(57)【要約】  プテリジン核を有する、免疫系調節剤としての化合物が記述される。これを含む医薬組成物、その製造方法、これを用いた自己免疫疾患を治療または予防する方法が記述される。
2017525711.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物またはその薬学的に許容される塩：
【化１】
2017525711.tif 000149
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり；および
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである。
【請求項２】
以下の群から選択される構造またはその薬学的に許容される塩を有する、請求項１に記載の化合物。
【化２】
2017525711.tif 000150
【請求項３】
以下の群から選択される構造またはその薬学的に許容される塩を有する、請求項１または２に記載の化合物。
【化３】
2017525711.tif 000151
【請求項４】
以下の構造またはその薬学的に許容される塩を有する、請求項１に記載の化合物。
【化４】
2017525711.tif 000152
【請求項５】
以下の構造またはその薬学的に許容される塩を有する、請求項１に記載の化合物。
【化５】
2017525711.tif 000153
【請求項６】
標準的なヒト遅延整流性カリウムイオンチャネル遺伝子（ｈＥＲＧ）パッチクランプアッセイにおいて１０μＭ、１５μＭ、２０μＭ、２５μＭ、または３０μＭよりも大きいＩＣ５０を有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項７】
肝細胞を１００μＭの前記化合物に２４時間曝露した後に、肝細胞生存率アッセイにおいて７５％超の肝細胞生存率をもたらす、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項８】
式Ｉａの化合物またはその薬学的に許容される塩：
【化６】
2017525711.tif 000154
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり；
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり；
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり；
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル（ａｌｋａｒｙｌ）、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり；
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり；
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり；または前記ＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子と共に１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し；または前記ＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し；
前記形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、前記形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり；
ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである。
【請求項９】
Ｒ１はアルキル、場合により置換されているアリール、または場合により置換されているヘテロアリールである、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｘ１およびＸ２は、両方ともＯである、請求項８または９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ２はＣｌまたはＢｒである、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ２はＯＳ（＝Ｏ）２ＲａまたはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ２は、ＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである、請求項８〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ４は、ＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである、請求項８〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ２およびＲ４は同じであるかまたは異なる、請求項８〜１４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１６】
Ｒ２およびＲ４は、それぞれ独立して、
【化７】
2017525711.tif 000155
からなる群から選択される、請求項８〜１５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１７】
（ａ）式ＩＩＩの構造を有する化合物を式ＩＶの構造を有する化合物に変換すること；
【化８】
2017525711.tif 000156
および
（ｂ）式ＩＶの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換すること；
【化９】
2017525711.tif 000157
を含む、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法：
【化１０】
2017525711.tif 000158
式中、
Ｘの各存在は独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり；
Ｑの各存在は独立して、Ｈ、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化１１】
2017525711.tif 000159
またはＣＲａＲｂＲｃであり；ここで、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり；
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり；
Ｒ２’’は、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり；
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり；
Ａはアリールまたはヘテロアリールであり；
Ｒ９およびＲ１０の各存在は、それぞれ独立して、水素、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、もしくはＲａ’であるか、または代わりに、Ｒ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子と共に単環式もしくは二環式炭素環または複素環を形成し、前記炭素環または複素環は場合によりオキソで置換され；
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル（ａｌｋａｒｙｌ）、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり；
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり；または前記ＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子と共に１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し；または前記ＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し；
前記形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、前記形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである。
【請求項１８】
Ｘは存在せず、Ｑは、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、または
【化１２】
2017525711.tif 000160
である、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
Ｒ２’およびＲ４は同じである、請求項１７または１８に記載の方法。
【請求項２０】
Ｒ２’およびＲ４は異なる、請求項１７または１８に記載の方法。
【請求項２１】
Ｒ９およびＲ１０は、Ｆｍｏｃ−、Ｃｂｚ−、Ｂｏｃ−、Ａｃ−、ＣＦ３（Ｃ＝Ｏ）−、ベンジル、トリフェニルメチル、およびｐ−トルエンスルホニルからなる群から選択されるか；またはＲ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子と共に
【化１３】
2017525711.tif 000161
を形成する、請求項１７〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
Ａはフェニルである、請求項１７〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
（ａ１）の工程を更に含む、請求項１７〜２０のいずれか１項に記載の方法；
【化１４】
2017525711.tif 000162
式中、Ｒ２’’の各存在は独立して、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【請求項２４】
工程（ａ１）は、工程（ａ２）および工程（ａ３）を更に含む、請求項２３に記載の方法；
【化１５】
2017525711.tif 000163
式中、Ｒ９およびＲ１０のうち少なくとも１つは水素ではない。
【請求項２５】
工程（ｂ）は、工程（ｂ１）および工程（ｂ２）を更に含む、請求項１７〜２４のいずれか１項に記載の方法；
【化１６】
2017525711.tif 000164
式中、Ｘ３は、Ｏであるかまたは存在せず、Ｘ４はＯＨであるかまたは存在せず、Ｒａは、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである。
【請求項２６】
Ｒ９はＨであり、Ｒ１０は−（Ｃ＝Ｏ）ＯＲａである、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
（ｂ３）および（ｂ４）のステップを更に含む、請求項２５または２６に記載の方法。
【化１７】
2017525711.tif 000165
式中、Ｒｄの各存在は、独立して、Ｈ、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【請求項２８】
（ａ）式Ｘの構造を有する化合物を式ＸＩの構造を有する化合物に変換すること；
【化１８】
2017525711.tif 000166
および
（ｂ）式ＸＩの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換すること；
【化１９】
2017525711.tif 000167
を含む、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法：
【化２０】
2017525711.tif 000168
式中、
Ｘの各存在は、独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり；
Ｑの各存在は、独立して、Ｈ、Ｒｄ、（ＣＨ２）ｑＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化２１】
2017525711.tif 000169
またはＣＲａＲｂＲｃであり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり；
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり；
Ｒｄの各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり；
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり；
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル（ａｌｋａｒｙｌ）、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり；
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり；
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または前記ＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または前記ＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し；
前記形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、前記形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり；
ただし、式ＸＩの化合物の６位にあるＲｄとＲ３が同じであれば、工程（ｂ）は省略可能である。
【請求項２９】
Ｒ２’およびＲ４は同じである、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
Ｒ２’およびＲ４は異なる、請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
工程（ａ）は工程（ａ１）および（ａ２）を更に含み、前記工程（ａ１）は更に、式ＸＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む、請求項２８〜３０のいずれか１項に記載の方法。
【化２２】
2017525711.tif 000170
【請求項３２】
前記精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
工程（ａ）は工程（ａ１’）および（ａ２’）を更に含み、前記工程（ａ１’）は更に、式ＸＩＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む、請求項２８〜３０のいずれか１項に記載の方法。
【化２３】
2017525711.tif 000171
【請求項３４】
前記精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である、請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
工程（ａ）は更にワンポット合成工程（ａ１ｘ）を含み、前記工程（ａ１ｘ）は更に、式ＸＩの構造を有する化合物を精製することを含む、請求項３０に記載の方法。
【化２４】
2017525711.tif 000172
【請求項３６】
前記精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
式ＸおよびＸＩの前記置換基−Ｘ−ＱはＲｄであり、前記工程（ａ）は、式Ｘ’の構造を有する化合物を式ＸＩ’の構造を有する化合物に変換することを含む、請求項２８〜３０のいずれか１項に記載の方法。
【化２５】
2017525711.tif 000173
【請求項３８】
前記方法は更に、
（ａ’）式ＸＩ’の構造を有する化合物をＸＩ”を有する化合物に変換することを含む、請求項３７に記載の方法。
【化２６】
2017525711.tif 000174
式中、−Ｘ−ＱはＲｄではない。
【請求項３９】
−Ｘ−Ｑは、ＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、またはＳＲ１である、請求項３７または３８に記載の方法。
【請求項４０】
−Ｘ−Ｑは、
【化２７】
2017525711.tif 000175
である、請求項３７〜３９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４１】
Ｒ２’およびＲ４は同じである、請求項３７〜４０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４２】
Ｒ２’およびＲ４は、両方とも
【化２８】
2017525711.tif 000176
である、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
ＲｄおよびＲ３は、両方ともＣｌである、請求項３７〜４２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項４４】
前記方法は、以下の２つの工程を含む、請求項３７〜４３のいずれか１項に記載の方法。
【化２９】
2017525711.tif 000177
【請求項４５】
前記方法は更に、
【化３０】
2017525711.tif 000178
の工程によって、
【化３１】
2017525711.tif 000179
の構造を有する化合物を調製することを含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記方法は更に、
【化３２】
2017525711.tif 000180
の工程によって
【化３３】
2017525711.tif 000181
の構造を有する化合物を調製することを含む、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
【化３４】
2017525711.tif 000182
からなる群から選択される、化合物。
【請求項４８】
第１表から選択される、請求項８に記載の化合物。
【請求項４９】
請求項１〜１６のいずれか１項に記載の少なくとも１つの化合物および薬学的に許容される担体または希釈剤を含む、医薬組成物。
【請求項５０】
治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する方法であって、治療有効量の、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の少なくとも１つの化合物を前記哺乳類種に投与することを含む、方法。
【請求項５１】
前記哺乳類種はヒトである、請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
前記自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される、請求項５０または５１に記載の方法。
【請求項５３】
阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する方法であって、治療有効量の、請求項１〜１６のいずれか一項に記載の少なくとも１つの化合物を前記哺乳類種に投与することを含む、方法。
【請求項５４】
前記哺乳類種はヒトである、請求項５３に記載の方法。
【請求項５５】
ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法であって、ＴＬＲを発現する細胞と、有効量の請求項１〜１６のいずれか一項に記載の少なくとも１つの化合物を接触させることを含む、方法。
【請求項５６】
治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する薬剤の製造のための治療有効量の請求項１〜１６のいずれか一項に記載の少なくとも１つの化合物の使用。
【請求項５７】
前記哺乳類種はヒトである、請求項５６に記載の使用。
【請求項５８】
前記自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される、請求項５６または５７に記載の使用。
【請求項５９】
阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する薬剤の製造のための治療有効量の請求項１〜１６のいずれか１項に記載の少なくとも１つの化合物の使用。
【請求項６０】
前記哺乳類種はヒトである、請求項５９に記載の使用。
【請求項６１】
治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患の治療のための、治療有効量の請求項１〜１６のいずれか１項に記載の少なくとも１つの化合物。
【請求項６２】
前記哺乳類種はヒトである、請求項６１に記載の化合物。
【請求項６３】
前記自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される、請求項６１または６２に記載の化合物。
【請求項６４】
治療を必要とする哺乳類種の望ましくないＴＬＲ介在性免疫刺激の治療のための、治療有効量の請求項１〜１６のいずれか１項に記載の少なくとも１つの化合物。
【請求項６５】
前記哺乳類種はヒトである、請求項６４に記載の化合物。
【請求項６６】
本明細書に記述される化合物、方法、または組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１４年８月２２日出願の米国仮出願第６２／０４０，８２４号および２０１４年９月１５日出願の米国仮出願第６２／０５０，３２１号に対する利益および優先権を主張する。これらの内容全文が参照することにより本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本発明は、一般に薬学の分野に関する。より詳細には、本発明は、免疫機能を改変する薬剤として有用な組成物に関する。より具体的には、本発明は、Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７，６−四置換プテリジン−２，４，７−トリアミン化合物を含む２，４，６，７−四置換プテリジン化合物およびＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）分子により介在される免疫刺激に影響を与える方法におけるその使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
免疫系の刺激は、自然免疫および獲得免疫のいずれか、または両方の刺激を含み、宿主の防御的または有害な生理学的転帰のいずれかを生じ得る複雑な現象である。近年、自然免疫を基礎とするメカニズムへの関心が大きくなっており、自然免疫は、獲得免疫を惹起し、かつ支持すると考えられている。このような関心は、部分的には病原体関連分子パターン（ＰＡＭＰ）および損傷関連分子パターン（ＤＡＭＰ）の受容体として自然免疫に関与すると考えられるＴｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）として知られる、高度に保存されたパターン認識受容体タンパク質の１ファミリーを最近発見したことにより巻き起こっている。従って、自然免疫の調節に有用な組成物および方法は、自己免疫、炎症、アテローム性動脈硬化、アレルギー、喘息、移植片拒絶反応、移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）、感染、がん、および免疫不全を含む状態への治療方法に影響し得るため、非常に注目されている。
【０００４】
Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）は、自然免疫に関与するパターン認識およびシグナル伝達分子の１ファミリーである。このファミリーは、ＴＬＲ１〜ＴＬＲ１３と呼ばれる、少なくとも１２のメンバーを含み、これらの機能および特異性は、メンバーのほとんどにおいて分かっているが、すべてのメンバーについて分かってはいない。これらのＴＬＲのいくつかは、特定の種類の核酸分子との接触に応答してシグナル伝達することが知られている。例えば、ＣｐＧ含有ＤＮＡに応答するＴＬＲ９シグナル、二本鎖ＲＮＡに応答するＴＬＲ３シグナル、および特定の一本鎖ＲＮＡに応答するＴＬＲ７およびＴＬＲ８シグナル。ＣｐＧ核酸および二本鎖ＲＮＡを含む、特定の種類の核酸分子の免疫刺激作用について記載した多くの報告がある。著名なものでは、Ｔｏｌｌ様受容体９（ＴＬＲ９）が細菌ＤＮＡおよびＣｐＧ  ＤＮＡを認識する一方で、ＴＬＲ７および８は一本鎖ＲＮＡを認識することが報告された（Ｈｅｍｍｉら（２０００），Ｎａｔｕｒｅ  ４０８：７４０−５、Ｂａｕｅｒら（２００１），Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ９８：９２３７−４２、Ｈｅｉｌら（２００４），Ｓｃｉｅｎｃｅ，３０３：１５２６）。これらの天然のリガンドに加え、これらの核酸応答性ＴＬＲの特定の合成または人工リガンドも知られている。これらは、特定のＣｐＧオリゴデオキシリボヌクレオチド（ＣｐＧ  ＯＤＮ）、オリゴリボヌクレオチド（ＯＲＮ）および特定のＯＲＮ類似体、ならびにイミキモド（Ｒ−８３７）およびレシキモド（Ｒ−８４８）を含む特定の小分子を含む。イミキモドおよびレシキモドは、イミダゾアミノキノリン−４−アミンとして分類され、イミキモドは、パピローマウイルス感染に関連する肛門性疣贅の局所治療のために、３Ｍ  ＰｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓによりＡｌｄａｒａ（商標）として現在市販されている。パピローマウイルス等の特定のウイルス感染治療における使用に加え、特定のＴＬＲアゴニストも、アジュバント、抗がん剤、および抗アレルギー剤として有用であると考えられる。多くの疾患および状態は、自然免疫を向上させることにより治療することができるため、さらなる改良されたＴＬＲアゴニストが継続して必要とされている。
【０００５】
また、ＩｇＧおよび核酸を含有する免疫複合体が、特定の自己免疫疾患においてＴＬＲ９を刺激し、かつＢ細胞活性化に関与し得ることが最近報告された（Ｌｅａｄｂｅｔｔｅｒら（２００２），Ｎａｔｕｒｅ  ４１６：５９５−８）。ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、およびＴＬＲ９において、これらの主張の同様のおよび追加の記載がなされている（Ｓｕｎら（２００７），Ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｌｌｅｒｇｙ−Ｄｒｕｇ  Ｔａｒｇｅｔｓ  ６：２２３−２３５において概説）。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７，６−四置換プテリジン−２，４，７−トリアミン化合物をはじめとする２，４，６，７−四置換プテリジンコアを含む免疫系調節剤として有用な化合物が記述される。本明細書に記載される分子は、ＴＬＲシグナル伝達を阻害することによってＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を改変できるため、免疫刺激の阻害剤として有用であり得る。これらの化合物を合成する方法もまた、本明細書に記述される。本明細書に記載される組成物および方法はインビトロおよびインビボで免疫刺激を阻害するのに有用である。したがって、このような組成物および方法は、炎症および自己免疫異常を含む望ましくない免疫活性が関与する状態を治療する医薬品および方法等の多数の臨床的用途において有用である。本発明の組成物は、種々の炎症および自己免疫異常を含む望ましくない免疫活性が関与する状態の治療に使用される薬剤の調製のための方法にもさらに使用することができる。
【０００７】
一態様において、式Ｉの化合物またはその薬学的に許容される塩が記述され、
【化１】
2017525711.tif 000003
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり、
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである。
【０００８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、化合物は、
【化２】
2017525711.tif 000004
からなる群から選択される構造またはその薬学的に許容される塩を有する。
【０００９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、化合物は、
【化３】
2017525711.tif 000005
からなる群から選択される構造またはその薬学的に許容される塩を有する。
【００１０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、化合物は、
【化４】
2017525711.tif 000006
の構造またはその薬学的に許容される塩を有する。
【００１１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、化合物は、
【化５】
2017525711.tif 000007
の構造またはその薬学的に許容される塩を有する。
【００１２】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、化合物は、標準的なヒト遅延整流性カリウムイオンチャネル遺伝子（ｈＥＲＧ）パッチクランプアッセイにおいて１０μＭ、１５μＭ、２０μＭ、２５μＭ、または３０μＭよりも大きいＩＣ５０を有する。
【００１３】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つでは、肝細胞が１００μＭの化合物に２４時間曝露された後に、肝細胞生存率アッセイにおいて７５％超の肝細胞生存率をもたらす。
【００１４】
別の態様では、式Ｉａの化合物またはその薬学的に許容される塩であって、
【化６】
2017525711.tif 000008
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり、
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり、
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである、式Ｉａの化合物またはその薬学的に許容される塩が記述される。
【００１５】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ１は、アルキル、場合により置換されているアリール、または場合により置換されているヘテロアリールである。
【００１６】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｘ１およびＸ２は、両方ともＯである。
【００１７】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２はＣｌまたはＢｒである。
【００１８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２はＯＳ（＝Ｏ）２ＲａまたはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【００１９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２はＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである。
【００２０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ４はＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである。
【００２１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２およびＲ４は同じであるかまたは異なる。
【００２２】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２およびＲ４は、それぞれ独立して、
【化７】
2017525711.tif 000009
からなる群から選択される。
【００２３】
さらに別の態様では、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法であって、
【化８】
2017525711.tif 000010
（ａ）式ＩＩＩの構造を有する化合物を式ＩＶの構造を有する化合物に変換することと
【化９】
2017525711.tif 000011
（ｂ）式ＩＶの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換することと
【化１０】
2017525711.tif 000012
を含み、
式中、
Ｘの各存在は、独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり、
Ｑの各存在は、独立して、Ｈ、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化１１】
2017525711.tif 000013
またはＣＲａＲｂＲｃであり、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、
Ｒ２”は、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり、
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ａはアリールまたはヘテロアリールであり、
Ｒ９およびＲ１０の各存在は、それぞれ独立して、水素、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、もしくはＲａ’であるか、またはあるいは、Ｒ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子とともに単環式もしくは二環式炭素環または複素環を形成し、炭素環または複素環は場合によりオキソで置換され、
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである、合成方法が記述される。
