(57)【要約】  少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体１００。本クリップ組立体は、遠位端部を有する中心ビーム部を備えるピン１０２であって、中心ビーム部から第１と第２のキャップ保持部材が延びるピンと、ピン１０２の遠位端部に取付けられるキャップ１０６であって、第１のキャップ保持部材がキャップ１０６をピン１０２上の第１の位置にしっかりと保持するように構成され、第２のキャップ保持部材がキャップ１０６をピン１０２上の第２の位置にしっかりと保持するキャップとを備える。
2017521613.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体において、
遠位端部を有する中心ビーム部を備え該中心ビーム部から第１と第２のキャップ保持部材が延びるピンと、
前記ピンの前記遠位端部に取付けられるキャップとを具備し、
前記第１のキャップ保持部材が前記キャップを前記ピン上の第１の位置にしっかりと保持し、前記第２のキャップ保持部材が前記キャップを前記ピン上の第２の位置にしっかりと保持するようにしたクリップ組立体。
【請求項２】
前記第１の位置は離脱防止位置であり、該離脱防止位置において、前記キャップが前記ピンから意図せず離脱することと、前記ピンの可撓性アーム部がともに締め付けられることの一方または双方が防止されるようにした請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項３】
前記第２の位置は非係止位置であり、該非係止位置において、前記第２のキャップ保持部材が前記ピンの可撓性アーム部を圧迫状態に保持して、前記少なくとも１つの部品からの前記クリップ組立体の取外しを容易にした請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項４】
前記第１のキャップ保持部材が第１のランプ部を有し、前記第２のキャップ保持部材が前記第１のランプ部から離間配置された第２のランプ部を有する請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項５】
前記キャップは、
被覆ノーズ部と、
前記被覆ノーズ部から延びる側方ビーム部とを具備し、
前記側方ビーム部のうちの少なくとも一方がランプ部に係合する突出部を有し、該ランプ部に係合する突出部は前記第１の位置において前記第１のキャップ保持部材と前記第２のキャップ保持部材との間に固定され、該ランプ部に係合する突出部は前記第２の位置において前記第２のキャップ保持部材によって支持されるようにした請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項６】
前記ピンまたは前記キャップの一方が少なくとも１つのデテント部を有し、前記ピンまたは前記キャップの他方が前記少なくとも１つのデテント部を保持する少なくとも１つの相補的な凹部を有しており、前記少なくとも１つのデテント部が前記第１の位置において前記少なくとも１つの相補的な凹部内にしっかりと保持される請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項７】
前記ピンは、
前記遠位端部において対向するプロング部と、
前記中心ビーム部から外方に延びる対向する可撓性アーム部とを更に具備する請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項８】
前記キャップは、前記ピンのヘッド部に向かって押圧されることにより該キャップが前記第２の位置に移動するように構成され、前記キャップが前記ピンの前記ヘッド部に向かって押圧されると、前記キャップは前記可撓性アーム部を互いに接近する方向に圧迫する請求項７に記載のクリップ組立体。
【請求項９】
前記対向する可撓性アーム部の各々は内方突出部を有しており、該内方突出部は、前記第１の位置において前記キャップの一部分に当接し、前記第２の位置において前記キャップの該一部分から分離されるようになっている請求項７に記載のクリップ組立体。
【請求項１０】
前記内方突出部は、前記クリップ組立体が前記部品にしっかりと設置される第３の位置において、前記キャップの前記一部分から分離される請求項９に記載のクリップ組立体。
【請求項１１】
前記ピンに取付けられた環状シール部材を更に具備する請求項１に記載のクリップ組立体。
【請求項１２】
穴を有するパネルと、
少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体とを具備する固定システムにおいて、
前記クリップ組立体が、
遠位端部を有する中心ビーム部を備え該中心ビーム部から第１と第２のキャップ保持部材が延びるピンと、
前記ピンの前記遠位端部に取付けられるキャップとを具備し、
前記第１のキャップ保持部材が前記キャップを前記ピン上の第１の位置にしっかりと保持し、前記第２のキャップ保持部材が前記キャップを前記ピン上の第２の位置にしっかりと保持するようにした固定システム。
【請求項１３】
前記第１の位置は、前記キャップが前記ピンから意図せず離脱することと、前記ピンの可撓性アーム部がともに締め付けられることの一方または双方を防止する離脱防止位置であり、前記第２の位置は、前記第２のキャップ保持部材が前記ピンの可撓性アーム部を圧迫状態に保持して、前記少なくとも１つの部品からの前記クリップ組立体の取外しを容易にする非係止位置である請求項１２に記載の固定システム。
【請求項１４】
前記第１のキャップ保持部材が第１のランプ部を有し、前記第２のキャップ保持部材が前記第１のランプ部から離間配置された第２のランプ部を具備する請求項１２に記載の固定システム。
【請求項１５】
前記キャップは、
被覆ノーズ部と、
前記被覆ノーズ部から延びる複数の側方ビーム部とを具備し、
少なくとも１つの前記側方ビーム部がランプ部に係合する突出部を有し、該ランプ部に係合する突出部は、前記第１の位置において前記第１のキャップ保持部材と前記第２のキャップ保持部材との間に固定され、該ランプ部に係合する突出部は、前記第２の位置において前記第２のキャップ保持部材によって支持されるようにした請求項１２に記載の固定システム。
【請求項１６】
前記ピンまたは前記キャップの一方が少なくとも１つのデテント部を具備し、前記ピンまたは前記キャップの他方が、前記少なくとも１つのデテント部を保持する少なくとも１つの相補的な凹部を具備しており、前記少なくとも１つのデテント部は前記第１の位置において前記少なくとも１つの相補的な凹部内にしっかりと保持される請求項１２に記載の固定システム。
【請求項１７】
前記ピンは、
前記遠位端部において対向するプロング部と、
前記中心ビーム部から外方に延びる対向する可撓性アーム部とを更に具備し、
