(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
抗原特異的免疫応答が抗原提示細胞による抗原提示の部分的または完全な遮断によって抑制されるような、哺乳動物における不適切または過剰な抗原提示に伴う状態を静脈内注入により治療するための、安定化亜塩素酸塩溶液の抑制有効量を含む静脈内注入用の医薬組成物。
【請求項２】
抗原提示細胞が樹状細胞である、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項３】
抗原提示細胞がマクロファージである、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項４】
抗原特異的免疫応答が抗原受容体によって誘発されるT細胞応答である、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項５】
自己免疫疾患の治療を目的とする請求項1記載の医薬組成物。
【請求項６】
安定化亜塩素酸塩溶液の投与が抗原提示細胞による抗原提示の部分的または完全な遮断をもたらす、請求項5記載の医薬組成物。
【請求項７】
抗原提示細胞が樹状細胞である、請求項6記載の医薬組成物。
【請求項８】
抗原提示細胞がマクロファージである、請求項6記載の医薬組成物。
【請求項９】
安定化亜塩素酸塩溶液の投与が抗原特異的免疫応答の抑制をもたらす、請求項6記載の医薬組成物。
【請求項１０】
抗原特異的免疫応答が抗原受容体によって誘発されるT細胞応答である、請求項9記載の医薬組成物。
【請求項１１】
疾患が、重症筋無力症、全身性エリテマトーデス、血清病、I型糖尿病、慢性関節リウマチ、若年性関節リウマチ、リウマチ熱、シェーグレン症候群、全身性硬化症、脊椎関節症、ライム病、サルコイドーシス、自己免疫性溶血、自己免疫性肝炎、自己免疫性好中球減少症、自己免疫性多腺性疾患、自己免疫性甲状腺疾患、多発性硬化症、炎症性腸疾患、大腸炎、クローン病および慢性疲労症候群からなる群より選択される、請求項5記載の医薬組成物。
【請求項１２】
疾患が全身性エリテマトーデスである、請求項11記載の医薬組成物。
【請求項１３】
臓器移植または移植片の拒絶が抑制される、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項１４】
安定化亜塩素酸塩溶液の投与が抗原提示細胞による抗原提示の部分的または完全な遮断をもたらす、請求項13記載の医薬組成物。
【請求項１５】
抗原提示細胞が樹状細胞である、請求項14記載の医薬組成物。
【請求項１６】
抗原提示細胞がマクロファージである、請求項14記載の医薬組成物。
【請求項１７】
安定化亜塩素酸塩溶液の投与が抗原特異的免疫応答の抑制をもたらす、請求項13記載の医薬組成物。
【請求項１８】
抗原特異的免疫応答が抗原受容体によって誘導されるT細胞応答である、請求項17記載の医薬組成物。
【請求項１９】
それによって炎症が軽減される、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項２０】
状態が、B型肝炎、C型肝炎、慢性肝炎および慢性閉塞性肺疾患からなる群より選択される疾患である、請求項19記載の医薬組成物。
【請求項２１】
疾患がB型肝炎である、請求項20記載の医薬組成物。
【請求項２２】
疾患がC型肝炎である、請求項20記載の医薬組成物。
【請求項２３】
疾患が慢性肝炎である、請求項20記載の医薬組成物。
【請求項２４】
疾患が慢性閉塞性肺疾患である、請求項20記載の医薬組成物。
【請求項２５】
状態がリンパ球増多性疾患である、請求項1記載の医薬組成物。
【請求項２６】
リンパ球増多性疾患がリンパ腫である、請求項25記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の分野
本発明は、抗原特異的免疫応答を抑制するための安定化亜塩素酸塩溶液（stabilized chlorite solution）の使用に関する。本安定化亜塩素酸塩溶液は、抗原提示細胞による抗原提示を妨げることによって抗原特異的免疫応答を抑制する。このため、本安定化亜塩素酸塩溶液は、例えば自己免疫疾患、B型およびC型肝炎、慢性肝炎、慢性閉塞性肺疾患、全身性エリテマトーデスなどの望ましくないもしくは不適切な抗原特異的免疫応答に起因または随伴する疾患の治療、ならびに臓器移植および移植片移植患者における拒絶（移植片対宿主病）の予防に有用である。また、本安定化亜塩素酸塩溶液は、リンパ腫、特に濾胞性非ホジキンリンパ腫の治療にも有用である。
【０００２】
発明の背景
免疫応答に共通する特徴は、抗原（外来性、または自己性であるが外来性と認識されるもの）の認識、およびこれに続く免疫系によるプロセシングである。抗原は典型的には細胞（通常はマクロファージ、樹状細胞およびその他の抗原提示細胞（APC））の細胞質、小胞体（ER）およびリソソーム中、または血清中で酵素分解される。分解された抗原は、MHCクラスIまたはII分子によってAPCの表面に提示される。MHC分子によるこの抗原エピトープの提示、およびこれに続くT細胞のT細胞受容体（TCR）との結合は、抗原提示として知られている。例えば、ロジャーズ（Rodgers）ら、臨床免疫学、原理および実践（リッチ）（CLINICAL IMMUNOLOGY、PRINCIPLESおよびPRACTICE（RICH））：「抗原および抗原提示（Antigens and antigen presentation）」、第7章、pp114〜131、Mosby、St. Louis、MO（1996）；ロアット（Roitt）、エッセンシャル免疫学（ESSENTIAL IMMUNOLOGY）、Blackwell Science、Oxford、England（1997）を参照のこと。
【０００３】
体内を循環するT細胞は、MHC（クラスIまたはII）分子によって提示された抗原エピトープ（抗原）を、T細胞表面のTCRを介して認識し、それと結合する。TCRが提示された抗原エピトープと首尾よく結合することにより、一連のカスケードが生じる。例えば、T細胞が、MHC分子と結合した抗原とAPC表面で遭遇すると、それらは遺伝子発現の変化、エフェクター機能、リンホカイン分泌、および適切な条件下では細胞増殖を特徴とする顕著な表現型変化を生じうる。不適切な免疫応答も同様の様式で生じるが、これは望ましくないT細胞増殖、望ましくないリンホカイン分泌、および自己免疫状態につながるおそれがある。
【０００４】
正常な免疫応答の過程では、まずTCRは提示された抗原を認識し、それと結合しうる必要がある。しかし、上記の一連の事象を引き起こすためには、抗原との単なる結合のみでは不十分であると考えられている。すなわち、リンパ球を活性化させるためには、APC上に提示されたリガンドがT細胞上の共刺激受容体（costimulatory receptor）と反応する必要があると考えられている。具体的には、APC表面のB7分子が、T細胞上にあるカウンターレセプターであってTCRの一部を構成する分子であるCD28と相互作用する。シーゲル（Siegel）ら、臨床免疫学、原理および実践（リッチ）（CLINICAL IMMUNOLOGY、PRINCIPLESおよびPRACTICE（RICH））：「シグナル伝達およびTリンパ球活性化（Signal Transduction and T lymphocyte activation」、第12章、pp 192〜216、Mosby、St. Louis、MO（1996）。ロアット（Roitt）、前記、pp. 169〜170も参照されたい。
【０００５】
