例えば記録装置５−１の記録媒体−１に示すように、記録容量５０と図中ハッチングを施して示す使用容量５１と図中空白部で示す空き容量５２を明示している。
【００６７】
また、表示基準ボタン５３はどの記録媒体の記録容量を基準に表示するかの指定と表示基準となっている記録媒体を示している。図２０では記録媒体−ｍが表示基準になっている場合を示している。
ここで、記録媒体−ｍを脱着可能な記録媒体−１にドラッグ・アンド・ドロップ（マウスカーソルを５４の位置に合わせて左ボタンを押したまま５５の位置へ移動させる）して保存の指示を行うと、このデータ分割処理では、ドラッグ・アンド・ドロップ後に、図２３に示したウインドウが表示され、そのウインドウ内の３種類のデータ分割方式（フォルダ単位分割８０，フォルダ移動分割８１，ファイル分離分割８２）の１つを選択すると、その選択されたデータ分割方式で保存元データを分割して保存先へ保存する。
【００６８】
また、このデータ分割処理を、ドラッグ・アンド・ドロップ後に全てのデータ分割処理（フォルダ単位分割，フォルダ移動分割，ファイル分離分割）を行い、各分割で保存に必要となる脱着可能な記録媒体数（Ｎ１＝１つ，Ｎ２＝２つ，Ｎ３＝３つ）を図２４に示したウインドウによって表示し、そのウインドウ内の３種類のデータ分割方式（フォルダ単位分割９０，フォルダ移動分割９１，ファイル分離分割９２）の中から１つを選択すると、その選択されたデータ分割方式で保存元データを分割して保存先へ保存するようにしてもよい。
また、その際に、分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を表示部３に表示して使用者に通知するようにしてもよい。
【００６９】
図２１は、脱着可能な記録媒体数を表示処理によって表示した一例を示すものであり、分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を保存元記録媒体使用量表示領域６０に「脱着可能記録媒体−１使用数：Ｎ（枚数）」を表示し、領域内を保存先で必要な脱着可能な記録媒体対の枚数分の仕切で区切って示しており、数字（枚数等）だけの表示より視覚的で分かり易い表示ができる。
図２２は、脱着可能な記録媒体数を表示処理によって表示した他の例を示すものであり、分割したデータを保存するのに必要な脱着可能な記録媒体数を保存先記録媒体容量表示領域７０に「記録媒体−ｍ保存使用数：Ｎ（枚数）」を表示しており、数字（枚数等）だけの表示より視覚的で分かり易い表示ができる。
【００７０】
図２３に示すように、ウインドウ内のフォルダ単位分割８０，フォルダ移動分割８１，ファイル分離分割８２のデータ分割方式の中から任意のものを選択する。
図２４に示すように、ウインドウ内にフォルダ単位分割９０，フォルダ移動分割９１，ファイル分離分割９２と共に各分割結果として保存に必要となる脱着可能な記録媒体数をそれぞれＮ１，Ｎ２，Ｎ３で表示し、データ分割方式を選択する時はフォルダ単位分割９０，フォルダ移動分割９１，ファイル分離分割９２のいずれかを選択するとよい。
【００７１】
図２７は、フォルダテーブルのフォーマットを示す図である。
このフォルダテーブルのフォルダ名１０３，該当フォルダ総ファイル容量１０４及びフォルダ内ファイル情報リンクアドレス１０５は、後述するデータ分割方式のフォルダ解析処理で生成するものである。
フォルダ単位分割，フォルダ移動分割及びファイル分離分割によるデータ分割結果（記録媒体区分，ファイル記録数）をそれぞれ１００，１０１及び１０２の各欄に格納しており、この処理を実施する場合、処理効率が図れる。なお、このデータ分割方式ではデータ分割結果（記録媒体区分，ファイル記録数）をそれぞれデータ分割方式毎で格納する場合を示したが、同一データをいくつかのデータ分割方式で図２７に示したフォルダテーブルのように格納することは容易であり、且つ、処理の効率化が図れる。
【００７２】
図２５は、図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１５１でマウスにより表示されている記録媒体のグラフの一部が指示（例えばマウスの左ボタン押下）されたか否かを判断し、指示がなければこの保存処理を終了し、指示があればステップ１５２で保存元記録媒体として使用容量を保持する。
ステップ１５３でマウスの左ボタン押下が保持されているか否かを判断し、ドラッグ・アンド・ドロップされたら、ステップ１５４でドロップ位置が表示されている記録媒体のグラフの一部か否かを判断し、記録媒体のグラフの一部でない場合は保存処理を終了する。
【００７３】
ステップ１５４の判断でドロップ位置が表示されている記録媒体のグラフの一部なら、ステップ１５５で保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップか否かを判断し、保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップの場合は保存処理を終了する。
ステップ１５５の判断で保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップでなければ、ステップ１５６で保存先として指定された記録媒体の空き容量（＝記録容量−使用容量）を算出し、保存元記録媒体使用容量と比較して、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量か否かを判断し、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量の場合、ステップ１５７で保存元の記録装置の記録媒体からデータを読み出して保存先の記録装置の記録媒体に書き込んで保存する保存処理を行い、この保存処理を終了する。