前記対向する可撓性アーム部の各々は内方突出部を有しており、該内方突出部は、前記第１の位置において前記キャップの一部分に当接し、前記第２の位置において前記キャップの該一部分から分離されるようになっており、
前記キャップは、前記ピンのヘッド部に向かって押圧されることにより該キャップが前記第２の位置に移動し、前記キャップが前記ピンの前記ヘッド部に向かって押圧されると前記キャップが前記可撓性アーム部を互いに接近する方向に圧迫するようにした請求項１２に記載の固定システム。
【請求項１８】
前記内方突出部は、前記クリップ組立体が前記部品にしっかりと設置される第３の位置において前記キャップの前記一部分から分離される請求項１７に記載の固定システム。
【請求項１９】
少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体において、
（ａ）ピンと、
（ｂ）前記ピンに取付けられる環状シール部材と、
（ｃ）前記ピンの前記遠位端部に取付けられるキャップとを具備し、
前記ピンが(i)ヘッド部と、(ii)前記ヘッド部に連結された中心ビーム部であって、前記ヘッド部とは反対側に遠位端部を有する中心ビーム部と、(iii)前記遠位端部において対向するプロング部と、(iv)前記中心ビーム部から外方に延びる対向する可撓性アーム部であって、各々が内方突出部を有して成る対向する可撓性アーム部と、(v)前記中心ビーム部から延びる第１と第２のキャップ保持部材とを具備し、
前記キャップが、被覆ノーズ部と、該被覆ノーズ部から延びる複数の側方ビーム部とを具備し、
前記第１のキャップ保持部材が該キャップを前記ピン上の離脱防止位置にしっかりと保持し、該離脱防止位置において、該キャップが前記ピンから意図せず離脱すること、前記ピンの前記可撓性アーム部がともに圧迫されることの一方または双方が防止され、前記第２のキャップ保持部材が該キャップを前記ピン上の非係止位置にしっかりと保持し、該非係止位置において、前記第２のキャップ保持部材が前記可撓性アーム部を圧迫状態に保持して、該クリップ組立体が前記少なくとも１つの部品から容易に取外せるようにし、前記対向する可撓性アーム部の各々の前記内方突出部は前記離脱防止位置において該キャップの一部分に当接し、前記非係止位置において該キャップの前記部分から分離されるようになっており、該キャップは、前記ピンの前記ヘッド部に向かって押圧されることにより該キャップが前記非係止位置に移動するように構成され、かつ、該キャップが前記ピンの前記ヘッド部に向かって押圧されると、該キャップが前記可撓性アーム部を互い接近する方向に圧迫するようにしたクリップ組立体。
【請求項２０】
前記第１のキャップ保持部材が第１のランプ部を具備し、前記第２のキャップ保持部材が前記第１のランプ部から離間する第２のランプ部を具備しており、
少なくとも１つの前記側方ビーム部がランプ部に係合する突出部を具備し、該ランプ部に係合する突出部は、前記離脱防止位置において前記第１のランプ部と前記第２のランプ部との間に固定されており、該ランプ部に係合する突出部は、前記非係止位置において前記第２のランプ部によって支持され、前記ピンまたは前記キャップの一方が少なくとも１つのデテント部を具備し、前記ピンまたは前記キャップの他方が前記少なくとも１つのデテント部を保持する少なくとも１つの相補的な凹部を具備し、前記少なくとも１つのデテント部は、前記離脱防止位置において前記少なくとも１つの相補的な凹部内にしっかりと保持されるようになっており、前記内方突出部は、前記クリップ組立体が前記パネルにしっかりと設置される設置位置において前記キャップの前記一部分から分離されるようにした請求項１９に記載のクリップ組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１４年６月１２日に出願された、「Clip Assembly」と題する米国仮特許出願第６２／０１１１８１号に関し、この出願からの優先権の利益を主張する。この出願はその全体が引用することにより本明細書の一部をなす。
【０００２】
本開示の実施形態は、包括的には、１つまたは複数のパネル等の１つまたは複数の部品に固定される固定用クリップ組立体に関する。
【背景技術】
【０００３】
第１のパネル等の１つの部品を、第１のパネルに固定される第２のパネルまたは別の構造体若しくは装置等の別の部品に固定するのに、種々のクリップ組立体が使用される。上記部品を一緒に固定するために、ピンとグロメットとの締結具を備えるクリップ組立体を用いることができる。この締結具は、グロメット内に固定されるピンを含むことができる。ピンの平坦な頂部は、第１のパネルに接着によって固定することができるのに対し、グロメットは、第２のパネルに形成される穴の中にスナップ留めによって固定される。通常、グロメットは、嵌合プロセスにおいてピンが通過することが可能な穴を有する。ピンがグロメットに対して固定される場合、上記穴は通常、ピンシャフト部の形状に適合する。
【０００４】
別のタイプのクリップ組立体は、分離した別個のグロメットを用いずに使用することができるピンを備える。ピンは、例えばパネルの穴にしっかりと嵌入する。
【０００５】
ピンの遠位端部上にキャップを配置することができる。キャップは、ピンの遠位端部を覆い、不所望の係合を防ぐように構成することができる。しかしながら、（位置ずれ、パネルの頂部への衝突等が原因で）ピンがパネル内に設置されていない場合、キャップのノーズ部が意図せず押圧されると、キャップがピンのベース部を圧迫して非係止状態のままとなる場合がある。したがって、クリップがパネルの穴に十分に係合しない可能性がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、部品にしっかりと嵌合するとともに、その部品にしっかりと嵌合したままとなることができるクリップ組立体が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の或る特定の実施形態は、少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体を提供する。本クリップ組立体はピンを備えることができる。該ピンは、遠位端部を有する中心ビーム部を備えることができる。中心ビーム部から第１と第２のキャップ保持部材が延設されるようにできる。該クリップ組立体は、ピンの遠位端部に取付けられるキャップを備えることができる。第１のキャップ保持部材はキャップをピン上の第１の位置にしっかりと保持し、第２のキャップ保持部材はキャップをピン上の第２の位置にしっかりと保持するように形成される。
【０００８】