【００２４】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｘは存在せず、Ｑは、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、または
【化１２】
2017525711.tif 000014
である。
【００２５】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は同じである。
【００２６】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は異なる。
【００２７】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つでは、Ｒ９およびＲ１０は、Ｆｍｏｃ−、Ｃｂｚ−、Ｂｏｃ−、Ａｃ−、ＣＦ３（Ｃ＝Ｏ）−、ベンジル、トリフェニルメチル、およびｐ−トルエンスルホニルからなる群から選択されるか、またはＲ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子とともに
【化１３】
2017525711.tif 000015
を形成する。
【００２８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ａはフェニルである。
【００２９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法は（ａ１）のステップを含み：
【化１４】
2017525711.tif 000016
Ｒ２”の各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【００３０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、工程（ａ１）は（ａ２）および（ａ３）の工程を含み：
【化１５】
2017525711.tif 000017
式中、Ｒ９およびＲ１０のうち少なくとも１つは水素ではない。
【００３１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、工程（ｂ）はさらに（ｂ１）および（ｂ２）の工程を含み：
【化１６】
2017525711.tif 000018
式中、Ｘ３は、Ｏであるかまたは存在せず、Ｘ４はＯＨであるかまたは存在せず、Ｒａは、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである。
【００３２】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ９はＨであり、Ｒ１０は−（Ｃ＝Ｏ）ＯＲａである。
【００３３】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法はさらに（ｂ３）および（ｂ４）の工程を含み：
【化１７】
2017525711.tif 000019
式中、Ｒｄの各存在は、独立して、Ｈ、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【００３４】
さらに別の態様では、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法であって、
【化１８】
2017525711.tif 000020
（ａ）式Ｘの構造を有する化合物を式ＸＩの構造を有する化合物に変換することと、
【化１９】
2017525711.tif 000021
および
（ｂ）式ＸＩの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換することと
【化２０】
2017525711.tif 000022
を含み、
式中、
Ｘの各存在は、独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり、
Ｑの各存在は、独立して、Ｈ、Ｒｄ、（ＣＨ２）ｑＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化２１】
2017525711.tif 000023
またはＣＲａＲｂＲｃであり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、
Ｒｄの各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり、
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、式ＸＩの化合物の６位にあるＲｄとＲ３が同じであれば、ステップ（ｂ）は省略可能である、合成方法が記述される。
【００３５】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は同じである。
【００３６】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は異なる。
【００３７】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、工程（ａ）はさらに工程（ａ１）および（ａ２）を含み：
【化２２】
2017525711.tif 000024
工程（ａ１）はさらに、式ＸＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む。
【００３８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である。
【００３９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、工程（ａ）はさらに工程（ａ１’）および（ａ２’）を含み：
【化２３】
2017525711.tif 000025
工程（ａ１’）はさらに、式ＸＩＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む。
【００４０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である。
【００４１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、ステップ（ａ）はさらにワンポット合成ステップ（ａ１ｘ）を含み：
【化２４】
2017525711.tif 000026
工程（ａ１ｘ）はさらに、式ＸＩの構造を有する化合物を精製することを含む。
【００４２】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、精製はカラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製である。
【００４３】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、式ＸおよびＸＩの置換基−Ｘ−Ｑは、Ｒｄであり、ステップ（ａ）は、式Ｘ’の構造を有する化合物を式ＸＩ’の構造を有する化合物に変換することを含む。
【化２５】
2017525711.tif 000027
【００４４】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法は、さらに工程（ａ’）を含み：
（ａ’）式ＸＩ’の構造を有する化合物をＸＩ”を有する化合物に変換すること
【化２６】
2017525711.tif 000028
式中、−Ｘ−ＱはＲｄではない。
【００４５】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、−Ｘ−Ｑは、ＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、またはＳＲ１である。
【００４６】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、−Ｘ−Ｑは、
【化２７】
2017525711.tif 000029
である。
【００４７】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は同じである。
【００４８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、Ｒ２’およびＲ４は両方とも
【化２８】
2017525711.tif 000030
である。
【００４９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、ＲｄおよびＲ３は両方ともＣｌである。
【００５０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法は、
【化２９】
2017525711.tif 000031
の２つの工程を含む。
【００５１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法はさらに、
【化３０】
2017525711.tif 000032
の工程によって、
【化３１】
2017525711.tif 000033
の構造を有する化合物を調製することを含む。
【００５２】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、方法はさらに、
【化３２】
2017525711.tif 000034
の工程によって、
【化３３】
2017525711.tif 000035
の構造を有する化合物を調製することを含む。
【００５３】
さらに別の態様では、
【化３４】
2017525711.tif 000036
からなる群から選択される化合物が記述される。
【００５４】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、第１表から選択される化合物が記述される。
【００５５】
さらに別の態様では、本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物および薬学的に許容される担体または希釈剤を含む医薬組成物が記述される。
【００５６】
さらに別の態様では、治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する方法であって、治療有効量の、本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法が記述される。
【００５７】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００５８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つでは、自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される。
【００５９】
さらに別の態様では、阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する方法であって、治療有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法が記述される。
【００６０】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００６１】
さらに別の態様では、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法であって、ＴＬＲを発現する細胞と、有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物を接触させることを含む、方法が記述される。
【００６２】
さらに別の態様では、治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する薬剤の製造のための治療有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物の使用が記述される。
【００６３】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００６４】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つでは、自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される。
【００６５】
さらに別の態様では、阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する薬剤の製造のための治療有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物の使用が記述される。
【００６６】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００６７】
さらに別の態様では、治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患の治療のための、治療有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物が記述される。
【００６８】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００６９】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つでは、自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される。
【００７０】
さらに別の態様では、治療を必要とする哺乳類種の望ましくないＴＬＲ介在性免疫刺激の治療のための、治療有効量の本明細書に記載される実施形態のいずれか１つに記載の少なくとも１つの化合物。
【００７１】
本明細書に記載される実施形態のいずれか１つにおいて、哺乳類種はヒトである。
【００７２】
さらに別の態様では、本明細書に記述される化合物、方法、または組成物が開示される。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】図１は、１つ以上の実施形態による特定のプテリジン化合物のｈＥＲＧパッチクランプ研究を示す。
【図２Ａ】図２Ａは、１つ以上の実施形態によるＪＢ６１２１の競争阻害研究を示す。
【図２Ｂ】図２Ｂは、１つ以上の実施形態による、アゴニストチャレンジ用量増加を行ったＪＢ６１２１のアンタゴニストＩＣ５０研究を示す。
【図３Ａ】図３Ａは、１つ以上の実施形態によるＪＢ６１２１のインビボＴＬＰ９拮抗作用研究を示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、１つ以上の実施形態による、アゴニストチャレンジ用量増加を行ったＪＢ６１２１のインビボＴＬＰ７拮抗作用研究を示す。
【図４】図４は、１つ以上の実施形態による、その全血曝露に対するＪＢ６１２１のインビボＴＬＰ９活性を示す。
【図５】図５は、１つ以上の実施形態による、その経口投与量に対するＪＢ６１２１のＣｍａｘを示す。
【発明を実施するための形態】
【００７４】
定義
以下は、本明細書において使用される用語の定義である。別途明記されない限り、本明細書における基または用語に与えられた最初の定義は、個々に、または別の基の一部として、本明細書全体にわたってその基または用語に適用する。別途定義しない限り、本明細書において使用されるすべての技術用語および科学用語は、当業者により一般に理解されるものと同じ意味を有する。
【００７５】
用語「アルキル」および「アルク（ａｌｋ）」は、１〜１２個の炭素原子、好ましくは１〜６個の炭素原子を含有する直鎖または分岐鎖アルカン（炭化水素）基を指す。例示的な「アルキル」基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、イソヘキシル、ヘプチル、４，４−ジメチルペンチル、オクチル、２，２，４−トリメチルペンチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル等が挙げられる。用語「（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル」は、１〜４個の炭素原子を含有する直鎖または分岐鎖アルカン（炭化水素）基、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、およびイソブチルを指す。「置換アルキル」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換されるアルキル基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。上記の例示的な置換基において、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール等の基は、それ自体、場合により置換され得る。
【００７６】
用語「アルケニル」は、２〜１２個の炭素原子および少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を含有する直鎖または分岐鎖炭化水素基を指す。例示的なこのような基としては、エテニルまたはアリルが挙げられる。用語「Ｃ２〜Ｃ６アルケニル」は、２〜６個の炭素原子および少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を含有する直鎖または分岐鎖炭化水素基、例えば、エチレニル、プロペニル、２−プロペニル、（Ｅ）−ブト−２−エニル、（Ｚ）−ブト−２−エニル、２−メチ（Ｅ）−ブト−２−エニル、２−メチ（Ｚ）−ブト−２−エニル、２，３−ジメチ−ブト−２−エニル、（Ｚ）−ペント−２−エニル、（Ｅ）−ペント−１−エニル、（Ｚ）−ヘクス−１−エニル、（Ｅ）−ペント−２−エニル、（Ｚ）−ヘクス−２−エニル、（Ｅ）−ヘクス−２−エニル、（Ｚ）−ヘクス−１−エニル、（Ｅ）−ヘクス−１−エニル、（Ｚ）−ヘクス−３−エニル、（Ｅ）−ヘクス−３−エニル、および（Ｅ）−ヘクス−１，３−ジエニルを指す。「置換アルケニル」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換されたアルケニル基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。
【００７７】
用語「アルキニル」は、２〜１２個の炭素原子および少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含有する直鎖または分岐鎖炭化水素基を指す。例示的なこのような基としては、エチニルが挙げられる。用語「Ｃ２〜Ｃ６アルキニル」は、２〜６個の炭素原子および少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含有する直鎖または分岐鎖炭化水素基、例えば、エチニル、プロプ−１−イニル、プロプ−２−イニル、ブト−１−イニル、ブト−２−イニル、ペント−１−イニル、ペント−２−イニル、ヘクス−１−イニル、ヘクス−２−イニル、ヘクス−３−イニルを指す。「置換アルキニル」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換されたアルキニル基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。
【００７８】
用語「シクロアルキル」は、１〜４個の環および環当たり３〜８個の炭素を含有する完全飽和の環式炭化水素基を指す。「Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル」は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、またはシクロヘプチルを指す。「置換シクロアルキル」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換されたシクロアルキル基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。例示的な置換基としては、スピロ結合または縮合環状置換基、特に、スピロ結合シクロアルキル、スピロ結合シクロアルケニル、スピロ結合複素環（ヘテロアリールを除く）、縮合シクロアルキル、縮合シクロアルケニル、縮合複素環、または縮合アリールが挙げられ、この場合、上記のシクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール置換基は、それ自体、場合により置換され得る。
【００７９】
用語「シクロアルケニル」は、１〜４個の環および環当たり３〜８個の炭素を含有する部分不飽和の環式炭化水素基を指す。例示的なこのような基としては、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル等が挙げられる。「置換シクロアルケニル」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換されたシクロアルケニル基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。例示的な置換基としてはさらに、スピロ結合または縮合環状置換基、特に、スピロ結合シクロアルキル、スピロ結合シクロアルケニル、スピロ結合複素環（ヘテロアリールを除く）、縮合シクロアルキル、縮合シクロアルケニル、縮合複素環、または縮合アリールが挙げられ、この場合、上記のシクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール置換基は、それ自体、場合により置換され得る。
【００８０】
用語「アリール」は、１〜５個の芳香環を有する環状芳香族炭化水素基、特に、単環または二環基、例えば、フェニル、ビフェニル、またはナフチルを指す。２つ以上の芳香環（二環式等）を含有する場合、アリール基の芳香族環を、単一の点で結合し（例えば、ビフェニル）、または縮合（例えば、ナフチル、フェナントレニル等）することができる。「置換アリール」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜３個の置換基により置換されたアリール基を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。例示的な置換基としては、縮合環状基、特に縮合シクロアルキル、縮合シクロアルケニル、縮合複素環、または縮合アリールが挙げられ、この場合、上記のシクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール置換基は、それ自体、場合により置換される。
【００８１】
用語「炭素環」は、１〜４個の環および環当たり３〜８個の炭素を含有する完全飽和または部分飽和の環式炭化水素基、または１〜５個の芳香族環を有する環状芳香族炭化水素基、特に、単環式または二環式の基、例えば、フェニル、ビフェニル、またはナフチルを指す。用語「炭素環」は、上記に定義されるように、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、およびアリールを包含する。用語「置換炭素環」は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換された炭素環または炭素環式基を指す。例示的な置換基としては、置換シクロアルキル、置換シクロアルケニル、置換シクロアルキニル、および置換アリールにおける上記のものが挙げられるが、これらに限定されない。例示的な置換基としては、任意の利用可能な単数または複数の結合点にて、スピロ結合または縮合環状置換基、特に、スピロ結合シクロアルキル、スピロ結合シクロアルケニル、スピロ結合複素環（ヘテロアリールを除く）、縮合シクロアルキル、縮合シクロアルケニル、縮合複素環、または縮合アリールが挙げられ、この場合、上記のシクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール置換基は、それ自体、場合により置換される。
【００８２】
用語「複素環」および「複素環式」は、少なくとも１個の炭素原子を含有する環に少なくとも１個のヘテロ原子を有する芳香族（すなわち、「ヘテロアリール」）環状基（例えば、４〜７員単環系、７〜１１員二環系、または８〜１６員三環系）を含む、完全飽和、または部分もしくは完全不飽和を指す。ヘテロ原子を含有する複素環基の各環は、窒素原子、酸素原子、および／または硫黄原子から選択される１、２、３、または４個のヘテロ原子を有することができ、この場合、窒素および硫黄ヘテロ原子は、場合により酸化されてもよく、窒素ヘテロ原子は、場合により四級化されてもよい（用語「ヘテロアリーリウム」は、四級窒素原子、したがって正電荷を担持するヘテロアリール基を指す）。複素環基は、環または環系の任意のヘテロ原子または炭素原子で分子の残基に結合することができる。例示的な単環式複素環基としては、アゼチジニル、ピロリジニル、ピロリル、ピラゾリル、オキセタニル、ピラゾリニル、イミダゾリル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、オキサゾリル、オキサゾリジニル、イソキサゾリニル、イソキサゾリル、チアゾリル、チアジアゾリル、チアゾリジニル、イソチアゾリル、イソチアゾリジニル、フリル、テトラヒドロフリル、チエニル、オキサジアゾリル、ピペリジニル、ピペラジニル、２−オキソピペラジニル、２−オキソピペリジニル、２−オキソピロロジニル、２−オキソアゼピニル、アゼピニル、ヘキサヒドロジアゼピニル、４−ピペリドニル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、トリアジニル、トリアゾリル、テトラゾリル、テトラヒドロピラニル、モルホリニル、チアモルホリニル、チアモルホリニルスルホキシド、チアモルホリニルスルホン、１，３−ジオキソラン、およびテトラヒドロ−１，１−ジオキソチエニル等が挙げられる。例示的な二環式複素環基としては、インドリル、イソインドリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾキサゾリル、ベンゾキサジアゾリル、ベンゾチエニル、ベンゾ［ｄ］［１，３］ジオキソリル、２，３−ジヒドロベンゾ［ｂ］［１，４］ジオキシニル、キヌクリジニル、キノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、イソキノリニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾピラニル、インドリジニル、ベンゾフリル、ベンゾフラザニル、クロモニル、クマリニル、ベンゾピラニル、シンノリニル、キノキサリニル、インダゾリル、ピロロピリジル、フロピリジニル（例えば、フロ［２，３−ｃ］ピリジニル、フロ［３，２−ｂ］ピリジニル、またはフロ［２，３−ｂ］ピリジニル）、ジヒドロイソインドリル、ジヒドロキナゾリニル（例えば、３，４−ジヒドロ−４−オキソ−キナゾリニル）、トリアジニルアゼピニル、テトラヒドロキノリニル等が挙げられる。例示的な三環式複素環基としては、カルバゾリル、ベンジドリル（ｂｅｎｚｉｄｏｌｙｌ）、フェナントロリニル、アクリジニル、フェナントリジニル、キサンテニル等が挙げられる。
【００８３】
「置換複素環」および「置換複素環式」（例えば、「置換ヘテロアリール」）は、任意の利用可能な結合点にて、１個以上の置換基、好ましくは１〜４個の置換基で置換された複素環または複素環式環を指す。例示的な置換基としては、水素、ハロゲン（例えば、単一のハロゲン置換基または複数のハロ置換基、複数のハロ基置換の場合、ＣＦ３等の基またはＣＣｌ３を担持するアルキル基を形成）、シアノ、ニトロ、オキソ（すなわち、＝Ｏ）、ＣＦ３、ＯＣＦ３、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリール、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、Ｐ（＝Ｏ）２ＯＲｅ、ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＳ（＝Ｏ）２Ｒｅ、ＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｐ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲｄ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲｅ、ＮＲｄＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｄＰ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、またはＮＲｂＰ（＝Ｏ）２Ｒｅのうちの１つ以上が挙げられるがこれらに限定されず、式中、Ｒａの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールであり、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合するＮとともに複素環を場合により形成し、Ｒｅの各存在は、独立して、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、またはアリールである。例示的な置換基は、それ自体、場合により置換され得る。例示的な置換基としては、さらに任意の利用可能な単数または複数の結合点にて、スピロ結合または縮合環状置換基、特に、スピロ結合シクロアルキル、スピロ結合シクロアルケニル、スピロ結合複素環（ヘテロアリールを除く）、縮合シクロアルキル、縮合シクロアルケニル、縮合複素環、または縮合アリールも挙げられ、この場合、上記のシクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、およびアリール置換基は、それ自体、場合により置換される。
【００８４】
用語「アルキルアミノ」は、構造−ＮＨＲ’を有する基を指し、式中、Ｒ’は、本明細書に定義されるように、水素、アルキルまたは置換アルキル、シクロアルキルまたは置換シクロアルキルである。アルキルアミノ基の例としては、メチルアミノ、エチルアミノ、ｎ−プロピルアミノ、イソプロピルアミノ、シクロプロピルアミノ、ｎ−ブチルアミノ、ｔｅｒｔ−ブチルアミノ、ネオペンチルアミノ、ｎ−ペンチルアミノ、ヘキシルアミノ、シクロヘキシルアミノ等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８５】
用語「ジアルキルミノ」は、構造−ＮＲＲ’を有する基を指し、式中、ＲおよびＲ’は、それぞれ独立して、本明細書に定義されるように、アルキルまたは置換アルキル、シクロアルキルまたは置換シクロアルキル、シクロアルケニルまたは置換シクロアルケニル、アリールまたは置換アリール、複素環または置換複素環である。ＲおよびＲ’は、ジアルキルアミノ部分において同じであっても異なっていてもよい。ジアルキルアミノ基の例としては、ジメチルアミノ、メチルエチルアミノ、ジエチルアミノ、メチルプロピルアミノ、ジ（ｎ−プロピル）アミノ、ジ（イソプロピル）アミノ、ジ（シクロプロピル）アミノ、ジ（ｎ−ブチル）アミノ、ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）アミノ、ジ（ネオペンチル）アミノ、ジ（ｎ−ペンチル）アミノ、ジ（ヘキシル）アミノ、ジ（シクロヘキシル）アミノ等が挙げられるが、これらに限定されない。特定の実施形態において、ＲおよびＲ’は結合し、環状構造を形成する。得られた環状構造は、芳香族または非芳香族であってよい。環状ジアミノアルキル基の例としては、アジリジニル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルホリニル、ピロリル、イミダゾリル、１，３，４−トリアノリル、およびテトラゾリルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８６】
用語「ハロゲン」または「ハロ」は、塩素、臭素、フッ素、またはヨウ素を指す。
【００８７】
別途明記されない限り、原子価を満たしていない任意のヘテロ原子は、原子価を満たすために十分な水素原子を有すると推測される。
【００８８】
本発明の化合物は、本発明の範囲内でもある塩を形成し得る。本発明の化合物への言及は、別途明記されない限り、その塩への言及を含むと理解される。本明細書において使用される用語「塩」は、無機および／または有機酸および塩基で形成される酸性および／または塩基性塩を表す。さらに、本発明の化合物が、これらに限定されないがピリジンまたはイミダゾール塩基性等の部分と、これに限定されないがカルボン酸等の酸性部分とを両方含有するときに、双性イオン（「分子内塩」）が形成され得、本明細書において使用される用語「塩」に含まれる。薬学的に許容される（すなわち、非毒性の、生理学的に許容される）塩が好ましいが、他の塩も、例えば、調製中に使用され得る単離または精製ステップにおいて有用である。本発明の化合物の塩は、例えば、本明細書に記載される化合物と、当量等のある量の酸または塩基を、塩が析出するもの等の媒体において、または後に凍結乾燥される水性媒体中で反応させることにより形成することができる。
【００８９】
アミンまたはピリジンまたはイミダゾール環等であるがこれらに限定されない塩基性部分を含有する本発明の化合物は、種々の有機酸および無機酸を有する塩を形成し得る。例示的な酸付加塩としては、酢酸塩（例えば、酢酸またはトリハロ酢酸、例えば、トリフルオロ酢酸で形成されるもの）、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、硫酸水素塩、ホウ酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、樟脳酸塩、樟脳スルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、ヒドロキシエタンスルホン酸塩（例えば、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩）、乳酸塩、マレイン酸塩、メタンスルホン酸塩、ナフタレンスルホン酸塩（例えば、２−ナフタレンスルホン酸塩）、ニコチン酸塩、硝酸塩、シュウ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、フェニルプロピオン酸塩（例えば、３−フェニルプロピオン酸塩）、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、コハク酸塩、硫酸塩（例えば、硫酸で形成されるもの）、スルホン酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩等のトルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸等が挙げられる。