最も強い免疫応答の一つに同種免疫応答（allogeneic response）と呼ばれるものがあり、これには非自己MHC同種抗原に反応する免疫系が関与する。この種の反応は、例えば移植臓器などの非自己移植片の拒絶に際して認められ、このような状況では明らかに望ましくない。しかし、同種認識との干渉によって作用することが報告されている免疫抑制機構（すなわち、移植片抗原の除去、APC機能の抑制、表面受容体／補助受容体分子の遮断などによる）は、有害な副作用がある上に作用が短期的であるため、重篤な同種免疫応答の予防および軽減には有効でない。リッチ（RICH）、前記、「充実性臓器の移植における概念および課題（Concepts and challenges in solid organ transplantation」、第104章、pp.1593〜1607。さらに、B7／CD28共刺激性相互作用の遮断に有効な治療用法は報告されていない。
【０００６】
大部分の哺乳動物の免疫系は、自己および外来性の抗原を適切な様式で認識してそれに応答することができる。免疫系が自己抗原に応答しない現象は免疫寛容と呼ばれる。トリプレット（Triplett）、J. Immunol. 86：505〜510（1962）。しかし、自己抗原に対する寛容は時に破綻を来し、T細胞もしくはB細胞（またはその両方）さらには哺乳動物の種々のサイトカインが、哺乳動物自身の組織中の抗原と反応してそれを破壊する自己免疫を引き起こすことがある。さらに、哺乳動物はしばしば外来抗原に対する不適切な免疫応答を示し、正常な健康組織に障害をもたらす免疫系の過剰刺激または過剰反応を引き起こすことがある。
【０００７】
これらの自己免疫応答および不適切な免疫応答は、重症筋無力症、全身性エリテマトーデス、血清病、I型糖尿病、慢性関節リウマチ、若年性関節リウマチ、リウマチ熱、シェーグレン症候群、全身性硬化症、脊椎関節、ライム病、サルコイドーシス、自己免疫性溶血、自己免疫性肝炎、自己免疫性好中球減少症、自己免疫性多腺性疾患、自己免疫性甲状腺疾患、多発性硬化症、炎症性腸疾患、大腸炎、クローン病、慢性疲労症候群などの数多くの全身性免疫疾患の原因となる。
【０００８】
自己免疫疾患における重要な要因の一つは、自己の組織または抗原を標的対象とするT細胞の存在である。抗原（または自己抗原）がAPCによって提示されると、これらの抗自己受容体を有するT細胞は提示された抗原エピトープと結合して分化および増殖を開始し、最終的にはその抗原（または自己抗原）を破壊する。デービス（Davis）、Annu. Rev. Biochem.、59：475（1990）。抗自己T細胞の分化を阻止するための機構がいくつか提唱されている。その一つは、T細胞の機能的不活性化であるクローン麻痺（clonal anergy）である。リッチ（Rich）、前記におけるシュワルツ（Schwartz）「自己免疫の機序（Mechanisms of Autoimmunity）」、第69章、pp 1053〜61。麻痺したT細胞は、T細胞の増殖に必要なサイトカインであるIL-2の発現能をもたない。したがって、このT細胞は増殖能をもたず、自己免疫疾患の症状を引き起こすこともできない。
【０００９】
自己免疫応答を抑制するための従来の方法は、抗原提示後のT細胞の増殖を阻止または抑制することによって免疫応答をダウンレギュレートさせるものである。これらの方法は、抗原提示後の細胞傷害性T細胞の形成および増大、ならびにサイトカイン（IL-1、IL-2、TNFなど）の放出を抑制しようとするものである。例えばシクロスポリンAは、IL-2の産生を遮断することによって抗原提示後のT細胞の増殖を阻止することが知られている。抗原提示後に刺激されたT細胞の産生を妨げようという試みとして免疫応答を調節する方法には、大量の治療薬の投与が必要であり、これは望ましくない有害な副作用を引き起こすおそれがある。
【００１０】
さらに、いくつかの自己免疫疾患には抗自己T細胞の増加が必要ではあるが、自己免疫応答のすべてが生じるにはそれが存在するだけでは十分でない。シュワルツ（Schwartz）、前記、p.1055。例えば、ポリクローナルB細胞の活性化は全身性エリテマトーデスの一般的な特徴である。クリンマン（Klinman）ら、J. Exp. Med.、165：1755（1987）。さらに、臓器特異的な自己免疫疾患において自己抗体が存在することは稀である。バーナード（Bernard）ら、Diabetes、41：40（1992）。このため、抗自己T細胞の増殖を阻止するだけでは、多くの自己免疫疾患の治療には有効でないと考えられる。
【００１１】
自己免疫疾患以外にも、免疫応答が必要でない、または免疫応答をある程度抑制することが望ましい場合がある。抗原に対するアレルギー反応および過剰な炎症は、免疫系が不適切な免疫応答を開始した例である。B型またはC型肝炎などの肝炎ウイルスによる慢性的ウイルス感染症は、過剰な免疫反応性炎症が肝硬変および肝細胞癌などの末期肝機能不全および障害を引き起こす例である。もう一つの例に、移植された臓器および移植片組織の拒絶がある。さらに、移植された臓器または移植片は、移植片または臓器の細胞が健常宿主細胞に対する免疫応答を媒介する移植片対宿主反応を時に誘発することがある。
【００１２】
臓器移植および組織移植片移植の場合には、移植またはグラフト移植された臓器の外来抗原に対する免疫応答を惹起させることは有益でない。このような場合には、免疫系は外来抗原に対する免疫寛容を生じる必要がある。同様の様式で、移植された臓器または移植片の免疫系は宿主抗原に対する寛容を生じる必要がある。臓器移植および移植片移植の分野では、外来移植片に対するレシピエントの細胞免疫応答を、リンパ系および造血系の他の部分に影響を及ぼす細胞毒性物質によって抑制することができる。しかし、移植片の受容は、これらの細胞傷害性化学物質に対するレシピエントの寛容性によって制限され、多くは抗癌剤（増殖抑制剤）と同様である。同じく細胞傷害性抗菌薬、特に抗ウイルス薬を用いる場合、または自己免疫疾患の治療、例えば全身性エリテマトーデスの治療に細胞毒性物質を用いる場合に重大な制限となるものの一つに、身体の骨髄および造血細胞に対する有害作用がある。さらに制限となるものの一つに、細胞毒性物質には外来抗原に対する免疫寛容を誘導する能力がないことがある。
【００１３】
正常な組織および細胞に対する有害な副作用は、外部照射および化学療法などのほとんどの形態の非外科的癌治療法の有効性を制限させてもおり、これはこれらの治療方式の癌細胞に対する特異性が限られているためである。この制限は放射性同位体、薬物および毒素などの毒性物質の癌部位へのターゲティングに抗癌抗体を用いる場合にも重要であるが、これは抗体が全身作用物質として骨髄などの感受性の高い細胞区画にも循環するためである。急性放射性障害ではリンパ系および造血性区画の破壊がみられ、これが敗血症の発症およびその後の死亡につながる重要な要因となる。
【００１４】
照射または有毒化学物質の副作用から生物を保護するために多くの異なるアプローチが試みられてきた。その一つは、毒性が生じた後に骨髄細胞を置換することである。もう一つは、毒性薬物の作用部位で競合する遮断化学物質を注入することである。
【００１５】
ネタ（Neta）ら（J. Immunol. 136：2483〜2485、1986）は、IL-1を照射20時間前に投与するという組換えインターロイキン-1（IL-1）による前処理によって、マウスが外部ビーム照射の致死効果から用量依存的に保護されることを示した。別の研究では、他のサイトカインの使用により、放射線療法および化学療法の有害な副作用が軽減されることが示されている。しかし、サイトカイン分泌の阻止および／または抗原提示細胞（マクロファージ、樹状細胞など）における抗原提示の抑制が、これらの副作用の軽減に有用（または有用でない）との報告はなされていない。