第１の位置は、キャップがピンから意図せず離脱すること、および／または、ピンの可撓性アーム部がともに締め付けられることを防止する離脱防止位置を提供することができる。第２の位置は、第２のキャップ保持部材が可撓性アーム部を圧迫状態に保持し、少なくとも１つの部品からクリップ組立体を容易に取外せるようにする非係止位置を提供することができる。
【０００９】
少なくとも１つの実施形態において、第１のキャップ保持部材は第１のランプ部を有することができる。同様に、第２のキャップ保持部材は第１のランプ部から離間する第２のランプ部を有することができる。
【００１０】
キャップは、被覆ノーズ部と、被覆ノーズ部から延びる複数の側方ビーム部とを備えることができる。少なくとも１つの側方ビーム部が、ランプ部に係合する突出部を有することができ、ランプ部に係合する突出部は、第１の位置において第１のキャップ保持部材と第２のキャップ保持部材との間に固定され、第２の位置において第２のキャップ保持部材によって（第２のキャップ保持部材上または第２のキャップ保持部材の上方等に）支持される。
【００１１】
ピンまたはキャップの一方が少なくとも１つのデテント部を有することができる。ピンまたはキャップの他方が１または複数のデテント部を保持する少なくとも１つの相補的な凹部を有することができる。１または複数のデテント部は、第１の位置において相補的な１または複数の凹部内にしっかりと保持することができる。
【００１２】
少なくとも１つの実施形態において、ピンは、遠位端部において対向するプロング部と、中心ビーム部から外方に延びる対向する可撓性アーム部とを備えることができる。キャップは、ピンのヘッド部に向かって押圧されることによりキャップが第２の位置に移動するように構成することができる。キャップがピンのヘッド部に向かって押圧されると、キャップは可撓性アーム部を互い接近する方向に圧迫するように構成することができる。対向する可撓性アーム部の各々は、第１の位置においてキャップの一部分に当接し、第２の位置においてキャップの上記一部分から分離される内方突出部を有することができる。内方突出部は、クリップ組立体が部品にしっかりと設置される第３の位置においてキャップの上記一部分から分離することができる。
【００１３】
本クリップ組立体は、ピンに取付けられる環状シール部材も備えることができる。例えば、環状シール部材は、ピンのベース部に取付けることができる。ベース部から中心ビーム部が延びることができる。
【００１４】
本開示の或る特定の実施形態は、穴を有するパネルと、少なくとも１つの部品に取付けるクリップ組立体とを備えることができる固定システムを提供する。クリップ組立体は、遠位端部を有する中心ビーム部を備えるピンを備えることができる。中心ビーム部から第１と第２のキャップ保持部材が延びる。中心ビーム部は、パネルの穴に通して配置される。本システムは、ピンの遠位端部に取付けられるキャップも備えることができる。第１のキャップ保持部材は、キャップをピン上の第１の位置にしっかりと保持するように構成され、第２のキャップ保持部材は、キャップをピン上の第２の位置にしっかりと保持する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の上方からの側面斜視図である。
【図２】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の側面図である。
【図３】本開示の一実施形態によるピンの側面図である。
【図４】図３の線４−４に沿った本開示の一実施形態によるピンのヘッド部の断面図である。
【図５】図３の線５−５に沿った本開示の一実施形態によるピンの断面図である。
【図６】本開示の一実施形態によるキャップの側面図である。
【図７】本開示の一実施形態によるキャップの正面図である。
【図８】本開示の一実施形態による環状シール部材の側面図である。
【図９】図８の線９−９に沿った本開示の一実施形態による環状シール部材の断面図である。
【図１０】図２の線１０−１０に沿った離脱防止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図１１】離脱防止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の正面図である。
【図１２】離脱防止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図１３】本開示の一実施形態によるキャップの側方ビーム部の上縁部に当接するピンの可撓性アーム部の突出部の断面図である。
【図１４】パネルに対する設置位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の側面図である。
【図１５】パネルに対する設置位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の正面図である。
【図１６】図１５の線１６−１６に沿ったパネルに対する設置位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図１７】本開示の一実施形態による設置位置においてキャップの側方ビーム部の上縁部から分離されているピンの可撓性アーム部の突出部の断面図である。
【図１８】パネルに対する非係止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の側面図である。
【図１９】図１８の線１９−１９に沿ったパネルに対する非係止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図２０】本開示の一実施形態による非係止位置におけるキャップの側方ビーム部の上縁部に対するピンの可撓性アーム部の突出部の断面図である。
【図２１】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の上面斜視図である。
【図２２】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の上面図である。
【図２３】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の正面図である。
【図２４】図２３の線２４−２４に沿った本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図２５】本開示の一実施形態によるクリップ組立体の側面図である。
【図２６】図２５の線２６−２６に沿った本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図２７】図２３の線２７−２７に沿った本開示の一実施形態によるクリップ組立体の断面図である。