【００７４】
ステップ１５６で保存先記録媒体空き容量＜保存元記録媒体使用容量の場合、ステップ１５８で保存先の記録装置が脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置か否かを判断し、その記録装置でなければこの保存処理を終了する。
ステップ１５８の判断で保存先の記録装置が脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置なら、ステップ１５９で図２３に示したウインドウを表示してデータ分割方式を選択させ、ステップ１６０で選択されたデータ分割方式に基づいてデータを分割し、ステップ１６１で図２７に示したフォルダテーブルの該当分割方式に格納されている記録媒体区分から求めた最大値を脱着可能な記録媒体数として、図２１若しくは図２２に示したように脱着可能な記録媒体数を表示する。なお、脱着可能な記録媒体数については、勿論、データ分割方式の記録媒体番号を利用できるようにした方が処理効率はよい。
【００７５】
ステップ１６２で別のデータ分割方式が選択されたか否かを判断し、別のデータ分割方式が選択されたらステップ１５９へ戻って上述の処理を繰り返し、データ分割方式が決定したらステップ１５７でその分割した各データを保存先の記録装置によって複数の脱着可能な記録媒体にそれぞれ書き込んで保存する保存処理を行い、この保存処理を終了する。
【００７６】
こうして、保存元記録媒体の使用容量に関係なく脱着可能な記録媒体への保存が可能になる。さらに目的に応じたデータ保存が可能になる。例えば、再利用重視（フォルダ構造継承）の場合はフォルダ単位分割を、記録効率重視（空き容量低減）の場合はフォルダ移動／ファイル分離分割をそれぞれ選択することができる。また、データ保存のために必要となる脱着可能な記録媒体数を保存記録する前に知ることが可能になる。
【００７７】
図２６は、図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
ＣＰＵ１は、ステップ１７１でマウスにより表示されている記録媒体のグラフの一部が指示（例えばマウスの左ボタン押下）されたか否かを判断し、指示がなければこの保存処理を終了し、指示があればステップ１７２で保存元記録媒体として使用容量を保持する。
【００７８】
ステップ１７３でマウスの左ボタン押下が保持されているか否かを判断し、ドラッグ・アンド・ドロップされたら、ステップ１７４でドロップ位置が表示されている記録媒体のグラフの一部か否かを判断し、記録媒体のグラフの一部でない場合は保存処理を終了する。
ステップ１７４の判断でドロップ位置が表示されている記録媒体のグラフの一部なら、ステップ１７５で保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップか否かを判断し、保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップの場合は保存処理を終了する。
【００７９】
ステップ１７５の判断で保存先の記録装置の記録媒体のグラフの一部へのドロップでなければ、ステップ１７６で保存先として指定された記録媒体の空き容量（＝記録容量−使用容量）を算出し、保存元記録媒体使用容量と比較して、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量か否かを判断し、保存先記録媒体空き容量≧保存元記録媒体使用容量の場合、ステップ１７７で保存元の記録装置の記録媒体からデータを読み出して保存先の記録装置の記録媒体に書き込んで保存する保存処理を行い、この保存処理を終了する。
ステップ１７６で保存先記録媒体空き容量＜保存元記録媒体使用容量の場合、ステップ１７８で保存先の記録装置が脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置か否かを判断し、その記録装置でなければこの保存処理を終了する。
【００８０】
ステップ１７８の判断で保存先の記録装置が脱着可能な記録媒体に対するデータの読み書きを行う記録装置なら、ステップ１７９でフォルダ単位分割，フォルダ移動分割及びファイル分離分割によるデータ分割を行い、各データ分割方式毎に図２７に示したフォルダテーブルの記録媒体区分，ファイル記録数を生成する。脱着可能な記録媒体数は各データ分割方式による記録媒体区分から最大値を求めればそれが脱着可能な記録媒体数なので、ステップ１８０でフォルダ単位分割，フォルダ移動分割及びファイル分離分割の選択するウインドウ（図２４）を表示し（脱着可能な記録媒体数については、勿論、後述するデータ分割方式の記録媒体番号を利用できるようにした方が最大値を求めるまでもない）、ステップ１８１で各データ分割で必要となる脱着可能な記録媒体数を図２４に示したＮ１，Ｎ２，Ｎ３で表示すると共にデータ分割方式を選択させる。
【００８１】
選択されたデータ分割方式で必要とする脱着可能な記録媒体数を図２１若しくは図２２のように表示する。この表示により、データ分割方式の違いによる脱着可能な記録媒体数の違いが容易にわかる。