【００９０】
カルボン酸に限定されないが酸性部分を含有する本発明の化合物は、種々の有機塩基および無機塩基で塩を形成し得る。例示的な塩基性塩としては、アンモニウム塩、ナトリウム塩、リチウム塩、およびカリウム塩等のアルカリ金属塩、カルシウム塩およびマグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩、有機塩基（例えば、有機アミン）を有する塩、例えば、ベンザチン、ジシクロヘキシルアミン、ヒドラバミン（Ｎ，Ｎ−ビス（デヒドロアビエチル）エチレンジアミンで形成）、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミン、Ｎ−メチル−Ｄ−グリカミド、ｔ−ブチルアミン、およびアミノ酸を有する塩、例えば、アルギニン、リジン等が挙げられる。塩基性窒素含有基は、低級ハロゲン化アルキル（例えば、塩化、臭化、およびヨウ化メチル、エチル、プロピル、およびブチル）、硫酸ジアルキル（例えば、硫酸ジメチル、硫酸ジエチル、硫酸ジブチル、および硫酸ジアミル）、長鎖ハロゲン化物（例えば、塩化、臭化、およびヨウ化デシル、ラウリル、ミリスチル、およびステアリル）、ハロゲン化アラルキル（例えば、臭化ベンジルおよび臭化フェネチル）等の物質で四級化され得る。
【００９１】
本発明の化合物のプロドラッグおよび溶媒和物も、本明細書において考慮される。本明細書において使用される用語「プロドラッグ」は、対象に投与すると、代謝過程または化学過程により化学変換され、本発明の化合物またはその塩および／もしくは溶媒和物を生成する化合物を表す。本発明の化合物の溶媒和物は、例えば、水和物を含む。
【００９２】
本発明の化合物およびその塩または溶媒和物は、それらの互変異性形態（例えば、アミドまたはイミノエーテルとして）で存在し得る。このような互変異性形態はすべて、本発明の一部として本明細書において考慮される。
【００９３】
エナンチオマー形態およびジアステレオマー形態を含む、本化合物の立体異性体（例えば、種々の置換基上の不斉炭素により存在し得るもの）はすべて、本発明の範囲内に考慮される。本発明の化合物の個々の立体異性体は、例えば、他の異性体を実質的に含まず（例えば、特定の活性を有する純粋な、または実質的に純粋な光学異性体として）、あるいは例えば、ラセミ化合物として、またはすべての他の、もしくは他の選択された立体異性体と混合され得る。本発明のキラル中心は、国際純正および応用化学連合（ＩＵＰＡＣ）１９７４年推奨により定義されるように、Ｓ体またはＲ体の立体配置を有し得る。ラセミ体は、物理的方法、例えば、ジアステレオマー誘導体の分別結晶化、分離、もしくは結晶化またはキラルカラムクロマトグラフィーによる分離等により、分割することができる。個々の光学異性体は、従来の方法、例えば、光学活性酸で塩を形成後、結晶化する等が挙げられるが、これに限定されない、任意の適切な方法によりラセミ化合物から得ることができる。
【００９４】
本発明の化合物は、調製に続き、好ましくは単離され、かつ精製され、化合物（「実質的に純粋な」化合物）の９０％以上、例えば、９５％以上、９９％以上の重量基準の量を含有する組成物を得、次いで、これを本明細書に記載のように使用または調合する。本発明のこのような「実質的に純粋な」化合物も、本発明の一部として本明細書において考慮される。
【００９５】
本発明の化合物の立体配置異性体はすべて、混合物において、または純粋もしくは実質的に純粋な形態のいずれかで考慮される。本発明の化合物の定義は、シス（Ｚ）およびトランス（Ｅ）の両方のアルカン異性体、ならびに環式炭化水素または複素環式環のシスおよびトランス異性体を包含する。
【００９６】
本明細書を通して、それらの基および置換基を選択し、安定した部分および化合物を提供することができる。
【００９７】
特定の官能基および化学用語の定義を、以下に詳細に説明する。本発明の目的のために、化学元素は、Ｐｅｒｉｏｄｉｃ  Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ，ＣＡＳ  ｖｅｒｓｉｏｎ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，７５ｔｈ  Ｅｄ．、内表紙に従って特定し、特定の官能基は、その中に記載されるように一般的に定義する。さらに、有機化学ならびに特定の官能部分および反応性の一般原理は、「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ，Ｓａｕｓａｌｉｔｏ（１９９９）に記載され、その内容全体を参照により本明細書に組み込む。
【００９８】
本発明の特定の化合物は、具体的な幾何異性体または立体異性体の形態で存在し得る。本発明は、本発明の範囲内にある、シスおよびトランス異性体、Ｒ体およびＳ体エナンチオマー、ジアステレオマー、（Ｄ）−異性体、（Ｌ）−異性体、そのラセミ混合物、およびその他の混合物を含む化合物すべてを考慮する。さらなる不斉炭素原子が、アルキル基等の置換基に存在し得る。すべてのこのような異性体およびその混合物は、本発明に含まれることが意図される。
【００９９】
種々の異性体比のいずれかを含有する異性体混合物を、本発明に従い利用することができる。例えば、２つの異性体のみを結合させる場合、５０：５０、６０：４０、７０：３０、８０：２０、９０：１０、９５：５、９６：４、９７：３、９８：２、９９：１、または１００：０の異性体比を含有する混合物はすべて、本発明により考慮される。当業者であれば、より複雑な異性体混合物において、類似の比が考慮されることを容易に理解するだろう。
【０１００】
本発明は同位体標識される化合物も含み、これらは本明細書に開示される化合物と同一であるが、１つ以上の原子が、通常自然界に見られる原子質量または質量数と異なる、ある原子質量または質量数を有する原子により置き換えられている。本発明の化合物に組み込むことができる同位体の例としては、水素、炭素、窒素、酸素、リン、硫黄、フッ素、および塩素の同位体、例えば、それぞれ２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１１Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、１７Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆ、および３６Ｃｌが挙げられる。上記の同位体および／または他の原子の他の同位体を含有する本発明の化合物、またはエナンチオマー、ジアステレオマー、互変異性体、またはその薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物は、本発明の範囲内にある。本発明の特定の同位体標識される化合物、例えば、３Ｈおよび１４Ｃ等の放射性同位体が組み込まれるものが、薬物および／または基質組織分布アッセイに有用である。トリチウム化された、すなわち、３Ｈおよび炭素１４、すなわち、１４Ｃである同位体は、調製および検出可能性の容易さにおいて特に好ましい。さらに、重水素、すなわち、２Ｈ等の重同位体との置換は、より大きな代謝安定性、例えば、インビボの半減期の増大、または必要用量の低減による特定の治療的利点をもたらすことができ、それゆえ、いくつかの状況で好ましい場合がある。同位体標識された化合物は一般に、以下のスキームおよび／または実施例において開示される手順を行うことによって、非同位体標識された試薬を容易に利用可能な同位体標識された試薬で置き換えることにより調製することができる。
【０１０１】
例えば、本発明の化合物の特定のエナンチオマーを所望する場合は、不斉合成により、またはキラル補助基を用いた誘導により調製することができ、この場合、得られたジアステレオマー混合物を分離し、補助基を切断し、純粋な所望のエナンチオマーを提供する。あるいは、分子がアミノ等の塩基性官能基、またはカルボキシル等の酸性官能基を含有する場合、ジアステレオマー塩は、適切な光学活性酸または塩基を用いて形成された後、当技術分野において公知の分別結晶化またはクロマトグラフィーの手段により、このように形成されたジアステレオマーを分割し、続いて純粋なエナンチオマーを回収する。
【０１０２】
本明細書に記載のように、本化合物は、任意の数の置換基または官能部分で置換できることが理解されるだろう。一般に、用語「場合により」が先行しているかどうかに関わらず、用語「置換」および本発明の式に含有される置換基は、特定の置換基の基により所与の構造中の水素基の置き換えを指す。任意の所与の構造の２つ以上の位置を特定の群から選択される２つ以上の置換基で置換してもよい場合、置換基は、各位置で同じであっても、または異なっていてもよい。本明細書において使用される場合、用語「置換」は、有機化合物のすべての許容される置換基を含むと考慮される。広義の態様において、許容される置換基は、有機化合物の非環式および環式、分岐および非分岐の、炭素環式および複素環式、芳香族および非芳香族置換基を含む。本発明の目的のために、窒素等のヘテロ原子は、ヘテロ原子の原子価を満たす、本明細書に記載の有機化合物の水素置換基および／または任意の許容される置換基を有し得る。さらに、本発明は、有機化合物の許容される置換基によっていかなる方法によっても限定されることを意図しない。本発明により想定される置換基と変動要素との組み合わせは、好ましくは、例えば、感染症または増殖性疾患の治療に有用な安定した化合物の形成を生じるものである。本明細書において使用される用語「安定した」は、好ましくは、製造することが十分可能な安定性を有し、検出に十分な期間、および好ましくは本明細書において詳述される目的に有用である十分な期間において化合物の完全性を維持する化合物を指す。
【０１０３】
本明細書において使用される場合、用語「獲得免疫応答」は、任意の種類の抗原特異的免疫応答を指す。獲得免疫応答は、特異的免疫応答としても当技術分野において知られているが、リンパ球に関与し、また、免疫記憶を特徴とし、それにより抗原への２回目以降の曝露に対する応答は、抗原への１回目の曝露に対する応答より激しい。獲得免疫応答という用語は、体液性（抗体）免疫および細胞性（細胞）免疫をともに包含する。
【０１０４】
本明細書において使用される場合、「アレルギー」は、物質（アレルゲン）に過敏性を獲得することを指す。アレルギー状態としては、湿疹、アレルギー性鼻炎、または鼻感冒、花粉症、喘息、蕁麻疹（じんましん）および食物アレルギー、ならびに他のアトピー性状態が挙げられる。
【０１０５】
本明細書において使用される場合、用語「抗原物質」は、獲得（特異的）免疫応答を誘導する任意の物質を指す。抗原は典型的に、Ｔ細胞抗原受容体、抗体、またはＢ細胞抗原受容体に特異的に結合することができる任意の物質である。抗原物質としては、ペプチド、タンパク質、炭水化物、脂質、リン脂質、核酸、オータコイド、およびホルモンが挙げられるが、これらに限定されない。抗原物質としてはさらに、特に、アレルゲン、がん抗原、および微生物抗原として分類される抗原が挙げられる。
【０１０６】
本明細書において使用される場合、「喘息」は、炎症、気道狭窄、および吸入剤に対する気道の反応の増大を特徴とする呼吸器系の障害を指す。喘息は多くの場合、限定されないが、アトピー性症状またはアレルギー性症状と関連する。例えば、喘息は、アレルゲンへの曝露、寒気への曝露、呼吸器感染、および運動により引き起こされ得る。
【０１０７】
本明細書において使用される場合、用語「自己免疫疾患」および同様な意味合いで「自己免疫異常」、ならびに「自己免疫」とは、宿主由来の組織または器官への免疫介在性の急性または慢性の損傷を指す。用語は、細胞介在性自己免疫現象および抗体介在性自己免疫現象の両方、ならびに器官特異的および器官非特異的自己免疫を包含する。自己免疫疾患としては、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、および炎症性腸疾患が挙げられる。自己免疫疾患としてはまた、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット病、グッドパスチャー症候群、グレーヴス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症が挙げられるが、これらに限定されない。自己免疫疾患としてはさらに、特定の免疫複合体関連疾患が挙げられる。
【０１０８】
本明細書において使用される場合、用語「がん」および同様な意味合いで「腫瘍」は、宿主由来の異常な複製細胞が、対象において検出可能な量で存在する状態を指す。がんは、悪性または非悪性がんであり得る。がんまたは腫瘍としては、胆管がん、脳がん、乳がん、子宮頚がん、絨毛がん、結腸がん、子宮内膜がん、食道がん、胃の（胃）がん、上皮内新生物、白血病、リンパ腫、肝がん、肺がん（例えば、小細胞および非小細胞）、黒色腫、神経芽細胞腫、口腔がん、卵巣がん、膵臓がん、前立腺がん、直腸がん、腎（腎臓）がん、肉腫、皮膚がん、精巣がん、甲状腺がん、ならびに他のがん腫および肉腫が挙げられるが、これらに限定されない。がんは、原発性または転移性であり得る。
【０１０９】
本明細書に使用される場合、用語「ＣｐＧ  ＤＮＡ」は、Ｃ残基が非メチル化である、シトシン−グアニン（ＣＧ）ジヌクレオチドを含有する免疫刺激核酸を指す。免疫調節におけるＣｐＧ核酸の作用は、米国特許第６，１９４，３８８号、同第６，２０７，６４６号、同第６，２３９，１１６号および同第６，２１８，３７１号等の米国特許で詳しく述べられ、国際公開第９８／３７９１９号、同第９８／４０１００号、同第９８／５２５８１号、および同第９９／５６７５５号等の国際特許出願に公開されている。これらの特許および公開された特許出願のそれぞれの内容全体は、参照により本明細書に組み込まれる。免疫刺激核酸全体は、非メチル化であってよく、または一部が非メチル化であってよいが、少なくとも５’−ＣＧ−３’のＣは、非メチル化でなければならない。
【０１１０】
一実施形態において、ＣｐＧ  ＤＮＡは、５’−ＴＣＧＴＣＧＴＴＴＴＧＴＣＧＴＴＴＴＧＴＣＧＴＴ−３’（ＯＤＮ２００６、配列番号１）によりもたらされる塩基配列を有するＣｐＧ  ＯＤＮである。ＣｐＧ  ＯＤＮは、構造および機能により、少なくとも以下の３つのクラスまたは種類にさらに分類され、これらはすべて、本明細書において使用される用語ＣｐＧ  ＤＮＡ内に包含されることを意図する：ＯＤＮ２００６等のＢクラスのＣｐＧ  ＯＤＮとしては、初めに記載された免疫刺激ＣｐＧ  ＯＤＮが挙げられ、Ｂ細胞およびＮＫ細胞を活性化することを特徴とするが、Ｉ型インターフェロン（例えば、ＩＦＮ−α）の発現を誘導しないか、またはわずかにしか誘導しない。公開されたＰＣＴ国際出願である国際公開第０１／２２９９０号に記載のＡクラスのＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣｐＧモチーフを組み込み、キメラホスホジエステル／ホスホロチオエート骨格を含み、かつＮＫ細胞を活性化し、大量のＩＦＮ−αを発現する形質細胞様樹状細胞を誘導することを特徴とするが、Ｂ細胞を活性化させないか、またはわずかにしか活性化させない。ＡクラスのＣｐＧ  ＯＤＮの例は、５’−Ｇ＊Ｇ＊ＧＧＧＡＣＧＡＴＣＧＴＣＧ＊Ｇ＊Ｇ＊Ｇ＊Ｇ＊Ｇ−３’（ＯＤＮ２２１６、配列番号２）であり、この場合“＊”は、ホスホロチオエートを表し、“”はホスホジエステルを表す。ＣクラスのＣｐＧ  ＯＤＮは、ＣｐＧを組み込み、全体にホスホロチオエート骨格を含み、ＧＣリッチ回文配列の領域または回文配列に近い領域を含み、Ｂ細胞を活性化させることと、ＩＦＮ−αの発現を誘導することの両方が可能である。ＣクラスのＣｐＧ  ＯＤＮは、例えば、公開されている米国特許出願第２００３／０１４８９７６号に記載されている。ＣクラスのＣｐＧ  ＯＤＮの例は、５’−ＴＣＧＴＣＧＴＴＴＴＣＧＧＣＧＣＧＣＧＣＣＧ−３’（ＯＤＮ２３９５、配列番号３）である。種々のクラスのＣｐＧ  ＯＤＮの概説については、Ｖｏｌｌｍｅｒら（２００４），Ｅｕｒ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３４：２５１−６２も参照のこと。
【０１１１】
本明細書において使用される場合、「サイトカイン」は、免疫細胞の活性化および機能の状態に影響を与える特異的受容体を介して免疫細胞に作用する多くの可溶性タンパク質または糖タンパク質のいずれかを指す。サイトカインとしては、インターフェロン、インターロイキン、腫瘍壊死因子、トランスフォーミング増殖因子ベータ、コロニー刺激因子（ＣＳＦ）、ケモカイン等が挙げられる。種々のサイトカインは、自然免疫、獲得免疫、または両方に影響を与える。サイトカインとしては特に、ＩＦＮ−α、ＩＦＮ−β、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−９、ＩＬ−１０、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１８、ＴＮＦ−α、ＴＧＦ−β、顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ）、および顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）が挙げられるが、これらに限定されない。ケモカインとしては特に、ＩＬ−８、ＩＰ−１０、Ｉ−ＴＡＣ、ＲＡＮＴＥＳ、ＭＩＰ−１α、ＭＩＰ−１β、Ｇｒｏ−α、Ｇｒｏ−β、Ｇｒｏ−γ、ＭＣＰ−１、ＭＣＰ−２、およびＭＣＰ−３が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１２】
ほとんどの成熟ＣＤ４＋ヘルパーＴ細胞は、サイトカインに関連した、交差調節性サブセットまたは表現型、Ｔｈ１、Ｔｈ２、Ｔｈ１７、またはＴｒｅｇに分類されることができる。Ｔｈ１細胞は、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＦＮ、ＧＭ−ＣＳＦ、および高濃度のＴＮＦ−αに関連する。Ｔｈ２細胞は、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−９、ＩＬ−１０、ＩＬ−１３、ＧＭ−ＣＳＦ、および低濃度のＴＮＦ−αに関連する。Ｔｈ１サブセットは、細胞性免疫と、マウスのＩｇＧ２ａにスイッチする免疫グロブリンクラスを特徴とする体液性免疫の両方を促進する。Ｔｈ１応答はまた、遅延型過敏症および自己免疫疾患と関連し得る。Ｔｈ２サブセットは、主に体液性免疫を誘導し、マウスのＩｇＥおよびＩｇＧ１にスイッチする免疫グロブリンクラスを誘導する。Ｔｈ１応答に関連する抗体アイソタイプは一般に、良好な中和およびオプソニン化能力を有するが、Ｔｈ２応答に関連するものは、アレルギー反応とより関連する。
【０１１３】
いくつかの因子は、Ｔｈ１またはＴｈ２プロフィールに対する分化決定に影響を与えることが示されている。最も特徴のある制御因子は、サイトカインである。ＩＬ−１２およびＩＦＮ−γは、正のＴｈ１制御因子および負のＴｈ２制御因子である。ＩＬ−１２は、ＩＦＮ−γ産生を促進し、ＩＦＮ−γは、ＩＬ−１２の正のフィードバックをもらたす。ＩＬ−４およびＩＬ−１０は、Ｔｈ２サイトカインプロフィールの確立に必要とされ、かつＴｈ１サイトカイン産生を下方制御するようであり、ＩＬ−４の作用は、ＩＬ−１２の作用よりも優位である場合がある。ＩＬ−１３は、ＩＬ−４と同様に、ＬＰＳ誘導された単球によるＩＬ−１２およびＴＮＦ−αを含む、炎症性サイトカインの発現を阻害することが示された。
【０１１４】
本明細書において使用される場合、「有効量」は、所望の転帰を得るかまたは促進するために必要なまたは十分な任意の量を指す。場合によっては、有効量は、治療有効量である。治療有効量は、対象の所望の生物学的反応を促進するかまたは得るために必要なまたは十分な任意の量である。任意の特定の用途のための有効量は、治療される疾患もしくは状態、投与される具体的な薬剤、対象の大きさ、または疾患もしくは状態の重症度等の要因に応じて異なり得る。当業者であれば、過度の実験を必要とせずに具体的な薬剤の有効量を経験的に決定することができる。
【０１１５】
本明細書において使用される場合、「移植片拒絶反応」は、宿主以外の供給源由来の組織または器官に対して免疫学的に介在される、超急性、急性、または慢性の損傷を指す。したがって、この用語は、細胞関連型拒絶反応および抗体関連型拒絶反応の両方、ならびに自家移植片および異種移植片の両方の拒絶を包含する。
【０１１６】
本明細書において使用される場合、用語「免疫細胞」は、免疫系に属する細胞を指す。免疫細胞としては、Ｔリンパ球（Ｔ細胞）、Ｂリンパ球（Ｂ細胞）、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、顆粒球、好中球、マクロファージ、単球、樹状細胞、ならびに上記のいずれかの特定の形態、例えば、形質細胞様樹状細胞、形質細胞、ＮＫＴ、Ｔヘルパー、および細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）が挙げられる。
【０１１７】
本明細書において使用される場合、用語「免疫複合体」は、抗体および抗体により特異的に結合された抗原を含む任意の抱合体を指す。一実施形態において、抗原は、自己抗原である。
【０１１８】
本明細書において使用される場合、用語「核酸を含む免疫複合体」は、抗体および抗体により特異的に結合された核酸含有抗原を含む任意の抱合体を指す。核酸含有抗原としては、クロマチン、リボソーム、小核タンパク質、ヒストン、ヌクレオソーム、ＤＮＡ、ＲＮＡ、または、これらの任意の組み合わせを挙げることができる。抗体は、核酸含有抗原の核酸成分に特異的に結合することができるが、必ずしも結合する必要はない。いくつかの実施形態において、用語「核酸を含む免疫複合体」はまた、ＨＭＧＢ１、ＬＬ−３７、および他の核酸結合タンパク質、例えば、ヒストン、転写因子、および核酸と複合化する酵素等の非抗体複合体を指す。
【０１１９】
本明細書において使用される場合、用語「免疫複合体関連疾患」は、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）および関連する結合組織疾患、関節リウマチ、Ｃ型肝炎およびＢ型肝炎関連免疫複合体病（例えば、クリオグロブリン血症）、ベーチェット病、自己免疫糸球体腎炎、ならびにＬＤＬ／抗ＬＤＬ免疫複合体の存在と関連する血管障害が挙げられるがこれらに限定されない免疫複合体の産生および／または組織沈着を特徴とする任意の疾患を指す。
【０１２０】
本明細書において使用される場合、「免疫不全」は、対象の免疫系が正常な能力で機能しない、あるいは例えば、対象の腫瘍もしくはがん（例えば、脳、肺（例えば、小細胞および非小細胞）、卵巣、乳房、前立腺、結腸、ならびに他の腫および肉腫がん）または感染を排除する対象の免疫応答を促進するために有用な疾患または障害を指す。免疫不全は後天性であるか、または先天性であり得る。
【０１２１】
本明細書において使用される場合、「対象の免疫刺激核酸関連応答」は、対象への免疫刺激核酸の投与に関連する対象の測定可能な応答を指す。このような応答としては、サイトカイン、ケモカイン、増殖因子、または免疫グロブリンの同化、免疫細胞表面活性化マーカーの発現、Ｔｈ１／Ｔｈ２の偏り、および臨床疾患活性が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２２】
本明細書において使用される場合、用語「感染」および同様な意味合いで「感染症」は、感染性生物または物質が、対象の血中に検出可能な量で、または正常な無菌性組織もしくは正常な無菌性部分に存在する状態を指す。感染性生物および物質としては、ウイルス、細菌、真菌、および寄生生物が挙げられる。用語は、急性および慢性感染の両方、ならびに敗血症を包含する。
【０１２３】
本明細書において使用される場合、用語「自然免疫応答」は、特定の病原体関連分子パターン（ＰＡＭＰ）または損傷関連分子パターン（ＤＡＭＰ）に対する任意の種類の免疫応答を指す。自然免疫はまた、自然つまり天然の免疫として当技術分野において公知であるが、主に好中球、顆粒球、単核食細胞、樹状細胞、ＮＫＴ細胞、およびＮＫ細胞を含む。自然免疫応答は、Ｉ型インターフェロン産生（例えば、ＩＦＮ−α）、好中球活性化、マクロファージ活性化、食作用、オプソニン化、補体活性化、およびその任意の組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２４】
本明細書に使用される場合、用語「自己ＤＮＡ」は、宿主対象のゲノム由来の任意のＤＮＡを指す。一実施形態において、自己ＤＮＡは、宿主対象由来の相補的ＤＮＡ（ｃＤＮＡ）を含む。自己ＤＮＡは、無傷および分解されたＤＮＡを含む。
【０１２５】
本明細書において使用される場合、用語「自己ＲＮＡ」は、宿主対象のゲノム由来の任意のＲＮＡを指す。一実施形態において、自己ＲＮＡは、宿主対象由来のメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）である。別の実施形態において、自己ＲＮＡは、マイクロＲＮＡ等の調節ＲＮＡである。一実施形態において、自己ＲＮＡは、宿主対象由来のリボソームＲＮＡ（ｒＲＮＡ）を含む。自己ＲＮＡは、無傷および分解されたＲＮＡを含む。
【０１２６】
本明細書において使用される場合、用語「対象」は、脊椎動物を指す。一実施形態において、対象は哺乳類である。一実施形態において、対象はヒトである。その他の実施形態において、対象は、非ヒト霊長類、実験動物、家畜、競走馬、馴化動物、および非馴化動物が挙げられるが、これらに限定されない非ヒト脊椎動物である。
【０１２７】
本明細書において使用される場合、「ＴＬＲ介在性免疫刺激を有し、または発症する危険のある対象」は、ＰＡＭＰ、ＤＡＭＰ、または他のＴＬＲリガンドに曝露された、または曝露の危険のある対象を指す。
【０１２８】
本明細書において使用される場合、用語「Ｔｏｌｌ様受容体」および同様な意味合いで「ＴＬＲ」は、自然免疫のＰＡＭＰ、ＤＡＭＰを認識し、かつ主要なシグナル伝達要素として作用する、少なくとも１３の高度に保存された哺乳類パターン認識受容体タンパク質（ＴＬＲ１〜ＴＬＲ１３）のファミリーの任意のメンバーを指す。ＴＬＲポリペプチドは、ロイシンリッチ反復配列を有する細胞外（細胞質外）ドメイン、膜貫通ドメイン、およびＴＬＲシグナル伝達に関与する細胞内（細胞質内）ドメインを含む特徴的な構造を共有する。ＴＬＲとしては、ヒトＴＬＲが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２９】
現在知られている１０個すべてのヒトＴＬＲの核酸およびアミノ酸配列は、ＧｅｎＢａｎｋ等の公共データベースから利用可能である。同様に、多くの非ヒト種由来の種々のＴＬＲの核酸およびアミノ酸配列も、ＧｅｎＢａｎｋを含む公共のデータベースから利用可能である。例えば、ヒトＴＬＲ９（ｈＴＬＲ９）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ２４５７０４（ヌクレオチド１４５〜３２４３に及ぶコード領域）およびＡＡＦ７８０３７として見つけることができる。マウスＴＬＲ９（ｍＴＬＲ９）の核酸およびアミノ酸配列は、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ３４８１４０（ヌクレオチド４０〜３１３８に及ぶコード領域）およびＡＡＫ２９６２５として見つけることができる。推定ヒトＴＬＲ９タンパク質は、１０３２個のアミノ酸を含有し、マウスＴＬＲ９と７５．５％の全体のアミノ酸同一性を共有する。他のＴＬＲタンパク質と同様に、ヒトＴＬＲ９は、細胞外ロイシンリッチ反復配列（ＬＲＲ）および細胞質Ｔｏｌｌ／インターロイキン−１Ｒ（ＴＩＲ）ドメインを含有する。また、シグナルペプチド（残基１〜２５）および膜貫通ドメイン（残基８１９〜８３６）を有する。
【０１３０】
ヒトＴＬＲ８（ｈＴＬＲ８）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ２４５７０３（ヌクレオチド４９〜３１７４に及ぶコード領域）およびＡＡＦ７８０３６として見つけることができる。マウスＴＬＲ８（ｍＴＬＲ８）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＹ０３５８９０（ヌクレオチド５９〜３１５７に及ぶコード領域）およびＡＡＫ６２６７７として見つけることができる。
【０１３１】
ヒトＴＬＲ７（ｈＴＬＲ７）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ２４０４６７（ヌクレオチド１３５〜３２８５に及ぶコード領域）およびＡＡＦ６０１８８として見つけることができる。マウスＴＬＲ７（ｍＴＬＲ７）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＹ０３５８８９（ヌクレオチド４９〜３２０１に及ぶコード領域）およびＡＡＫ６２６７６として見つけることができる。
【０１３２】
ヒトＴＬＲ３（ｈＴＬＲ３）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＮＭ００３２６５（ヌクレオチド１０２〜２８１６に及ぶコード領域）およびＮＰ００３２５６として見つけることができる。マウスＴＬＲ３（ｈＴＬＲ３）の核酸およびアミノ酸配列を、それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ３５５１５２（ヌクレオチド４４〜２７６１に及ぶコード領域）およびＡＡＫ２６１１７として見つけることができる。
【０１３３】
ｈＴＬＲ１が遍在的に発現する一方で、ｈＴＬＲ２、ｈＴＬＲ４、およびｈＴＬＲ５は、単球、多形核食細胞、および樹状細胞に存在する。Ｍｕｚｉｏら（２０００），Ｊ  Ｌｅｕｋｏｃ  Ｂｉｏｌ  ６７：４５０−６。最近の刊行物では、ｈＴＬＲ１、ｈＴＬＲ６、ｈＴＬＲ７、ｈＴＬＲ９、およびｈＴＬＲ１０がヒトＢ細胞に存在することが報告された。ヒトＴＬＲ７およびｈＴＬＲ９は、形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）に存在する一方、骨髄系樹状細胞は、ｈＴＬＲ７およびｈＴＬＲ８を発現するが、ｈＴＬＲ９は発現しない。しかし、ヒトＴＬＲ８は、ｐＤＣで発現しないようである。
【０１３４】
炎症性インターロイキン１受容体（ＩＬ−１Ｒ）ファミリーのメンバーとして、ＴＬＲは、Ｔｏｌｌ／ＩＬ−１Ｒ相同性（ＴＩＲ）ドメインと呼ばれる、細胞質ドメインの相同性を共有する。ＰＣＴ公開された出願ＰＣＴ／ＵＳ９８／０８９７９号およびＰＣＴ／ＵＳ０１／１６７６６号を参照のこと。ＴＬＲにより介在される細胞内シグナル伝達メカニズムは一般に、重要な役割を有すると考えられる、ＭｙＤ８８および腫瘍壊死因子受容体関連因子６（ＴＲＡＦ６）と類似するようである。Ｗｅｓｃｈｅら（１９９７），Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ７：８３７−４７、Ｍｅｄｚｈｉｔｏｖら（１９９８），Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  ２：２５３−８、Ａｄａｃｈｉら（１９９８），Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ９：１４３−５０、Ｋａｗａｉら（１９９９），Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １１：１１５−２２）、Ｃａｏら（１９９６），Ｎａｔｕｒｅ  ３８３：４４３−６、Ｌｏｍａｇａら（１９９９），Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ  １３：１０１５−２４。ＭｙＤ８８とＴＲＡＦ６との間のシグナル伝達は、少なくともＩＲＡＫ−１およびＩＲＡＫ−２を含む、セリン−トレオニンキナーゼＩＬ−１受容体関連キナーゼ（ＩＲＡＫ）ファミリーのメンバーを含むことが知られている。Ｍｕｚｉｏら（１９９７），Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７８：１６１２−５。
【０１３５】
つまり、ＭｙＤ８８は、ＴＬＲまたはＩＬ−１ＲのＴＩＲドメインとＩＲＡＫ（ＩＲＡＫ−１、ＩＲＡＫ−２、ＩＲＡＫ−４、およびＩＲＡＫ−Ｍの少なくともいずれか１つを含む）との間のアダプター分子として作用すると考えられる。ＭｙＤ８８は、Ｃ末端Ｔｏｌｌ相同性ドメインおよびＮ末端デスドメインを含む。ＭｙＤ８８のＴｏｌｌ相同性ドメインは、ＴＬＲまたはＩＬ−１ＲのＴＩＲドメインと結合し、ＭｙＤ８８のデスドメインは、セリンキナーゼＩＲＡＫのデスドメインと結合する。ＩＲＡＫはＴＲＡＦ６と相互作用し、これは、少なくとも２つの経路、１つは、転写因子ＮＦ−κＢの活性化につながり、もう１つは、活性化タンパク質１（ＡＰ−１）転写因子ファミリーのメンバーである、ＪｕｎおよびＦｏｓの活性化につながる経路への通路として作用する。ＮＦ−κＢの活性化は、ＭＡＰ３キナーゼ（ＭＡＰＫ）ファミリーのメンバーであるＴＡＫ−１、およびＩκＢキナーゼの活性化を含む。ＩｏＢキナーゼは、ＩκＢをリン酸化し、その分解やＮＦ−κＢの核への転座を導く。ＪｕｎおよびＦｏｓの活性化は、ＭＡＰキナーゼキナーゼ（ＭＡＰＫＫ）ならびにＭＡＰキナーゼＥＲＫ、ｐ３８、およびＪＮＫ／ＳＡＰＫを含むと考えられる。ＮＦ−κＢおよびＡＰ−１の両方は、種々のサイトカインおよび共刺激分子の遺伝子を含む、多くの重要な免疫応答遺伝子の転写を制御することに関与する。Ａｄｅｒｅｍら（２０００），Ｎａｔｕｒｅ  ４０６：７８２−７、Ｈａｃｋｅｒら（１９９９），ＥＭＢＯ  Ｊ  １８：６９７３−８２を参照のこと。
【０１３６】
本明細書において使用される場合、用語「ＴＬＲリガンド」ならびに同様な意味合いで「ＴＬＲのリガンド」および「ＴＬＲシグナル伝達アゴニスト」は、ＴＩＲドメイン以外のＴＬＲドメインを介してＴＬＲと直接または間接的に相互作用し、ＴＬＲ介在性シグナル伝達を誘導する、本明細書に記載の式Ｉによる小分子以外の分子を指す。一実施形態において、ＴＬＲリガンドは、天然のリガンド、すなわち、天然に見つけられるＴＬＲリガンドである。一実施形態において、ＴＬＲリガンドは、ＴＬＲの天然リガンド以外の分子、例えば、ヒト活性により調製される分子を指す。一実施形態において、ＴＬＲはＴＬＲ９であり、ＴＬＲシグナルアゴニストはＣｐＧ核酸である。
【０１３７】