【図２８】本開示の一実施形態によるキャップの側方ビーム部の上縁部に当接するピンの可撓性アーム部の突出部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本開示の実施形態を詳細に説明する前に、本開示は、以下の説明に記載されているかまたは図面に示されている構成部材の構成および配置の詳細にその適用が限定されないことを理解されたい。本開示は他の実施形態が可能であり、様々な方法で実施または実行することが可能である。また、本明細書において使用される表現および用語は説明目的のためのものであり、限定とみなされるべきではないことを理解されたい。「含む」および「備える」並びにその変形形の使用は、その前に挙げる部材およびその均等物、並びに追加の部材およびその均等物を包含することを意味する。
【００１７】
本開示の実施形態は、少なくとも１つの部品に固定されるように構成することができるクリップ組立体を提供する。クリップ組立体は、ピンと、ピンの端部に取付けることができるキャップとを備えることができる。ピンは、第２のキャップ保持部材から離間する第１のキャップ保持部材を備えることができる。第１のキャップ保持部材は、キャップをピンに対して第１の位置にしっかりと保持する。第２のキャップ保持部材は、キャップをピンに対して第２の位置にしっかりと保持する。第２の位置は第１の位置とは異なる。第１の位置は、キャップがピンから意図せず離脱することを防止する、および／または、ピンの部分（可撓性アーム部等）がともに締め付けられるか若しくは圧迫されるのを防止する、離脱防止位置を提供することができる。第２の位置は、第２のキャップ保持部材が、部品からのクリップ組立体の取外しを容易にするように可撓性アーム部がともに圧迫されることを確実にする非係止位置を提供することができる。
【００１８】
図１は、本開示の一実施形態によるクリップ組立体１００の上方からの側面斜視図を示している。図２は、クリップ組立体１００の側面図を示している。図１、２を参照すると、クリップ組立体１００は、ピン１０２と、環状シール部材１０４と、キャップ１０６とを備えることができる。環状シール部材１０４は、ピン１０２のネック部１０８の直近でピン１０２に取付けることができる。キャップ１０６は、ピン１０２の遠位端部１１０に取付けることができる。ピン１０２と、環状シール部材１０４と、キャップ１０６とは、プラスチック等の様々な材料で作製することができる。少なくとも１つの実施形態において、環状シール部材１０４は、ゴムその他のエラストマー材料で形成することができる。代替的には、クリップ組立体１００は環状シール部材１０４を備えなくてもよい。
【００１９】
図３は、本開示の一実施形態によるピン１０２の側面図を示している。ピン１０２は、ネック部１０８を介してベース部１１４に連結されたヘッド部１１２を備えることができる。遠位端部１１０は、ヘッド部１１２とは反対側とすることができる。ベース部１１４から下方に中心ビーム部１１６が延びる。ネック部１０８とビーム部１１６とは、ピン１０２の長手方向の中心軸１１８に関して軸方向に一直線上に配置されている。
【００２０】
ビーム部１１６は、ベース部１１４から遠位に配置される遠位先端部１２０を有することができる。遠位先端部１２０は対向するプロング部１２２を備えることができる。対向するプロング部は互いに接近、離反するように撓むことができる。対向する可撓性保持部材が遠位先端部１２０から上方に延びる。可撓性保持部材は、例えばアーム部、ウイング部等から形成することができる。各可撓性保持アーム部１２４は、遠位先端部１２０に向かって下方に傾斜する、傾斜外面１２６を有することができる。図示のように、可撓性アーム部１２４およびプロング部１２２は、ピン１０２の遠位端部１１０において、ピン１０２の遠位端部１１０の近くで、または別様にピン１０２の遠位端部１１０から延びるＷ字型のベース部を形成することができる。
【００２１】
各可撓性アーム部１２４は、ベース部１１４に最も近い端部１２７の近位に、ブロック等の内方突出部１２５を有することができる。突出部１２５は、キャップ１０６（図１、２に示す）と協働してキャップ１０６を離脱防止位置に維持する。
【００２２】
長手方向の中心軸１１８の周りに、ネック部１０８を貫く中央キャビティ１２８を形成することができる。環状シール部材１０４（図１、２に示す）がピン１０２にオーバーモールドされる場合、工具が中央キャビティ１２８に係合することができる。例えば、環状シール部材１０４がピン１０２にオーバーモールドされる際、工具を用いてピン１０２を所定位置に固定することができる。代替的には、ネック部１０８を貫く中央キャビティを形成しなくてもよい。
【００２３】
ベース部１１４は、支持プレート１３２上に配置されるシール保持用のディスク１３０を含むことができる。シール保持用のディスク１３０と支持プレート１３２とは、一体的に成形し、単一の連続的な一体ピースとして形成してもよい。代替的には、シール保持用のディスク１３０は、例えば接着剤、締結具等によって支持プレート１３２に取付けられる別個のピースとしてもよい。シール保持用のディスク１３０は、環状シール部材１０４がベース部１１４に固定されるように、環状シール部材１０４の一部分に係合する。
【００２４】
シール保持用のディスク１３０の反対側では、支持プレート１３２から下方に、１つまたは複数のオフセット部１３４（例えば、ビーム部、タブ、壁、スタッド、リング等）が延びることができる。オフセット部１３４は、パネル等の部品に対して望ましい高さにクリップ組立体１００を設定する。例えば、オフセット部１３４は、パネルの上面に当接することができる。代替的には、ピン１０２は、オフセット部１３４を有しなくてもよい。
【００２５】
図４は、図３の線４−４に沿った本開示の一実施形態によるピン１０２のヘッド部１１２の断面図を示している。ヘッド部１１２は、ネック部１０８（図１〜図３に示す）に連結された中央ハブ１３６を含むことができる。中央ハブ１３６は、図示とは異なる種々の形状およびサイズに形成することができる。中央ハブ１３６から外方に弧状の延長ビーム部１３８が延びている。該弧状の延長ビーム部１３８は係合ビーム部１４０に連結されている。係合ビーム部１４０は、半円形とし、長手方向の中心軸１１８を中心にセンタリングすることができる。延長ビーム部１３８は、係合ビーム部１４０に柔軟性を与える。弧状ビーム部１３８と係合ビーム部１４０とは協働して、ヘッド部１１２と、ひいてはピンとが、パネル内の穴に対して自己センタリングすることを可能にする。代替的には、様々な他の形状およびサイズのヘッド部１１２を形成することができる。例えば、ヘッド部１１２は、円形ディスクとすることができる。
【００２６】