【００１６】
従来の免疫抑制も、移植臓器および移植片拒絶の治療には無効である。第一に、増殖抑制剤および副腎皮質ステロイドなどの大部分の免疫抑制剤が示す免疫抑制作用は低い。第二に、モノクローナル抗体OKT3などの免疫抑制剤は、過剰量ではT細胞およびB細胞に毒性作用を及ぼし、リンパ系細胞における不顕性ウイルス感染または腫瘍性疾患の発生につながることがある。第三に、クロスポリンなどの免疫抑制剤を大量に投与すると、免疫系に属さない臓器に対する毒性作用が生じる。
【００１７】
APC上の抗原提示には、B細胞の増殖およびその後の分化を「介助」するヘルパーT細胞を刺激するという働きもある。各分裂の後、抗原と高い親和性で結合するB細胞は再び分裂しうるが、免疫グロブリンが未変化のまであるか親和性が低いB細胞は死滅する。このため、B細胞はまず増殖した後、Igサブクラスとして言及される免疫グロブリンを分泌する形質細胞へと分化する。典型的には、B細胞はまずIgMを分泌し、続いてIgG、IgAおよびIgEを分泌する。B細胞が増殖を続けるが、分化できない場合には、リンパ腫などのリンパ球増多性疾患が起こりうる。ガウゼ（Gause）、リッチ（Rich）、前記、第113章、pp 1745〜1767。
【００１８】
非ホジキン濾胞性リンパ腫（非-HIV）は、米国で最も頻度の高いリンパ腫の一つである。年間ほぼ40,000例が新たにリンパ球性リンパ腫と診断され、推計死亡者数は19,000例である。リース（Ries）ら、Cancer Statistics Review 1973〜1988、National Institutes of Health Publ 91-2789、Washington、DC、1991、National Cancer Institute。濾胞性リンパ腫は長期間をかけて比較的緩徐に進行し、患者が不快感を覚えるか生命にかかわる合併症が発症しない限り、ほとんど治療は必要でない。濾胞性リンパ腫はリンパ腫の分類では軽度とされているが、現在の治療的検討によっては治癒せず、最終的には例外なく致死的である。
【００１９】
1981年に、患者自身のB細胞リンパ腫から作製した抗イディオタイプ抗体による患者の初の治療が行われた。ミラー（Miller）ら、N. Engl. J. Med.、306：517（1982）。研究者らは10年以上前に濾胞性リンパ腫の治療にモノクローナル抗イディオタイプ抗体を用いている。この研究により、抗イディオタイプ療法に反応するリンパ腫は、リンパ腫の内部に共存するT細胞の比率と直接的な関係にあることが明らかになった。これらの所見から、悪性B細胞がT細胞と何らかの形で相互作用し、抗イディオタイプ抗体がリンパ腫細胞の増殖条件またはB細胞に対するT細胞の免疫応答を何らかの形で変化させた可能性が示唆された。しかし、抗イディオタイプ抗体は患者自身のB細胞（自らの構造を変える能力が内在する）から作製され、B細胞腫瘍は自らの抗原結合部位（すなわちイディオタイプ）の体細胞変異を起こして抗イディオタイプ療法に対する耐性を獲得する能力ももつため、抗イディオタイプ療法は現在では用いられていない。ガウゼ（Gause）、前記、第113章、pp 1745〜1767。
【００２０】
より最近になって、リンパ腫イディオタイプ型（idiotypic-type）（腫瘍特異的免疫グロブリン）とともにインキュベートした樹状細胞が、患者自身の濾胞性リンパ腫に対する免疫処置のために用いられた。この場合には、血液樹状細胞を患者から採取して、患者自身の腫瘍特異的抗体とともにインキュベートし、再び患者に注入している。かなりの数の患者で注入後に腫瘍縮退反応がみられ、このことから樹状細胞が悪性B細胞に対するT細胞応答を誘発したことが示された。これらの観察結果は濾胞性リンパ腫が免疫学的操作の対象となることを示唆する。
【００２１】
濾胞性リンパ腫の過程でみられる病変の一つには、マクロファージによる抗原プロセシングおよび／または提示が関与する。濾胞性リンパ腫に対しては多くの治療用法があり、癌の生物学的療法の治験も最近進んでいるが、リンパ腫の管理には明らかな改善はみられていない。同上、p. 1763。さらに、APCにおける抗原提示の調節によってリンパ腫を治療しうるか否かはこれまで明らかになっていない。
【００２２】
不適切な免疫応答の抑制ならびに抗原提示の抑制および／または阻止は、自己免疫疾患、アレルギー反応、移植拒絶などの軽減に有利であるが、免疫系が感染症を撃退する能力を低下させるという欠点もある。このため、免疫抑制のための既知の治療法は、マクロファージ、単球および多形単核細胞（PMN）などの食細胞が他の感染症を撃退する食作用を促進する薬剤の投与と組み合わせて行われる。抗原特異的免疫応答を抑制し、同時に食作用を促進する治療法は知られていない。
【００２３】
最近、免疫応答時のマクロファージ活性化に伴う炎症反応の持続時間および強度を制御しうる生体の重要な構成要素は、「副経路によって活性化された（alternatively activated）」マクロファージの存在であるとの仮説が提唱されている。スタイン（Stein）ら、（J. Exp. Med. 176：287（1992））。インターフェロン-γ、TNF-α、IL-12または細菌リポ多糖によって誘導される「古典的な」マクロファージ活性化とは異なり、この副経路はIL-4、IL-10またはIL-13によって誘導され、MIP-4蛋白質（マクロファージ炎症性蛋白質-4）を産生するAMAC-1遺伝子の発現、および炎症性誘発性サイトカインの分泌低下を特徴とする。コデリア（Kodelja）ら、J. Immunol. 160：1411（1998）；シェベッシュ（Schebesch）ら、Immunology 92：478（1997）。副経路によって活性化されたマクロファージは、マイトジェンを介するリンパ球増殖を強く抑制することが示されている。このため、マクロファージ活性化の副経路は、炎症誘発性マクロファージ応答の重要な調節因子として作用すると考えられている。事実、副経路によって活性化されたマクロファージは、アレルギー疾患および自己免疫疾患における炎症の抑制に重要な役割を果たすとの仮説が提唱されている。
【００２４】
静脈内投与を行える化学的に安定化された亜塩素酸塩溶液の水性溶液が知られている。塩素を含むその他の溶液も医学的用途が報告されていることが知られている。例えば、米国特許第5,019,402号は、保存された血液成分のエクスビボ滅菌のために用いうる、二酸化塩素を含む溶液、または二酸化塩素遊離性の亜塩素酸塩、弱酸緩衝液および熱活性化糖類の混合物を開示している。しかし、重要なことは、血球成分、すなわち白血球、血小板、凝固因子およびグロブリンを含む血液製剤とともに用いるにはこの方法は不適切なことである。全血中では対応する殺菌作用は起こらず、これはおそらく血球成分が標的とする微生物よりも迅速に二酸化塩素によって攻撃されるためと考えられる。
【００２５】
DE-OS第32 13 389号、米国特許第4,507,285号および米国特許第4,296,103号は、外用または経口治療の用途に適する化学的に安定化された亜塩素酸塩基質を記載している。この様式では、種々の細菌感染症に加え、単純ヘルペスおよび帯状疱疹などのウイルス感染症の外用療法を行いうる。しかし、これらの記載では、抗原特異的免疫応答の抑制を目的とする静脈内投与用のこれらの亜塩素酸塩基質の使用は報告されていない。
【００２６】