ステップ１７７で上記選択されたデータ分割方式に基づいて分割された各データを保存先の記録装置によって複数の脱着可能な記録媒体にそれぞれ書き込んで保存し、この保存処理を終了する。
こうして、各データ分割方式で保存に必要となる脱着可能な記録媒体数を予め知った上で、目的・用途に適用するデータ分割方式の指定が可能になる。また、それぞれのデータ分割方式を指示する手間が省け、作業効率が上がる。
【００８２】
次に、上記データ分割処理におけるフォルダ単位分割，ファイル単位分離，フォルダ移動分割，ファイル分離分割について説明する。
（フォルダ単位分割）
脱着可能な記録媒体へのデータ保存するためのデータ分割方式であって、フォルダ単位で保存できるようにデータを分割するデータ分割方式である。
このフォルダ単位分割によれば、保存しようとする記録データ容量やフォルダ構造を意識せず、保存したいフォルダを指定すると常にフォルダ単位データ分割されるため、脱着可能な記録媒体にはフォルダ単位に（切れ目よく（整然と））データ保存することが可能になる。また、自動的にデータ分割されるため保存のための手間と時間の問題を大幅に解消することができる。さらに、元のフォルダ構造が継承されているので脱着可能な記録媒体に保存されたデータが再利用し易くなる。
【００８３】
（ファイル単位分割）
保存しようとするフォルダがフォルダとファイルで構成される場合、ファイルを分離せずに保存できるように分割するデータ分割方式である。
このファイル単位分割によれば、ファイルが分離せずに保存できることから、保存後の記録媒体の使い勝手がよい。また、保存元のフォルダ構造を継承できるので意味付けされた形式が維持できる。
【００８４】
（フォルダ移動分割）
フォルダ容量が脱着可能な記録媒体の空き容量を超過する場合、別のフォルダ（ファイル群を含む）を検索し、空き容量に記録可能なフォルダがあればこれを記録するように分割するデータ分割方式である。
このフォルダ移動分割によれば、空き領域に記録可能なフォルダ／ファイル群を記録できるようになるので記録媒体の記録効率が上がる。また、保存元のフォルダ構造を継承しているので意味付けされた形式も維持できる。
【００８５】
（ファイル分離分割）
フォルダ容量が脱着可能な記録媒体の空き容量を超過する場合、該当フォルダ内のファイルを検索し、空き容量に記録可能なファイルがあればこれを記録するように分割するデータ分割方式である。
このファイル分離分割によれば、フォルダ移動分割よりも更に記録効率が向上する。
【００８６】
図２８は、フォルダ単位分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。
例えば、ハードディスク１１０内のフォルダ構造は、「フォルダ１１１」「フォルダ１２１１」「フォルダ１２２１」「フォルダ１２２２」「フォルダ１３１」「フォルダ１３２」の各フォルダにファイルが含まれ、それら以外のフォルダにはファイルが存在しないものとする。また、１１１と１１２はそれぞれ脱着可能な記録媒体を示し、網掛け部は空き容量を示す。
【００８７】
脱着可能な記録媒体１１１内には、フォルダ１１￥フォルダ１１１，フォルダ１２￥フォルダ１２１￥フォルダ１２１１，フォルダ１２￥フォルダ１２２￥フォルダ１２２１の各フォルダに記録されているファイルが保存される。
また、脱着可能な記録媒体１１２には、フォルダ１２￥フォルダ１２２￥フォルダ１２２２，フォルダ１３￥フォルダ１３１，フォルダ１３￥フォルダ１３２の各フォルダに記録されているファイルが保存される。
ここで、フォルダ１２２２に記録されているファイルを脱着可能な記録媒体１１１に記録しようとしたが容量が不足するため、フォルダ１２２２に記録されているファイルは脱着可能な記録媒体１１２に記録するように分割している。
【００８８】
図２９は、ファイル単位分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。図２８と共通する部分には同一符号を付している。
この場合、ファイル１２２１及びファイル１２２２を分離せずに脱着可能な記録媒体１１１に記録しようとしたが容量が不足するため、ファイル１２２１及びファイル１２２２を脱着可能な記録媒体１１２に記録するように分割している。
【００８９】
図３０は、フォルダ移動分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。図２８及び図２９と共通する部分には同一符号を付している。
この場合、ファイル１２２１及びファイル１２２２を分離せずに脱着可能な記録媒体１１１に記録しようとしたが容量が不足する。
しかし、別のフォルダを検索し、フォルダ１３１であれば容量が足りることから、フォルダ１３１を脱着可能な記録媒体１１１に、また、ファイル１２２１及びファイル１２２２は脱着可能な記録媒体１１２に記録するように分割している。
【００９０】
図３１は、ファイル分離分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。図２８乃至図３０と共通する部分には同一符号を付している。
この場合、ファイル１２２１及びファイル１２２２を分離せずに脱着可能な記録媒体１１１に記録しようとしたが容量が不足する。