少なくとも１つの実施形態において、或る部品を、ネック部１０８の周りでヘッド部１１２の下面とベース部１１４および／またはシール部材１０４の上面との間に取付けられるように構成することができる。例えば、部品としては、ネック部１０８の周りに取付けられるか若しくは別様にネック部１０８に取付けられるフックまたはループを挙げることができる。
【００２７】
図５は、図３の線５−５に沿った本開示の一実施形態によるピン１０２の断面図を示している。ビーム部１１６は、ベース部１１４から遠位に配置される端部１４２を有することができる。図３、５を参照すると、ビーム部１１６の外面から外方に、ランプ部１４４等の第１のすなわち下側のキャップ保持部材が延びることができる。下側ランプ部１４４は、ビーム部１１６の外面から外方に延びることができるランプ部１４６等の第２のすなわち上側のキャップ保持部材から、特定の距離だけ離間することができる。図示のように、下側ランプ部１４４は、上側ランプ部１４６よりも端部１４２に近く、それに対して、上側ランプ部１４６は、下側ランプ部１４４よりもベース部１１４に近い。キャップ保持部材は、ランプ部の代わりに、キャップの相補部をしっかりと保持する種々の他の形状部として形成してもよい。例えば、キャップ保持部材は、ラッチ部、返し部、鈎部等とするかまたは別様にラッチ部、返し部、鈎部等を含んでもよい。
【００２８】
下側ランプ部１４４はレッジ１５０に連結された傾斜面１４８を有することができる。同様に、上側ランプ部１４６はレッジ１５２に連結された傾斜面１５２を有することができる。各レッジ１５０、１５２は、長手軸１１８に対して略垂直な平面に存在することができる。各傾斜面１４８、１５０は、各々のレッジ１５０、１５２から内方へ下向きに傾斜する。
【００２９】
後述のように、下側ランプ部１４４は、離脱防止位置においてキャップ１０６（図１、２に示す）をピン１０２に対して把持する。そのため、下側ランプ部１４４は、キャップ保持用のランプ部とすることができる。上側ランプ部１４６は、非係止位置においてキャップ１０６を把持する。したがって、上側ランプ部１４６は、非係止状態のキャップを固定するランプ部とすることができる。
【００３０】
図６は、本開示の一実施形態によるキャップ１０６の側面図を示している。図７は、キャップ１０６の正面図を示している。図６、７を参照すると、キャップ１０６は対向する側方ビーム部１６０を有することができる。側方ビーム部は被覆ノーズ部１６２に連結されている。被覆ノーズ部１６２内にプロング部のための空間１６４を形成することができる。ピン１０２のプロング部１２２は該プロング部のための空間１６４内に配置される。
【００３１】
各ビーム部１６０内に開口１６６を形成することができる。ランプ部に係合する突出部１６８（例えば可撓性アーム部、タブ、返し部、鈎部、フック等）が、ビーム部１６０の内縁部１６９から下方へ開口１６６内に延びることができる。ランプ部に係合する突出部１６８は、ピン１０２のランプ部１４４、１４６（例えば図３、５に示す）上に固定され、キャップ１０６をピン１０２に対して規定位置に保持する。
【００３２】
図８は、本開示の一実施形態による環状シール部材１０４の側面図を示している。図９は、図８の線９−９に沿った環状シール部材１０４の断面図を示している。図８、９を参照すると、環状シール部材１０４は、環状カラー部１７０を有することができ、環状カラー部１７０から径方向下方にフレア状のフランジ１７２が延びる。図９に示すように、具体的には、カラー部１７０内に内部通路１７４が形成される。この通路１７４は、ピン１０２のベース部１１４（例えば図３に示す）にしっかりと係合するサイズおよび形状になっている。通路１７４の上部１７６は、シール保持用のディスク１３０の外面に適合するサイズおよび形状になっているのに対し、下部１７８は、支持プレート１３２の外面に適合するサイズおよび形状になっている。上述のように、環状シール部材１０４は、ピン１０２上にオーバーモールド成形することができる。
【００３３】
図１０は、図２の線１０−１０に沿った離脱防止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体１００の断面図を示している。離脱防止位置は、キャップ１０６がピン１０２から意図せず離脱することを防止するように構成することができる。さらに、離脱防止位置は、可撓性アーム部１２４が互い接近する方向に圧迫されて係脱位置または非係止位置になるのを防止するように構成することができる。
【００３４】
図示のように、離脱防止位置において、ランプ部に係合する突出部１６８は、下側ランプ部１４４と上側ランプ部１４６との間に留めることができる。例えば、突出部１６８の下面は、下側ランプ部１４４のレッジ１５０上に支持することができる。このようにして、下側ランプ部１４４と突出部１６８とが協働し、矢印Ａの方向においてキャップがピン１０２から滑り落ちるのを防止することができる。
【００３５】
図１１は、離脱防止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体１００の正面図を示している。図１２は、離脱防止位置にあるクリップ組立体１００の断面図を示している。図１１、１２を参照すると、離脱防止位置において、ランプ部に係合する突出部１６８がランプ部１４４、１４６間に留められるのに加えて、可撓性アーム部１２４の内方突出部１２５がキャップ１０６の側方ビーム部１６０の上縁部１８０に当接する。
【００３６】
図１３は、本開示の一実施形態によるキャップ１０６の側方ビーム部１６０の上縁部１８０に当接するピン１０２の可撓性アーム部１２４の突出部１２５の断面図を示している。図１２、１３を参照すると、上縁部１８０には、ディボット部１８２（これは半球形とすることができる）等の凹部を形成することができる。ディボット部１８２は、突出部１２５から下方に延びる相補的なバンプ部１８４等のデテント部を受ける。ビーム部１６０が突出部１２５に当接すると、バンプ部１８４はディボット部１８２に嵌まり込み、それにより、ピン１０２に対するキャップ１０６の軸方向の変位が制限される。このようにして、突出部１２５はビーム部１６０に対して安定される。少なくとも１つの実施形態において、突出部１２５は、１または複数の凹部と嵌合する１または複数のデテント部等によってビーム部１６０上に係止し、それにより、側方ビーム部が可撓性アーム部１２４を互い接近する方向に圧迫することを防止する。規定の力（人が意図してキャップ１０６に印加する力等）を印加すると、突出部１２５と側方ビーム部１６０との間の固定接触面に打ち勝つことができ、側方ビーム部１６０は、突出部１２５の外面に滑ることができるようになり、この場合、側方ビーム部１６０は、後述するように可撓性アーム部１２４を（圧迫状態となるように）内方に押す。
【００３７】