ＴＬＲの多くではあるが、すべてではないリガンドを記載している。例えば、ペプチドグリカンおよびリポペプチドに応答するＴＬＲ２シグナルについて報告されている。Ｙｏｓｈｉｍｕｒａら（１９９９），ＪＩｍｍｕｎｏｌ  １６３：１−５、Ｂｒｉｇｈｔｂｉｌｌら（１９９９），Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２８５：７３２−６、Ａｌｉｐｒａｎｔｉｓら（１９９９），Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２８５：７３６−９、Ｔａｋｅｕｃｈｉら（１９９９），Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １１：４４３−５１、Ｕｎｄｅｒｈｉｌｌら（１９９９），Ｎａｔｕｒｅ  ４０１：８１１−５。ＴＬＲ４は、リポ多糖類（ＬＰＳ）に応答してシグナル伝達すると報告されている。Ｈｏｓｈｉｎｏら（１９９９），Ｉｍｍｕｎｏｌ  １６２：３７４９−５２、Ｐｏｌｔｏｒａｋら（１９９８），Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２８２：２０８５−８、Ｍｅｄｚｈｉｔｏｖら（１９９７），Ｎａｔｕｒｅ  ３８８：３９４−７を参照のこと。細菌性フラジェリンは、ＴＬＲ５の天然リガンドであると報告されている。Ｈａｙａｓｈｉら（２００１），Ｎａｔｕｒｅ  ４１０：１０９９−１１０３を参照のこと。ＴＬＲ６は、ＴＬＲ２と併せて、プロテオグリカンに応答してシグナル伝達すると報告されている。Ｏｚｉｎｓｋｙら（２０００），Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ９７：１３７６６−７１、Ｔａｋｅｕｃｈｉら（２００１），Ｉｎｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １３：９３３−４０を参照のこと。
【０１３８】
最近、ＴＬＲ９は、ＣｐＧ  ＤＮＡの受容体であることが報告された。Ｈｅｍｍｉ  Ｈら（２０００）Ｎａｔｕｒｅ  ４０８：７４０−５、Ｂａｕｅｒ  Ｓら（２００１）Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ９８：９２３７−４２。ＣｐＧ  ＤＮＡは、細菌性ＤＮＡと、シトシンが非メチル化であるＣＧジヌクレオチドを含む合成ＤＮＡとを含むが、本明細書の別の箇所でより詳細に説明されている。最近、Ｍａｒｓｈａｋ−Ｒｏｔｈｓｔｅｉｎらはまた、ＴＬＲ９シグナル伝達が、ＩｇＧおよびクロマチンを含有する免疫複合体に応答する特定の自己免疫疾患において起こり得るという彼らの発見を報告した。Ｌｅａｄｂｅｔｔｅｒ  ＥＡら（２００２）Ｎａｔｕｒｅ  ４１６：５９５−８。したがって、広義の意味において、核酸が適切な状況で、例えば、免疫複合体の一部として存在するときに、ＴＬＲ９は、ＤＮＡまたはＲＮＡのいずれかにおいて、自己または非自己核酸に応答してシグナル伝達できるようである。
【０１３９】
最近、抗ウイルス活性を有する特定のイミダゾキノリン化合物が、ＴＬＲ７およびＴＬＲ８のリガンドであることが報告された。Ｈｅｍｍｉ  Ｈら（２００２）Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３：１９６−２００、Ｊｕｒｋ  Ｍら（２００２）Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３：４９９。イミダゾキノリンは、抗ウイルス特性および抗腫瘍特性を有する免疫細胞の潜在的合成活性因子である。野生型およびＭｙＤ８８欠損マウス由来のマクロファージを使用して、最近、Ｈｅｍｍｉらは、２つのイミダゾキノリン、イミキモド、およびレシキモド（Ｒ８４８）が、ＴＬＲを介した活性化と一致して、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）およびインターロイキン−１２（ＩＬ−１２）を誘導し、かつ野生型細胞においてのみＮＦ−κＢを活性化することを報告した。Ｈｅｍｍｉ  Ｈら（２００２）Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３：１９６−２００。ＴＬＲ７欠損であるが、他のＴＬＲは欠損していないマウス由来のマクロファージは、これらのイミダゾキノリンに応答する検出可能なサイトカインを生成しなかった。さらに、イミダゾキノリンは、脾臓Ｂ細胞の用量依存性増殖と、野生型であるが、ＴＬＲ７−／−でないマウス由来の細胞の細胞内シグナル伝達カスケードの活性化を誘導した。ルシフェラーゼ分析により、ヒト胎児腎臓細胞において、ＴＬＲ２またはＴＬＲ４ではなく、ヒトＴＬＲ７の発現が、レシキモドに応答するＮＦ−κＢ活性化を生じることが立証された。したがって、Ｈｅｍｍｉらの発見は、これらのイミダゾキノリン化合物が、ＴＬＲ７を介したシグナル伝達を誘導し得る、ＴＬＲ７の非天然リガンドであることを示唆した。最近、Ｒ８４８も、ヒトＴＬＲ８のリガンドであることが報告された。Ｊｕｒｋ  Ｍら（２００２）Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３：４９９．Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３：４９９を参照のこと。ｓｓＲＮＡが天然リガンドであり、ＲＮＡ複合体によるＴＬＲ７および／またはＴＬＲ８の異常な刺激が自己免疫に関与することも報告されている。
【０１４０】
最近、ＴＬＲ３のリガンドが、ポリ（Ｉ：Ｃ）および二本鎖ＲＮＡ（ｄｓＲＮＡ）を含むことが報告された。本発明の目的のために、ポリ（Ｉ：Ｃ）および二本鎖ＲＮＡ（ｄｓＲＮＡ）は、オリゴヌクレオチド分子として分類される。ポリ（Ｉ：Ｃ）を用いて、様々なＴＬＲのうちの１つを発現する腎臓細胞を刺激することによって、Ａｌｅｘｏｐｏｕｌｏｕらは、ＮＦ−αＢを活性化させることにより、ＴＬＲ３を発現する細胞のみが応答することを報告した。Ａｌｅｘｏｐｏｕｌｏｕ  Ｌら（２００１）Ｎａｔｕｒｅ  ４１３：７３２−８を参照のこと。
【０１４１】
Ａｌｅｘｏｐｏｕｌｏｕらはまた、ポリ（Ｉ：Ｃ）で刺激した野生型細胞が、ＮＦ−κＢを活性化させ、炎症性サイトカインＩＬ−６、ＩＬ−１２、およびＴＮＦ−αを産生するが、ＴＬＲ３−／−細胞の、対応する応答が大いに損なわれることを報告した。対照的に、ＴＬＲ３−／−細胞は、リポ多糖、ペプチドグリカン、およびＣｐＧジヌクレオチドに応答する野生型細胞に等しく応答した。ＭｙＤ８８−／−細胞の分析では、このアダプタータンパク質がサイトカインのｄｓＲＮＡ誘導性産生および増殖応答に関与するが、これらの細胞応答の個々の経路を示す、ＮＦ−κＢおよびＭＡＰキナーゼの活性化に影響を与えないことを示した。Ａｌｅｘｏｐｏｕｌｏｕらは、ＴＬＲ３がウイルスに対する宿主の防御の役割を有し得ることを提案した。
【０１４２】
本明細書において使用される場合、「ＴＬＲを発現する細胞」は、自然にまたは人工的に、機能的ＴＬＲを発現する任意の細胞を指す。機能的ＴＬＲは、そのリガンドとの相互作用に応答するシグナルを誘導することができる、全長ＴＬＲタンパク質またはそのフラグメントである。
【０１４３】
一般に、機能的ＴＬＲは、全長ＴＬＲの細胞外ドメインの少なくともＴＬＲリガンド結合フラグメントと、別のＴｏｌｌ相同性ドメインを含有するポリペプチド、例えば、ＭｙＤ８８と相互作用することができる少なくともＴＩＲドメインのフラグメントを含む。種々の実施形態において、機能的ＴＬＲは、ＴＬＲ１、ＴＬＲ２、ＴＬＲ３、ＴＬＲ４、ＴＬＲ５、ＴＬＲ６、ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、ＴＬＲ９、およびＴＬＲ１０から選択される全長ＴＬＲである。
【０１４４】
化合物
新規のプテリジン化合物が記述される。驚くべきことに、本出願人らは、免疫系調節剤としての新規のＮ２，Ｎ４，Ｎ７，６−四置換プテリジン−２，４，７−トリアミン化合物および２，４，６，７−四置換プテリジンを発見した。本明細書に開示されるプテリジン化合物が、免疫複合体関連疾患および自己免疫異常を治療する方法を含む、インビトロおよびインビボの両方において免疫応答を阻害する方法に有用であることは予想外である。別の態様において、本発明は、新規のプテリジン組成物を提供する。さらに以下に記載するように、これらの組成物およびその他のプテリジン組成物が、免疫複合体関連疾患および自己免疫異常を治療する方法を含む、インビトロおよびインビボの両方において、免疫応答を阻害する方法に有用であることが発見された。また、本明細書に記載される新規のプテリジン組成物がマラリアの予防および治療、ならびに他の疾患の治療にも使用され得ると考えられる。
【０１４５】
一態様において、式Ｉの化合物またはその薬学的に許容される塩であって、
【化３５】
2017525711.tif 000037
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり、
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである、式Ｉの化合物またはその薬学的に許容される塩が記述される。
【０１４６】
いくつかの実施形態では、化合物は、
【化３６】
2017525711.tif 000038
からなる群から選択される構造を有する。その他の実施形態では、化合物は、
【化３７】
2017525711.tif 000039
からなる群から選択される構造を有する。
【０１４７】
特定の具体的な実施形態では、化合物は、
【化３８】
2017525711.tif 000040
（６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミン、「ＪＢ６１２１」）の構造を有する。特定の具体的な実施形態では、化合物は、
【化３９】
2017525711.tif 000041
（６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ７−（２−（４−メチルピペラジン−１−イル）エチル）−Ｎ４−（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミン）の構造を有する。
【０１４８】
適切な薬物候補として考えられる小分子化合物については、化合物の全体的にバランスのとれた薬理学的特性が望ましい。例えば、疾患標的に対する強力なインビトロおよびインビボ活性に加えて、薬物候補は許容される安全特性、例えば、低毒性および良好な生物学的利用能を示す必要がある。驚くべきことに、また意外にも、本出願人らは、式（Ｉ）の構造を有する化合物、例えば、ＪＢ６１２１が、インビトロおよびインビボでのＴＬＲに対する強力なアンタゴニスト活性、インビボにおいて低毒性または無毒性、望ましい細胞吸収、好ましいインビボ安定性、および／または望ましい生物学的利用能、ならびに化合物のインビボ投与後の全身曝露を含む全体的に望ましいＰＫ／ＰＤ特性を示したことを見出した。例えば、本出願人らは、意外にも、６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミンが望ましいインビボおよびインビトロのＴＬＲアンタゴニスト活性、許容されるインビボ生物学的利用能（＞２０％）、ラットのエイムス試験における無毒性、低心血管毒性、低薬物−薬物相互作用活性、および低受容体交差活性を示すことを見出した。
【０１４９】
より具体的には、式（Ｉ）の構造を有する化合物、例えば、ＪＢ６１２１は心血管毒性が低いかまたは実質的にないことを意外にも見出した。多くの薬物は、これらの心毒性作用により後期臨床試験から取り除かれるため、創薬において早い時期に心毒性作用を有する化合物を特定し避けることが重要である。化合物の心血管毒性は、標準ヒト遅延整流性カリウムイオンチャネル遺伝子（ｈＥＲＧ）アッセイを使用して測定できる。ヒト遅延整流性カリウムイオンチャネル遺伝子（ｈＥＲＧ）は、心臓の内向き整流性電位依存性カリウムチャネル（ＩＫｒ）をコードし、これは心再分極に関係する。ｈＥＲＧ電流の阻害によりＱＴ時間が延長され、心室性不整脈と呼ばれる致命的な心室頻脈を場合により引き起こす。ｈＥＲＧアッセイにおいて１０μＭ超のＩＣ５０を有する化合物は、まったく心血管毒性がないと考えてよい。いくつかの実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、標準的なパッチクランプｈＥＲＧアッセイにおいて１０μＭ、１５μＭ、２０μＭ、２５μＭ、または３０μＭよりも大きいＩＣ５０を有する。例えば、６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミンは、３０μＭ以上では測定可能なｈＥＲＧ阻害を示さなかった。比較すると、ＪＢ６０５９、ＪＢ６１１６、およびＪＢ６１３１は、ｈＥＲＧアッセイにおいて、それぞれ、６．２μＭ、１３．１μＭ、および８．１μＭに等しいＩＣ５０を示した。ＪＢ６０５９、ＪＢ６１１６、およびＪＢ６１３１は、式（Ｉ）の化合物に密接に関係した類似体であるが、式（Ｉ）の類には入らない（下記スキーム１参照）。このように式（Ｉ）の化合物が心血管毒性を欠くことは、密接に関係した類似体ＪＢ６０５９、ＪＢ６１１６、およびＪＢ６１３１がすべてある程度の心血管毒性を有することを特に考慮すると、驚くべきことであり、また予想外である。
【化４０】
2017525711.tif 000042
【０１５０】
さらに、式（Ｉ）の構造を有する化合物、例えば、ＪＢ６１２１は肝細胞毒性が低いかまたは実質的にないことを意外にも見出した。肝細胞毒性は、肝細胞を化合物に曝露した後、肝細胞生存率の百分率として測定できる。いくつかの実施形態では、式（Ｉ）の化合物、例えば、ＪＢ６１２１は、肝細胞を当該化合物に１００μＭで２４時間曝露した後、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、９７％、９８％、または９９％を超える肝細胞生存率を生じ、または、本明細書に開示された任意の２つの値を境界値とする範囲における肝細胞生存率を生じる。
【０１５１】
別の態様では、式Ｉａの化合物またはその薬学的に許容される塩であって、
【化４１】
2017525711.tif 000043
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり、
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり、
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである、式Ｉａの化合物またはその薬学的に許容される塩が記述される。いくつかの実施形態では、Ｒ１はアルキル、場合により置換されているアリール、または場合により置換されているヘテロアリールである。本明細書に記載される実施形態のいずれかでは、Ｘ１およびＸ２は両方ともＯであってよい。
【０１５２】
特定の実施形態では、Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環である。アルキル基の非限定的な例としては、Ｍｅ、Ｅｔ、Ｐｒ、ｉ−Ｐｒ、ｎ−Ｂｕ、ｉ−Ｂｕ、ｔ−Ｂｕ、またはｓｅｃ−Ｂｕが挙げられる。
【０１５３】
特定の実施形態では、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在しないかまたはＯであり、ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである。
【０１５４】
特定の実施形態では、Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、およびＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃからなる群から選択され、式中、ｐは２〜４である。特定の実施形態では、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、およびＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃからなる群から選択される。
【０１５５】
本明細書に記載される実施形態のいずれかでは、Ｒ２は、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、およびＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃからなる群から選択さる。いくつかの実施形態では、Ｒ２はＣｌまたはＢｒである。いくつかの実施形態では、Ｒ２はＯＳ（＝Ｏ）２ＲａまたはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。いくつかの実施形態では、Ｒ２はＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである。
【０１５６】
本明細書に記載される実施形態のいずれかでは、Ｒ４はＮＲｂＲｃまたはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよい。Ｒ２およびＲ４は同じであっても異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、Ｒ２およびＲ４は、それぞれ独立して、
【化４２】
2017525711.tif 000044
からなる群から選択される。
【０１５７】
別の態様では、
【化４３】
2017525711.tif 000045
からなる群から選択される化合物が記述される。
【０１５８】
さらに別の態様では、本発明は、第１表に記載の実施例１〜７４から選択される式（Ｉａ）の化合物を提供する。第１表に列挙する化合物は、本発明の代表的および非限定的プテリジン化合物である。
【０１５９】
【表１】
2017525711.tif 000046
2017525711.tif 000047
2017525711.tif 000048
【０１６０】
さらなるプテリジン類似体は、その内容全体が明示的に参照することにより組み込まれるＰＣＴ国際公開特許である国際公開第２０１２／１６７０４６号に開示される種々の態様および実施形態に記載される。
【０１６１】
さらに別の態様では、本発明は、本明細書に記載される式ＩおよびＩａのうち少なくとも１つの化合物ならびに薬学的に許容される担体または希釈剤を含む医薬組成物を提供する。
【０１６２】
さらに別の態様では、本発明は、治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する方法であって、治療有効量の少なくとも１つの式Ｉの化合物であって、
【化４４】
2017525711.tif 000049
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり、
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである、式Ｉの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法を提供する。
【０１６３】
いくつかの具体的な実施形態では、化合物は、
【化４５】
2017525711.tif 000050
の構造を有する。
【０１６４】
さらに別の態様では、本発明は、治療を必要とする哺乳類種の自己免疫疾患を治療する方法であって、治療有効量の少なくとも１つの式Ｉａの化合物であって、
【化４６】
2017525711.tif 000051
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり、
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり、
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである、式Ｉａの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法を提供する。
【０１６５】
特定の実施形態では、プテリジン組成物は水和物または薬学的に許容される塩の形態である。プテリジン組成物は、経口および非経口を含むが、これらに限定されない任意の好適な投与経路により対象に投与され得る。非経口投与経路は、置換４−一級アミノプテリジンに関して上述されている。
【０１６６】
特定の実施形態では、自己免疫疾患は、皮膚および全身性エリテマトーデス、インスリン依存性糖尿病、関節リウマチ、多発性硬化症、アテローム性動脈硬化症、乾癬、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患、強直性脊椎炎、自己免疫性溶血性貧血、ベーチェット症候群、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群、橋本甲状腺炎、特発性血小板減少症、重症筋無力症、悪性貧血、結節性多発動脈炎、多発性筋炎／皮膚筋炎、原発性胆汁性肝硬変、サルコイドーシス、硬化性胆管炎、シェーグレン症候群、全身性硬化症（強皮症およびＣＲＥＳＴ症候群）、高安動脈炎、側頭動脈炎、およびウェゲナー肉芽腫症から選択される。
【０１６７】
いくつかの実施形態において、自己免疫疾患は、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、乾癬、炎症性腸疾患、シェーグレン症候群、多発性筋炎、血管炎、ウェゲナー肉芽腫症、サルコイドーシス、強直性脊椎炎、ライター症候群、乾癬性関節炎、およびベーチェット病からなる群から選択される。特定の一実施形態において、自己免疫疾患は全身性エリテマトーデスである。別の特定の実施形態において、自己免疫疾患は関節リウマチである。特定の一実施形態において、自己免疫疾患は乾癬である。さらに別の特定の実施形態において、自己免疫疾患はシェーグレン症候群である。一実施形態において、対象はヒトである。一実施形態において、自己免疫障害は、上記の免疫複合体関連疾患である。
【０１６８】
さらに別の態様では、本発明は、阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する方法であって、治療有効量の少なくとも１つの式Ｉの化合物であって、
【化４７】
2017525711.tif 000052
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり、
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである、式Ｉの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法を提供する。
【０１６９】
いくつかの特定の実施形態では、化合物は、
【化４８】
2017525711.tif 000053
の構造を有する。
【０１７０】
さらに別の態様では、本発明は、阻害を必要とする哺乳類種のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する方法であって、治療有効量の少なくとも１つの式Ｉａの化合物であって、
【化４９】
2017525711.tif 000054
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり、
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり、
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである、式Ｉａの化合物を哺乳類種に投与することを含む、方法を提供する。
【０１７１】
いくつかの実施形態では、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激に作用する方法は、ＴＬＲ介在性免疫刺激を有し、または発症する危険のある対象に、有効量の、本明細書に提供される式Ｉ〜Ｉａの化合物を投与して、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害することを含む。
【０１７２】
さらに別の態様では、本発明は、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法であって、ＴＬＲを発現する細胞と、有効量の少なくとも１つの式Ｉの化合物であって、
【化５０】
2017525711.tif 000055
式中、
Ｄの各存在は、独立して−Ｏ−または−Ｎ（Ｍｅ）−であり、
Ｒ５は、Ｈ、Ｆ、またはＣｌである、式Ｉの化合物を接触させることを含む方法を提供する。
【０１７３】
いくつかの特定の実施形態では、化合物は、
【化５１】
2017525711.tif 000056
の構造を有する。
【０１７４】
さらに別の態様では、本発明は、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法であって、ＴＬＲを発現する細胞と、有効量の少なくとも１つの式Ｉａの化合物であって、
【化５２】
2017525711.tif 000057
式中、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、またはアルキル複素環であり、
Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して存在しないかまたはＯであり、
Ｒ２は、ハロゲン、ＯＲａ、ＳＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、Ｒ２がＯＲａ、ＳＲａ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであれば、Ｘ１およびＸ２のうち少なくとも１つはＯである、式Ｉａの化合物を接触させることを含む方法を提供する。
【０１７５】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法は、ＴＬＲを発現する細胞と、有効量の上記で提供される式Ｉ〜Ｉａの化合物とを接触させ、ＴＬＲのリガンドに応答するＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害することを含む。
【０１７６】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法は、機能的ＴＬＲを発現する免疫細胞と、
（ａ）プテリジン組成物の非存在下でＴＬＲによるシグナル伝達を刺激するために、有効量のＴＬＲシグナルアゴニスト、および
（ｂ）プテリジン組成物の非存在下でＴＬＲシグナルアゴニストに応答するＴＬＲによるシグナル伝達よりも、ＴＬＲシグナルアゴニストに応答するＴＬＲによるシグナル伝達を阻害するために、有効量の、本明細書に記載の構造式ＩまたはＩａを有するプテリジン組成物を接触させることを含む。
【０１７７】
いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害するために使用されるプテリジン組成物は、式Ｉの構造を有する。いくつかの特定の実施形態において、プテリジン組成物は、水和物または薬学的に許容される塩の形態である。いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法は、インビトロまたはインビボで行われる。
【０１７８】
いくつかの実施形態において、ＴＬＲはＴＬＲ９であり、ＴＬＲシグナルアゴニストは、ＴＬＲ９シグナルアゴニストである。これらの実施形態において、本方法は、ＴＬＲ９シグナルアゴニストに応答するＴＬＲ９による細胞内シグナル伝達を阻害する方法である。一実施形態のＴＬＲシグナルアゴニストはＣｐＧ  ＤＮＡであり、これは、オリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）であってよい。いくつかの実施形態では、ＣｐＧ  ＯＤＮは、ＯＤＮ２００６である。その他の実施形態において、ＣｐＧ  ＯＤＮは、Ａクラス（例えば、ＯＤＮ２２１６）、Ｂクラス（例えば、ＯＤＮ２００６）、またはＣクラス（例えば、ＯＤＮ２３９５）を含む、ＣｐＧ  ＯＤＮの任意のクラスに属する。
【０１７９】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲシグナルアゴニストは、核酸を含む免疫複合体である。
【０１８０】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の方法は、ＴＬＲ介在性シグナル伝達の改変に有用である。本方法を使用し、適切なＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を改変する。例えば、本方法を使用し、自己免疫、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶反応、移植片対宿主病（ＧｖＨＤ）、感染、敗血症、がん、および免疫不全を含む任意の種々の状態を治療することができる。一般に、自己免疫、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶反応、およびＧｖＨＤを含む状態の治療に有用な方法は、適切なＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を阻害する小分子を使用する。一般に、感染、がん、および免疫不全を含む状態の治療に有用な方法は、適切なＴＬＲリガンドに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を増強させる小分子を使用する。いくつかの実施形態では、本方法を使用し、ＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を阻害または促進する。いくつかの実施形態では、本方法を使用し、ＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する。いくつかの実施形態では、本方法を使用し、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害または促進する。いくつかの実施形態では、本方法を使用し、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する。いくつかの実施形態では、本方法を使用し、対象の免疫刺激核酸関連応答を阻害する。
【０１８１】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲ介在性シグナル伝達を改変するのに有用な方法は、式ＩおよびＩａの化合物の小分子組成物を使用する。本発明の組成物を使用し、適切なＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を改変する。例えば、小分子は、自己免疫、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶反応、ＧｖＨＤ、感染、敗血症、がん、および免疫不全を含む種々の状態のいずれかを治療する方法で使用することができる。一般に、自己免疫、炎症、アレルギー、喘息、移植片拒絶反応、およびＧｖＨＤを含む状態の治療に有用な方法は、適切なＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を阻害する小分子を使用する。一般に、感染、がん、および免疫不全を含む状態の治療に有用な方法は、適切なＴＬＲリガンドに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を増強させる小分子を使用する。場合によっては、分子は、ＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性シグナル伝達を阻害または促進する方法に使用され得る。場合によっては、小分子は、ＴＬＲリガンドまたはＴＬＲシグナル伝達アゴニストに応答するＴＬＲ介在性免疫刺激シグナル伝達を阻害する方法に使用され得る。いくつかの実施形態では、小分子は、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害または促進する方法に使用される。いくつかの実施形態では、小分子は、対象のＴＬＲ介在性免疫刺激を阻害する方法に使用される。いくつかの実施形態では、小分子は、対象の免疫刺激核酸関連応答を阻害するために使用される。
【０１８２】
さらに、本明細書に記載の方法は、ＴＬＲ介在性免疫刺激の相乗効果を得るために、追加の物質の投与と組み合わせることができる。より具体的には、本明細書に記載の物質がＴＬＲに直接影響を与え、したがって、直接ＴＬＲ担持細胞、例えば、抗原提示細胞（ＡＰＣ）に影響を与えることが発見されているが、このような物質を、非ＡＰＣ免疫細胞、例えば、Ｔリンパ球（Ｔ細胞）に影響を与える追加の物質と併用することができる。このような手法は、２つのレベル、自然免疫および獲得免疫で免疫調節介入を効果的に導入する。自然免疫は、獲得免疫を惹起および支持すると考えられているため、組み合わせ介入は相乗的である。
【０１８３】
さらに別の態様において、対象の免疫刺激核酸関連応答を阻害する方法が提供される。本方法は、このような治療を必要とする対象に、対象の免疫刺激核酸関連応答を阻害するため、有効量の上記の式Ｉ〜Ｉａの化合物を投与することを含む。
【０１８４】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載のプテリジン化合物で治療される対象は、免疫系疾患を示す症状を有する。その他の実施形態において、本明細書に記載のプテリジン化合物で治療される対象は、免疫系疾患を示す任意の症状がない。
【０１８５】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲはＴＬＲ９である。いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、免疫刺激核酸である。その他の特定の実施形態において、免疫刺激核酸は、ＣｐＧ核酸である。さらに他の特定の実施形態において、免疫刺激核酸は、ＤＮＡ含有免疫複合体である。
【０１８６】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲはＴＬＲ８である。いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、ＴＬＲ８の天然リガンドである。その他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、ＲＮＡである。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、免疫刺激核酸である。さらに他の特定の実施形態において、免疫刺激核酸は、ＲＮＡ含有免疫複合体である。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、免疫刺激性イミダゾキノリンである。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドはレシキモド（Ｒ８４８）である。