さらに、欧州特許第0 200 157号および米国特許第4,725,437号は、静脈内および手術部位周辺（perioperative）投与のための化学的に安定化された亜塩素酸塩溶液を記載している。この薬剤は、カンジダ・アルビカンス（Candida albicans）感染症の治療に有効なことが証明されている。欧州特許第0 200 157号により、寄生虫、真菌、細菌、ウイルスおよび／またはマイコプラスト（mycoplast）によって引き起こされた感染症の症例における静脈内および／または局所投与のためのこのような安定化亜塩素酸塩基質の使用が知られている。この作用は、感染後まもない亜塩素酸塩複合体の単回投与によって達成される食細胞の促進を介して生じると考えられている。これらの刊行物において免疫応答のダウンレギュレーションおよび抗原特異的免疫応答の抑制は記載されておらず、食細胞の刺激を介する作用という提唱されている作用原理によればむしろ正反対の予想に至ると思われる。
【００２７】
したがって、免疫応答を調節する新たな方法が大いに望まれていることが明らかである。特に、自己免疫疾患、移植拒絶および全身性エリテマトーデスなどの不適切な抗原提示に伴う疾患の治療のため、ならびにB型およびC型肝炎、慢性肝炎および慢性閉塞性肺疾患などの不適切なマクロファージ活性化に起因する慢性炎症の症状を有する疾患の治療のための、新たな方法を特定することは非常に望ましい。また、抗原提示の阻止によってリンパ球増多性疾患を治療する方法が望ましいことも明らかである。
【００２８】
発明の概要
抗原提示の抑制または阻止によって抗原特異的免疫応答を抑制し、同時に食作用を促進する方法を開発するという必要性が存在する。このため、本発明の1つの目的は、抗原提示細胞上の抗原提示を部分的または完全に遮断することによって免疫応答を抑制する方法を提供することである。抗原提示細胞上の抗原提示を部分的または完全に遮断することによって、サイトカイン放出および刺激を受けたT細胞の増殖を抑制することも本発明の1つの目的である。本発明のさらなる1つの目的は、抗原特異的免疫応答を抑制し、同時に食作用を促進する方法を提供することである。
【００２９】
本発明の上記およびその他の目的に従って、溶液1l当たり5から100mMolのClO2-の等張液を含む安定化亜塩素酸塩溶液の抑制有効量（inhibition effective amount）を投与することを含む、免疫応答を抑制する方法が提供される。本方法は、特に樹状細胞およびマクロファージを含む抗原提示細胞上の抗原提示の部分的または完全な遮断をもたらす。
【００３０】
本発明のさらなる1つの目的に従って、溶液1l当たり5から100mMolのClO2-の等張液を含む亜塩素酸塩溶液の抑制有効量を投与することを含む、不適切な免疫応答を抑制する方法が提供される。本発明のさらにもう1つの目的に従って、抗原提示細胞における抗原提示を抑制することを含む、自己免疫疾患を治療する方法が提供される。この目的は、それを必要とする哺乳動物に対して、溶液1l当たり5から100mMolのClO2-の等張液を含む亜塩素酸塩溶液の抑制有効量を投与することによって達成しうる。
【００３１】
特に、重症筋無力症、全身性エリテマトーデス、血清病、I型糖尿病、慢性関節リウマチ、若年性関節リウマチ、リウマチ熱、シェーグレン症候群、全身性硬化症、脊椎関節症、ライム病、サルコイドーシス、自己免疫性溶血、自己免疫性肝炎、自己免疫性好中球減少症、自己免疫性多腺性疾患、自己免疫性甲状腺疾患、多発性硬化症、炎症性腸疾患、大腸炎、クローン病および慢性疲労症候群からなる群より選択される疾患を治療する方法が提供される。
【００３２】
本発明のさらなる1つの目的に従って、抗原提示細胞における抗原提示を抑制することを含む、哺乳動物における移植臓器および移植片拒絶を抑制する方法が提供される。この目的は、それを必要とする哺乳動物に対して、溶液1l当たり5から100mMolのClO2-の等張液を含む亜塩素酸塩溶液の抑制有効量を投与することによって達成しうる。
【００３３】
本発明のもう1つの局面に従って、疾患に罹患した患者に対して安定化亜塩素酸塩溶液の水溶液の治療的有効量を投与することにより、リンパ球増多性疾患、B型肝炎、C型肝炎、慢性肝炎および慢性閉塞性肺疾患からなる群より選択される疾患を治療する方法が提供される。
【００３４】
本発明のその他の目的、特徴および態様は、以下の詳細な説明から明らかになると考えられる。しかし、この詳細な説明から当業者には本発明の精神および範囲に含まれるさまざまな変更および改変が明らかになると考えられるため、詳細な説明および具体的な実施例は、本発明の好ましい態様を示してはいるが、例示のみを目的として提示されるものである。
【００３５】
詳細な説明
本発明は、不適切または過剰な抗原提示に伴う臨床的疾患に罹患した患者における抗原提示を抑制する方法を提供する。本方法は、その患者に対して、その臨床的疾患に伴う抗原提示の抑制および症状の緩和のために十分な安定化亜塩素酸塩溶液の治療的有効量を投与することを含む。特に、本発明の方法は、移植拒絶の予防のため、ならびに自己免疫疾患、全身性エリテマトーデス、リンパ腫などのリンパ球増多性疾患、および慢性炎症に伴う疾患の治療のために有用である。慢性炎症に伴う疾患には、慢性肝炎、B型およびC型肝炎、慢性閉塞性肺疾患、および粘膜疾患（例、クローン病および大腸炎）におけるすべての炎症が含まれる。
【００３６】
望ましい治療結果を得るために患者に投与される安定化された亜塩素酸調製物の投与量は、患者の体重および性別を含むさまざまな要因によって決まると考えられる。体重、性別、およびその他の代謝的要因を考慮に入れるための用法調整の方法は当技術分野で周知である。達成しようとする個々の治療エンドポイントは、治療しようとする疾患の個々の病態および症状によって異なると考えられるが、これらのエンドポイントは当技術分野で周知である。例えば、B型肝炎および慢性持続性肝炎にはいずれもトランスアミナーゼ活性が顕著に高値となる実験所見が伴う。亜塩素酸塩調製物を用いる治療の有効性は、治療前後のトランスアミナーゼ活性の値を測定することによって評価しうると思われる。同じく、全身性エリテマトーデスに罹患した患者は二本鎖DNAに対して高い抗体価を示し、治療後にこの抗体価が低下すれば治療の有効性の指標の一つとなる。しかし、臨床的利益はしばしば、臨床効果の定量的な測定を要せずに、患者が報告する症状の全般的改善を観察することによって容易に確認しうることを当業者は容易に理解すると思われる。同様に、ある種の臨床検査所見に測定可能な反応がみられなくとも、臨床的に意味のある利益が存在する可能性がそれ自体によって除外されるわけではない。
【００３７】
本発明の文脈において、「抑制有効量」という用語は、対象にインビボで投与された場合に抗原提示を抑制し、さらにその結果としてT細胞の増殖の阻害を引き起こす溶液の量を示すことを当業者は理解すると考えられる。溶液の治療的有効量とは、治療中の疾患の1つまたは複数の症状に治療的に有意な低下が生じる量、または疾患の一般に認められた臨床的マーカーに統計的に有意な改善が生じる量である。典型的には、亜塩素酸塩溶液の抑制有効量は約0.1ml／kgから約1.5ml／kgの範囲、好ましくは約0.5ml／kg体重であり、濃度は1l当たり約40から約80mMol ClO2-の範囲、好ましくは1l当たり約60mMol ClO2-である。何らかの理論に拘束されるわけではないが、本出願人らは、抗原提示に対する効果とある種の疾患の治療において達成された臨床結果との間の上記の関係が、治療的有効量が抑制有効量とほぼ等しいか等量と考えられることを意味すると考えている。
【００３８】