例えば図１２、１３に示す離脱防止位置において、１または複数のデテント部が相補的な１または複数の凹部内に固定されると、例えばパネルの穴の中に適切に配置されていない場合に可撓性アーム部１２４が意図せず圧迫されることが防がれる。代替的には、上縁部１８０がバンプ部を有してもよく、それに対して、突出部１２５がディボット部を有することができる。また、代替的には、クリップ組立体１００は、図１３に示すバンプ部およびディボット部を有しなくてもよい。また、代替的には、バンプ部およびディボット部は、丸い半球形ではない異なる形状としてもよい。
【００３８】
ピン１０２の可撓性アーム部１２４の各々が、半球形のバンプ部または他のそのような突起等のデテント部を有してもよく、それに対して、キャップ１０６の上縁部１８０が、例えばディボット部、チャネル部等の相補的な保持用凹部を各々有することができる。代替的には、キャップ１０６が１または複数のデテント部を有してもよく、それに対して、ピン１０２が保持用１または複数の凹部を有することができる。
【００３９】
図１２、１３に示すように上縁部１８０が突出部１２５に留められると、例えば、キャップ１０６は、矢印Ｂの方向において上方にヘッド部１１２に向かって滑ることが阻止される。そのため、図１０〜図１３を参照すると、離脱防止位置において、ランプ部に係合するキャップ１０６の突出部１６８が下側レッジ１４４上に支持され、それにより、矢印Ａの方向におけるピン１０２に対するキャップ１０６の不慮の移動が防止され、それと同時に、側方ビーム部１６０が突出部１２５に当接し、それにより、矢印Ｂの方向におけるピン１０２に対するキャップ１０６の移動が防止される。したがって、ピン１０２とキャップ１０６とは、離脱防止位置において互いに協働し、キャップ１０６をピン１０２に対する所定位置に懸吊する（例えば、キャップ１０６が、ピン１０２に対して軸方向に変位するかまたは可撓性アーム部１２４を互い接近する方向に圧迫することを防止する）。
【００４０】
図１４は、パネル２００に対する設置位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体１００の側面図を示している。図１５は、パネル２００に対する設置位置にあるクリップ組立体１００の正面図を示している。図１６は、図１５の線１６−１６に沿ったパネル２００に対する設置位置にあるクリップ組立体１００の断面図を示している。設置位置とは、クリップ組立体１０２の、パネル２００に対してしっかりと固定される位置を指す。クリップ組立体１００およびパネル２００は固定システムを提供する。例えば、この固定システムは、ヘッド部１１２の周りまたはヘッド部１１２の下方での係合等によって別の部品をパネルに接続するように構成することができる。
【００４１】
図１４〜図１６を参照すると、設置位置において、ピン１０２の中心ビーム部１１６は、パネル２００内に形成される穴２０２に通して配置される。可撓性アーム部１２４の上縁部１２９がパネル２００の下面２０４に当接する一方で、オフセット部１３４がパネル２００の上面２０６に当接し、それにより、ピン１０２をパネル２００に対する所定位置にしっかりと固定する。環状シール部材１０４のフランジ１７２は、パネルの上面２０６にシール係合する。設置位置において、キャップ１０６の可撓性アーム部１２４の突出部１２５は、キャップ１０６の側方ビーム部１６０から係脱することができる（すなわち直接接触しない）ことに留意されたい。したがって、図１３、１６を参照すると、設置位置において、可撓性アーム部１２４の突出部１２５は、設置位置にあるキャップ１０６の上縁部１８０から分離することができる。
【００４２】
設置位置において、穴２０２を画定するパネル２００の内縁部は、可撓性アーム部１２４を内方へ互い接近する方向に圧迫することができ、それにより、突出部１２５を側方ビーム部１６０から係脱させることができる。例えば、穴２０２を画定するパネル２００の内縁部は、可撓性アーム部の近位端部の内方側縁部１３１に係合することができる。可撓性アーム部１２４は、パネル２００の内縁部によって圧迫しながら穴２０２内に固定することができる。可撓性アーム部１２４の近位端部の外方上縁部１３３は、パネル２００の下面２０４に当接することができる。設置状態では、可撓性アーム部１２４間の距離は、穴２０２の直径よりも大きく、それによりピン１０２が穴２０２から滑り出るのが防止されることに留意されたい。
【００４３】
クリップ組立体１００をパネル２００から取り外すために、人がキャップ１０６の被覆ノーズ部１６２を矢印Ｂの方向に押すことができる。十分な力によってノーズ部１６２が押圧されると、突出部１２５の１または複数のデテント部と側方ビーム部１６０の１または複数の凹部とは分離し、キャップ１０６の内面（側方ビーム部１６０の内面等）が可撓性アーム部１２４の上に滑り、可撓性アーム部１２４を互い接近する方向に撓ませる。例えば、側方ビーム部１６０の内面が突出部１２５の外面上に滑り、それにより可撓性アーム部１２４を内方に圧迫することができる。キャップ１０６を引き続き矢印Ｂの方向に進めると、キャップ１０６は可撓性アーム部１２４を互い接近する方向に締め付け、それにより、可撓性アーム部１２４間の距離が穴２０２の直径よりも小さくなる。そのため、可撓性アーム部１２４を穴２０２に通して滑らせることができ、キャップ１０６を取り外すことができ、クリップ組立体１００をパネル２００から取り外すことができる。
【００４４】
図１７は、本開示の一実施形態による設置位置においてキャップ１０６の側方ビーム部１６０の上縁部１８０から分離されているピンの可撓性アーム部１２４の突出部１２５の断面図を示している。図示のように、突出部１２５の下側外面は傾斜面２２０を含むことができ、それに対して、上縁部１８０の上側内面は傾斜面２２２を含むことができる。述べたように、設置位置において、突出部１２５は上縁部１８０から分離することができる。キャップ１０６が矢印Ｂの方向（図１４〜図１６に示す）において上方に押圧されると、被覆ノーズ部１６２の内面が可撓性アーム部１２４の外面上に滑り、それにより可撓性アーム部１２４を互い接近する方向に圧迫する。この動きの間、上縁部１８０の傾斜面２２２が突出部１２５の傾斜面２２０上に滑り、それにより可撓性アーム部１２４が更にともに締め付けられる。そのため、可撓性アーム部１２４がパネル２００の穴２０２に嵌まることができるように、可撓性アーム部１２４をともに締め付けることができる。
【００４５】