しかし、ファイルを分離することでファイル１２２１であれば容量が足りることから、ファイル１２２１を脱着可能な記録媒体１１１に、また、ファイル１２２２は脱着可能な記録媒体１１２に記録するように分割している。
【００９１】
図３２乃至図３５は上記各データ分割方式で使用するデータのフォーマットの説明図である。
図３２は「フォルダ情報」であって、フォルダ名１５０，下位フォルダ情報リンクアドレス１５１，フォルダ内ファイル情報リンクアドレス１５２から構成される。
下位フォルダ情報リンクアドレスには、図３４に示す「下位フォルダ情報」へのメモリアドレスが格納される（下位フォルダ情報リンクアドレスが指すメモリに「下位フォルダ情報」が格納されている）。
フォルダ内ファイル情報リンクアドレスには、図３５に示す「フォルダ内ファイル情報」へのメモリアドレスが格納される（フォルダ内ファイル情報リンクアドレスが指すメモリに「フォルダ内ファイル情報」が格納されている）。
【００９２】
図３３は「ファイル情報」であって、ファイル名１５３とファイル容量１５４から構成される。
図３４は「下位フォルダ情報」であって、フォルダ数１５５とフォルダ情報格納アドレス１５６から構成される。
フォルダ数には該当フォルダに存在する全フォルダの数が格納される。
フォルダ情報格納アドレスにはフォルダ情報（図３２）へのメモリアドレスが格納され、下位フォルダ情報のフォルダ情報格納アドレスはフォルダ数分存在する。
【００９３】
図３５は「フォルダ内ファイル情報」であって、ファイル数１５７，該当フォルダ総ファイル容量１５８，ファイル情報格納アドレス１５９から構成される。
フォルダ数には該当フォルダに存在する全てのファイルの数が格納される。
該当フォルダ総ファイル容量には該当フォルダに存在する全てのファイルの容量合計が格納される。
ファイル情報格納アドレスにはファイル情報（図３３）へのメモリアドレスが格納され、フォルダ内ファイル情報のファイル情報格納アドレスはファイル数分存在する。
【００９４】
図３６は、図２９に示すフォルダ１２に関する「フォルダ情報」「ファイル情報」「下位フォルダ情報」「フォルダ内ファイル情報」の関係の概要を示す説明図である。なお、フォルダ１２２１については１６１に酷似することは容易に分かるので説明を割愛する。
図３７乃至図４０はデータ分割処理で生成される「フォルダテーブル」を示す説明図である。
フォルダテーブルは、記録媒体区分，ファイル記録数，フォルダ名，該当フォルダ総ファイル容量，フォルダ内ファイル情報リンクアドレスから構成される。
ファイル記録数とフォルダ内ファイル情報リンクアドレスは、フォルダ分離分割２で使用する情報である。該当フォルダ総ファイル容量は、フォルダ内ファイル情報リンクアドレスから容易に取得することができるのがデータ分割処理高速化のために用意している。
また、記録媒体区分の値が同じフォルダ名は同一の脱着可能な記録媒体に記録されるよう分割したことを示すとともに、保存するために必要な脱着可能な記録媒体数でもある。
【００９５】
図４１は、フォルダ解析処理を示すフローチャート図である。
このフォルダ解析処理は、指定されるフォルダにあるフォルダとファイルを検索しながらフォルダ構造を解析して「フォルダ情報」「ファイル情報」「下位フォルダ情報」「フォルダ内ファイル情報」「フォルダテーブル」を生成する。
入力情報であるフォルダ情報から検索するフォルダ名を取得（ステップ（図中「Ｓ」で示す）１９１）し、フォルダを取得したフォルダに移動し（ステップ１９２）、下位フォルダ情報の初期化（ステップ１９３）と、フォルダ内ファイル情報の初期化（ステップ１９４）を行い、該当フォルダの解析を行う（ステップ１９５）。下位フォルダ解析終了か否かを判断し（ステップ１９６）、該当フォルダにフォルダが存在すれば、存在したフォルダ数分フォルダ解析を再回帰的に繰り返す（ステップ１９７）。
【００９６】
図４２は、上記下位フォルダ情報の初期化処理を示すフローチャート図である。
この下位フォルダ情報の初期化処理は、検索するフォルダに存在するフォルダ情報（下位フォルダ情報）を格納するためのメモリ領域を取得し（ステップ２０１）、取得したメモリ領域開始アドレスをファイル情報の下位フォルダ情報リンクアドレスに格納し（ステップ２０２）、下位フォルダ情報のフォルダ数をゼロで初期化する（ステップ２０３）。
【００９７】
図４３は、上記フォルダ内ファイル情報の初期化処理を示すフローチャート図である。
このフォルダ内ファイル情報の初期化処理は、検索するフォルダに存在するファイル情報（フォルダ内ファイル情報）を格納するためのメモリ領域を取得し（ステップ２１１）、取得したメモリ領域開始アドレスをファイル情報のフォルダ内ファイル情報リンクアドレスに格納し（ステップ２１２）、フォルダ内ファイル情報のファイル数と該当フォルダ総ファイル容量をゼロで初期化する（ステップ２１３と２１４）。
【００９８】
図４４は、上記該当フォルダ解析処理を示すフローチャート図である。
この該当フォルダ解析処理は、該当フォルダに存在する全てのフォルダ及びファイルの検索を行い、該当フォルダのファイル／フォルダ検索が終了したか否かを判断し（ステップ２２１）、終了しなければ検索結果がフォルダか否かを判断し（ステップ２２２）、フォルダを検索した場合は、下位フォルダ情報を生成し（ステップ２２４）、最初の処理へ戻る。
ファイルを検索した場合は、フォルダ内ファイル情報を生成し（ステップ２２３）、最初の処理へ戻る。