好ましくは、本発明の亜塩素酸塩溶液を約3日間から約7日間までの任意の期間、好ましくは5日間にわたって1日1回投与し、続いて10日間から20日間、好ましくは14〜18日間、より好ましくは16日間の休止期をおくことにより、治療の1サイクルが構成される。好ましくは、患者には複数サイクル、より好ましくは少なくとも3サイクル、最も好ましくは少なくとも5サイクルの治療を行う。しかし、当業者は、他の用法も可能であって、実際に好ましい場合もあることを認識すると考えられる。このような治療用法を操作する方法は当技術分野では周知である。
【００３９】
例えば、代替的な治療用法は、本発明の安定化亜塩素酸塩溶液の5日間にわたる1日1回の静脈内投与、続いて2日間の休止（例、週末にかけて）、続いてさらに連続5日間の投与、続いて1週間から4週間までの任意の期間にわたる休止からなり、これが1サイクルを構成する。好ましくは、患者には複数サイクル、より好ましくは3サイクルを上回る治療を行う。当業者は、本明細書で提供する指針を用い、治療する疾患および患者の体格に応じて、本発明の安定化亜塩素酸塩溶液の投与法を改変することができる。
【００４０】
創傷および感染症の治療を目的とする安定化亜塩素酸塩溶液を含む水性溶液の使用は当技術分野で知られている。その開示の全体が参照として本明細書に組み入れられる米国特許第4,507,285号および第4,725,437号、ならびに同じくその開示の全体が参照として本明細書に組み入れられる欧州特許第0 200 157号は、ヒトにおける創傷治癒反応の促進、ならびに寄生虫、真菌、細菌、ウイルスおよび／またはマイコプラズマによって引き起こされた感染症の治療における安定化亜塩素酸塩溶液の使用を開示している。その開示の全体が参照として本明細書に組み入れられるキューネ（Kuhne）ら、欧州特許第200,156号は、損傷を来した照射組織の修復および副作用の軽減の補助を目的とする、放射線療法と安定化亜塩素酸塩溶液との併用を記載している。
【００４１】
損傷を来した、 および／または感染した組織の治療における作用様式には、ヘム化合物などの生理活性化物質（bioactivator）の存在下における食細胞の「酸化バースト（oxidative burst）」反応の増強が含まれると考えられる。創傷治癒および感染報告部位の治療はマクロファージの活性化を介して奏功し、これが続いて創傷治癒反応を促進する線維芽細胞を活性化する役割を果たすと考えられている。安定化亜塩素酸塩溶液は、マクロファージ膜中に存在するヘム部分と複合体を形成することによってマクロファージを活性化すると考えられている。マクロファージは活性化されると線維芽細胞を刺激し、これが続いて、創傷または感染によって生じた損傷組織の修復に有用なコラーゲンおよび内皮細胞を生成する。
【００４２】
何らかの理論に拘束されるものではないが、本発明者らはマクロファージが以下の一連の事象により、安定化亜塩素酸塩溶液によって刺激されると考えている。血清中に存在し、マクロファージなどの食細胞の細胞膜の一部でもあるヘム化合物（例えば、ヘモグロビン、ミオグロビン、ペルオキシダーゼ、シトクロムなど）の存在下において、安定化亜塩素酸塩溶液は、塩素および過酸化水素とは異なる酸化特性を有する二次オキシダント（secondary oxidant）となる。事実、本発明の安定化亜塩素酸塩溶液は、等モル濃度の亜塩素酸塩溶液と比べると顕著な薬理学的差異を示した。
【００４３】
さらに本発明者らは、本発明の亜塩素酸塩溶液のマクロファージ活性化を介する既知の創傷治癒機構が、マクロファージの食作用の刺激および増強にも働くと考えている。このため、活性化マクロファージは外来抗原を摂取、消化および処分するように刺激される。マクロファージに貪食性を与えるための安定化亜塩素酸塩溶液の使用は欧州特許第0 200 157号に記載されている。
【００４４】
しかし、本発明以前には、安定化亜塩素酸塩溶液が、抗原特異的免疫応答を抑制し、同時に食細胞の活性を増強させることも可能なことは知られていなかった。何らかの理論に拘束される考えはないが、本発明者らは、安定化亜塩素酸塩溶液は、それを必要とする哺乳動物に投与した場合に、別のマクロファージ活性化副経路を活性化することにより、抗原提示細胞（APC）の抗原提示を部分的または完全に妨げると考えている。この明細書の全体にわたり、「抗原提示細胞」という表現は、抗原提示能および免疫応答誘発能をもつ細胞を意味する。有用な抗原提示細胞にはマクロファージおよび樹状細胞が含まれる。安定化亜塩素酸塩溶液を投与すると抗原提示が抑制されることは、実施例の項で説明するインビトロのデータによって示されている。
【００４５】
典型的な免疫応答には、マクロファージの刺激、刺激を受けたマクロファージの表面上でのMHCクラスIおよびII結合抗原の提示、それとT細胞受容体との結合によって刺激されたT細胞（典型的にはCD4細胞またはCD8細胞などのT細胞サブセット）の増殖および細胞傷害性Tリンパ球（CTL）の形成、それによる抗原発現細胞の死滅が含まれる。抗原提示およびT細胞受容体との結合の後には、刺激を受けたAPC（マクロファージなど）もCTLの増殖を補助する種々のサイトカインを分泌する。サイトカインすなわち増殖因子は、多様な細胞によって産生され、特定の種類の細胞の増殖、成熟および機能的活性化を調節するホルモン様ペプチドである。本明細書におけるサイトカインとは、インターフェロンを含む、造血細胞増殖因子（例、エリスロポエチン、コロニー刺激因子およびインターロイキン）、神経系増殖因子（例、グリア増殖因子および神経成長因子）、ほとんどの間葉増殖因子（例、上皮増殖因子）、血小板由来増殖因子ならびに線維芽細胞増殖因子I、IIおよびIIIなどの多岐にわたる増殖因子を指す。
【００４６】
細胞の分化および成熟の誘導に関与するサイトカインは複数存在し、サイトカインには他の生物学的機能もあると思われることは理解されると考えられる。IL-1の場合には、IL-1-αおよびIL-1-βなどの複数の形態が存在するが、それにも関わらず生物活性のスペクトルは類似しているように思われる。主として骨髄性細胞および他の造血細胞として可能性のあるものの分化および成熟の誘導に関係するサイトカインには、特にIL-1、G-CSF、M-CSF、GM-CSF、Multi-CSF（IL-3）およびIL-2（T細胞増殖因子、TCGF）が含まれる。IL-1は主として骨髄性細胞に作用し、IL-2は主としてT細胞に影響を及ぼし、IL-3は多くのリンパ球前駆細胞に影響を及ぼし、G-CSFは主として顆粒球および骨髄性細胞に影響を及ぼし、M-CSFは主としてマクロファージ細胞に影響を及ぼし、GM-CSFは顆粒球およびマクロファージの両方に影響を及ぼす。その他の増殖因子は未熟血小板（栓球）細胞、赤血球系細胞などに影響を及ぼす。
【００４７】
図1に示されている通り、免疫系が正常であるか機能低下を来していない患者に対して抗原が提示されると、典型的には以下の一連の事象が起こる。この機序は図1の左側に「免疫応答」と記して示されている。抗原（または異物）は、異物を細かい抗原性ペプチドへと分解するマクロファージの小胞内に封入される。個々のMHCクラスII分子は細かくされた抗原性ペプチドの1つをマクロファージの表面に輸送し、T細胞受容体（TCR）に対してそれを提示する。細胞受容体との結合により、マクロファージの自己防衛能を回復させ、異物の細胞内死滅を増強させる活性化因子およびIL-1、TNFなどのサイトカインの放出が誘発される。結合が生じなければ、活性化因子は放出されず、マクロファージは異物を細かいペプチドに分解することができないと考えられる。このため、本明細書において用いられる「抗原提示」という表現は、APCの表面上でMHCクラスII分子に対して複写された外来抗原が提示され、続いてTCRと結合する過程を指す。