図１８は、パネル２００に対する非係止位置にある本開示の一実施形態によるクリップ組立体１００の側面図を示している。図１９は、図１８の線１９−１９に沿ったパネル２００に対する非係止位置にあるクリップ組立体１００の断面図を示している。図１８、１９を参照すると、非係止位置において、ランプ部に係合するキャップ１０６の突出部１６８は、ピン１０２の上側ランプ部１４６上に配置される。そのため、上側ランプ部１４６は、突出部１６８を所定位置に支持し、キャップ１０６がピン１０２に結合されたままとなることを確実にする。このようにして、キャップ１０６は、ピン１０２がパネル２００の穴２０２から取り外される際、可撓性アーム部１２４が互い接近する方向に圧迫されたままとなることを確実にする。すなわち、上側ランプ部１４６は、（穴２０２を通過することが可能であるように）可撓性アーム部１２４が内方に圧迫されるピン１０２に対する所定位置に、キャップ１０６を係止する。非係止位置において、側方ビーム部１６０の上縁部１８０がピン１０２のベース部１１４に当接することができ、それにより、キャップ１０６が矢印Ｂの方向において更にピン１０２の上方に滑るのを防止する。
【００４６】
図２０は、本開示の一実施形態による非係止位置におけるキャップ１０６の側方ビーム部１６０の上縁部１８０に対するピン１０２の可撓性アーム部１２４の突出部１２５の断面図を示している。非係止位置において、可撓性アーム部１２４は、互い接近する方向に内方に締め付けられ、それにより可撓性アーム部１２４間の距離が最小限になるかまたは別様に減少する。そのため、非係止位置において、可撓性アーム部１２４間の距離は、パネル２００の穴２０２の直径よりも小さくなり、それによりピン１０２を矢印Ｂの方向において穴２０２から取り外すことが可能になる。（キャップ１０６の直径が穴２０２の直径を超える場合）クリップ組立体１００をパネル２００から取り外すために、ピン１０２を矢印Ａの方向においてパネル２００から取り外すことで、キャップ１０６を矢印Ａの方向においてピン１０２から分離することができる。代替的には、キャップ１０６は、穴の直径よりも小さい直径を有することができ（すなわち人がキャップ１０６を押し潰してキャップ１０６を穴２０２に差し込むことができ）、それにより、キャップ１０６をピン１０２に結合されたままとし、また矢印Ｂの方向において穴２０２を通して取り外すことが可能になる。
【００４７】
図１〜図２０を参照すると、本開示の実施形態は、ピンの遠位端部を覆って配置されるキャップを備えることができるクリップ組立体を提供する。キャップは、離脱防止位置においてピン上の第１のランプ部（底側または下側ランプ部等）と接触し、キャップをピン上に把持するように構成することができる、１つまたは複数の可撓性保持部材（ランプ部に係合する１つまたは複数の部材等）を備えることができる。ピンの第２のランプ部（上側または頂側ランプ部等）は、非係止位置においてキャップを把持する。ピンの第２のランプ部は、非係止位置において、キャップの１または複数の可撓性保持部材と相互作用してキャップを把持し、それにより、クリップ組立体がパネルから取り外されるまでピンのＷ字型ベース部をなすウイング部を圧迫して維持するように構成することができる。
【００４８】
本開示の実施形態は、平坦な表面を有するベース部と、キャップにある窪み等の相補的な形状部と相互作用する突出部とを備えるピンを備えることができるクリップ組立体を提供する。突出部と相補的な形状部とは、キャップのノーズ部が（例えば人がキャップを押圧して印加することができる規定の解除力に満たないかまたは規定の解除力を超えない力の印加等により）意図せず押圧されると、互いに係合する。そのため、ピンが意図せず押されて非係止位置になることが防止され、それにより、クリップ組立体がパネルの穴に設置されると、クリップ組立体がパネルの穴にしっかりと係合することが確実になる。
【００４９】
図２１は、本開示の一実施形態によるクリップ組立体３００の上面斜視図を示している。図２２は、クリップ組立体３００の上面図を示している。図２３は、クリップ組立体３００の正面図を示している。図２１〜図２３を参照すると、クリップ組立体３００はクリップ組立体１００と同様であるが、ただし、或る特定の構成要素のサイズおよび形状が異なっていてもよい。クリップ組立体３００は、上述のように、ピン３０２と、環状シール部材３０４と、キャップ３０６とを備えることができる。
【００５０】
図２４は、図２３の線２４−２４に沿ったクリップ組立体３００の断面図を示している。理解され得るように、キャップ３０６が矢印Ｂの方向において上方にピン３０２に対して押圧されると、キャップ３０６の内面３０８が可撓性アーム部３１０を互い接近する方向に締め付ける。
【００５１】
図２５は、クリップ組立体３００の側面図を示している。図２６は、図２５の線２６−２６に沿ったクリップ組立体３００の断面図を示している。図２５、２６は、離脱防止位置にあるクリップ組立体３００を示しており、この離脱防止位置において、ランプ部に係合するキャップ３０６の突出部３６８は、ピン３０２の中心ビーム部３１６の下側ランプ部３４４等の第１のキャップ保持部材上に支持される。ランプ部に係合する突出部３６８は、離脱防止位置において、ピン３０２の下側ランプ部３４４と上側ランプ部３４６等の第２のキャップ保持部材との間に留めることができる。
【００５２】
図２７は、図２３の線２７−２７に沿った本開示の一実施形態によるクリップ組立体３００の断面図を示している。図２７に示すように、クリップ組立体３００の一方の側部４００が離脱防止位置において示され、それに対して、クリップ組立体３００の反対側の側部４０２が設置位置において示されている。キャップ取外し位置において、キャップ３０６の側方ビーム部３６０の上縁部３８０は、可撓性アーム部３２４の突出部３２５に当接し、それにより、上述したように可撓性アーム部３２４がともに圧迫されるのが防止される。設置位置において、突出部３２５は、上述したように上縁部３８０から分離される。
【００５３】
図２８は、本開示の一実施形態によるキャップ１０６の側方ビーム部３６０の上縁部３８０に当接するピン３０２の可撓性アーム部３２４の突出部３２５の断面図を示している。上縁部３８０は、直線的に傾斜するリッジ部３８１のような上縁部３８０から上方に延びるデテント部を有することができる。リッジ部３８１は、ディボット部３８３のような突出部３２５に延在する凹部によって収められる。ビーム部３６０が突出部３２５に当接すると、リッジ部３８１はディボット部３８３に嵌まり込み、それにより、ピン１０２に対するキャップ１０６の軸方向の変位が制限されるとともに、キャップ３０６が可撓性アーム部３２４をともに圧迫するのが防止される。代替的には、上縁部３８０がディボット部を有してもよく、それに対して、突出部３２５がリッジ部を有することができる。
【００５４】
ディボット部およびリッジ部の直線的で平坦な表面は、離脱防止位置における可撓性アーム部３２４と側方ビーム部３６０との間のより確実な関係を提供する。すなわち、傾斜する平坦な接触面は、可撓性アーム部３２４と側方ビーム部３６０との間の確実な係止関係を提供し、滑らかな湾曲した接触面と比較して不慮の係脱が起こる可能性が低いものであり得る。