【０１８７】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲはＴＬＲ７である。いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、ＴＬＲ７の天然リガンドである。その他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、免疫刺激核酸である。一実施形態において、ＴＬＲのリガンドはＲＮＡである。さらに他の特定の実施形態において、免疫刺激核酸は、ＲＮＡ含有免疫複合体である。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、免疫刺激性イミダゾキノリンである。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドはＲ８４８である。
【０１８８】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲはＴＬＲ３である。いくつかの特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、二本鎖ＲＮＡである。その他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、本明細書に記載の免疫複合体である。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲのリガンドは、ポリ（Ｉ：Ｃ）である。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲはＴＬＲ９であり、ＴＬＲシグナルアゴニストはＴＬＲ９シグナルアゴニストである。さらに他の特定の実施形態において、ＴＬＲシグナルアゴニストは、ＣｐＧ  ＤＮＡであり、これはオリゴデオキシヌクレオチド（ＯＤＮ）であってよい。
【０１８９】
いくつかの実施形態では、ＴＬＲシグナルアゴニストは、核酸を含む免疫複合体である。
【０１９０】
さらに別の態様において、抗原物質に対する免疫応答を阻害する方法が提供される。本方法は、機能的Ｔｏｌｌ様受容体を発現する免疫細胞を、
（ａ）プテリジン組成物の非存在下で抗原物質に対する免疫応答を刺激するために、有効量の抗原物質、および
（ｂ）プテリジン組成物の非存在下で抗原物質に対する免疫応答と比較して、抗原物質に対する免疫応答を阻害するために、有効量の上記に定義された構造式ＩおよびＩａを有するプテリジン組成物と接触させることを含む。
【０１９１】
いくつかの実施形態では、免疫応答は、自然免疫応答である。その他の実施形態では、免疫応答は、獲得免疫応答を含む。いくつかの特定の実施形態において、プテリジン組成物は、水和物または薬学的に許容される塩の形態である。いくつかの特定の実施形態において、抗原物質に対する免疫応答を阻害する方法は、インビトロまたはインビボで行われる。
【０１９２】
いくつかの実施形態では、抗原物質はアレルゲンである。その他の実施形態では、抗原物質は、細菌、ウイルス、真菌、または寄生生物を含む微生物物質であるか、または当該微生物物質に由来する抗原である。さらに他の実施形態において、抗原物質は、がん抗原である。
【０１９３】
特定の実施形態において、機能的ＴＬＲは細胞により自然に発現される。ＴＬＲを発現する細胞の非限定的例としては、ＲＰＭＩ８２２６細胞株が挙げられる。
【０１９４】
一実施形態において、細胞は、自然に機能的ＴＬＲを発現し、かつヒト多発性骨髄腫細胞株ＲＰＭＩ８２２６（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ−１５５、アメリカ合衆国培養細胞系統保存機関（ＡＴＣＣ）、ヴァージニア州マナッサス）から単離された細胞である。この細胞株は、多発性骨髄腫の診断時の６１歳の老人男性の末梢血から樹立された（ＩｇＧ−λ型）。Ｍａｔｓｕｏｋａ  Ｙら（１９６７）Ｐｒｏｃ  Ｓｏｃ  Ｅｘｐ  Ｂｉｏｌ  Ｍｅｄ  １２５：１２４６−５０。ＲＰＭＩ８２２６は、ＩＬ−６タンパク質およびＩＬ−１２ｐ４０  ｍＲＮＡの誘導により証明されているように、ＣｐＧ核酸に応答すると既に報告されている。Ｔａｋｅｓｈｉｔａ  Ｆら（２０００）Ｅｕｒ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３０：１０８−１６、Ｔａｋｅｓｈｉｔａ  Ｆら（２０００）Ｅｕｒ  Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ３０：１９６７−７６。Ｔａｋｅｓｈｉｔａらは、ＣｐＧ核酸シグナル伝達に重要な転写因子結合部位を同定するために、細胞株のみを使用してプロモーター構築物を研究した。現在では、ＲＰＭＩ８２２６細胞が、免疫刺激核酸に応答するＩＬ−８、ＩＬ−１０、およびＩＰ−１０を含む、多くの他のケモカインおよびサイトカインを分泌することが知られている。この細胞株はＴＬＲ９を発現し、これにより、例えば、ＣｐＧ核酸等の免疫刺激核酸がその作用を介在するため、参照および試験化合物としてのＣｐＧ核酸、ならびに他のＴＬＲ９リガンドに関して、この細胞株は、本発明の方法での使用に適切な細胞株である。
【０１９５】
末梢血単核球（ＰＢＭＣ）と同様に、ＲＰＭＩ８２２６細胞株は、ＣｐＧ核酸曝露に応答するＣＤ７１、ＣＤ８６、およびＨＬＡ−ＤＲ等のマーカーの細胞表面発現を上方制御することが観察されている。これは、細胞株のフローサイトメトリー分析により観察されている。したがって、本明細書で提供される方法は、ケモカインもしくはサイトカイン産生に追加のもしくはその代わりの読み取り因子として、または本明細書の他の箇所に記載の他の読み取り因子として適切に選択された細胞表面マーカー発現を使用するよう構造化することができる。
【０１９６】
ＲＰＭＩ８２２６細胞株はまた、イミダゾキノリン化合物を含む特定の小分子に応答することがわかっている。例えば、イミダゾキノリン化合物Ｒ８４８（レシキモド）を用いたＲＰＭＩ８２２６細胞のインキュベーションにより、ＩＬ−８、ＩＬ−１０、およびＩＰ−１０の産生を誘導する。近年、Ｒ８４８が、ＴＬＲ７およびＴＬＲ８を介してその免疫刺激作用を介在することが報告されている。正常ヒトＢ細胞において既に報告されているように、ＲＰＭＩ８２２６のＲ８４８への応答能力は、ＲＰＭＩ８２２６細胞株もＴＬＲ７を発現することを示唆する。
【０１９７】
ＲＰＭＩ細胞株を、未修飾形態または修飾形態で使用することができる。一実施形態において、ＲＰＭＩ８２２６細胞は、レポーター構築物を形質移入される。好ましくは、細胞は、レポーター構築物を安定的に形質移入される。レポーター構築物は一般に、プロモーター、コード配列、およびポリアデニル化シグナルを含む。コード配列は、酵素（例えば、ルシフェラーゼ、アルカリホスファターゼ、β−ガラクトシダーゼ、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ（ＣＡＴ）、分泌型アルカリホスファターゼ等）、生物発光マーカー（例えば、緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ、米国特許第５，４９１，０８４号）等）、表面に発現する分子（例えば、ＣＤ２５）、分泌型分子（例えば、ＩＬ−８、ＩＬ−１２  ｐ４０、ＴＮＦ−α等）、および当業者に公知の他の検出可能なタンパク質生成物からなる群から選択されるレポーター配列を含むことができる。好ましくは、コード配列は、定量化可能な濃度または活性を有するタンパク質をコードする。
【０１９８】
特定の実施形態において、機能的ＴＬＲを、細胞により、例えば、コード配列が遺伝子発現配列に操作可能に結合する、機能的ＴＬＲのコード配列を担持する発現ベクターを細胞に導入することにより、（過剰発現を含み）人工的に発現させる。本明細書において使用される場合、コード配列および遺伝子発現配列は、遺伝子発現配列の影響または制御下においてコード配列の発現または転写および／もしくは翻訳を位置づけるような方法において、共有結合されるときに操作可能に結合されると言われる。２つのＤＮＡ配列は、５’遺伝子発現配列のプロモーターの誘導が、コード配列の転写を生じる場合、および２つのＤＮＡ配列間の結合の性質が（１）フレームシフト変異の導入を生じない、（２）コード配列の転写を方向づけるプロモーター領域の能力に干渉しない、または（３）タンパク質に翻訳される、対応するＲＮＡ転写物の能力に干渉しない場合、操作可能に結合されると言われる。したがって、遺伝子発現配列は、遺伝子発現配列がコード配列の転写を行うことができ、その結果、生じる転写物が所望のタンパク質またはポリペプチドに翻訳される場合、コード配列に操作可能に結合されるだろう。
【０１９９】
いくつかの実施形態では、コード配列は、機能的ＴＬＲをコードする核酸配列を指す。いくつかの実施形態では、コード配列は、レポーターをコードする核酸配列を指す。
【０２００】
人工的に機能的ＴＬＲを発現する細胞は、機能的ＴＬＲを発現しないが、ＴＬＲ発現ベクターのための細胞であってよい。例えば、ヒト２９３線維芽細胞（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−１５７３）は、ＴＬＲ３、ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、またはＴＬＲ９を発現しない。以下の実施例に記載のように、このような細胞は、ＴＬＲ３、ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、ＴＬＲ９、またはこれらの任意の組み合わせを発現する細胞を産生するように、適切な発現ベクター（１つまたは複数）を一時的または安定的に形質移入することができる。あるいは、機能的ＴＬＲを人工的に発現する細胞は、ＴＬＲ発現ベクターを用いずに発現するよりも、ＴＬＲ発現ベクターを用いてかなり高濃度に機能的ＴＬＲを発現する細胞であり得る。
【０２０１】
本発明の方法での使用において、機能的ＴＬＲを人工的に発現する細胞は、機能的ＴＬＲを発現する安定的に形質移入された細胞であることが好ましい。このような細胞も、適切なレポーター構築物を安定的に形質移入できる。
【０２０２】
有効性のアッセイ
本発明の方法は、ＴＬＲ／ＩＬ−１Ｒシグナル伝達経路に基づき、多くの可能な読み取り因子系のいずれかを使用して評価することができる。いくつかの実施形態では、本方法のための読み取り因子は、天然の遺伝子の使用に基づいており、または代替的に、形質移入させたかまたはそうでなければ、人工的に導入させたレポーター遺伝子構築物であり、これは、ＭｙＤ８８、ＴＲＡＦ、ｐ３８、および／またはＥＲＫを含むＴＬＲ／ＩＬ−１Ｒシグナル伝達経路に応答する。Ｈａｃｋｅｒ  Ｈら（１９９９）ＥＭＢＯ  Ｊ  １８：６９７３−８２。これらの経路は、κＢキナーゼ複合体およびｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼを含むキナーゼを活性化させる。したがって、本アッセイに特に有用なレポーター遺伝子およびレポーター遺伝子構築物は、例えば、ＮＦ−κＢに感受性のあるプロモーターに操作可能に結合するレポーター遺伝子を含む。このようなプロモーターの例としては、ＮＦ−κＢ、ＩＬ−１β、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１２  ｐ４０、ＩＰ−１０、ＣＤ８０、ＣＤ８６、およびＴＮＦ−αのプロモーターが挙げられるが、これらに限定されない。ＴＬＲ感受性プロモーターに操作可能に結合するレポーター遺伝子としては、酵素（例えば、ルシフェラーゼ、アルカリホスファターゼ、β−ガラクトシダーゼ、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ（ＣＡＴ）等）、生物発光マーカー（例えば、緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ、例えば、米国特許第５，４９１，０８４号）、青色蛍光タンパク質（ＢＦＰ、例えば、米国特許第６，４８６，３８２号）等）、表面に発現する分子（例えば、ＣＤ２５、ＣＤ８０、ＣＤ８６）、および分泌型分子（例えば、ＩＬ−１、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１２  ｐ４０、ＴＮＦ−α）を挙げることができるが、これらに限定されない。特定の実施形態において、レポーターは、ＩＬ−８、ＴＮＦ−α、ＮＦ−κＢ−ルシフェラーゼ（ＮＦ−κＢ−ｌｕｃ；Ｈａｃｋｅｒ  Ｈら（１９９９）ＥＭＢＯ  Ｊ  １８：６９７３−８２）、ＩＬ−１２  ｐ４０−ｌｕｃ（Ｍｕｒｐｈｙ  ＴＬら（１９９５）Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  １５：５２５８−６７）、およびＴＮＦ−ｌｕｃ（Ｈａｃｋｅｒ  Ｈら（１９９９）ＥＭＢＯ  Ｊ  １８：６９７３−８２）から選択される。酵素活性読み取り因子によるアッセイにおいて、基質は、アッセイの一部として供給することができ、検出は、化学発光、蛍光、発色現像、放射性標識の組み込み、薬剤耐性、または酵素活性の他のマーカーの測定を含むことができる。分子の表面発現によるアッセイにおいては、検出は、フローサイトメトリー（例えば、ＦＡＣＳ）分析または機能的アッセイを使用して、行うことができる。分泌型分子は、酵素免疫検定法（ＥＬＩＳＡ）またはバイオアッセイを使用して、アッセイすることができる。これらの、および他の適切な読み取り因子系の多くは、当技術分野において公知であり、市販されている。
【０２０３】
レポーター構築物
機能的ＴＬＲを発現し、本発明の方法に有用な細胞は、いくつかの実施形態では、ＴＬＲシグナル伝達を検出するのに有用なレポーター構築物をコードする、単離された核酸を含む発現ベクターを有する。ＴＬＲシグナル伝達を検出するのに有用なレポーター構築物をコードする、単離された核酸を含む発現ベクターは、プロモーター応答配列（エンハンサー配列）の制御下においてレポーター遺伝子を含むことができる。いくつかの実施形態では、プロモーター応答配列は、転写因子に応答性のある最小のプロモーターに関連し、ＴＬＲシグナル伝達の結果として活性化される。このような最小のプロモーターの例としては、以下の遺伝子、すなわち、ＡＰ−１、ＮＦ−κＢ、ＡＴＦ２、ＩＲＦ３、およびＩＲＦ７のプロモーターが挙げられるが、これらに限定されない。これらの最小のプロモーターは、それぞれ、ＡＰ−１、ＮＦ−κＢ、ＡＴＦ２、ＩＲＦ３、およびＩＲＦ７に感受性のある、対応するプロモーター応答配列を含有する。その他の実施形態において、ＴＬＲシグナル伝達を検出するのに有用なレポーター構築物をコードする、単離された核酸を含む発現ベクターは、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１２  ｐ４０サブユニット、Ｉ型ＩＦＮ、ＲＡＮＴＥＳ、ＴＮＦ、ＩＰ−１０、Ｉ−ＴＡＣ、およびインターフェロン刺激応答配列（ＩＳＲＥ）に感受性の応答配列から選択されるプロモーター応答配列の制御下において、一遺伝子を含むことができる。プロモーター応答配列は一般に、複数のコピー、例えば、縦列反復配列として存在する。例えば、一レポーター構築物において、ルシフェラーゼのコード配列は、ＮＦ−κＢ応答配列の上流の６つの縦列反復配列の制御下にある。いくつかの実施形態では、本発明に有用なＩＳＲＥルシフェラーゼレポーター構築物（例えば、カタログ番号２１９０９２、Ｓｔｒａｔａｇｅｎｅ，Ｉｎｃ．、カルフォルニア州ラ・ホーヤ）は、ルシフェラーゼレポーター遺伝子の上流のＴＡＴＡボックスに結合する５つのＩＳＲＥ縦列反復配列を含む。本明細書に記載のように、レポーターそれ自体は、当技術分野において認識された方法による検出に適切な任意の遺伝子産物であってよい。このような検出方法としては、例えば、自発的または刺激による光放射、酵素活性、可溶性分子の発現、細胞表面分子の発現等の測定を挙げることができる。
【０２０４】
読み取り因子は典型的に、Ｔｏｌｌ／ＩＬ−１Ｒシグナル伝達、例えば、ＭｙＤ８８、ＴＲＡＦ、およびＩＲＡＫ分子の通常の要素を含むが、ＴＬＲ３の場合、ＭｙＤ８８の役割は、他のＴＬＲファミリーメンバーよりあまり明確ではない。本明細書に記載のように、このような応答は、ＮＦ−κＢプロモーター等の特異的プロモーターの制御下における遺伝子の誘導、特定のサイトカイン濃度の増加、特定のケモカイン濃度の増加等を含む。ＮＦ−κＢプロモーターの制御下における遺伝子は、天然にＮＦ−κＢプロモーターを含む遺伝子であってよく、またはＮＦ−κＢプロモーターが挿入された構築物内の遺伝子であってよい。ＮＦ−κＢプロモーターを含む遺伝子および構築物としては、ＩＬ−８、ＩＬ−１２  ｐ４０、ＮＦ−κＢ−ｌｕｃ、ＩＬ−１２  ｐ４０−ｌｕｃ、およびＴＮＦ−ｌｕｃが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０５】
サイトカイン濃度の増加は、ＴＬＲ介在性シグナル伝達に応答するサイトカインの産生の増加、安定性の増加、分泌の増加、またはこれらの任意の組み合わせに起因し得る。サイトカインとしては一般に、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１５、ＩＬ−１８、ＩＦＮ−α、ＩＦＮ−β、ＩＦＮ−γ、ＴＮＦ−α、ＧＭ−ＣＳＦ、Ｇ−ＣＳＦ、Ｍ−ＣＳＦが挙げられるが、これらに限定されない。Ｔｈ１サイトカインとしては、ＩＬ−２、ＩＦＮ−γ、およびＩＬ−１２が挙げられるが、これらに限定されない。Ｔｈ２サイトカインとしては、ＩＬ−４、ＩＬ−５、およびＩＬ−１０が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０６】
ケモカイン濃度の増加は、ＴＬＲ介在性シグナル伝達に応答するケモカインの産生の増加、安定性の増加、分泌の増加、またはこれらの任意の組み合わせに起因し得る。本発明の特に重要なケモカインは、ＣＣＬ５（ＲＡＮＴＥＳ）、ＣＸＣＬ９（Ｍｉｇ）、ＣＸＣＬ１０（ＩＰ−１０）、およびＣＸＣＬ１１（Ｉ−ＴＡＣ）、ＩＬ−８、およびＭＣＰ−１が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０７】
略称
ＡＣＮ  アセトニトリル
ＥＡ  酢酸エチル
ＤＭＦ  ジメチルホルムアミド
ＰＥ  石油エーテル
ＤＣＭ  ジクロロメタン
ＴＨＦ  テトラヒドロフラン
ＨＯＢＴ  １−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＥＤＣＩ  １−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド
ＨＢＴＵ  ２−（１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート
ＨＡＴＵ  Ｎ−［（ジメチルアミノ）（３Ｈ−１，２，３−トリアゾレロ（４，４−ｂ）ピリジン−３−イルオキシ）メチレン］−Ｎ−メチルメタンアミニウムヘキサフルオロホスフェート
ＰｙＢＯＰ  １Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスフェート
ＢＯＰＣｌ  ビス（２−オキソ−３−オキサゾリジニル）ホスフィニッククロリド
ＢＯＰ  ベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリス（ジエチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート
ＴＥＡ  トリエチルアミン
ＤＩＰＥＡ  ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＡＰ  ４−ジメチルアミノピリジン
ＰＣＣ  ピリジニウムクロロクロメート
ＰＤＣ  ピリジニウムジクロメート
ＮＢＳ  Ｎ−ブロモスクシンイミド
ＮＣＳ  Ｎ−クロロスクシンイミド
ＮＩＳ  Ｎ−ヨードスクシンイミド
９−ＢＢＮ  ９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン
ＴｓＯＨ  ｐ−トルエンスルホン酸
ＴＦＡ  トリフルオロアセトアミド
ＣＤＩ  カルボニルジイミダゾール
【０２０８】
調製方法
以下は本発明の化合物を製造するための一般的な合成スキームである。これらのスキームは例示であり、本明細書に開示される化合物を製造するために当業者が使用することができる可能な技術を限定することを意味しない。異なる方法が当業者に明らかであるだろう。さらに、合成の種々のステップは、所望の化合物を得るために代替的な順番または順序で行われてもよい。本明細書に引用されるすべての文書は、それらの全体が参照することにより本明細書に組み込まれている。例えば、以下の反応は例示であるが、本明細書において開示される出発材料および化合物の一部の調製を限定しない。
【０２０９】
合成経路１
以下のスキームは、本発明の化合物、例えば、式Ｉ、Ｉａ、またはＩＩの構造を有する化合物の合成のために使用できる合成経路１を記述している。これらの方法に対する種々の変更は、以下に示される本出願人らのものに類似の結果を得ることが、当業者により想定され得る。以下の実施形態では、合成経路は、一例として式ＩＩの構造を有する化合物を使用して記述される。しかしながら、この合成経路は、式ＩまたはＩａの構造を有する化合物の調製のためにも使用できる。
【０２１０】
さらに別の態様では、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法であって、
【０２１１】
【化５３】
2017525711.tif 000058
（ａ）式ＩＩＩの構造を有する化合物を式ＩＶの構造を有する化合物に変換することと、
【化５４】
2017525711.tif 000059
（ｂ）式ＩＶの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換することと
【化５５】
2017525711.tif 000060
を含み、
式中、
Ｘの各存在は、独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり、
Ｑの各存在は、独立して、Ｈ、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化５６】
2017525711.tif 000061
またはＣＲａＲｂＲｃであり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、
Ｒ２”は、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり、
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ａはアリールまたはヘテロアリールであり、
Ｒ９およびＲ１０の各存在は、それぞれ独立して、水素、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、もしくはＲａ’であるか、またはあるいは、Ｒ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子とともに単環式もしくは二環式炭素環または複素環を形成し、炭素環または複素環は場合によりオキソで置換され、
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである、合成方法が記述される。
【０２１２】
特定の実施形態では、スキーム２のステップ（ａ）は、式ＩＶ中のＲ２’基による式ＩＩＩ中のＲ２”基の置換反応を含む。Ｒ２”は、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ等の脱離基であってよい。Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよい。ステップ（ａ）は、求核試薬Ｒ２’Ｈを使用して実施されてよい。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２１３】
特定の実施形態では、スキーム３のステップ（ｂ）は、式ＩＶ中の保護基
【化５７】
2017525711.tif 000062
の除去および環化反応を含み、式ＩＩのプテリジン環系を形成する。Ａは、任意の場合により置換されているアリールまたはヘテロアリールであってよい。特定の実施形態では、Ａは場合により置換されているフェニルである。保護基
【化５８】
2017525711.tif 000063
を除去する条件の非限定的例としては、例えば、Ｐｄ等の触媒の存在下で水素を使用した水素化が挙げられる。当技術分野で公知の任意の他の条件が使用され得る。一旦、保護基
【化５９】
2017525711.tif 000064
が除去されると、好適なＮＲ９Ｒ１０は、保護基
【化６０】
2017525711.tif 000065
の除去後に、新規に形成されたＮＨ２基に環化され得る。このような好適な環化可能なＮＲ９Ｒ１０置換基としては、ＮＨＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａまたはＮＨＣ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａが挙げられるが、これらに限定されない。このような好適な環化可能なＮＲ９Ｒ１０置換基は、合成の任意の段階で中間体、例えば、式ＩＩＩ、ＩＶの化合物において、またはプテリジン環を形成する環化の直前に組み込まれてよい。環化に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。特定の実施形態では、非芳香族環は、環化中に形成されてよく、ステップ（ｂ）は、芳香族プテリジン系を形成するための芳香族化試薬または脱水素試薬の使用をさらに含む。このような芳香族化試薬および脱水素試薬の非限定的な例としては、
【化６１】
2017525711.tif 000066
が挙げられる。
【０２１４】
特定の実施形態では、Ｒ９およびＲ１０は、Ｆｍｏｃ−、Ｃｂｚ−、Ｂｏｃ−、Ａｃ−、ＣＦ３（Ｃ＝Ｏ）−、ベンジル、トリフェニルメチル、およびｐ−トルエンスルホニルからなる保護基から選択されるか、またはＲ９およびＲ１０は、それらが結合する窒素原子とともに
【化６２】
2017525711.tif 000067
を形成する。これらの実施形態では、保護基Ｒ９およびＲ１０が除去でき、次に好適な環化基（例えば、Ｒ９またはＲ１０はＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａまたはＣ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａである）が組み込まれ得る。
【０２１５】
特定の実施形態では、合成経路は、（ａ１）のステップをさらに含み、
【化６３】
2017525711.tif 000068
式中、Ｒ２”の各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【０２１６】
特定の実施形態では、スキーム４のステップ（ａ１）は、ＮＲ９ＮＲ１０基による式Ｖ中のＲ２”基の置換反応を含み、式ＩＩＩの化合物を形成する。Ｒ２”は、ハロゲン、ＯＲａ、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ等の脱離基であってよい。ステップ（ａ１）は、求核試薬ＨＮＲ９ＮＲ１０を使用して実施されてよい。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ１）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２１７】
特定の実施形態では、工程（ａ１）は（ａ２）および（ａ３）の工程をさらに含み、
【化６４】
2017525711.tif 000069
式中、Ｒ９およびＲ１０のうち少なくとも１つは水素ではない。ステップａ２では、ＮＨ３は、求核試薬として使用され、式Ｖ中の脱離基Ｒ２”を置換することができる。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ２）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２１８】
特定の実施形態では、工程ａ３において、Ｒ９および／またはＲ１０置換基は、当該技術分野において公知の条件および試薬を使用して、上記の保護基または環化可能基として導入されてよい。このような試薬の非限定的な例としては、ＣｌＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ハロゲン−ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＣｌＣ（＝Ｏ）Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＨＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＣｌＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＣｌＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、およびハロゲン−Ｒａ’が挙げられる。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ３）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２１９】
特定の実施形態では、工程（ｂ）は（ｂ１）および（ｂ２）の工程をさらに含み、
【化６５】
2017525711.tif 000070
式中、Ｘ３は、Ｏであるかまたは存在せず、Ｘ４はＯＨであるかまたは存在せず、Ｒａは、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールである。
【０２２０】
したがって、特定の実施形態では、ステップｂ１において、式ＩＶのＲ９および／またはＲ１０置換基は、当該技術分野において公知の任意の条件および試薬を使用して除去される保護基であってよい。次に、環化可能な置換基ＲａＯ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ（＝Ｘ３）が、ＲａＯ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ（＝Ｘ３）Ｃｌ等の好適な試薬を使用して導入され、当該技術分野において公知の条件および試薬を使用して式ＶＩＩの化合物を形成できる。Ｘ３はＯであるかまたは存在していなくてもよい。任意の好適な有機または無機の塩基が、環化可能な置換基ＲａＯ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ（＝Ｘ３）の導入に使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。保護基
【化６６】
2017525711.tif 000071
は、本ステップにおいて、保護基Ｒ９および／またはＲ１０の除去の前もしくは後に、または環化可能な置換基ＲａＯ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ（＝Ｘ３）の導入の前もしくは後に除去されてよい。すると、式ＶＩＩの化合物が、環化可能な状態で形成される。
【０２２１】
特定の実施形態では、ステップｂ２において、式ＶＩＩの化合物が環化されて式ＶＩＩＩの化合物を形成する。任意の好適な有機または無機の塩基が、環化可能な置換基ＲａＯ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ（＝Ｘ３）の導入に使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。環化反応は室温または高温で進行してよい。特定の実施形態では、非芳香族環は、環化中に形成されてよく、ステップ（ｂ）は、芳香族プテリジン系を形成するための芳香族化試薬または脱水素試薬の使用をさらに含む。このような芳香族化試薬および脱水素試薬の非限定的な例としては、
【化６７】
2017525711.tif 000072
が挙げられる。いくつかの特定の実施形態において、Ｒ９はＨであり、Ｒ１０は−（Ｃ＝Ｏ）ＯＲａである。
【０２２２】
特定の実施形態では、本方法は（ｂ３）および（ｂ４）の工程をさらに含み、
【化６８】
2017525711.tif 000073
式中、Ｒｄの各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａである。
【０２２３】
特定の実施形態では、ステップｂ３では、式ＶＩＩＩの化合物中のＯＨおよび／またはＸ４基は、当該技術分野において公知の任意の好適な条件および試薬を使用して、脱離基Ｒｄに変換できる。好適な試薬の非限定的な例としては、Ｃｌ２、Ｂｒ２、ＳＯＣｌ２、ＰＯＣｌ３、ＣｌＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＨＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、およびＣｌＣ（＝Ｏ）Ｒａが挙げられる。任意の好適な有機または無機の塩基がこのステップで使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。反応は室温または高温で進行してよい。いくつかの実施形態では、Ｘ４は、式ＶＩＩＩの化合物では存在しないため、式ＩＸの化合物のＲｄおよび式ＩＩの化合物のＲ４はＨであってよい。
【０２２４】
この経路において、Ｒ２’およびＲ４は合成の異なる段階で導入できるため、Ｒ２’およびＲ４は２つの異なる基であってよい。合成経路は、位置異性体のさまざまなカラムおよび／またはＨＰＬＣ分離を必要とせずに、Ｒ２’およびＲ４が異なる式ＩＩの化合物の容易かつ簡便な合成を可能にする。当然ながら、Ｒ２’およびＲ４が同じである式ＩＩの化合物もまたこの合成経路を使用して調製され得る。
【０２２５】
特定の実施形態では、Ｘは存在しない。その他の実施形態では、Ｘは、アルキル、シクロアルキル、アリール、および複素環からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、Ｘは−（ＣＨ２）ｍ−であり、式中、ｍは２〜４である。その他の実施形態において、Ｘはアリールである。アリールの非限定的な例としては、場合により置換されているフェニルおよびナフチルが挙げられる。さらに他の実施形態では、Ｘは複素環である。いくつかの実施形態では、Ｘは飽和複素環である。飽和複素環の非限定的な例としては、ピペリジンが挙げられる。その他の実施形態において、Ｘは不飽和複素環である。不飽和複素環の非限定的な例としては、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、およびピリダジンが挙げられる。