【００４８】
上記の通り、マクロファージ活性化の副経路は炎症誘発性マクロファージ反応の重要な調節因子として作用すると考えられており、副経路により活性化されたマクロファージはアレルギー疾患および自己免疫疾患における炎症の軽減に一定の役割を果たすと考えられている。何らかの理論に拘束されるわけではないが、本発明者らは、安定化亜塩素酸塩溶液の投与により抗原提示が阻止および／または抑制されるよう作用する機序の一つは、マクロファージ活性化の副経路の活性化によるものであると考えている。事実、安定化亜塩素酸塩溶液による抗原提示の抑制期間は、薬物のさらなる投与を要せずに数週間にもわたると思われ、これは同じく長期にわたって増強された状態にある、副経路により活性化されたマクロファージにおけるMIP-4の発現持続時間と密接な平行関係にある。MIP-4発現が長期にわたることは、活性化期間の全体を通じてマクロファージが活性化されたままで抗炎症的な役割を果たしうることを示す。
【００４９】
T細胞の増殖を阻止するための従来の既知の治療法は、典型的にはサイトカイン刺激後の細胞傷害性T細胞に作用する。例えば、シクロスポリンAは、図1の左下に示されている細胞傷害性Tリンパ球に作用してT細胞の増殖を阻止すると考えられている。しかし、この時点ですでにAPCはCTLの増殖を補助すると思われるサイトカインを放出している。したがって、CTLの増殖を阻止するためにはこれらの薬物をかなり大量に投与する必要がある。しかし、APCまたはTCRが影響を受ける箇所において、APCとT細胞との抗原提示相互作用を部分的または完全に遮断するような様式で免疫応答を妨げるための方法は知られていない。
【００５０】
自己免疫疾患、ならびに重症筋無力症、全身性エリテマトーデス、血清病、I型糖尿病、慢性関節リウマチ、若年性関節リウマチ、リウマチ熱、シェーグレン症候群、全身性硬化症、脊椎関節症、ライム病、サルコイドーシス、自己免疫性溶血、自己免疫性肝炎、自己免疫性好中球減少症、自己免疫性多腺性疾患、自己免疫性甲状腺疾患、多発性硬化症、炎症性腸疾患、大腸炎、クローン病、慢性疲労症候群などの不適切な免疫応答によって引き起こされる疾患の患者は、免疫応答が不適切であるために発症する。慢性閉塞性肺疾患（COPD）も、少なくとも一部の患者では病因に自己免疫がある程度関係していると思われる。自己免疫反応においては、患者の身体がCTLまたは他のサイトカインを産生し、これらが身体自身の健常細胞に向かい、それらを破壊する。移植または移植片移植患者では、免疫系が移植臓器または移植片の抗原を異物と認識し、それ故にそれらを破壊するために不適切な免疫応答が生じる。この結果として移植片拒絶が生じる。同じく、移植患者および移植片移植患者では、移植臓器または移植片の免疫系が宿主の抗原を異物と認識し、それらを破壊する場合に、移植片対宿主反応が生じることがある。この結果として移植片対宿主病が生じる。アレルギー性喘息、アレルギー性鼻炎およびアトピー性皮膚炎では、他の不適切な免疫応答が認められる。
【００５１】
さらに、慢性炎症の症状を生じる疾患にも、過剰なマクロファージ活性化を特徴とする不適切な免疫応答が関与している。例えば、物理的創傷などの組織傷害、または細菌もしくはウイルスなどの病原体による侵襲に対する健全な反応には、マクロファージの活性化が関与し（「従来の」炎症誘発経路を介する）、 炎症反応に至る。しかし、炎症誘発性免疫応答を抑制できなければ、この反応は不適切な様式の「オーバーシュート」となり、慢性炎症に至るおそれがある。B型およびC型肝炎 、慢性肝炎などの疾患、ならびに非特異的な気管支および肺刺激因子に対する持続的曝露によって引き起こされると思われる閉塞性気管支炎および気腫などのCOPDの症状発現は、過剰なマクロファージ活性化によって誘導される慢性炎症（肝炎では肝臓の、COPDでは肺の組織の）を特徴とする。
【００５２】
全身性エリテマトーデスなどの自己免疫疾患および移植拒絶に対する従来の治療法は、細胞毒性物質、中でもリンパ系に影響を及ぼすもの（特にTリンパ球の増殖を抑制するもの）を用いることを必要とする。これらの細胞毒性薬物は癌化学療法でしばしば用いられるものと類似しており、骨髄系および他の造血系に対する副作用があることはよく知られている。これらの薬物に加えて、リンパ系細胞、特にT細胞も免疫抑制剤として用いられてきた。例えばウチヤマ（Uchiyama）ら、（J. Immunol. 126：1393および1398（1981））は、活性化T細胞のヒトIL-2受容体と特異的に結合し、薬物、毒素または放射性同位体などの細胞毒性物質と結合させて臓器拒絶に関与する細胞を比較的選択的に死滅させることが可能な抗Tacモノクローナル抗体を記載している。このような抗体はβ-またはα-放射性同位体と結合させることができ、臓器移植を行う前、および必要に応じてその後にも、患者に投与することができる。安定化亜塩素酸塩溶液を含む水性溶液は、前記の物質の代わりに用いうる。または、安定化亜塩素酸塩溶液を従来の免疫抑制剤と組み合わせて用いることもできる。
【００５３】
安定化亜塩素酸塩溶液を哺乳動物に投与することにより、免疫系の機能を完全には低下させずに抗原特異的免疫応答が抑制されるが、これはこの溶液が食作用の増強にも有効であるためである。したがって、本発明は、自己免疫疾患の治療、移植臓器または移植片拒絶およびその結果としての敗血性ショックの予防、ならびに過剰な炎症およびアレルギー反応などの不適切な免疫応答の軽減の方法を包含する。これらの疾患を治療するための方法はほかにもすでに知られているため、当業者は、本明細書で提供される指針を用いて、安定化亜塩素酸塩溶液を含む水性溶液の抑制有効量を投与することにより、既知の技法を改変することができる。例えば、当業者は、投与量、投与頻度および投与様式を変更することにより、本発明の安定化亜塩素酸塩溶液を用いて前記の任意の疾患を治療するための治療用法を設計しうる。
【００５４】
本発明の治療の1つの好ましい態様は、一般に「TCDO」と略記される「テトラクロロデカオキシゲンアニオン複合体」と命名された製品の水性溶液を、それを必要とする哺乳動物に対して投与することを要する。この物質は、米国特許4,507,285号（「285号特許」）の実施例1に記載された手順を用いて調製することができ、水性の透明液体であり、アルコールと混和可能であり、融点は-3℃である。ラマンスペクトルでは403,802（亜塩素酸塩）および1562cm-1（活性化酸素）にバンドが認められる。当業者は、本発明の方法には任意の化学的に安定化された亜塩素酸塩溶液を用いることができ、本発明の範囲が「285号特許」に記載された製品の使用に限定されないことを認識すると思われる。
【００５５】
以上に一般的に記載した本発明は、以下の実施例を参照することによってより容易に理解されると思われるが、これは例示を目的としたものであり、本発明を制限するものではない。実施例における「WF10」とは、安定化された水性の亜塩素酸塩溶液を指す。
【００５６】
実施例1
本実施例および以下の実施例2〜4において、これらの実施例の実施に用いた方法に関する詳細は、その開示の全体が参照として本明細書に組み入れられるファグノニ（Fagnoni）ら、Immunology、85：467〜74（1995）に見いだしうる。本実施例は以下の実施例2〜4とともに、樹状細胞を介する共刺激の阻止における安定化亜塩素酸塩溶液の役割を説明する。
【００５７】
樹状細胞（DC）により刺激された同種MLRに対するWF10の効果