【００５５】
図１〜図２８を参照すると、本開示の実施形態は、下側ランプ部等の第１のキャップ保持部材と、上側ランプ部等の第２のキャップ保持部材とを備えるピンを備えるクリップ組立体を提供する。第１と第２のキャップ保持部材は、キャップの１つまたは複数の部分を把持または別様に保持するように構成することができる。例えば、第１のキャップ保持部材は、離脱防止位置においてキャップを保持するように構成することができる。離脱防止位置は、キャップが意図せずピンの可撓性アーム部をともに締め付けるのを防止する。第２のキャップ保持部材は、非係止位置においてキャップを保持するように構成することができる。非係止位置において、ピンの可撓性アーム部が内方に締め付けられ、クリップ組立体を部品から取り外すことが可能になる。
【００５６】
本開示の実施形態を説明するために、例えば上部、底部、下側、中間、横、水平、垂直、前方等の種々の空間および方向に関する用語を用いる場合があるが、そのような用語は図面に示される向きに関して用いられるにすぎないことが理解される。それらの向きは、上側部分が下側部分であり、逆もまた同様であり、水平が垂直になるといったように、反転させるか、回転させるか、または別様に変更することができる。
【００５７】
上記の変形および変更は本開示の範囲内にある。本明細書に開示および規定されている本実施形態は、言及されているか、または本文および／または図面から明らかである個々の特徴の２つ以上の全ての代替的な組合せに及ぶことが理解される。これらの様々な組合せの全ては、本開示の種々の代替的な態様を構成する。本明細書に記載の実施形態は、本開示を実施するためのわかっている最良の形態を説明しており、当業者が本開示を利用することを可能にする。特許請求の範囲は、従来技術が許容する範囲まで代替的な実施形態を含むものと解釈すべきである。
【００５８】
添付の特許請求の範囲で用いられる範囲では、「including」および「in which」という用語は、各々「comprising」および「wherein」という用語のプレインイングリッシュでの同義語として用いられている。さらに、添付の特許請求の範囲で用いられる範囲では、「第１の」、「第２の」、および「第３の」等の用語は、単に標識として用いられており、これらの用語の対象物に対し、数に関する要件を課すことは意図していない。さらに、添付の特許請求の範囲の限定は、ミーンズプラスファンクション形式で記載されていない。このような特許請求の範囲の限定は、更なる構造を記述しない機能的表現に伴い「手段」という句を明示的に用いていない限り、かつ明示的に用いるまで、米国特許法第１１２条（ｆ）項に基づき解釈されることは意図していない。
【００５９】
本開示の種々の特徴は添付の特許請求の範囲内に記載されている。
【符号の説明】
【００６０】
１００    クリップ組立体
１０２    ピン
１０４    環状シール部材
１０６    キャップ
１０８    ネック部
１１０    遠位端部
１１２    ヘッド部
１１４    ベース部
１１６    中心ビーム部
１１８    中心軸
１２０    遠位先端部
１２２    プロング部
１２４    可撓性アーム部
１２５    内方突出部
１２６    傾斜外面
１２７    端部
１２８    中央キャビティ
１２９    上縁部
１３０    ディスク
１３１    内方側縁部
１３２    支持プレート
１３３    外方上縁部
１３４    オフセット部
１３６    中央ハブ
１３８    弧状ビーム部
１４０    係合ビーム部
１４４    下側ランプ部
１４６    上側ランプ部
１４８    傾斜面
１５０    傾斜面
１５２    傾斜面
１６０    側方ビーム部
１６２    被覆ノーズ部
１６４    空間
１６６    開口
１６８    突出部
１６９    内縁部
１７０    環状カラー部
１７２    フランジ
１７４    内部通路
１８０    上縁部
１８２    ディボット部
１８４    バンプ部
２００    パネル
２０２    穴
２０４    下面
２０６    上面
２２０    傾斜面
２２２    傾斜面
３００    クリップ組立体
３０２    ピン
３０４    環状シール部材
３０６    キャップ
３０８    内面
３１０    可撓性アーム部
３１６    中心ビーム部
３２４    可撓性アーム部
３２５    突出部
３４４    下側ランプ部
３４６    上側ランプ部
３６０    側方ビーム部
３６８    突出部
３８０    上縁部
３８１    リッジ部
３８３    ディボット部
４００    側部
４０２    側部
【図１】
2017521613.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2017521613.tif 000007
【図６】
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【図７】
2017521613.tif 000009
【図８】
2017521613.tif 000010
【図９】
2017521613.tif 000011
【図１０】
2017521613.tif 000012
【図１１】
2017521613.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2017521613.tif 000015
【図１４】
2017521613.tif 000016
【図１５】
2017521613.tif 000017
【図１６】
2017521613.tif 000018
【図１７】
2017521613.tif 000019
【図１８】
2017521613.tif 000020
【図１９】
2017521613.tif 000021
【図２０】
2017521613.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
2017521613.tif 000024
【図２３】
2017521613.tif 000025
【図２４】
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【図２５】
2017521613.tif 000027
【図２６】
2017521613.tif 000028
【図２７】
2017521613.tif 000029
【図２８】
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【国際調査報告】
2017521613.tif 000031
2017521613.tif 000032