該当フォルダの検索終了後、フォルダ内にファイルがあったか否かを判断し（ステップ２２５）、ファイルが存在した場合は、フォルダテーブルにフォルダ名，該当フォルダ総ファイル容量，フォルダ内ファイル情報リンクアドレスを格納し（ステップ２２６）、この処理を終了する。
【００９９】
図４５は、上記下位フォルダ情報の生成処理を示すフローチャート図である。
この下位フォルダ情報の生成処理は、検索したフォルダ名をフォルダ情報として格納するためにメモリ上にフォルダ情報領域を取得し（ステップ２３１）、検索フォルダ名を格納する（ステップ２３２）。下位フォルダ情報リンクアドレスが指す下位フォルダ情報領域にフォルダ数をインデックスとして取得したフォルダ情報格納領域の開始アドレスを下位フォルダ情報に格納し（ステップ２３３）、フォルダ数に１を加算する（ステップ２３４）。
【０１００】
図４６は、上記フォルダ内ファイル情報の生成処理を示すフローチャート図である。
このフォルダ内ファイル情報の生成処理は、検索したファイル名をファイル情報として格納するためにメモリ上にファイル情報領域を取得し（ステップ２４１）、ファイル名とファイル容量を格納する（ステップ２４２と２４３）。フォルダ内ファイル情報リンクアドレスが指すフォルダ内ファイル情報のファイル数をインデックスとして取得したファイル情報格納領域の開始アドレスをフォルダ内ファイル情報に格納し（ステップ２４４）、ファイル数に１を加算し（ステップ２４５）、ファイル容量を該当フォルダ総ファイル容量に加算する（ステップ２４６）。
【０１０１】
図４７は、フォルダ単位分割方式とファイル単位分割方式（フォルダ／ファイル群を単位にデータ分割処理）の処理を示すフローチャート図である。
フォルダテーブルにはフォルダ／ファイル群単位で合計されたファイル容量が格納されているので、この値を記録容量に加算し、脱着可能な記録媒体単位記録容量を超過する前までを一つのデータ分割とすればよい。
この処理は、フォルダ解析処理によりフォルダテーブルが生成されると（ステップ２５１）、分割処理の初期化処理を行う（ステップ２５２）。その初期化処理の内容は、記録媒体番号を１、記録容量をゼロ、フォルダテーブル検索インデックスをゼロに設定する。記録媒体番号は脱着可能な記録媒体への分割毎に付与される。
【０１０２】
フォルダテーブル数のデータ分割が終了したか否かを判断し（ステップ２５３）、フォルダテーブル数のデータ分割が終了するまで以下の処理を繰り返す。
フォルダテーブル検索インデックスが指すテーブルから該当ファイル総ファイル容量を取得し（ステップ２５４）、記録容量に加算する（ステップ２５５）。
記録容量と記録媒体単位記録容量を比較し、記録媒体単位記録容量＜記録容量か否かを判断して（ステップ２５６）、記録容量が記録媒体単位記録容量を超過していなければフォルダテーブルの記録媒体区分に記録媒体番号を格納し（ステップ２５７）、インデックスに１を加算する（ステップ２５８）。
【０１０３】
記録容量が記録媒体単位記録容量を超過した場合は、該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群は別の脱着可能な記録媒体への記録を意味するので記録容量をゼロで初期化し（ステップ２５９）、記録媒体番号に１を加算する（ステップ２６０）。図３７に示す１７５及び図３８に示す１８５で示すフォルダテーブルである。
こうして、フォルダテーブル分割を終了すると記録媒体番号は、保存するために必要となる脱着可能な記録媒体単位数に等しくなる。
【０１０４】
図３７及び図３８はそれぞれ図２８のハードディスク１１０及び図２９のハードディスク１２０をフォルダ解析処理してデータ分割した後のフォルダテーブルを示す図である。
図３７に示すように、「記録媒体区分１」１７６及び「記録媒体区分２」１７７の２つの脱着可能な記録媒体へ分割したことを示している。
図３８に示すように、「記録媒体区分１」１８６及び「記録媒体区分２」１８７の２つの脱着可能な記録媒体へ分割したことを示している。
【０１０５】
図４８は、フォルダ移動分割とファイル分離分割の共通処理を示すフローチャート図である。
このフォルダ移動分割とファイル分離分割は上述の処理において記録効率向上処理に変えることで実施できる。
フォルダテーブルにはフォルダ／ファイル群単位で合計されたファイル容量が格納されているので、この値を記録容量に加算し、脱着可能な記録媒体単位記録容量を超過する前までを一つのデータ分割とすればよい。
この処理は、フォルダ解析処理によりフォルダテーブルが生成されると（ステップ２７１）、分割処理の初期化処理を行う（ステップ２７２）。その初期化処理の内容は、記録媒体番号を１、記録容量をゼロ、フォルダテーブル検索インデックスをゼロに設定する。記録媒体番号は脱着可能な記録媒体への分割毎に付与される。
【０１０６】
フォルダテーブル数のデータ分割が終了したか否かを判断し（ステップ２７３）、フォルダテーブル数のデータ分割が終了するまで以下の処理を繰り返す。
フォルダ移動分割を実施するためにフォルダテーブル検索インデックスが指すテーブルから該当ファイル総ファイル容量を取得する前に、フォルダテーブルインデックス位置の記録媒体区分がゼロか否かを判断する（ステップ２７４）。
フォルダ移動分割においては記録容量が記録媒体単位記録容量の超過を検出した後、更に継続してフォルダテーブルの検索を行い、空き容量に納まるフォルダ／ファイル群を検出すると該当フォルダ／ファイル群を移動分割したことを示すため、記録媒体区分に記録媒体番号を格納するからである。