ファグノニ（Fagnoni）らに記載された様式で、樹状細胞、T細胞および単球を得た。DC依存的なT細胞活性化に対するWF10の効果を評価するために、新たに単離したCD4+-T細胞を、WF10の存在下または非存在下で、DCに対する同種MLRによって活性化した。精製した休止CD4+T細胞（5〜10×104個／ウェル）を、照射した（25Gy）同種DCとともに、完全培地200μlを含むU字底96ウェルプレート中で培養した。培養物を8％CO2を含む37℃の加湿空気中で5日間保持した。回収19時間前に培養物に対して1μCiの［3H］チミジン（6〜7Ci／mm、New England Nuclear、Boston MA）のパルス添加を行った。増殖細胞による［3H］チミジン取り込みをβ-シンチレーション計数管によって測定した。DCにより刺激したアロ-MLR DCに対してWF10を添加し、4℃で約3分間インキュベートした後にCD4+T細胞を添加した。WF10を用いなかった試料、およびWF10を用いた試料に関する増殖したT細胞の数を図2に示す。図2の結果は4つの培養物の平均±SEMを表し、データは4回の実験の代表値である。
【００５８】
図2に示されている通り、DCにより刺激された同種MLRに対するCD4+T細胞応答は、WF10によって用量依存的な様式で抑制された。WF10の投与は、時間0の時点で用量25μg／mlまたは50μg／mlのWF10を培地に添加することによって行った。図2にみられる通り、1ウェル当たりの樹状細胞（DC）数が増えてもCPM+SE（計数／分+標準誤差）の数値は本質的には同じ値にとどまり、最も強い抑制が生じたのはWF10／1600の場合であった。WF10／数という表現はWF10の希釈度を示し、溶液1ml当たりのWF10の量を意味する。例えば、WF10／1600は、溶液1600ml当たりWF10 1mlを含むWF10の希釈溶液を示す。
【００５９】
実施例2
単球により刺激された同種MLRに対するWF10の効果
DCの代わりにファグノニ（Fagnoni）らに従って得た付着単球を用いたことを除き、実施例1の手順を繰り返した。結果は図3に示されており、単球により刺激されたMLRからのCD4+T細胞の増殖の抑制にWF10投与が有効であることが示された。事実、WF1／1600を投与した場合、1ウェル当たりの単球濃度が上昇したにもかかわらず、安定化亜塩素酸塩溶液は、同種MLRによって刺激された単球からのCD4+T細胞の増殖を完全に抑制する効果を示した。
【００６０】
したがって、実施例1および2の結果は、WF10が、同種MLRにより刺激されたDCまたは単球からのCD4+T細胞の増殖の抑制に有効であることを示す。
【００６１】
実施例3
実施例3および4は、さまざまな抗原を用いてT細胞の抗原誘発性増殖の抑制に対するWF10の効果を明らかにするために実施した。この実施例では、精製した休止CD4+T細胞（5〜10×104個／ウェル）を、照射した（25Gy）同種DCとともに、完全培地200μlを含むU字底96ウェルプレート中で培養した。培養物を8％CO2を含む37℃の加湿空気中で6日間保持した。回収19時間前に培養物に対して1μCiの［3H］チミジン（6〜7Ci／mm、New England Nuclear、Boston MA）のパルス添加を行った。増殖細胞による［3H］チミジン取り込みをβ-シンチレーション計数管によって測定した。
【００６２】
可溶性キーホールリンペットヘモシアニン（KLH）および破傷風トキソイド（TT）を自家DCに添加した。抗原なし、TT、KLH25（25μg／ml）およびKLH50（50μg／ml）がDCによって提示された場合のCD4+T細胞の増殖を明らかにするために、WF10非添加、WF10／200およびWF10／800の添加（時間0の時点でそれぞれ0、溶液1ml／200mlおよび溶液1ml／800mlのWF10を培地に添加したことを表す）に関して測定した。WF10を用いなかった試料、およびWF10を用いた試料に関する増殖したT細胞の数を図4に示す。図4の結果は4つの培養物の平均±SEMを表し、データは4回の実験の代表値である。
【００６３】
図4に示されている通り、DCが可溶性抗原KLHおよびTTを提示した場合には、CD4+T細胞の顕著な増殖が起こった。しかし、WF10を投与すると、KLHまたはTTがDCによって提示された場合のCD4+T細胞の増殖はほぼ完全に抑制された。
【００６４】
実施例4
DCの代わりに単球を抗原提示のために用いたことを除き、実施例3の手順を繰り返した。さらに、WF10／200、WF10／400、WF10／800およびWF10／1600に少しずつ増やしながらWF10を添加した。結果は図5に示されている。図5に示されている通り、単球が可溶性抗原KLHおよびTTを提示した場合には、CD4+T細胞が有意に増加した。しかし、WF10を投与すると、KLHまたはTTが単球によって提示された場合のCD4+T細胞の増殖はほぼ完全に抑制された。
【００６５】
安定化亜塩素酸塩溶液を含む水性溶液の投与によって得られた以上の結果から、抗原特異的免疫応答を抑制しうることが明らかである。安定化亜塩素酸塩溶液を含む水性溶液の投与が、食作用の増強に有効であることはすでに報告されている。このため、単一の医薬品のみを投与することにより、ある種の免疫応答（抗原提示およびT細胞の増殖）を抑制し、同時に別の種類の免疫応答（食作用）を増強することが今や可能である。
【００６６】
実施例5
サンフランシスコ総合病院（San Francisco General Hospital）で第2相臨床試験を実施した。本試験にはWF-10の非盲検病因試験として患者18例を組み入れた。患者には各1時間のWF-10注入を1週間行い、続いて休止期を2週間おいた。3週間を経た後に患者に再び各1時間のWF-10注入を1週間行い、さらに休止期を2週間おいた。検討したパラメータには、マクロファージ活性化／免疫機能活性化の指標、およびHIVウイルス量が含まれる。RBC溶血評価試験には、ヘモグロビン、ハプトグロビンおよび網状赤血球値の変化との比較による51 Cr-RBC残存試験を含めた。
【００６７】
患者18例のどの例にも副作用は全く認められなかった。患者のうち8例に関するデータを収集し、結果を以下に表の形で示し、図6〜13に示した。フローサイトメトリー（例えばBecton-Dickinsonにより推奨されているFACSCAN）による測定では、薬物投与に関連して以下のパラメータに急速な上昇が認められたが、この変化は一般に薬物投与から2週間以内にベースライン値付近に戻った：CD-4、CD-8、CD14+／CD69+、CD14+側方散乱、CD20／DR+細胞。試験期間を通じていくつかの数値は全体的に上昇するように思われ、試験終了時までに明らかな下向き傾向は認められなかったものの、WF-10によって誘発された長期的変化を示す可能性がある。これらには、マクロファージ食作用指数の上昇、およびT細胞のCD3+／CD8+／CD28-サブセットの増加が含まれる。
【００６８】
以下のカテゴリーには下向き傾向の可能性が考えられた：マクロファージの細胞内TNF-α分泌、および循環血中CD14+／DR+細胞数の減少。循環血中CD14+／DR+細胞数が閾値に達する程度まで減少すると免疫麻痺が生じることが報告されている。HIV bDNAアッセイによる測定では、T細胞PHA活性化値またはHIV量に明らかな変化は認められなかった（大部分の患者では試験期間を通じてHIVは検出可能な範囲を下回った）。RBC残存試験の結果では、投与に反応して溶血が生じたことを示す所見は全く認められなかった。
【００６９】