【０２２６】
特定の実施形態では、Ｑは、Ｈ、（ＣＨ２）ｑＮＲ１Ｒ２、ＮＲ１（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、ＣＲ１Ｒ２Ｒ２’、またはＣＨＲ１Ｒ２であり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４である。Ｒ１、Ｒ２、およびＲ２’は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、またはＲ１およびＲ２はそれらが結合する窒素原子とともに複素環を形成し、これは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、フェニル、ベンジル、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１２、（ＣＨ２）ｐＯＲａ、および（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ（式中、ｐは２〜４である）から選択される、同じであっても異なっていてもよい１〜４個の基により場合により置換されていてもよい。いくつかの実施形態では、Ｑは、Ｈ、ＯＲ１、ＳＲ１、またはＣＨＲ１Ｒ２である。その他の実施形態において、Ｑは−（ＣＨ２）ｑＮＲ１Ｒ２である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは−（ＣＨ２）２ＮＲ１Ｒ２である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは
【化６９】
2017525711.tif 000074
である。その他の実施形態において、Ｑは
【化７０】
2017525711.tif 000075
であり、式中、Ｒ１２は、アルキル、アリール、または複素環である。いくつかの実施形態ではＣ（＝Ｏ）Ｒ１２は、
【化７１】
2017525711.tif 000076
である。さらに他の実施形態では、Ｑは、ＮＨ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、ＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ３）２、ＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ２ＣＨ３）２、またはＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ３）である。さらに他の実施形態において、Ｑはアルキルである。アルキルの非限定的な例としては、メチル、エチル、プロピル、イソ−プロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、およびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられる。
【０２２７】
いくつかの実施形態では、Ｘは存在せず、Ｑは、（ＣＨ２）ｑＮＲｂＲｃ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、または
【化７２】
2017525711.tif 000077
である。
【０２２８】
いくつかの実施形態では、Ｘはフェニル基である。これらの実施形態では、Ｑは、プテリジンコアに対してオルト位、メタ位、またはパラ位でフェニル基と結合する。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、
【化７３】
2017525711.tif 000078
である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、プテリジンコアに対してパラ位でフェニル基に結合する
【化７４】
2017525711.tif 000079
である。いくつかの特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化７５】
2017525711.tif 000080
である。その他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化７６】
2017525711.tif 000081
である。さらに他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化７７】
2017525711.tif 000082
である。さらに他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化７８】
2017525711.tif 000083
である。これらの実施形態では、Ｙは、ＮＨ、Ｓ、またはＯであり、Ｌは−（ＣＨ２）ｍ−であり、式中、ｍは２〜６である。その他の置換基は本明細書に記載される通りである。
【０２２９】
合成経路２
以下のスキームは、本発明の化合物、例えば、式Ｉ、Ｉａ、またはＩＩの構造を有する化合物の合成のために使用できる合成経路２を記述している。これらの方法に対する種々の変更は、以下に示される本出願人らのものに類似の結果を得ることが、当業者により想定され得る。以下の実施形態では、合成経路は、一例として式ＩＩの構造を有する化合物を使用して記述される。しかしながら、この合成経路は、式ＩまたはＩａの構造を有する化合物の調製のためにも使用できる。
【０２３０】
さらに別の態様では、式ＩＩの構造を有する化合物の合成方法であって、
【化７９】
2017525711.tif 000084
（ａ）式Ｘの構造を有する化合物を式ＸＩの構造を有する化合物に変換することと、
【化８０】
2017525711.tif 000085
（ｂ）式ＸＩの構造を有する化合物を式ＩＩの構造を有する化合物に変換することと
【化８１】
2017525711.tif 000086
を含み、
式中、
Ｘの各存在は、独立して、存在してないか、またはアルキル、シクロアルキル、アリール、もしくは複素環であり、
Ｑの各存在は、独立して、Ｈ、Ｒｄ、（ＣＨ２）ｑＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、
【化８２】
2017525711.tif 000087
またはＣＲａＲｂＲｃであり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４であり、Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立して、存在してないかまたはＯであり、
Ｒ１は、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、
Ｒｄの各存在は、独立して、ハロゲン、ＯＳ（＝Ｏ）２Ｒａ、またはＯＣ（＝Ｏ）Ｒａであり、
Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであり、式中、ｐは２〜４であり、
Ｒａの各存在は、独立して、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ＲｂおよびＲｃの各存在は、独立して、水素、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、複素環、アリールであり、または上記のＲｂおよびＲｃは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、または上記のＲａおよびＲｂは、それらが結合する窒素原子とともに１〜４個のヘテロ原子を含む複素環を場合により形成し、
形成された複素環は、場合により（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルにより置換され、形成された複素環中の１個以上の炭素原子は場合により、Ｏ、ＮＲ８、またはＳにより置換され、式中、Ｒ８は、水素、場合により置換されているアルキル、場合により置換されているシクロアルキル、場合により置換されているアルケニル、場合により置換されているシクロアルケニル、場合により置換されているアルキニル、場合により置換されている複素環、または場合により置換されているアリールであり、
ただし、式ＸＩの化合物の６位にあるＲｄとＲ３が同じであれば、工程（ｂ）は省略可能である、合成方法が記述される。
【０２３１】
特定の実施形態では、スキーム１１の工程（ａ）は、それぞれＲ２’およびＲ４基による式Ｘの４位および７位にあるＲｄ基の置換反応を含み、式ＸＩの化合物を形成する。Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよく、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよく、式中、ｐは２〜４である。ステップ（ａ）は、求核試薬Ｒ２’ＨおよびＲ４Ｈを使用して、順番に、またはワンポットで逐次的に実施されてよい。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２３２】
Ｒ２’およびＲ４が同じであれば、位置異性体の分離は必要ない。しかしながら、Ｒ２’およびＲ４が異なっていれば、位置異性体を分離するためにカラムクロマトグラフィー精製および／またはＨＰＬＣ精製が必要な場合がある。これは主に、プテリジン環の４位および７位の類似の反応性によるものである。
【０２３３】
特定の実施形態では、スキーム１１の工程（ａ）は、工程（ａ１）および（ａ２）をさらに含み、
【化８３】
2017525711.tif 000088
式中、ステップ（ａ１）はさらに、式ＸＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む。したがって、４位のＲｄ基は、求核試薬Ｒ２’Ｈを使用してＲ２’でまず置換することができる。任意の好適な有機または無機の塩基がスキーム１３のステップ（ａ１）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。この反応は、７位のＲｄ基がＲ２’で置換されている副生成物を生じ得る。したがって、ＨＰＬＣおよび／またはカラムによるさらなる精製が必要である場合がある。
【０２３４】
その後、７位のＲｄ基は、求核試薬Ｒ４Ｈを使用してＲ４で置換することができる。任意の好適な有機または無機の塩基がスキーム１４のステップ（ａ２）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２３５】
特定の実施形態では、スキーム１１の工程（ａ）は、工程（ａ１）および（ａ２）をさらに含み、
【化８４】
2017525711.tif 000089
式中、ステップ（ａ１）はさらに、式ＸＩＩの構造を有する化合物を精製することを含む。したがって、７位のＲｄ基は、まず、求核試薬Ｒ４Ｈを使用してＲ４で置換することができる。任意の好適な有機または無機の塩基がスキーム１５のステップ（ａ１）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。この反応は、４位のＲｄ基がＲ４で置換されている副生成物を生じ得る。したがって、ＨＰＬＣおよび／またはカラムによるさらなる精製が必要である場合がある。
【０２３６】
その後、４位のＲｄ基は、求核試薬Ｒ２’Ｈを使用してＲ２’で置換することができる。任意の好適な有機または無機の塩基がスキーム１６のステップ（ａ２）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。
【０２３７】
特定の実施形態では、スキーム１１のステップ（ａ）は、ワンポット合成ステップ（ａ１ｘ）を含み、
【化８５】
2017525711.tif 000090
【０２３８】
ステップ（ａ１ｘ）はさらに、式ＸＩの構造を有する化合物を精製することを含む。したがって、ワンポット合成は、求核置換について本明細書で記載された条件下で求核試薬Ｒ２’ＨおよびＲ４Ｈを一緒に使用してもよい。カラムクロマトグラフィー精製またはＨＰＬＣ精製による精製が必要な場合もある。
【０２３９】
特定の実施形態では、式ＸおよびＸＩの置換基−Ｘ−Ｑは、Ｒｄであり、スキーム１１のステップ（ａ）は、式Ｘ’の構造を有する化合物を式ＸＩ’の構造を有する化合物に変換することを含む。
【化８６】
2017525711.tif 000091
したがって、スキーム１８に示すように、それぞれＲ２’およびＲ４基による式Ｘ’の４位および７位にあるＲｄ基の置換反応は、式ＸＩ’の化合物を形成する。Ｒ２’は、ＯＨ、ＮＲｂＲｃ、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよく、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、ハロゲン、シアノ、ニトロ、ＣＦ３、ＯＣＦ３、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、場合により置換されているアリール、複素環、ＯＲａ、ＳＲａ、Ｓ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａ、ＮＲｂＲｃ、Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲｂＲｃ、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａ、Ｃ（＝Ｏ）Ｒａ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａ、ＯＣ（＝Ｏ）ＮＲｂＲｃ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａ、ＮＲｂＣ（＝Ｏ）Ｒａ、アルカリル、アルキル複素環、またはＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃであってよく、式中、ｐは２〜４である。スキーム１８の反応は、求核試薬Ｒ２’ＨおよびＲ４Ｈを使用して、順番に、またはワンポットで逐次的に実施されてよい。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。ある種の特定の実施形態では、Ｒ２’およびＲ４は同じである。一実施形態において、Ｒ２’およびＲ４は、両方とも
【化８７】
2017525711.tif 000092
である。
【０２４０】
特定の実施形態では、本方法はさらに、スキーム１９に示すように工程（ａ’）、すなわち、式ＸＩ”の構造を有する化合物を式ＸＩ’’’の構造を有する化合物に変換することを含む。
【化８８】
2017525711.tif 000093
【０２４１】
ある種の特定の実施形態では、−Ｘ−Ｑは、ＮＲａＲｂ、ＮＲａ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、またはＳＲ１である。一実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化８９】
2017525711.tif 000094
である。スキーム１９の反応は、求核試薬Ｑ−Ｘ−Ｈを使用して実施されてよい。任意の好適な有機または無機の塩基がステップ（ａ）で使用されてよい。好適な塩基の非限定的な例としては、Ｎａ２ＣＯ３、Ｋ２ＣＯ３、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、ＣｓＯＨ、水素化ナトリウム、炭酸カリウム、トリエチルアミン、およびジイソプロピルエチルアミンが挙げられる。この反応に好適な溶媒としては、ＤＭＳＯ、エタノール、水、ＴＨＦ、塩化メチレン、アセトニトリル、クロロホルム、またはトルエンが挙げられる。ある種の特定の実施形態では、Ｒ２’およびＲ４は同じである。ある種の特定の実施形態では、Ｒ２’およびＲ４は両方とも
【化９０】
2017525711.tif 000095
である。ある種の特定の実施形態では、ＲｄおよびＲ３は両方ともＣｌである。
【０２４２】
ある種の特定の実施形態では、本方法は、
【化９１】
2017525711.tif 000096
の２つの工程を含む。
【０２４３】
ある種の特定の実施形態では、本方法はさらに、
【化９２】
2017525711.tif 000097
の工程によって、
【化９３】
2017525711.tif 000098
の構造を有する化合物を調製することを含む。
【０２４４】
ある種の特定の実施形態では、本方法はさらに、
【化９４】
2017525711.tif 000099
の工程によって、
【化９５】
2017525711.tif 000100
の構造を有する化合物を調製することを含む。
【０２４５】
いくつかの実施形態では、スキーム１〜２５のいずれかに記載の反応のいずれかは室温または０℃で実施されてよい。その他の実施形態では、スキーム１〜１９のいずれかに記載の反応のいずれかは高温で実施されてよい。高温の非限定的な例としては、約３０℃、３５℃、４０℃、４５℃、５０℃、５５℃、６０℃、６５℃、７０℃、７５℃、８０℃、９０℃、１００℃、１１０℃、１２０℃、１３０℃、１４０℃、１５０℃、１６０℃、１７０℃、１８０℃、１９０℃、もしくは２００℃、または本明細書に開示される２つの値のいずれかにより画定される範囲が挙げられる。
【０２４６】
特定の実施形態では、Ｘは存在しない。その他の実施形態では、Ｘは、アルキル、シクロアルキル、アリール、および複素環からなる群から選択される。いくつかの実施形態では、Ｘは−（ＣＨ２）ｍ−であり、式中、ｍは２〜４である。その他の実施形態において、Ｘはアリールである。アリールの非限定的な例としては、場合により置換されているフェニルおよびナフチルが挙げられる。さらに他の実施形態では、Ｘは複素環である。いくつかの実施形態では、Ｘは飽和複素環である。飽和複素環の非限定的な例としては、ピペリジンが挙げられる。その他の実施形態において、Ｘは不飽和複素環である。不飽和複素環の非限定的な例としては、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、およびピリダジンが挙げられる。
【０２４７】
特定の実施形態では、Ｑは、Ｈ、（ＣＨ２）ｑＮＲ１Ｒ２、ＮＲ１（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ、ＯＲ１、ＳＲ１、ＣＲ１Ｒ２Ｒ２’、またはＣＨＲ１Ｒ２であり、式中、ｑは０または１であり、ｐは２〜４である。Ｒ１、Ｒ２、およびＲ２’は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール、複素環、アルキル複素環であり、またはＲ１およびＲ２はそれらが結合する窒素原子とともに複素環を形成し、これは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、フェニル、ベンジル、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１２、（ＣＨ２）ｐＯＲａ、および（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃ（式中、ｐは２〜４である）から選択される、同じであっても異なっていてもよい１〜４個の基により場合により置換されていてもよい。いくつかの実施形態では、Ｑは、Ｈ、ＯＲ１、ＳＲ１、またはＣＨＲ１Ｒ２である。その他の実施形態において、Ｑは−（ＣＨ２）ｑＮＲ１Ｒ２である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは−（ＣＨ２）２ＮＲ１Ｒ２である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、
【化９６】
2017525711.tif 000101
である。その他の実施形態において、Ｑは、
【化９７】
2017525711.tif 000102
であり、式中、Ｒ１２は、アルキル、アリール、または複素環である。いくつかの実施形態では、Ｃ（＝Ｏ）Ｒ１２は、
【化９８】
2017525711.tif 000103
である。さらに他の実施形態では、Ｑは、ＮＨ（ＣＨ２）ｐＮＲｂＲｃである。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、ＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ３）２、ＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ２ＣＨ３）２、またはＮＨ（ＣＨ２）２Ｎ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ３）である。さらに他の実施形態において、Ｑはアルキルである。アルキルの非限定的な例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、およびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられる。
【０２４８】
いくつかの実施形態では、Ｘはフェニル基である。これらの実施形態では、Ｑは、プテリジンのコアに対してオルト位、メタ位、またはパラ位でフェニル基と結合する。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、
【化９９】
2017525711.tif 000104
である。いくつかの特定の実施形態において、Ｑは、プテリジンコアに対してパラ位でフェニル基に結合する
【化１００】
2017525711.tif 000105
である。いくつかの特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは
【化１０１】
2017525711.tif 000106
である。その他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【０２４９】
【化１０２】
2017525711.tif 000107
である。さらに他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【化１０３】
2017525711.tif 000108
である。さらに他の特定の実施形態において、−Ｘ−Ｑは、
【０２５０】
【化１０４】
2017525711.tif 000109
である。これらの実施形態では、Ｙは、ＮＨ、Ｓ、またはＯであり、Ｌは−（ＣＨ２）ｍ−であり、式中、ｍは２〜６である。その他の置換基は本明細書に記載される通りである。
【０２５１】
加えて、式Ｉ、Ｉａ、およびＩＩのその他の化合物は、一般に当業者に公知の手順により調製できる。特に、以下の実施例は、本発明の化合物を調製するさらなる方法を提供する。
【０２５２】
本発明はここで、本発明の好ましい実施形態である以下の実施例によりさらに記述される。これらの実施例は限定ではなく例示であり、添付の特許請求の範囲により定義される発明の趣旨および範囲内であるその他の実施形態があり得ることが理解されよう。
【０２５３】
医薬組成物
本発明はさらに、本明細書に記載される化合物のうち少なくとも１つまたはその薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物と、薬学的に許容される担体とを含む医薬組成物を提供する。
【０２５４】
さらに別の態様では、本発明は、少なくとも１つの式Ｉ、Ｉａ、もしくはＩＩの化合物またはその薬剤として許容される塩と、その薬学的に許容される担体または希釈剤とを含む医薬組成物が記述される。いくつかの特定の実施形態では、化合物は、
【化１０５】
2017525711.tif 000110
の構造を有する。
【０２５５】
本明細書において使用される句「薬学的に許容される担体」は、身体の一器官、または一部から身体の別の器官または部分に対象となる医薬品を運搬または輸送することに関与した、薬学的に許容される材料、組成物、またはビヒクル、例えば、液体もしくは固体充填剤、希釈剤、賦形剤、溶剤、または封入材料を意味する。各担体は、調合物の他の成分と相溶性であるという意味で「許容可能」である必要があり、患者に有害であってはならない。薬学的に許容される担体として作用し得る物質のいくつかの例としては、糖、例えば、ラクトース、グルコース、およびスクロース；デンプン、例えば、トウモロコシデンプン、およびジャガイモデンプン；セルロースおよびその誘導体、例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース、および酢酸セルロース；トラガント末；麦芽；ゼラチン；タルク；賦形剤、例えば、カカオバターおよび座薬ワックス；油、例えば、ピーナッツ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、トウモロコシ油、および大豆油；グリコール、例えば、ブチレングリコール；ポリオール、例えば、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、およびポリエチレングリコール；エステル、例えば、オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチル；寒天；緩衝剤、例えば、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウム；アルギン酸；発熱性物質非含有水；等張食塩水；リンゲル液；エチルアルコール；リン酸緩衝溶液；ならびに製剤処方に使用される他の非毒性相溶性物質がある。用語「担体」は、有効成分を組み合わせ、用途を促進する、天然または合成の、有機または無機成分を表す。医薬組成物の構成成分はまた、所望の薬学的効果を実質的に損なう相互作用がないような方法において、本発明の化合物と、および互いに混合することができる。
【０２５６】
上記に示したように、本医薬品の特定の実施形態は、薬学的に許容される塩の形態で提供され得る。用語「薬学的に許容される塩」は、この点において、本発明の化合物の比較的非毒性の、無機および有機酸付加塩を指す。これらの塩は、本発明の化合物の最終単離および精製の間にインサイチュで、または個別に、その遊離塩基形態の本発明の精製化合物と、適切な有機または無機酸を反応させ、こうして形成された塩を単離することにより調製することができる。代表的な塩としては、臭化水素酸塩、塩酸塩、硫酸塩、重硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、酢酸塩、吉草酸塩、オレイン酸塩、パルミチン酸塩、ステアリン酸塩、ラウリン酸塩、安息香酸塩、乳酸塩、リン酸塩、トシル酸塩、クエン酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、ナプチル酸塩、メシル酸塩、グルコヘプトン酸塩、ラクトビオン酸塩、およびラウリル硫酸塩等が挙げられる。（例えば、Ｂｅｒｇｅら，（１９７７）「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ」，Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．６６：１−１９を参照のこと）。
【０２５７】
対象となる化合物の薬学的に許容される塩としては、例えば、非毒性の有機または無機酸由来の、化合物の従来の非毒性塩または四級アンモニウム塩が挙げられる。例えば、このような従来の非毒性塩としては、無機酸、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、リン酸、硝酸等由来の塩；および有機酸、例えば、酢酸、ブチオン酸、コハク酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、パルミチン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、フェニル酢酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、スルファニル酸、２−アセトキシ安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンジスルホン酸、シュウ酸、イソチオン酸等から調製された塩が挙げられる。
【０２５８】
他の場合において、本発明の化合物は、１個以上の酸性官能基を含有することができ、したがって、薬学的に許容される塩基を用いて薬学的に許容される塩を形成することができる。これらの場合の用語「薬学的に許容される塩」は、本発明の化合物の比較的非毒性の、無機および有機塩基付加塩を指す。これらの塩は同様に、本化合物の最終単離および精製の間にインサイチュで、または個々に、その遊離酸形態の精製化合物と、適切な塩基、例えば、薬学的に許容される金属陽イオンの水酸化物、炭酸塩、または重炭酸塩と、アンモニアと、または薬学的に許容される有機一級、二級、または三級アミンと反応させることにより調製することができる。代表的なアルカリまたはアルカリ土類塩としては、リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、およびアルミニウム塩等が挙げられる。塩基付加塩の形成に有用な代表的な有機アミンとしては、エチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、ピペラジン等が挙げられる（例えば、Ｂｅｒｇｅら，上記を参照のこと）。
【０２５９】
湿潤剤、乳化剤、および潤滑剤、例えば、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、およびポリエチレンオキシド−ポリブチレンオキシドコポリマー、ならびに着色剤、離型剤、コーティング剤、甘味剤、香料および芳香剤、防腐剤ならびに抗酸化剤も、本組成物中に存在し得る。
【０２６０】
本発明の調合物は、経口、経鼻、局所（口腔および舌下を含む）、直腸内、膣内、および／または非経口投与に適切なものを含む。調合物は、便宜的に、単位剤形で存在することができ、かつ調剤の技術分野において公知の任意の方法により調製され得る。担体材料と組み合わせて、単回投与剤形を生成することができる有効成分の量は、治療される宿主、すなわち具体的な投与形態に応じて異なるだろう。担体材料と組み合わせて、単回投与剤形を生成することができる有効成分の量は一般に、治療効果を生じる化合物の量であるだろう。一般に、１００％のうち、この量は、有効成分の約１％〜約９９％、好ましくは約５％〜約７０％、最も好ましくは約１０％〜約３０％の範囲となるだろう。
【０２６１】
これらの調合物または組成物を調製する方法は、本発明の化合物と、担体、および場合により１つ以上の副成分を会合させるステップを含む。一般に、調合物は、本発明の化合物と、液体担体、もしくは超微粒子状固体担体、または両方と均一にかつ緊密に会合させ、次いで必要な場合、生成物を成形することにより調製される。
【０２６２】
経口投与に適切な本発明の調合物は、カプセル、カシェ、ピル、錠剤、トローチ剤（風味付けされた基剤、通常、スクロース、およびアカシア、またはトラガカントを使用）、粉末、顆粒の形態で、または水性もしくは非水性液体の溶液もしくは懸濁液として、または水中油型もしくは油中水型液状乳液として、またはエリキシルもしくはシロップとして、または香錠（不活性基剤、例えば、ゼラチンおよびグリセリン、またはスクロースおよびアカシアを使用）、および／またはマウスウォッシュ等としてであってよく、それぞれ、有効成分として所定の量の本発明の化合物を含有する。本発明の化合物はまた、ボーラス、舐剤、またはペーストとして投与され得る。
【０２６３】
経口投与のための本発明の固体剤形（カプセル、錠剤、ピル、ドラジェ、粉末、顆粒等）において、有効成分は、１つ以上の薬学的に許容される担体、例えば、クエン酸ナトリウムまたはリン酸二カルシウム、および／または以下のいずれか：充填剤または増量剤、例えば、デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、および／またはケイ酸；結合剤、例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロースおよび／またはアカシア；保湿剤、例えば、グリセロール；崩壊剤、例えば、寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモデンプンもしくはタピオカデンプン、アルギン酸、特定のケイ酸塩、炭酸ナトリウム、およびグリコール酸ナトリウムデンプン；溶液遅延剤、例えば、パラフィン；吸収促進剤、例えば、四級アンモニウム化合物；湿潤剤、例えば、セチルアルコール、モノステアリン酸グリセロール、およびポリエチレンオキシド−ポリブチレンオキシドコポリマー；吸収剤、例えば、カオリンおよびベントナイト粘土；潤滑剤、例えば、タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム、およびその混合物；ならびに着色剤と混合される。カプセル、錠剤、およびピルの場合、医薬組成物はまた、緩衝剤を含む。類似の種類の固体組成物も、ラクトースまたは乳糖等の賦形剤を使用した、軟および硬ゼラチンカプセルの充填剤として、ならびに高分子量のポリエチレングリコール等として使用することができる。
【０２６４】
錠剤は、場合により１つ以上の副成分を用いて、圧縮または成形により作製され得る。圧縮錠剤は、結合剤（例えば、ゼラチンまたはヒドロキシブチルメチルセルロース）、潤滑剤、不活性希釈剤、防腐剤、崩壊剤（例えば、グリコール酸ナトリウムデンプンまたは架橋カルボキシメチルセルロースナトリウム）、表面活性剤または分散剤を使用して、調製することができる。成形錠剤は、不活性液状希釈剤を用いて湿潤させた粉末化合物の混合物を、適切な機械で成形することにより作製され得る。
【０２６５】
本発明の医薬組成物の錠剤および他の固体剤形、例えば、ドラジェ、カプセル、ピル、および顆粒は、コーティングおよびシェル、例えば、腸溶コーティングおよび製剤処方の分野において公知の他のコーティングを用いて、場合により、分割（ｓｃｏｒｅ）または調製することができる。これらはまた、所望の放出特性、他のポリマーマトリクス、リポソーム、および／またはミクロスフィアを提供するため、例えば、種々の比率のヒドロキシブチルメチルセルロースを使用して、有効成分の徐放または制御放出をもたらすように配合することができる。これらは、例えば、細菌保持フィルターによる濾過により、または滅菌水または使用直前に何らかの他の滅菌注射用媒体中に溶解することができる滅菌固体組成物の形態の滅菌剤を組み込むことにより滅菌することができる。これらの組成物はまた、場合により不透明化剤を含有することができ、有効成分のみを、または優先的に、胃腸管の特定の部分に、場合により遅延様式で、放出する組成物のものであってよい。使用することができる包埋組成物の例としては、ポリマー物質およびワックスが挙げられる。有効成分はまた、適宜、上記の賦形剤の１つ以上を含む、マイクロカプセル化形態であることもできる。