つまり、記録媒体区分がゼロでないフォルダテーブルは記録媒体区分に格納されている記録媒体番号で既に分割済みであることを意味する。
【０１０７】
なお、ファイル分離分割においてこの判別は意味を持たないためファイル分離分割のフローとしては削除しても構わない。
フォルダテーブルインデックス位置の記録媒体区分がゼロなら、フォルダテーブル検索インデックスが指すテーブルから該当ファイル総ファイル容量を取得し（ステップ２７５）、記録容量に加算する（ステップ２７６）。
記録容量と記録媒体単位記録容量を比較し、記録媒体単位記録容量＜記録容量か否かを判断して（ステップ２７７）、記録容量が記録媒体単位記録容量を超過していなければフォルダテーブルの記録媒体区分に記録媒体番号を格納し（ステップ２７８）、インデックスに１を加算する（ステップ２７９）。
記録容量が記録媒体単位記録容量を超過した場合は、フォルダ移動分割及びファイル分離分割はそれぞれ記録効率向上処理を行い（ステップ２８０）、記録媒体番号に１を加算する（ステップ２８１）。
こうして、フォルダテーブル分割を終了すると記録媒体番号は、保存するために必要となる脱着可能な記録媒体単位数に等しくなる。
【０１０８】
図４９は、フォルダ移動分割の処理を示すフローチャート図である。
この処理は、フォルダ／ファイル群単位での分割を行い、該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群の総ファイル容量が脱着可能な記録媒体の空き容量を超過した状態（図３９の１９５で示すフォルダテーブルの処理をした状態）に行う。
この時のフォルダテーブルのインデックスを保存し（ステップ２９１）、記録容量から該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群の総ファイル容量を減算する（ステップ２９２）。つまり、超過直前の記録容量に戻す。
【０１０９】
フォルダテーブルインデックスに１を加算し（ステップ２９３）、フォルダテーブル数を終了したか否かを判断し（ステップ２９４）、フォルダテーブル内ならばフォルダテーブル現在位置の次の位置に格納されているフォルダ／ファイル群の総ファイル容量を取得し（ステップ２９５）、記録容量に加算し（ステップ２９６）、記録媒体容量＜記録容量か否かを判断し（ステップ２９７）、記録容量が記録媒体単位記録容量を超過していなければ、記録媒体番号を該当フォルダテーブルの記録媒体区分に格納（ステップ２９９）し、更に次のフォルダ／ファイル群が同一の脱着可能記録媒体へ記録できるかフォルダテーブルの最後までチェックを行う。
【０１１０】
記録容量が記録媒体単位記録容量を超過した場合は、記録容量から該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群の総ファイル容量を減算し（ステップ２９８）、次のフォルダ／ファイル群が同一の脱着可能記録媒体へ記録できるかフォルダテーブルの最後までチェックを行う。
フォルダテーブルの最後までチェックフォルダ移動による分割を終了した後、保存したフォルダテーブルインデックスを戻し（ステップ３００）、記録容量をゼロで初期化する（ステップ３０１）。
【０１１１】
図３９に示すように、図３０のハードディスク１３０をフォルダ解析処理してデータ分割（フォルダ移動分割）した後のフォルダテーブルになる。
図３９の１９５で示すフォルダテーブルは記録媒体区分１の空き容量では不足したが、１９７で示すフォルダテーブルは記録媒体区分１の空き容量に納まるので１９７を記録媒体区分１として分割した。
１９７に続くフォルダテーブルの検索で記録媒体区分１の空き容量に納まるテーブルはなかったので、１９６と１９７で示すフォルダテーブルを記録媒体区分１に、１９５と１９８で示すフォルダテーブルを記録媒体区分２に２つの脱着可能な記録媒体へ分割したことを示す。
【０１１２】
図５０は、ファイル分離分割の処理を示すフローチャート図である。
この処理は、フォルダ／ファイル群単位での分割を行い、該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群の総ファイル容量が脱着可能な記録媒体の空き容量を超過した状態（図４０の２０５で示すフォルダテーブルの処理をした状態）で行う。
記録容量から該当フォルダテーブルのフォルダ／ファイル群の総ファイル容量を減算する（ステップ３１１）。つまり、超過直前の記録容量に戻す。
その後、フォルダ内ファイル情報から該当フォルダに存在するファイルを検索するためのインデックスＩＸをゼロで初期化する（ステップ３１２）。
【０１１３】
さらに、ＩＸをインデックスとして該当フォルダテーブルに格納されているファイル情報格納アドレスからファイル情報に格納されているファイル容量を取得する（ステップ３１３）。そして、ファイル容量を記録容量に加算し（ステップ３１４）、記録媒体容量＜記録容量か否かを判断する（ステップ３１５）。
記録容量が記録媒体単位記録容量を超過していなければ、該当フォルダテーブルのファイル記録数とＩＸにそれぞれ１を加算し（ステップ３１６と３１７）、同様に次のファイル容量でのチェックを行う。