図6に示されている通り、WF10の投与はCD14+／CD69+細胞の増加をもたらし、この数は注入直後に劇的に増加した。図7は、WF10の投与後にCD14+／TNF分泌が減少したことを示しており、このことは安定化亜塩素酸塩溶液が腫瘍壊死因子サイトカインの分泌低下に有効であることを示す。
【００７０】
図8および9は、患者に対するインビボでのWF10の投与が、CD3+／CD8+数の定常的な増加、ならびにCD3+／CD8+／CD28-T細胞数の定常的な増加をもたらしたことを示している。上記のインビトロでのデータは、CD4+T細胞を用いる抗原提示が抑制されたことを示し、図8および9は、循環血中CD28T-細胞（CD3+T細胞）数の増加を示している。図10は、WF10の投与によって食作用指数が上昇したことを示す。図11は、WF10の投与により、CD14+／DR+細胞が減少したために免疫機能が低下したことを示す。このため、本発明者らは、本発明の安定化亜塩素酸塩溶液が食作用をアップレギュレートし、同時に細胞性および体液性免疫応答をダウンレギュレートまたは抑制しうると考えている。
【００７１】
以下に表の形に示す結果は患者15例から得たデータの概要であり、治療第8日から第47日までの種々の測定パラメータの変化を示している。治療の最初の7日間は患者評価に充てたため、第8日がWF10を投与した最初の日にあたる。
【表】
0004369615.tif 000002
*片側p値。標本数は患者15例、ウィルコキソン（Wilcoxon）の順位検定を使用。
【００７２】
これらのデータは、ヒトに対するインビボでのWF10の投与により、CD8+T細胞のCD28-サブセットの産生が増すことを示している。また、これらのデータは、マクロファージ活性化の増大が食作用につながることも示す。さらに、以上のデータではRBC溶血の所見は認められなかった。CD4+細胞に対する抗原提示の抑制が示されたインビトロ試験と総合すると、インビボでのWF-10投与はAPCにおける抗原提示の抑制および／または阻止をもたらすとともに、マクロファージの活性化を促進して食作用の増強をももたらすと考えられる。
【００７３】
実施例6
上記のインビボのデータに基づき、WF10の投与によってCD14+／DR+細胞に統計的有意性に達する一貫したダウンレギュレーションが生じることが示された。さらに、インビボでのWF10投与により、CD3+／CD8+／CD28+細胞が全体的に減少し、CD3+／CD8+／CD28-細胞の値が長期的に有意に増加することが示された。上記のインビトロのデータは、WF10が抗原提示の抑制および／または阻止に有効であることも示している。この抗原提示の減少はリンパ球増多性疾患の抑制、特にB細胞リンパ腫の抑制に極めて重要であると思われ、このため、WF10療法はリンパ腫の治療に有効と考えられる。この予測と一致して、B細胞リンパ腫に罹患した患者1例の場合には、WF10療法に反応した患者では腫瘍サイズが顕著に減少し、現在まで再発していない。
【００７４】
軽度の濾胞性リンパ腫に罹患した成人患者を、その時点で治療に組み込まれていないことに基づいて選択する。ベースライン時のリンパ節の直径が1cmを上回ることがCTスキャンによって確認された患者15例を非盲検単一群（single arm）単一施設試験に組み入れる予定である。患者には0.5ml／kgのWF10を第1〜5日（第1週）および第8〜12日（第2週）に周期的に投与する。スクリーニング評価を終えた後（約14日後）、ベースラインデータを得るために適格患者に第0週の試験前受診を行わせるものとする。
【００７５】
スクリーニング基準は以下のものを含む：
18歳を上回る男性または女性の患者、
組織学的に確定された濾胞性リンパ腫、
CTによる測定でリンパ節の直径が1cmを上回ることが特定された測定可能な病変、
血清クレアチニンが施設のULNの2倍未満であることによって証明された十分な腎機能、
血清ビリルビンが1.5mg／dl以下であってSGOT（AST）またはSGPT（ALT）が施設の正常上限の5倍未満であることによって証明された十分な肝機能、
本試験への参加に関する説明に基づく署名による同意、ならびにすべての手順および計画された受診に従う意志、
ヘモグロビンが女性については＞9.0g／dl、男性については＞10.0g／dl、
血小板数＞75,000／mm2、ならびに
絶対的好中球数＞750／mm2。
【００７６】
WF10は、250〜500mlの生理食塩水中に希釈し、用量0.5ml／kg体重を1時間にわたる静脈内注入によって投与する。腫瘍サイズを測定するために、第0週、第15日、第30日および第45日にCT測定を行う。経過観察期間は3カ月間とし、最終CT測定を第90日に行う。
【００７７】
CT測定により、WF10投与がリンパ節のサイズを減少させることが明らかになる。また、患者はCD3+／CD8+／CD28-の増加、CD14+／DR+の増加、およびCD40 T細胞サブセットの増加も示す。
【００７８】
本発明を実施例および特に好ましい態様を参照しながら詳細に説明してきたが、当業者は、本発明の範囲または精神を逸脱することなく、本明細書にさまざまな改変を加えうることを理解すると考えられる。上記に参照した刊行物はすべて参照として組み入れられる。米国成文法（U.S.C.）35§119の下に利益を請求する、1997年10月6日に提出された米国仮出願第60／060,953号の明細書は、特にその全体が参照として組み入れられる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図1は、抗原提示細胞による抗原提示によってT細胞の活性化および免疫応答の誘発が生じる機序、または抗原提示の不成功によってアネルギー性応答が生じる機序を示している。
【図２】  図2は、本発明の亜塩素酸塩溶液が、同種混合白血球反応（allogeneic mixed leukocyte reaction）によって刺激された樹状細胞からのT細胞の増殖を抑制する効果を示している。
【図３】  図3は、本発明の亜塩素酸塩溶液が、同種混合白血球反応によって刺激された単球からのT細胞の増殖を抑制する効果を示している。
【図４】  図4は、本発明の亜塩素酸塩溶液が、樹状細胞からのT細胞の可溶性抗原誘発性増殖を抑制する効果を示している。
【図５】  図5は、本発明の亜塩素酸塩溶液が、単球からのT細胞の可溶性抗原誘発性増殖を抑制する効果を示している。
【図６】  図6は、WF-10の投与を受けた患者におけるCD14+／CD69+細胞数／μlの時間経過との関係を示している。
【図７】  図7は、WF-10の投与を受けた患者におけるCD14+／TNF細胞数／μlの時間経過との関係を示している。
【図８】  図8は、WF-10の投与を受けた患者におけるCD3+／CD8+／CD28-細胞数／μlの時間経過との関係を示している。
【図９】  図9は、WF-10の投与を受けた患者におけるCD3+／CD8+細胞数／μlの時間経過との関係を示している。
【図１０】  図10は、WF-10の投与を受けた患者における食細胞指数（細胞数／μl単位）の時間経過との関係を示している。
【図１１】  図11は、WF-10の投与を受けた患者におけるCD14+／DR+細胞／μlの時間経過との関係を示している。
【図１２】  図12は、全身性エリテマトーデスに罹患した患者におけるWF-10投与後の二本鎖DNAに対する抗体の減少を示している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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