【０２６６】
本発明の化合物の経口投与のための液状剤形としては、薬学的に許容される乳液、マイクロ乳液、溶液、懸濁液、シロップ、およびエリキシルが挙げられる。有効成分に加え、液状剤形は、当技術分野において通常使用される不活性希釈剤、例えば、水または他の溶剤、可溶化剤および乳化剤、例えば、エチルアルコール、イソブチルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、ブチレングリコール、１，３−ブチレングリコール、油（特に、綿実油、ピーナッツ油、トウモロコシ油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油、およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフリルアルコール、ポリエチレングリコール、およびソルビタンの脂肪酸エステル、ならびにこれらの混合物を含有し得る。さらに、シクロデキストリン、例えば、ヒドロキシブチル−β−シクロデキストリンを使用し、化合物を可溶化することができる。
【０２６７】
不活性希釈剤に加えて、経口組成物はまた、アジュバント、例えば、湿潤剤、乳化剤および懸濁剤、甘味剤、香料、着色剤、芳香剤、ならびに防腐剤を含むことができる。
【０２６８】
活性化合物に加え、懸濁液は、懸濁剤、例えば、エトキシル化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビトール、およびソルビタンエステル、微結晶セルロース、メタ水酸化アルミニウム、ベントナイト、寒天、およびトラガカント、ならびにこれらの混合物を含有することができる。
【０２６９】
直腸内または膣内投与のための本発明の医薬組成物の調合物は、１つ以上の本発明の化合物と、例えば、カカオバター、ポリエチレングリコール、座薬ワックス、またはサリチル酸塩を含む、１つ以上の適切な非刺激性賦形剤もしくは担体と混合することにより調製することができ、かつ室温では固体であるが、体温では液体となるため、直腸もしくは膣腔内で融解し、本発明の活性医薬品を放出する座薬として存在することができる。
【０２７０】
膣内投与に適切な本発明の調合物として、適した当技術分で公知のような担体を含有する、ペッサリー、タンポン、クリーム、ゲル、ペースト、フォーム、または噴霧調合物が挙げられる。
【０２７１】
本発明の化合物の局所または経皮投与のための剤形としては、粉末、噴霧剤、軟膏、ペースト、クリーム、ローション、ゲル、溶液、パッチ、および吸入剤が挙げられる。活性化合物は、滅菌状態下において、薬学的に許容される担体と、必要とされ得る任意の防腐剤、緩衝剤、または噴射剤と混合することができる。
【０２７２】
軟膏、ペースト、クリーム、およびゲルは、本発明の活性化合物に加え、賦形剤、例えば、動物性脂肪および植物性脂肪、油、ワックス、パラフィン、デンプン、トラガカント、セルロース誘導体、ポリエチレングリコール、シリコーン、ベントナイト、ケイ酸、タルク、および酸化亜鉛、またはこれらの混合物を含有し得る。
【０２７３】
粉末および噴霧剤は、本発明の化合物に加え、賦形剤、例えば、ラクトース、タルク、ケイ酸、水酸化アルミニウム、ケイ酸カルシウム、およびポリアミド粉末、またはこれらの物質の混合物を含有することができる。噴霧剤はさらに、慣例的な噴射剤、例えば、クロロフルオロ炭化水素および揮発性非置換炭化水素、例えば、ブタンおよびブタンを含有することができる。
【０２７４】
経皮パッチは、身体に本発明の化合物を制御送達するというさらなる利点を有する。このような剤形は、薬剤を適切な媒体中に溶解または分散させることにより作製することができる。吸収促進剤も、皮膚全体の本発明の医薬品の経皮吸収速度（ｆｌｕｘ）を向上させるために使用することができる。このような経皮吸収速度は、速度制御膜を備えること、またはポリマーマトリクスもしくはゲル中に化合物を分散させることのいずれかにより制御することができる。
【０２７５】
眼科用調合物、眼軟膏、粉末、溶液等も、本発明の範囲内であるとして考慮される。
【０２７６】
非経口投与に適切な本発明の医薬組成物は、１つ以上の薬学的に許容される滅菌等張性水性もしくは非水性溶液と、分散液と、懸濁液もしくは乳液と、または使用直前に滅菌注射溶液もしくは分散液に再構成されることができ、酸化防止剤、緩衝剤、静菌剤、目的のレシピエントの血液と等張な調合物となる溶質もしくは懸濁剤もしくは増粘剤を含有することができる滅菌粉末と、組み合わせて本発明の１つ以上の本発明の化合物を含む。
【０２７７】
場合によっては、薬物の効果を持続させるために、皮下または筋肉注射からの薬物の吸収を遅らせることが望ましい。これは、水溶性が不良な結晶質または非晶質材料の液体懸濁液の使用により達成できる。このとき、薬物の吸収速度は、その溶解速度に依存し、その溶解速度は、結晶の大きさおよび結晶形態に依存し得る。あるいは、非経口投与される薬物形態の吸収の遅延は、油ビヒクルに薬物を溶解または懸濁することにより達成される。デポー注射の１つの方法は、ビヒクルが室温で流体であり、体温で固化するポリエチレンオキシド−ポリプロピレンオキシドコポリマーの使用を含む。
【０２７８】
注射可能なデポー形態は、ポリラクチド−ポリグリコリド等の生分解性ポリマー中に対象化合物のマイクロカプセルマトリクスを形成することにより作製される。薬物対ポリマーの比および使用される特定のポリマーの性質に応じて、薬物放出速度を制御することができる。その他の生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（無水物）が挙げられる。デポー注射可能調合物はまた、体組織に相溶性のある、リポソームまたはマイクロ乳液中に薬物を封入することにより調製される。
【０２７９】
本発明の化合物がヒトおよび動物への薬剤として投与される場合、化合物は、それ自体を、または例えば、薬学的に許容される担体と組み合わせて、０．１％〜９９．５％（より好ましくは０．５％〜９０％）の有効成分を含有する医薬組成物として投与することができる。
【０２８０】
本発明の化合物および医薬組成物は併用療法で使用することができる、すなわち、化合物および医薬組成物は、１種以上の他の所望の治療または医学的手法と同時に、その前に、またはその後投与することができる。併用レジメンで使用する療法（治療または手法）の特定の組み合わせは、所望の治療および／または手法の適合性および得られる所望の治療効果を考慮する。使用される療法は、同じ障害に対して所望の効果を得ることができ（例えば、本発明の化合物は、別の抗炎症剤または免疫抑制剤、例えば、限定されないが、ＮＳＡＩＤｓ、ＤＭＡＲＤｓ、ステロイド、または抗体療法等の生物製剤と同時に投与することができる）、または異なる効果（例えば、任意の副作用の制御）を得ることができる。
【０２８１】
本発明の化合物を、静脈内、筋肉内、腹腔内、皮下、局所、経口、または他の許容される手段により投与することができる。化合物を使用し、哺乳類（すなわち、ヒト、家畜、および馴化動物）、競走馬、鳥類、トカゲ類、および化合物を許容できる任意の他の生物の関節状態を治療することができる。
【０２８２】
本発明はまた、本発明の医薬組成物の成分の１つ以上を充填した１つ以上の容器を含む、医薬包装またはキットを提供する。場合により、このような容器は、薬剤または生物学的生成物の製造、使用または販売を規制する行政機関により規定される形態に関する通告に付随したものであり、この通告は、ヒト投与のための製造、使用または販売の機関による承認を反映する。
【０２８３】
対象への投与
本発明のいくつかの態様は、特定の転帰を得るために、対象に有効量の組成物を投与することを含む。したがって、本発明の方法による有用な小分子組成物を、薬学的使用に適切な任意の方法において調合することができる。
【０２８４】
本発明の調合物は、薬学的に許容される溶液で投与され、この溶液は、薬学的に許容される濃度の塩、緩衝剤、防腐剤、相溶性担体、アジュバント、および場合により、他の治療成分を通常含有できる。
【０２８５】
療法の使用において、有効量の化合物は、化合物が適切な標的細胞により取り込まれることが可能な任意の様式により、対象に投与することができる。本発明の医薬組成物を「投与する」ことは、当業者が公知の任意の手段によりなされ得る。特定の投与経路は、経口、経皮（例えば、パッチを介して）、非経口注射（皮下、皮内、筋肉内、静脈内、腹腔内、髄腔内等）、または粘膜（鼻腔内、気管内、吸入、直腸内、膣内等）が挙げられるが、これらに限定されない。注射は、ボーラスまたは連続注入であってよい。
【０２８６】
例えば、本発明における医薬組成物は多くの場合、静脈内、筋肉内、または他の非経口手段により投与される。これらはまた、鼻腔内適用、吸入、局所、経口により、または移植片として投与することができ、さらには直腸または膣使用も可能である。適切な液状または固体製剤形態は、例えば、注射もしくは吸入のための水溶液もしくは生理食塩水、マイクロカプセル化されたもの、渦巻き形にされたもの、微視的金粒子にコーティングされたもの、リポソームに含有されたもの、霧状のもの、エアゾール、皮膚への移植のためのペレット、または皮膚に傷を入れるための鋭利な物体に乾燥させたものである。医薬組成物としてはまた、顆粒、粉末、錠剤、コーティング錠剤、（マイクロ）カプセル、座薬、シロップ、乳液、懸濁液、クリーム、ドロップ、または活性化合物を持続放出させる製剤を含み、これらの調製賦形剤、および添加剤、ならびに／または補助剤、例えば、崩壊剤、結合剤、コーティング剤、膨潤剤、潤滑剤、香料、甘味剤、または可溶化剤を、上記のように慣例的に使用する。医薬組成物は、種々の薬物送達系の使用に適している。薬物送達のための本方法の簡単な概要については、参照することにより本明細書に組み込まれているＬａｎｇｅｒ  Ｒ（１９９０）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４９：１５２７−３３を参照のこと。
【０２８７】
本発明の方法で使用される組成物に含まれる化合物の濃度は、約１ｎＭ〜約１００μＭの範囲となり得る。有効用量は、約１０ピコモル／ｋｇ〜約１００マイクロモル／ｋｇの範囲であると考えられる。
【０２８８】
医薬組成物は、好ましくは用量単位で調製され投与される。液状用量単位は、注射用のバイアルもしくはアンプル、または他の非経口投与である。固体用量単位は、錠剤、カプセル、粉末、および座薬である。患者の治療には、化合物の活性、投与様式、投与の目的（すなわち、予防または治療）、障害の性質および重症度、患者の年齢および体重に応じて、異なる用量が必要となり得る。所与の用量の投与は、個々の用量単位の形態の単回投与または複数回の小用量単位の両方により行うことができる。日、週、または月毎の特定の間隔での各用量の反復および複数回投与も、本発明により考慮される。
【０２８９】
組成物は、それ自体（無溶媒）または薬学的に許容される塩の形態で投与できる。医薬品において使用するときに、塩は、薬学的に許容されるべきであるが、従来、非薬学的に許容される塩が、その薬学的に許容される塩を調製するために使用することができる。このような塩としては、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、マレイン酸、酢酸、サリチル酸、ｐ−トルエンスルホン酸、酒石酸、クエン酸、メタンスルホン酸、ギ酸、マロン酸、コハク酸、ナフタレン−２−スルホン酸、およびベンゼンスルホン酸から調製されるものが挙げられるが、これらに限定されない。また、このような塩は、アルカリ金属またはアルカリ土類塩、例えば、カルボン酸基のナトリウム塩、カリウム塩、またはカルシウム塩として調製することができる。
【０２９０】
適切な緩衝剤としては、酢酸および塩（１〜２％  ｗ／ｖ）、クエン酸および塩（１〜３％  ｗ／ｖ）、ホウ酸および塩（０．５〜２．５％  ｗ／ｖ）、ならびにリン酸および塩（０．８〜２％  ｗ／ｖ）が挙げられる。適切な防腐剤としては、塩化ベンザルコニウム（０．００３〜０．０３％  ｗ／ｖ）、クロロブタノール（０．３〜０．９％  ｗ／ｖ）、パラベン（０．０１〜０．２５％  ｗ／ｖ）、およびチメロサール（０．００４〜０．０２％  ｗ／ｖ）が挙げられる。
【０２９１】
非経口投与に適切な組成物は便宜的に、滅菌水性製剤を含み、これは、レシピエントの血液と等張であり得る。そのうち、許容されるベヒクルおよび溶剤は、水、リンゲル液、リン酸緩衝生理食塩水、および等張性塩化ナトリウム溶液である。さらに、滅菌性不揮発性油は従来、溶剤または懸濁媒体として使用される。このため、任意の無菌不揮発性鉱物油または非鉱物油を、合成モノグリセリドまたはジグリセリドを含めて、使用することができる。さらに、オレイン酸等の脂肪酸は、注射剤の調製での使用が見つかっている。皮下、筋肉内、腹腔内、静脈内等の投与に適切な担体調合物は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ（ペンシルベニア州イーストン）に見出すことができる。
【０２９２】
本発明に有用な化合物は、３つ以上のこのような化合物の混合物で送達され得る。混合物は、化合物の組み合わせに加えて１つ以上のアジュバントをさらに含むことができる。
【０２９３】
種々の投与経路が利用可能である。選択される具体的な様式は、当然ながら、選択される具体的な化合物、対象の年齢および全体的な健康状態、治療される具体的な状態、および治療効果に必要な用量に依存するだろう。本発明の方法は、一般的に言えば、臨床的に許容されない副作用を生じない、有効な反応レベルを生じる任意の様式を意味する、医学的に許容される任意の投与様式を使用して実施することができる。好ましい投与様式は、上述される。
【０２９４】
組成物は便宜的に、単位剤形で存在することができ、調剤の技術分野で公知の方法のいずれかにより調製することができる。すべての方法は、化合物を、１つ以上の副成分を構成する担体と会合させるステップを含む。一般に、組成物は、化合物と、液体担体、超微粒子状固体担体、または両方と均一にかつ緊密に会合させ、次いで必要な場合、生成物を成形することにより調製される。
【０２９５】
他の送達系としては、時間放出、徐放、または持続放出送達系を挙げることができる。このような系は、化合物の反復投与を避けることができ、対象および医師に対する利便性を増大させる。多くの種類の放出送達系が利用可能であり、当業者に公知である。放出送達系としては、ポリマーベースの系、例えば、ポリ（ラクチド−グリコリド）、コポリオキサレート、ポリカプロラクトン、ポリエステルアミド、ポリオルトエステル、ポリヒドロキシ酪酸、およびポリ無水物が挙げられる。薬物を含有する上記のポリマーのマイクロカプセルは、例えば、米国特許第５，０７５，１０９号に記載される。送達系としてはさらに、コレステロール、コレステロールエステル、および脂肪酸等のステロールを含む脂質、またはモノグリセリド、ジグリセリド、およびトリグリセリド等の中性脂肪；ヒドロゲル放出系；シラスティック系；ペプチドベース系；ワックスコーティング；従来の結合剤および賦形剤を使用する圧縮錠剤；部分融合移植片等である非ポリマー系が挙げられる。具体的な例としては、（ａ）本発明の物質が、米国特許第４，４５２，７７５号、同第４，６７５，１８９号、および同第５，７３６，１５２号に記載のもの等のマトリクス内の形態で含有される浸食系、および（ｂ）活性構成成分が、米国特許第３，８５４，４８０号、同第５，１３３，９７４号、および同第５，４０７，６８６号に記載等のポリマーから制御速度で浸透する拡散系が挙げられるが、これらに限定されない。さらに、ポンプを基にしたハードウェア送達系を使用することができ、これらのいくつかは、移植に適合する。
【０２９６】
等価物
以下の代表的実施例は、本発明の例示を助けることを目的とし、本発明の範囲を限定することを目的とせず、かつそう解釈されるべきではない。実際に、本発明の種々の変更およびその多くのさらなる実施形態は、本明細書に示されるものおよび記載されるものに加え、以下の実施例および本明細書に引用される科学文献および特許文献の参照を含め、本明細書の全内容から当業者に明らかとなるだろう。これらの引用文献の内容は、現況技術の例示を助けるため、参照により本明細書に組み込まれることがさらに理解されるべきである。以下の実施例は、重要な追加の情報、例示、およびガイダンスを含み、これらをその種々の実施形態およびその等価物において、本発明の実施に適応させることができる。
【実施例】
【０２９７】
実施例１．合成ルート１による以下の化合物の合成
【化１０６】
2017525711.tif 000111
【化１０７】
2017525711.tif 000112
【０２９８】
溶液１：２−メチルチオ−４，６−ジヒドロキシピリミジン（１５．８ｇｍ、０．１０モル）を、水酸化ナトリウム（２４ｇｍ、０．６０モル）を含有する水（２００ｍＬ）中に溶解させた。溶解が完了したら、溶液を氷上で冷却し、氷片（１００ｇｍ）を添加した。溶液２：アニリン（９．３ｇｍ、０．１０モル）および濃塩酸（２０ｍＬ）を水（１５０ｍＬ）および氷（１５０ｇｍ）に添加した。この溶液に、水（５０ｍＬ）中に溶解させた亜硝酸ナトリウム（６．９ｇｍ、０．１０モル）の溶液を添加した。添加は、アニリン溶液表面下に注ぎ口を配置させた状態の分液漏斗を使用して撹拌しながら滴下して行った。一旦添加が完了したら、ジアゾニウム溶液を０℃で１０分間撹拌した。
【０２９９】
次に、溶液２を０℃で撹拌しながら溶液１に添加した。得られた赤色溶液を３０分間撹拌し、次に、濃塩酸で酸性化して、アゾピリミジンを明るい黄色の固体として分離させた。固体は濾過によって単離し、水で十分に洗浄してから乾燥させた。収量は２５ｇｍ（９５．３％）であった。
【０３００】
【化１０８】
2017525711.tif 000113
【０３０１】
アゾピリミジン（２５ｇｍ、９．５３×１０−２モル）をオキシ塩化リン（１５０ｍＬ）中で撹拌し、ジイソプロピルエチルアミン（３５ｍＬ）をゆっくりと添加した。溶液を約５０℃まで加熱した。溶液を５分間加熱還流し、その後、室温で一晩撹拌した。余分なオキシ塩化リンを減圧下で除去した。残留赤色固体をクロロホルム（２５０ｍＬ）中に溶解させ、この溶液を水（２００ｍＬ）と共に撹拌した。固体炭酸水素ナトリウムを、二酸化炭素の放出が停止するまで少しずつ添加した。さらに１５分間撹拌した後、クロロホルム溶液を単離し、硫酸マグネシウム上で乾燥させた。濾過して乾燥剤を除去した後、クロロホルムを減圧下で蒸発させた。得られた固体を、水（４００ｍＬ）中で撹拌し、固体炭酸水素ナトリウムを二酸化炭素の放出が停止するまで少しずつ添加し、ｐＨは７．０〜８．０で保持された。固体４，６−ジクロロ−２−メチルチオ−５−フェニルアゾピリミジンを濾過によって単離し、水で洗浄し、乾燥させた。赤色生成物は２８ｇｍ（９８％）の収量で得られた。
【０３０２】
【化１０９】
2017525711.tif 000114
【０３０３】
４，６−ジクロロ−２−メチルチオ−５−フェニルアゾピリミジン（５．９８ｇｍ、０．０２モル）とグリシンエチルエステル塩酸塩（２．７９ｇｍ、０．０２モル）との混合物をエタノール（１００ｍＬ）中で撹拌した。これにジイソプロピルエチルアミン（５．１７ｇｍ、６．９７ｍＬ、０．０４モル）を添加した。これにより暗い黄色の溶液を形成した。数分間撹拌すると、固体が分離し始めた。室温で１時間撹拌後、反応液を冷凍装置に一晩保存した。結晶化した固体を濾過によって単離し、エタノール、次いで、ヘキサンで洗浄してから乾燥させた。黄色生成物の収量は６．３ｇｍ（８６．１％）であった。
【０３０４】
【化１１０】
2017525711.tif 000115
【０３０５】
クロロピリミジン（１７．３６ｇｍ、４．７５×１０−２モル）およびＮ−（２−アミノエチル）モルホリン（１２．３６ｇｍ、９．５×１０−２モル）を２−ブタノール（１００ｍＬ）中で混合し、混合物を還流させた。還流状態で３０分後、溶液を室温まで冷却して、溶液から生成物を結晶化させた。氷上で冷却した後、生成物を濾過によって単離し、２−プロパノールで洗浄してから乾燥させた。黄色生成物の収量は１８．７ｇｍ（８５．７％）であった。
【０３０６】
【化１１１】
2017525711.tif 000116
【０３０７】
メチルチオピリミジン（３９．５４ｇｍ、８．６×１０−２モル）溶液をクロロホルム（２００ｍＬ）中に溶解させた。クロロホルム（４５０ｍＬ）中に溶解させたｍ−クロロ過安息香酸（４０．１ｇｍの７７％酸／２３％水、０．１７２モル）の溶液を滴下漏斗を通してゆっくりと添加しながら、この溶液を氷上で冷却した。添加が完了すると、反応液を室温で一晩撹拌した。これに微粉末状の炭酸カリウム（３０ｇｍ）を添加し、２時間撹拌を続けた。固体をセライトを通じて濾過することによって除去し、セライトはクロロホルムで十分に洗浄した。混ぜ合わされた濾液を減圧下にて蒸発させた。残留物質を２−プロパノール（２００ｍＬ）と共に撹拌し、Ｎ−メチルピペラジン（１７．２３ｇｍ、１９．１ｍＬ、０．１７２モル）を添加した。還流状態にて１時間撹拌した後、反応液を室温で一晩撹拌した。２−プロパノールを減圧下で蒸発により除去し、残留物質はクロロホルム（４００ｍＬ）と２０％炭酸カリウム溶液（２００ｍＬ）に分配した。クロロホルム溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させた。濾過して乾燥剤を除去した後、濾液を減圧下で蒸発させた。得られた固体をジエチルエーテル中で撹拌してから、濾過によって単離し、乾燥させた。生成物の収量は３６．０ｇｍ（８１．８％）であった。
【０３０８】
【化１１２】
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【０３０９】
アゾピリミジン（２５ｇｍ、５．４４×１０−２モル）をメタノール（１５０ｍＬ）およびＴＨＦ（１００ｍＬ）の混合物中に溶解させた。これに１０％パラジウム炭素（５０％水、１５ｇｍ）を添加した。これをＰａｒｒ製振とう器で水素５０ＰＳＩ下で水素化した。４時間後、水素消費が止まり、溶液は暗い黄色から無色へと変化した。反応は水素５０ＰＳＩ下で２４時間維持され、閉環を完了させた。次いで、触媒を濾過により除去し、濾液を減圧下にて蒸発させた。ジエチルエーテル（１００ｍＬ）を残留物質に添加し、これを３０分間撹拌し、生成物を結晶化させた。固体生成物を濾過によって単離し、エーテルで洗浄し、乾燥させた。収量は１４．１ｇｍ（７８％）であった。
【０３１０】
【化１１３】
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【０３１１】
Ｏ−クロラニル（９８４ｍｇ、４．０×１０−３モル）／テトラヒドロフラン（６０ｍＬ）溶液をさらなる漏斗を通じてゆっくりと添加しながら、ジヒドロプテリジノン（１．５ｇｍ、４．０×１０−３モル）を温かい４０％メタノール／テトラヒドロフラン（１００ｍＬ）中で撹拌した。添加が完了した後、黄色溶液を１５分間撹拌し、次いで、４Ｍの塩化水素／ジオキサン（１．０ｍＬ、４．０×１０−３モル）を添加した。これを室温で１時間撹拌し、その間、固体を分離した。反応液を冷凍装置で冷却し、その後、固体を濾過により収集した。ジエチルエーテルで洗浄した後、固体を乾燥させた。収量は１．０５ｇｍ、７０．１％であった。
【０３１２】
【化１１４】
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【０３１３】
６−ヒドロキシプテリジン（３８５ｍｇ、１．０３×１０−３モル）を塩化チオニル（１０ｍＬ）およびジメチルホルムアミド（１ｍＬ）中で還流状態で加熱した。３時間後、反応液を冷却し、塩化チオニルを減圧下で除去した。残留物質を塩化メチレン（１００ｍＬ）と飽和炭酸水素ナトリウム（１００ｍＬ）とに分配した。塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し減圧下にて蒸発させた。残留物質に２−ブタノール（５ｍＬ）およびＮ−（２−アミノエチル）モルホリン（２６９ｍｇ、２．０６×１０−３モル）を添加した。得られた溶液を還流状態にて２時間加熱した。冷却後、反応液を塩化メチレン（５０ｍＬ）と２％炭酸カリウム（５０ｍＬ）とに分配した。塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し、減圧下にて蒸発させた。残留物質を、溶出液として２５％メタノール／クロロホルムを使用してシリカにおけるクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含有する画分をプールし、減圧下において蒸発させた。生成物ＪＢ６１２１を３００ｍｇ（５５．９％＞）の収量で単離した。
【０３１４】
実施例２．合成ルート２による以下の化合物の合成
【化１１５】
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【０３１５】
ステップ１  ５，６−ジアミノ−４−ヒドロキシ−２−メチルチオピリミジンを調製するためのワンポット反応としてのアルキル化、ニトロソ化、および還元
【化１１６】
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【０３１６】
水酸化ナトリウム（３０ｇｍ、０．７５モル）／水（２８０ｍＬ）溶液に、４−アミノ−６−ヒドロキシ−２−メルカプトピリミジン水和物（６０ｇｍ、０．３７モル）を添加した。一旦ピリミジンが溶解したら、溶液を氷上で撹拌し、＜１０℃まで冷却した。硫酸ジメチル（３２．６ｇｍ、２４．５ｍＬ、０．２５８モル）を、１０℃未満の温度を維持しながら１時間にわたって滴下漏斗を通して添加した。一旦添加が完了したら、反応液をゆっくりと９０℃まで加熱し、この温度を一晩維持した。反応に次いで、２５％メタノール／クロロホルム中でＴＬＣを行った。さらなる硫酸ジメチルの添加により素早く所望の２−メチルチオ−４−アミノ−６−ヒドロキシピリミジンが形成されるが、さらに２−メチルチオ−４−メトキシ−６−アミノピリミジンも形成した。１モル未満の硫酸ジメチルを使用することおよびメチル硫酸ナトリウムを利用した反応液の加熱により、副生物形成を低減した。この反応はゆっくりとしたものであるため、長い加熱期間が要求され得る。ＴＬＣを行うには、反応混合物数滴を１．０ｍＬのメタノールおよび１滴の酢酸に添加した。この溶液をシリカプレートにスポットし、乾燥させて２５％メタノール／クロロホルムで行った。４−アミノ−６−ヒドロキシ−２−メルカプトピリミジン、Ｒｆ＝０．２６、２−メチルチオ−４−ヒドロキシ−６−アミノピリミジン、Ｒｆ＝０．５１、２−メチルチオ−４−メトキシ−６−アミノピリミジン、Ｒｆ＝０．６６。
【０３１７】
室温まで冷却したら、一部の固体が分離した。反応液を濾過し、固体を水酸化ナトリウム（１０ｇｍ、０．２５モル）／水（１００ｍＬ）溶液中で撹拌した。残った少量の固体を濾過により除去し、混合された水性濾液は、２−メチルチオ−４−アミノ−６−ヒドロキシピリミジンを分離せずにニトロソ化のために使用した。
【０３１８】
亜硝酸ナトリウム（２９．２ｇｍ、０．４２モル）／水（１００ｍＬ）溶液を添加しながら、上述の４−アミノ−６−ヒドロキシ−２−メチルチオピリミジン（０．３７モル）溶液を撹拌した。２０℃未満の温度を維持しながら酢酸（６５ｇｍ、１．０８モル）を滴下漏斗を通じてゆっくりと添加しながら、この溶液を１５℃まで氷上で冷却し、撹拌した。白色固体が直ちに分離し始めたが、酢酸添加を続けると、懸濁液は濃くなり、色が青色に変わった。酢酸をすべて添加したら、青色懸濁液を室温で一晩撹拌した。注記１に記載される試料調製品を用いてシリカプレートにおいて２５％メタノール／クロロホルムで行われたＴＬＣにより、酢酸添加後のニトロソ化反応がゆっくりとしたものであり、一晩の撹拌を行って反応を完了させることができることが示された。この懸濁液に水酸化ナトリウム（５９．８ｇｍ、１．５モル）／水（２００ｍＬ）を添加した。スラリーは青色からピンク色に変化した。スラリーを４５℃まで加熱した。必要に応じて冷却を使用して５５℃未満の温度を維持しながら、３０分間かけてこの温かいスラリーに亜ジチオン酸ナトリウム（１６５ｇｍ、０．９５モル）を添加した。亜ジチオン酸ナトリウムをすべて添加したら、淡黄色懸濁液が形成された。これを３０分間７０℃に加熱してから、一晩かけて室温まで冷却させた。得られたスラリーを濾過し、固体を水で洗浄した。乾燥後、生成物である２−メチルチオ−４，５−ジアミノ−６−ヒドロキシピリミジンが３４．５ｇｍ、５４．１の％収量で黄褐色固体（ＨＰＬＣによる純度＝９１％、ＭＳ、Ｍｗ＝１７３）として得られた。この物質は、黄色針状結晶として熱湯から再結晶化した。
【０３１９】
ステップ１ａ  ５，６−ジアミノ−４−ヒドロキシ−２−メチルチオピリミジンを調製する代替的方法
【化１１７】
2017525711.tif 000122
【０３２０】
水酸化ナトリウム（２５．３ｇｍ、０．６３モル）／水（２５０ｍＬ）溶液に、５，６−ジアミノ−４−ヒドロキシ−２−メルカプトピリミジン（５０ｇｍ、０．３２モル、Ａｌｄｒｉｃｈ  ＃Ｄ１７８０７）を添加した。一旦ピリミジンが溶解したら、溶液を氷上で撹拌し、＜１０℃まで冷却した。硫酸ジメチル（２７．９ｇｍ、２０．９ｍＬ、０．２２モル）を、１０℃未満の温度を維持しながら１時間にわたって滴下漏斗を通して添加した。一旦添加が完了したら、反応液を室温まで加熱し、次いでゆっくりと９０℃まで加熱し、１５時間この温度を維持した。室温まで冷却した後、得られたスラリーはｐＨ５になるまで酢酸（２０ｍＬ）で処理した。反応スラリーを沸騰するまで加熱し、濾過して少量の不溶性固体を除去した。熱濾液を氷上で冷却し、結晶化した固体を濾過によって単離し、水で洗浄し、乾燥させた。５，６−ジアミノ−４−ヒドロキシ−２−メチルチオピリミジンの収量は２９．５ｇｍ、５４．２％であった。
【０３２１】
ステップ２：プテリジン形成
【化１１８】
2017525711.tif 000123
【０３２２】
ピリミジンが溶解するまで、粉末２−メチルチオ−４−ヒドロキシ−５，６−ジアミノピリミジン（４８．２ｇｍ、２．８０×１０−１モル）およびＮ−メチルピロリドン（１５０ｍＬ）の混合物を６５℃に加熱した。溶液を冷水浴中で撹拌し、温度が４０℃に到達したら、ピリジン（２６．４ｇｍ、２７ｍＬ、３．３４×１０−１モル）を添加し、次いで、塩化オキサリルエチル（４５．６ｇｍ、３７．２ｍＬ、３．３４×１０−１モル）をさらなる漏斗を通してゆっくりと添加した（４５℃まで冷却されると、一部の固体が分離するが、ピリジンおよびいくらかの塩化オキサリルエチルを添加するとこれは迅速に溶解した）。温度は、添加の速度により、また冷却浴の使用によって４０℃〜５０℃で維持された。添加が完了した後、反応液を室温で１時間撹拌した。ＴＬＣ（シリカ、２５％メタノール／ＣＨＣｌ３）は、単一の生成物（Ｒｆ＝０．６９）の形成によるジアミン（Ｒｆ＝０．３５）の損失を示した。溶液を油浴中で１１５℃にした。約２時間後、固体は分離し始めた。反応は１１５℃の浴温度（１０８℃のポット温度）を４時間維持された。ＴＬＣ（シリカ、２５％メタノール／ＣＨＣｌ３）は、Ｒｆ＝０．２４の新規の生成物の形成によるＲｆ＝０．６９の化合物の完全な損失を示した。加熱期間後、反応液を室温で一晩撹拌した。一晩室温での撹拌は必要ではなく、３０分間の１０℃への外部冷却で十分であった。
【０３２３】
固体を濾過によって単離し、ＮＭＰ、次いでアセトン（２００ｍＬ）で洗浄してから乾燥させた。２−メチルチオ−４，６，７−トリヒドロキシプテリジンの収量は４６．６ｇｍ（７３．６％）であった。ＨＰＬＣによる純度＝８８％。ＭＳ、Ｍｗ＝２２５。
【０３２４】
ステップ３：ＪＢ６１３６の形成。
【化１１９】
2017525711.tif 000124
【０３２５】
２−メチルチオ−４，６，７−トリヒドロキシプテリジン（１５．７ｇｍ、６．９４×１０−２モル）、塩化チオニル（７５ｍＬ）、およびジメチルホルムアミド（４．８ｍＬ）の混合物を室温で３０分間撹拌した。このスラリーを加熱還流させた。２時間後、暗い黄色の溶液が形成された。さらに４時間加熱を続けた。いくらかの塩化チオニル（２０ｍＬ）を５０℃で減圧下で除去すると、固体が分離した。残留混合物にクロロホルム（１００ｍＬ）を添加し、溶液が形成されるまでこれを撹拌した。次いで、溶液を氷水の上に注ぎ、この混合物を撹拌して、残留塩化チオニルを分解した。層を分離させ、クロロホルム溶液を冷水（１００ｍＬ）、次いで、飽和炭酸水素ナトリウムで洗浄した。その後、溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し乾燥剤を除去した。濾液は次のステップのためにさらに精製することなく使用された。
【０３２６】
【化１２０】
2017525711.tif 000125
【０３２７】
上記の２−メチルチオ−４，６，７−トリクロロプテリジン／クロロホルム溶液を氷上で冷却し、塩化スルフリル（１６．４ｇｍ、９．８ｍＬ、１．２２×１０−１モル）を滴下漏斗を通してゆっくりと添加しながら撹拌した。次いで、溶液を室温で一晩撹拌した。揮発物を減圧下にて２０ｍＬの体積になるまで蒸発させた。残留物質にヘプタン（１００ｍＬ）を添加し、これにより固体を分離させた。スラリーを減圧下にて２５ｍＬの体積になるまで濃縮した。さらなるヘプタン（１００ｍＬ）を添加し、スラリーを減圧下にて２５ｍＬの体積になるまで再度濃縮した。残留ヘプタンを、少量のヘプタンで洗浄した固体からデカントした。固体をクロロホルム（１００ｍＬ）中に溶解させ、２，４，６，７−テトラクロロプテリジンを含有するこの溶液を精製せずに次のステップに使用した。
【０３２８】
【化１２１】
2017525711.tif 000126
【０３２９】
上記のテトラクロロプテリジン溶液を撹拌し、氷上で冷却した。これにクロロホルム（５０ｍＬ）中に溶解させたＮ−（２−アミノエチル）モルホリン（１８．１ｇｍ、０．１３９モル）の溶液を、撹拌しながら滴下漏斗を通して添加した。得られた溶液を室温で一晩撹拌した。溶液を１０％炭酸カリウム（１００ｍＬ）、次いで水（１００ｍＬ）で洗浄した。硫酸マグネシウム上で乾燥させた後、クロロホルム溶液を濾過し、減圧下にて約２５ｍＬになるまで濃縮した。残留溶液に酢酸エチル（１００ｍＬ）を添加した。この溶液を減圧下にて約２５ｍＬになるまで濃縮した。再び、酢酸エチル（１００ｍＬ）を添加し、溶液を減圧下にて約５０ｍＬになるまで濃縮した。この濃縮物を室温で撹拌し、ジクロロプテリジンを結晶化させた。化合物はゆっくりと結晶化し、室温での一晩の撹拌は収量の最大化に有用である。固体を濾過によって単離し、冷たい酢酸エチルで洗浄し、乾燥させて、１３．０ｇｍ（２−メチルチオ−４，６，７−トリヒドロキシプテリジンから４１％）の量の黄褐色粉末としてＪＢ６１３６（この物質は酢酸エチルから再結晶化され得る）を生成した。ＨＰＬＣによる純度＝９９．４％。ＭＳ、Ｍｗ＝４５７。