記録容量が記録媒体単位記録容量を超過した場合は、ファイル分割で残った（空き領域に入りきらなかった）ファイル容量は別の脱着可能な記録媒体への記録容量として算出しておく必要がある。そこで、残った最初のファイル容量を記録容量に格納し（ステップ３１８）、ＩＸに１を加算し（ステップ３１９）、ファイル数終了したか否かを判断する（ステップ３２０）。
【０１１４】
ファイル数分繰り返すことで、ファイル分割で残ったファイル容量を取得し（ステップ３２１）、記録容量に加算して算出する（ステップ３２２）。
図４０は図３１のハードディスク１４０をフォルダ解析処理してデータ分割（ファイル分離分割）した後のフォルダテーブルを示す。
図４０の２０５で示すフォルダテーブルは記録媒体区分１の空き容量では不足したが、ＬＩＮＫファイル１２２が指すフォルダ内ファイル情報に格納されているファイル情報格納アドレスから各ファイル情報のファイル容量を取得した結果、フォルダ内ファイル情報の最初に格納されているファイルは記録媒体区分１の空き容量に納まるので２０５を記録媒体区分１として分割した。また、フォルダ内ファイル情報の最初に格納されているファイルは記録媒体区分１に納まるのでファイル記録数に１が格納される。
【０１１５】
これらの格納情報からフォルダテーブル２０５のＬＩＮＫファイル１２２が指すフォルダ内ファイル情報の最初に格納されているファイルとフォルダテーブル２０６は記録媒体区分１に、フォルダテーブル２０５のＬＩＮＫファイル１２２が指すフォルダ内ファイル情報の２番目に格納されているファイルとフォルダテーブル２０７は記録媒体区分２の２つの脱着可能な記録媒体へ分割したことを示す。
【０１１６】
【発明の効果】
以上説明してきたように、この発明の情報処理装置とプログラムと記録媒体によれば、複数の記録装置の中から保存先を決定してデータを保存する作業を軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明の一実施形態である情報処理装置の構成を示すブロック図である。
【図２】  図１の情報処理装置における処理の際の表示例を示す図である。
【図３】  図１の情報処理装置における処理を示すフローチャート図である。
【図４】  図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の記録容量を取得する処理を示すフローチャート図である。
【図５】  図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の記録容量を表示する処理を示すフローチャート図である。
【図６】  図１に示した情報処理装置における各記録装置の記録媒体の使用容量を表示する処理を示すフローチャート図である。
【図７】  図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
【図８】  図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
【図９】  図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
【図１０】  各記録装置の記録媒体の情報のファイル構造の説明図である。
【図１１】  図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
【図１２】  図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
【図１３】  図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
【図１４】  図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
【図１５】  記録媒体容量表示基準変更の処理を示すフローチャート図である。
【図１６】  図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
【図１７】  図１の情報処理装置における他の処理を示すフローチャート図である。
【図１８】  図１の情報処理装置における保存処理を示すフローチャート図である。
【図１９】  図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
【図２０】  図１の情報処理装置における他の処理の際の表示例を示す図である。
【図２１】  脱着可能な記録媒体数を表示処理によって表示した一例を示す図である。
【図２２】  脱着可能な記録媒体数を表示処理によって表示した他の例を示す図である。
【図２３】  表示部に表示されるウインドウの一例を示す図である。
【図２４】  同じく表示部に表示されるウインドウの一例を示す図である。
【図２５】  図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
【図２６】  図１の情報処理装置における他の保存処理を示すフローチャート図である。
【図２７】  フォルダテーブルのフォーマットを示す図である。
【図２８】  フォルダ単位分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。
【図２９】  ファイル単位分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。
【図３０】  フォルダ移動分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。
【図３１】  ファイル分離分割のデータ分割方式を適用してデータ保存した結果の一例を示す説明図である。
【図３２】  各データ分割方式で使用するデータのフォーマットの説明図である。
【図３３】  同じく各データ分割方式で使用するデータのフォーマットの説明図である。
【図３４】  同じく各データ分割方式で使用するデータのフォーマットの説明図である。
【図３５】  同じく各データ分割方式で使用するデータのフォーマットの説明図である。
【図３６】  図２９に示すフォルダ１２に関する「フォルダ情報」「ファイル情報」「下位フォルダ情報」「フォルダ内ファイル情報」の関係の概要を示す説明図である。
【図３７】  データ分割処理で生成される「フォルダテーブル」を示す説明図である。
【図３８】  同じくデータ分割処理で生成される「フォルダテーブル」を示す説明図である。
【図３９】  同じくデータ分割処理で生成される「フォルダテーブル」を示す説明図である。
【図４０】  同じくデータ分割処理で生成される「フォルダテーブル」を示す説明図である。
【図４１】  フォルダ解析処理を示すフローチャート図である。
【図４２】  下位フォルダ情報の初期化処理を示すフローチャート図である。
【図４３】  フォルダ内ファイル情報の初期化処理を示すフローチャート図である。
【図４４】  該当フォルダ解析処理を示すフローチャート図である。
【図４５】  下位フォルダ情報の生成処理を示すフローチャート図である。
【図４６】  フォルダ内ファイル情報の生成処理を示すフローチャート図である。
【図４７】  フォルダ単位分割方式とファイル単位分割方式の処理を示すフローチャート図である。
【図４８】  フォルダ移動分割とファイル分離分割の共通処理を示すフローチャート図である。
【図４９】  フォルダ移動分割の処理を示すフローチャート図である。
【図５０】  ファイル分離分割の処理を示すフローチャート図である。
【符号の説明】
１：ＣＰＵ      ２：記憶部
３：表示部      ４：入力部
５−１〜５−ｍ，６−１〜６−ｎ：記録装置
【図１】
0004230718.tif 000002
【図２】
0004230718.tif 000003
【図３】
0004230718.tif 000004
【図４】
0004230718.tif 000005
【図５】
0004230718.tif 000006
【図６】
0004230718.tif 000007
【図７】
0004230718.tif 000008
【図８】
0004230718.tif 000009
【図９】
0004230718.tif 000010
【図１０】
0004230718.tif 000011
【図１１】
0004230718.tif 000012
【図１２】
0004230718.tif 000013
【図１３】
0004230718.tif 000014
【図１４】
0004230718.tif 000015
【図１５】
0004230718.tif 000016
【図１６】
0004230718.tif 000017
【図１７】
0004230718.tif 000018
【図１８】
0004230718.tif 000019
【図１９】
0004230718.tif 000020
【図２０】
0004230718.tif 000021
【図２１】
0004230718.tif 000022
【図２２】
0004230718.tif 000023
【図２３】
0004230718.tif 000024
【図２４】
0004230718.tif 000025
【図２５】
0004230718.tif 000026
【図２６】
0004230718.tif 000027
【図２７】
0004230718.tif 000028
【図２８】
0004230718.tif 000029
【図２９】
0004230718.tif 000030
【図３０】
0004230718.tif 000031
【図３１】
0004230718.tif 000032
【図３２】
0004230718.tif 000033
【図３３】
0004230718.tif 000034
【図３４】
0004230718.tif 000035
【図３５】
0004230718.tif 000036
【図３６】
0004230718.tif 000037
【図３７】
0004230718.tif 000038
【図３８】
0004230718.tif 000039
【図３９】
0004230718.tif 000040
【図４０】
0004230718.tif 000041
【図４１】
0004230718.tif 000042
【図４２】
0004230718.tif 000043
【図４３】
0004230718.tif 000044
【図４４】
0004230718.tif 000045
【図４５】
0004230718.tif 000046
【図４６】
0004230718.tif 000047
【図４７】
0004230718.tif 000048
【図４８】
0004230718.tif 000049
【図４９】
0004230718.tif 000050
【図５０】
0004230718.tif 000051