【０３３０】
ステップ４：ＪＢ６１２１トリ塩酸塩の調製
【化１２２】
2017525711.tif 000127
【０３３１】
メタノール（３７５ｍＬ）中のジクロロプテリジン（３４．７ｇｍ、７．５８×１０−２モル）およびＮ−メチルピペラジン（９．１ｇｍ、１０．１ｍＬ、９．１×１０−２モル）の混合物を還流させ、これにより橙色溶液を生じた。１５時間の還流後、ＴＬＣ（シリカ、１５％メタノール／クロロホルム）は出発物質（Ｒｆ＝０．４５）の損失および青色蛍光化合物（Ｒｆ＝０．１５）の形成を示した。溶液を８５℃まで冷却し、濃塩酸（３１．４ｍＬ、３．６×１０−１モル）を添加した。室温まで冷却すると、塩酸塩が結晶した。氷上での冷却後、固体を濾過によって単離し、冷メタノール（１００ｍＬ）、次いでジエチルエーテル（１００ｍＬ）で洗浄し、その後減圧下にて４５℃で乾燥させた。収量は白色固体として３２．５ｇｍ（ジクロロプテリジンから全体で６８．０％）であった。濾液の蒸発により水性油を生じ、これを２−プロパノール（２００ｍＬ）と共に撹拌した。一晩静置した後、半固体塊が生じた。２−プロパノールを、沸騰メタノール（２００ｍＬ）中に溶解させた塊からデカントした。冷却装置内で一晩冷却すると、ＪＢ６１２１塩酸の２回目の生成物（ｓｅｃｏｎｄ  ｃｒｏｐ）が収量６．０ｇｍ（１２．６％）で得られた。無水ＨＣｌ／メタノールの使用により、ＪＢ６１２１塩酸塩の最初の生成物（ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｒｏｐ）の収量を増加させることができる。ＨＰＬＣによる純度＝９９．５％。ＭＳ、Ｍｗ＝５２１。ＴＬＣ：（シリカ、２５％メタノール／塩化メチレン）−ワンスポット、Ｒｆ＝０．６５。
【０３３２】
実施例３．合成ルート２による以下の化合物の第２の合成
【化１２３】
2017525711.tif 000128
【化１２４】
2017525711.tif 000129
【０３３３】
水酸化ナトリウム（８．１ｇｍ、２．０３×１０−２モル）／水（１５０ｍＬ）溶液中で、粉末２−メチルチオ−４−ヒドロキシ−５−ニトロソ−６−アミノピリミジン（１２．６ｇｍ、６．７７×１０−２モル）を撹拌した。亜ジチオン酸ナトリウム（２５ｇｍ）を少しずつ３０分間かけて添加しながらこの青色懸濁液を撹拌した。添加が完了した後、青い色は消え、白色懸濁液が形成された。一晩室温で撹拌後、固体を濾過によって単離し、水で洗浄し、乾燥させた。生成物の収量は１１．４ｇｍ（９８％）であった。
【０３３４】
【化１２５】
2017525711.tif 000130
【０３３５】
ピリミジンが溶解するまで、２−メチルチオ−４−ヒドロキシ−５，６−ジアミノピリミジン（３１．４ｇｍ、０．１８３モル）およびピリジン（５００ｍＬ）の混合物を加熱した。溶液を冷水浴中で撹拌し、温度が４０℃に到達したら、塩化オキサリルエチル（３４．９ｇｍ、２８．５ｍＬ、０．２５６モル）をさらなる漏斗を通してゆっくりと添加した。添加が完了した後、反応液を室温で１時間撹拌した。ＴＬＣ（シリカ、２５％メタノール／ＣＨＣｌ３）は、単一の生成物（Ｒｆ＝０．６９）の形成によるジアミン（Ｒｆ＝０．３５）の完全な損失を示した。溶液を還流させた。約１５分間後、固体が分離し始めた。反応を還流状態で２時間保持した。ＴＬＣ（シリカ、２５％メタノール／ＣＨＣｌ３）は、Ｒｆ＝０．２４の新規の生成物の形成によるＲｆ＝０．６９の化合物の完全な損失を示した。室温まで冷却した後、固体を濾過によって単離し、アセトンで洗浄してから乾燥させた。ピリジン塩酸塩を含有している粗固体を、水酸化ナトリウム（１５ｇｍ、０．３７５モル）を含有する水（３００ｍＬ）中に溶解させた。この溶液に、ｐＨ３まで濃塩酸（６０ｍＬ）を添加した。析出した固体を濾過によって単離し、水で洗浄し、乾燥させた。プテリジンの収量は２７．５ｇｍ（６６．４％）であった。
【０３３６】
【化１２６】
2017525711.tif 000131
【０３３７】
２−メチルチオ−４，６，７−トリヒドロキシプテリジン（２．０ｇｍ、８．８４×１０−３モル）、塩化チオニル（２０ｍＬ）、およびジメチルホルムアミド（４ｍＬ）の混合物を室温で一晩撹拌した。得られたスラリーを４時間７５℃まで加熱した。得られた黄色溶液を冷却し、余分な塩化チオニルを減圧下で除去した。残留固体を塩化メチレン中に溶解させ、この溶液を氷を添加しながら撹拌した。重炭酸ナトリウムを添加しながら、水（ａｑｕｅｏｕｓ）のｐＨが７〜８になるまで冷却された（氷）混合物を撹拌した。塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し減圧下にて蒸発させた。残留物質をジエチルエーテル中で撹拌し、これにより少量の暗色物質を析出させた。これを濾過により除去し、エーテルを減圧下にて蒸発させ、明るい黄色の固体である２−メチルチオ−４，６，７−トリクロロプテリジンを２．１２ｇｍ（８５％）の収量で生成した。
【０３３８】
【化１２７】
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【０３３９】
Ｎ−（２−アミノエチル）モルホリン（３．４５ｇｍ、２．６５×１０−２モル）を添加しながら、２−メチルチオ−４，６，７−トリクロロプテリジン（２．１２．ｇｍ、７．５３×１０−３モル）／塩化メチレン（５０ｍＬ）溶液を撹拌した。得られた溶液を室温で一晩撹拌した。反応液を塩化メチレン（５０ｍＬ）で希釈し、５％炭酸カリウム溶液（５０ｍＬ）で洗浄した。塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し減圧下にて蒸発させた。残留油は冷却すると迅速に固化した。この固体を２−プロパノール（５０ｍＬ）から再結晶化して、収量２．４ｇｍ（６９％）で生成物を生じた。
【０３４０】
【化１２８】
2017525711.tif 000133
【０３４１】
メチルチオピリミジン（３．７５ｇｍ、８．０×１０−３モル）を酢酸（４．６ｍＬ）中に溶解させ、氷上で冷却した。これに過酸化水素（３０％、３．４ｍＬ）およびタングステン酸ナトリウム二水和物（７９２ｍｇ、２．４０×１０−３モル）を添加した。この溶液を氷上で２時間撹拌し、その時点でさらに酢酸（４．６ｍＬ）および過酸化水素（３０％、３．４ｍＬ）を添加した。得られた溶液は冷凍装置で一晩保管された。反応液を冷水で希釈し、炭酸カリウムを注意深く添加することにより中和した。一旦中和されると、生成物のスルホンを塩化メチレン（２×１００ｍＬ）に抽出した。有機溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し減圧下にて蒸発させた。スルホンは次のステップのためにさらに精製することなく使用された。
【０３４２】
【化１２９】
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【０３４３】
プテリジンスルホン（６７７ｍｇ、１．３５×１０−３モル）およびＮ−メチルピペラジン（２０３ｍｇ、２２５μＬ、２．０×１０−３モル）をｎ−ブタノール（１０ｍＬ）中で混合した。これを還流状態にて１０時間加熱した。ＴＬＣ（シリカ、１５％メタノール／塩化メチレン）は、いくつかの微量生成物と一緒にＪＢ６１２１と一致する主要生成物によりスルホンの損失を示した。冷却後、反応液を塩化メチレン（５０ｍＬ）と５％炭酸カリウムとに分配した。塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから、濾過し減圧下にて蒸発させた。残留物質を沸騰エタノール（１０ｍＬ）中に溶解させ、濃塩酸（３８２μＬ）を添加した。冷却すると、固体が分離し、これは濾過によって単離された。エタノールで洗浄した後、固体を乾燥させ、４００ｍｇ（４７％）の収量でＪＢ６１２１トリス塩酸塩を生じた。
【０３４４】
実施例４  ｈＥＲＧパッチクランプアッセイおよびＴＬＲに対するプテリジン類似体のインビトロＩＣ５０
ｈＥＲＧ（自動パッチクランプ）
ｈＥＲＧ阻害アッセイは、高スループットの単一細胞平面パッチクランプ手法を使用する。ｈＥＲＧ遺伝子を形質移入されたチャイニーズハムスターの卵巣細胞（ＣＨＯ−ｈＥＲＧ）をＰａｔｃｈＰｌａｔｅに分配した。アンホテリシンは穿孔剤（ｐｅｒｆｏｒａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）として使用し、細胞への電気アクセスを得る。ｈＥＲＧテール電流は、穿孔されたパッチクランプによる試験化合物の添加前に測定される。所定の濃度または所定範囲の濃度での試験化合物の添加後、ｈＥＲＧ電流の２回目の記録を行う。阻害率（％）はテール電流振幅の測定により得られるが、これは、薬物インキュベーションの前後における＋２０ｍＶの２秒パルスの後−４０ｍＶの１秒試験パルスによって引き起こされた（差電流は対照に対して正規化され、阻害率を得るために１００を乗じた）。
【０３４５】
濃度（対数）反応曲線はロジスティック方程式にフィッティングし（非常に濃度が高い試験化合物での電流の完全な遮断を仮定した３つのパラメータ）、５０％阻害濃度（ＩＣ５０）の推定値を得る。各化合物の濃度−反応の関係は電流の百分率での低下から構築される。データは通常、以下の分類バンドに類別される。
【０３４６】
【表２】
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【０３４７】
ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、およびＴＬＲ９は、微生物関連の核酸モチーフを認識して転写因子、例えば、ＮＦ−κＢおよび炎症性サイトカインの産生を刺激する膜貫通タンパク質のＴＬＲファミリーのサブセットのメンバーである。形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）により発現されるＴＬＲ７は、ｓｓＲＮＡオリゴにより活性化され、とりわけＩ型インターフェロン、すなわちＩＦＮαを産生する。同様に、ＴＬＲ９もｐＤＣおよびＢ細胞により発現され、ＩＦＮαの発現を誘導するが、ＴＬＲ７とは異なり、ＴＬＲ９はＣｐＧ−ＤＮＡにより刺激される。ＴＬＲ８は、ｓｓＲＮＡによって活性化するが、ＴＬＲ７とは局在および下流シグナル伝達の両方が異なり、ＴＬＲ８は骨髄系樹状細胞（ｍＤＣ）に局在し、ＴＮＦα等の炎症性サイトカインの産生につながる。対象のＴＬＲへの刺激／読み取りを調節することにより、プライマリーヒト末梢血単核球（ＰＢＭＣ）のＴＬＲ７、ＴＬＲ８、またはＴＬＲ９のいずれかに対する小分子アンタゴニストの活性を測定することができる。
【０３４８】
Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）は、ショウジョウバエタンパク質Ｔｏｌｌに関連する膜貫通タンパク質のファミリーであり、病原体関連分子パターン（ＰＡＭＰ）の認識を通じた自然免疫応答の重要なメディエータとして機能する。ＴＬＲによるリポ多糖体（ＬＰＳ）、微生物ＤＮＡまたはＲＮＡ等のＰＡＭＰの認識は、Ｔｏｌｌ／インターロイキン−１受容体（ＩＬ−１Ｒ）シグナル伝達カスケードをＭｙＤ８８を介して活性化し、ＮＦ−κＢを含む転写因子の産生をもたらし、これによりインターロイキン（ＩＬ）−６、ＩＬ−８、Ｉ型インターフェロン（ＩＦＮ）、および腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）等の免疫応答遺伝子の転写／翻訳を後に起こす。ＴＬＲの機能および活性化においていくらか冗長性があるが、個々のＴＬＲはその独自の発現パターンおよびそれらが認識する特定のＰＡＭＰにより区別することができる。
【０３４９】
ＴＬＲ３と共に、ＴＬＲ７、ＴＬＲ８、ＴＬＲ９はＴＬＲのサブファミリーを構成しており、このサブファミリーはＴＬＲ１〜６に構造が類似しているが、細胞表面ではなくエンドソーム内に局在しており、脾臓および末梢血液細胞等の免疫豊富な組織に主に見られる。このサブグループ内のＴＬＲはＤＮＡまたはＲＮＡいずれでも病原体関連オリゴヌクレオチドに応答し、認識された特定の核酸モチーフ、発現パターン、および下流エフェクターシグナル伝達に基づいて区別され得る。ヒトＴＬＲ７およびＴＬＲ９は両方とも形質細胞様樹状細胞（ｐＤＣ）で発現されるが、ＴＬＲ８は骨髄系樹状細胞（ｍＤＣ）に見られる。ＴＬＲ９は末梢Ｂ細胞によっても発現される。ヒト血液中で最も豊富な免疫細胞である好中球は、ＴＬＲ３以外のすべてのヒトＴＬＲを発現することが示されている。それぞれ一本鎖ＲＮＡオリゴヌクレオチドまたはデオキシシチジレート−ホスフェート−デオキシグアニレート（ＣｐＧ）ＤＮＡによるＴＬＲ７またはＴＬＲ９のいずれかの活性化はＩＦＮαの産生をもたらす。ＴＬＲ７と同様に、ＴＬＲ８も一本鎖ＲＮＡによっても活性化され、Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼ（ＪＮＫ）シグナル伝達の活性化およびＴＮＦαの産生をもたらす。
【０３５０】
従来の研究では抗マラリア薬、特にキノリンはヒト末梢血単核球（ＰＢＭＣ）においてＴＬＲ７、ＴＬＲ８、およびＴＬＲ９の活性を阻害できることが示唆されている。本出願人らの小分子、すなわちＴＬＲ７、ＴＬＲ８、およびＴＬＲ９に対するアンタゴニスト化合物の有効性を決定するために、本出願人らはＰＢＭＣのアンタゴニスト活性をスクリーニングするインビトロアッセイを開発した。別個のＴＬＲシグナル伝達経路を活用することによって、本出願人らは、その他の小分子アンタゴニストに関連し、またＴＬＲ７、ＴＬＲ８、またはＴＬＲ９に対する本出願人のアンタゴニストの相対的活性をはっきりと求めることができる。
【０３５１】
ＰＢＭＣは健康なヒトドナーの未精製軟膜（Ｂｌｏｏｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ，ＬＬＣ）から単離された。アンタゴニスト試験のために、細胞は、９６ウェルＵ底プレートに３×１０６細胞／ｍｌで培養した。アンタゴニスト化合物を二重ウェルの細胞に添加し、１：３連続希釈で１０μＭから滴定した（合計で８つのアンタゴニスト濃度を試験した）。約３０分後、細胞をアゴニスト化合物（アゴニスト濃度については第２表を参照）で刺激した。刺激後、細胞は一晩３７℃でインキュベートされた。ｓｓＲＮＡの安定性を高めるために、３μｇ／ｍｌのＤＯＴＡＰ（Ｒｏｃｈｅ）をＯＲＮ１０７５アゴニスト溶液に添加した。すべての希釈液は、ＲＰＭＩ−１６４０培地（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｒ７３８８）＋５％ヒト男性ＡＢ型血清（Ｓｉｇｍａ、カタログ番号Ｈ４５２２）＋１Ｘ  ペニシリン／ストレプトマイシン溶液（ＶＷＲ、カタログ番号８２０２６−７３０）で調製された。
【０３５２】
第２表  ヒトＰＢＭＣアッセイについてのＴＬＲアゴニストの概要。プライマリーヒト細胞におけるアンタゴニスト試験のためにＴＬＲ７、ＴＬＲ８、またはＴＬＲ９活性を刺激するために使用されるアゴニストの概要
【表３】
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【０３５３】
ＥＬＩＳＡ
ＴＬＲ活性は、対象とするＴＬＲに特異的なサイトカイン読み取り因子を使用したＥＬＩＳＡによってＰＢＭＣおよび好中球で測定された。
【０３５４】
ＴＮＦα  ＥＬＩＳＡ
ＴＮＦαは、ＥＬＩＳＡ  Ｍａｘ（商標）Ｄｅｌｕｘｅ  ＳｅｔヒトＴＮＦαキット（ＢｉｏＬｅｇｅｎｄ、カタログ番号４３０２０６）を使用してＯＲＮ１０７５（濃度については第３表参照）で刺激されたＰＢＭＣおよび好中球におけるＴＬＲ８活性の読み取り因子として使用した。１Ｘ  Ａｓｓａｙ  Ｄｉｌｕｅｎｔ（ＢｉｏＬｅｇｅｎｄ）でＰＢＭＣの上清は１：５０で希釈し、好中球の上清は１：３で希釈した。キット製品仕様に従ってＥＬＩＳＡを実施した。Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ製ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ３４０ＰＣプレートリーダを使用して４５０ｎＭでの吸光度を記録した。その後、各アンタゴニストのＩＣ５０を以下の方法に従って計算した。
【０３５５】
第３表：各ＴＬＲアゴニストの組み合わせを試験するために使用されたＥＬＩＳＡの概略表
【表４】
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【０３５６】
＊ＴＬＲ７およびＴＬＲ８は、一本鎖ＲＮＡによって活性化され、それぞれＩ型インターフェロンまたは腫瘍壊死因子の産生をシグナル伝達する。ＴＬＲ９は非メチル化二本鎖ＣｐＧ−ＤＮＡモチーフによって活性化され、ＩＦＮα等のＩ型インターフェロンの産生をもたらす。
【０３５７】
ＩＦＮα  ＥＬＩＳＡ
ＩＦＮαは、ヒトＰａｎ−ＩＦＮα  ＥＬＩＳＡキット（ＭＡＢＴｅｃｈ、カタログ番号３４２５−１Ｈ−２０）を使用して、それぞれＯＲＮ１０７５またはＯＤＮ２３９５で刺激されたＰＢＭＣにおけるＴＬＲ７およびＴＬＲ９活性の読み取り因子として測定した。ＰＢＭＣ上清をＰＢＳ＋０．０５％ｔｗｅｅｎ−２０＋０．１％ＢＳＡで１：３で希釈した。Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ製ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ３４０ＰＣプレートリーダを使用して４５０ｎＭでの吸光度を記録した。その後、各アンタゴニストのＩＣ５０を以下の方法に従って計算した。
【０３５８】
ＥＬＩＳＡデータセットからのアンタゴニストのＩＣ５０の計算および生物学的特性比較
４５０ｎＭでの吸光度測定値からなる９６ウェルプレート各々についてのＥＬＩＳＡ生データセットをまずＭｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｅｘｃｅｌにインポートし、各標準またはアンタゴニスト濃度での平均吸光度を計算した。平均したデータを次にＳｉｇｍａＰｌｏｔ  ｖ．１１．０にインポートし、そこで標準曲線を計算し、産生されたＴＬＲ読み取り因子（ＴＮＦα、ＩＦＮα等）の相対濃度を外挿するために使用した。次に、各アンタゴニストの用量反応曲線をＳｉｇｍａＰｌｏｔ  ｖ．１１．０を用いて対数スケールでプロットした。ＴＬＲ読み取り因子の濃度を、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  ＥｘｃｅｌのそのＥＬＩＳＡプレートの平均最大濃度に対する百分率に変換した。その後、各アンタゴニストのＩＣ５０を、ＳｉｇｍａＰｌｏｔの回帰ウィザードで４パラメータのヒルの式を使用して求めた。各アンタゴニストは、３つの独立した実験のうちの最小値で試験され、ＩＣ５０の結果はＭｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｅｘｃｅｌを使用してコンパイルされ平均された。
【０３５９】
化合物ＪＢ６０５９、ＪＢ６１１６、ＪＢ６１３１、および６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミンを試験した。６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミンは、３０μＭまで測定可能なｈＥＲＧ阻害を示さなかった。しかしながら、ＪＢ６０５９、ＪＢ６１１６、およびＪＢ６１３１は、それぞれ、６．２μＭ、１３．１μＭ、および８．１μＭであるＩＣ５０を示した。図１参照。
【０３６０】
ＴＬＲ阻害アッセイにおいて、ＪＢ６１２１（６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミン）は、ＴＬＲ９、ＴＬＲ８、およびＴＬＲ７を合わせたものよりも強力であることが分かった。第４ａ表およびスキーム１８を参照のこと。
【０３６１】
第４ａ表  ＴＬＲに対するプテリジン化合物のＩＣ５０
【表５】
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【０３６２】
第４ｂ表  ｈＥＲＧおよび肝細胞生存率％
【表６】
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【０３６３】
【化１３０】
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【０３６４】
上記に示されるように、驚くべきことに、式（Ｉ）の化合物、例えば、ＪＢ６１２１はその他の化合物と比較すると、ｈＥＲＧパッチクランプアッセイにおける驚くほど優れた心臓安全特性および肝細胞生存率試験における優れた肝細胞安全性を示すことが見出された。第４ｂ表およびスキーム１８を参照のこと。肝細胞生存率アッセイは、Ｍｏｓｍａｎｎ，Ｔ．，１９８３，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔ．６５：５５−６２に従って、ＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により行われた。
【０３６５】
実施例５  ６−クロロ−２−（４−メチルピペラジン−１−イル）−Ｎ４，Ｎ７−ビス（２−モルホリノエチル）プテリジン−４，７−ジアミンの薬理学的データ
アンタゴニスト／アゴニスト競争阻害
予備段階の結果（すなわち、プロセスの繰り返しのアッセイのうち１つのアッセイの結果）において、アンタゴニスト対アゴニストの交差滴定を行ってアンタゴニスト結合の形態を決定した。ＪＢ６１２１は、チャレンジアゴニストの種々の濃度に対して１０μＭから４ｎＭで滴定された。小分子ＴＬＲ７アゴニストＪＢ６０１１を使用した。下のグラフは、大まかではあるが、ＪＢ６１２１によるＴＬＲ７アゴニストの阻害は、アゴニスト用量が増加するにつれ、曲線のパラレルトラッキングにより本質的に競争的であることを示唆している。この実験でのアゴニスト範囲は０．１２〜３．３μＭまたは約３０倍の範囲であった。これらの結果は１つのみのアッセイを表すが、各種アンタゴニストで支持されると思われる。同様の結果が、ＪＢ６１２１よりも、ＪＢ６０１１に対して高いｌｏｇＤおよび高い潜在能を有する類似のアンタゴニスト分子であるアンタゴニストＪＢ６１４０で得られた（図２Ａおよび図２Ｂ参照）。
【０３６６】
インビボでの薬効
ＪＢ６１２１はＴＬＲ９ノックダウン活性についてインビボで試験された。ＩＰ注射でのＩＤ５０は、５５．２７μｇ注入量であると決定され、ＰＯ強制経口投与は５９．９９μｇ送達用量であった。これはおおよそ２５グラムのマウスに対して２．４ｍｇ／ｋｇ投与量のＩＤ５０に変換される。
【０３６７】
マウスは、Ｔ＝０時間において各種投与量の試験アンタゴニストで治療された。アゴニスト治療（ＣｐＧ−ＤＮＡ）は、ＩＰ群には１時間後のＴ＝１時間、ＰＯ群には２時間後のＴ＝２時間に投与した。剖検を、Ｔ＝４時間（ＩＰ群）またはＴ＝５時間（ＰＯ群）のアゴニスト治療３時間後に実施した。ＴＬＲアゴニストにより誘導された血清サイトカインをＥＬＩＳＡで測定した。投与量毎の群の大きさ、ｎ＝３。異なる血清希釈度における２つの独立したＥＬＩＳＡの平均±ＳＤをプロットした。
【０３６８】
ＪＢ６１２１は、アゴニストチャレンジとしてＴＬＲ７小分子アゴニストＪＢ６０１１を利用して、ＴＬＲ７ノックダウン活性についてもインビボで試験した。ＩＰ注射でのＩＤ５０は、９８．３４μｇ注入量であると決定され、ＰＯ強制経口投与は２８６μｇ送達用量であった。下の図３Ａおよび図３Ｂ参照のこと。これはおおよそ、２５グラムのマウスに対して３．９２ｍｇ／ｋｇ  ＩＰ投与量および１１．４４ｍｇ／ｋｇ  ＰＯ投与量に変換される。
【０３６９】
ＣＥＲＥＰ予備ＡＤＭＥＴデータ
予備スクリーニング測定はＣＥＲＥＰにより行われた。すべての値は許容可能な限度内である（第５表）。溶解度アッセイは、Ｌｉｐｉｎｓｋｉ，Ｃ．Ａ．ら，１９９７，Ａｄｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌ．Ｒｅｖ．，４６：３−２６に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。タンパク質結合アッセイは、Ｂａｎｋｅｒ，Ｍ．Ｊ．ら，２００３，Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．，９２：９６７−９７４に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。透過性アッセイは、Ｈｉｌｄａｌｇｏ，Ｉ．Ｊ．，１９９８，Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ，９６：７３６−７４９に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。代謝安定性アッセイは、Ｏｂａｃｈ，Ｒ．Ｓ．ら，１９９７，Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２８３：４６−５８に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。Ｐ糖タンパク質阻害アッセイは、Ｐｏｌｌｉ，Ｊ．Ｗ．ら，２００１，Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．，２９９：６２０−６２８に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。細胞生存率アッセイは、Ｍｏｓｍａｎｎ，Ｔ．，１９８３，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔ．６５：５５−６２に従って、ＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により行われた。ｈＥＲＧ自動パッチクランプアッセイは、Ｍａｔｈｅｓ，Ｃ，２００６，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｔａｒｇｅｔｓ，１０：２３０−２４１に従って、ＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により行われた。
【０３７０】
第５表  ＪＢ６１２１のインビトロＡＤＭＥＴデータ
【表７】
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【０３７１】
ＪＢ６１２１のシトクロムＰ４５０阻害
ＪＢ６１２１はＣＹＰ阻害についても試験された。下第６表参照。アッセイは、Ａｔｋｉｎｓｏｎ，Ａら，２００５，Ｄｒｕｇ  Ｍｅｔａｂ．Ｄｉｓｐｏｓ．３３：１６３７−１６４７に従ってＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。
【０３７２】
第６表
【表８】
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【０３７３】
ＪＢ６１２１の受容体交差反応性
受容体交差反応特性は７１の結合アッセイおよび２７の酵素アッセイで構成される。結合アッセイパネルは、おおよそ等しい数の選択的な中心および周辺部の治療関連標的により広く定義される。酵素アッセイパネルは、ホスファターゼおよび細胞周期調節に関わる特定の酵素に特に重点を置き、多様な酵素ファミリーから最も代表的な標的を含む。アッセイは、Ｃｏｒｄｅａｕｘ，Ｙ．ら，２００４  Ｂｒｉｔ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．，１４３：７０５−７１４に類似のプロトコルでＣＥＲＥＰ（ワシントン州シアトル）により実施された。ＪＢ６１２１は、およそ１００の受容体および酵素に関して１０μＭでの受容体交差反応性について試験された。５０％（ＩＣ５０＜１０μＭ）よりも大きい任意の阻害率は以下の第７表で強調されている。
【０３７４】
第７表
【表９】
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【０３７５】
上記のデータは、ＪＢ６１２１が、Ｍ非選択ムスカリン受容体およびＣＯＭＴへの放射リガンドの結合をブロックでき得ることを示唆している。非選択ムスカリン受容体について、活性は、ＩＣ５０＞５．０μＭである可能性が最も高く、ＣＯＭＴについては１０μＭに非常に近かった。
【０３７６】
ＪＢ６１２１の薬物動態
薬物動態学的研究は、マウスにおいてＩＶが２ｍｇ／ｋｇ、ＰＯが１０ｍｇ／ｋｇの投与量で、Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ（マサチューセッツ州ウィルミントン）により実施され、全血濃度は７２時間測定された。算出された２４時間の薬物動態学的パラメータは下第８表に与えられる。
【０３７７】
６匹のオスＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットは、試験設備のげっ歯類コロニーから選択された。動物は、試験施設の獣医により測定された許容可能な健康状態ならびに大腿部および頚静脈カテーテルの開通性に基づいて研究に登録された。投薬前に少なくとも１６時間絶食を実施した。４時間後時点の採取まで食べ物も与えられなかった。動物は１群当たり動物３匹の２群に分けられた。群１の各動物は、２ｍｇ／ｋｇの標的投与濃度および１ｍＬ／ｋｇの投与体積で静脈内用量投与により、調製されたＪＢ６１２１を与えられた。静脈内投薬の直後、留置カテーテルを０．５ｍＬの生理食塩水でフラッシュした。群２の各動物は、１０ｍｇ／ｋｇの標的投与濃度および１０ｍＬ／ｋｇの投与体積で強制経口用量投与により、調製されたＪＢ６１２１を与えられた。投薬の間ずっと、またすべての試料採取時点において、動物は任意の臨床的に関連する異常について観察されたが、異常は一切見られなかった。
【０３７８】
全血試料（０．３００ｍＬ；Ｋ２ＥＤＴＡ抗凝固薬）を、頚静脈カテーテルを通して各動物から採取した。全血試料は、用量投与後３０分、１時間、２時間、４時間、６時間、１２時間、２４時間、４８時間、および７２時間後に全動物から採取された。
【０３７９】
全血試料は分析のためにＣｈａｒｌｅ  Ｒｉｖｅｒ  Ｂｉｏａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（マサチューセッツ州ウィルミントン）に移された。薬物動態学的パラメータは、ＩＶまたはＰＯ投与経路と一致する無隔壁法を使用してＷａｔｓｏｎ薬物動態ソフトウェア（バージョン番号７．２）を使用して推定された。
【０３８０】
第８表
【表１０】
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【０３８１】
ＪＢ６１２１  ＰＫ／ＰＤ
この研究の目的は、ＯＤＮ  ＣｐＧ  １６６８投与の後血清を採取すること、およびＳｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラットに７日間経口投与した後ＪＢ６１２１の薬物動態を決定することであった。モニタされるサイトカインとして血清ＩＬ−１２を使用したラットにおけるＴＬＲ９リガンド、すなわちＣｐＧ  ＤＮＡ  ＯＤＮ  １６６８に対する適切なアゴニスト投与量を確立するための予備試験があった、群１〜３、第６表参照。血清の全血試料は、最終的にＯＤＮ  ＣｐＧ  １６６８を投薬して３時間後に各動物から採取された。血清ＩＬ−１２はＥＬＩＳＡによって決定されたが、データは図示されない。１ｍｇ／ｋｇのアゴニスト用量が、研究の次の段階のために選択された。ＪＢ６１２１が投与された群（群４〜７）については、調合物は、塩基／塩成分については補正されたが、純度は補正されなかった。用量投与の最初の日、ＪＢ６１２１調合物は、塩含量を補正するために０．８２６５の係数を使用して調節標的投薬濃度まで滅菌ＰＢＳを使用して調製された。投薬は下第９表に概説されるように実施された。
【０３８２】
第９表  実験計画
【表１１】
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【０３８３】
ＩＰ＝腹腔内、ＰＯ＝強制経口投与
ａ群１〜３が投薬され、採取した血清試料は群４〜７の用量投与前に分析した。これらの血清データを使用して、用量（および濃度）をＯＤＮ  ＣｐＧ１６６８調合物に割り当てた（群４〜７）。
ｂＪＢ６１２１調合物のみに適用される調節。用量濃度は、塩含量を補正するために０．８２６５の係数により調節された。
【０３８４】
動物は４つの群（群４〜７）に割り当てられ、７日間の強制経口により１日１回１０ｍｇ／ｍＬの体積で０．３９ｍｇ／ｋｇ、１．５６ｍｇ／ｋｇ、６．２５ｍｇ／ｋｇ、または２５ｍｇ／ｋｇでＪＢ６１２１が投与された。７日目のＪＢ６１２１投薬の２時間後（およそＣｍａｘ）、ＯＤＮ  ＣｐＧ  １６６８は１ｍＬ／ｋｇ体積で１ｍｇ／ｋｇを単回ＩＰ用量として投与された。バイオ分析用の全血試料および血清サイトカイン分析用の血清試料は、尾静脈出血により、またはｔ＝２時間、３時間、４時間、および５時間で定期的に心臓穿刺により採取した。ＪＢ６１２１のバイオ分析測定結果は下第１０表に示される。
【０３８５】
第１０表  Ｓｐｒａｇｕｅ−ＤａｗｌｅｙラットにおけるＪＢ６１２１の平均全血濃度
【表１２】
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【０３８６】
血清ＩＬ−１２は、薬力学的ＪＢ６１２１活性の尺度としてアゴニストチャレンジ後３時間時点でモニタされた。図４参照のこと。７日間の曝露後の見かけのＩＤ５０は、約１１ｎｇ＊時／ｍｌ  ＡＵＣまたはおおよそ０．５ｍｇ／ｋｇ用量である。この値は、適切であれば、約２倍の７日間の蓄積（７日間の毒物動態測定値対２４時間のＰＫ全血曝露を参照）およびラットとマウスとの間の２の相対成長率を考慮すると、インビボＴＬＲ９ノックダウンアッセイにおいて求められたＩＤ５０である２．４ｍｇ／ｋｇ（上記セクション４．２、インビボ薬効）とおおよそ相関する。これは、４倍大きい、０．５ｍｇ／ｋｇ対２．４ｍｇ／ｋｇの７日間のラット対１日間のマウスにおける予測活性をもたらす。しかしながら、０．４ｍｇ／ｋｇ用量における全血曝露での大きな変動のため、ＴＬＲ９の＞８０％阻害は、本研究では１．５６ｍｇ／ｋｇ用量で達成されたと単に述べることができる。１．５６ｍｇ／ｋｇ用量では、７回目の投薬後、１０．９ｎｇ／ｍｌ  ＪＢ６１２１の平均Ｃｍａｘ血液曝露となった。本出願人らは、さらに多重分析を使用して、血液試料におけるさらなるサイトカインおよびケモカインを測定した。測定によりＭＩＰ−１α、ＭＩＰ−２、ＭＣＰ−１、およびＩＰ−１０についての結果が得られた。ＩＰ−１０により、上記に詳述されたＩＬ−１２  ＥＬＩＳＡ結果と概ね一致した最高の推定ＩＤ５０である約２．８ｍｇ／ｋｇが得られた。
【０３８７】
ＪＢ６１２１の毒性
遺伝毒性  
非ＧＬＰのエイムス試験研究は、Ｍａｒｏｎ，Ｄ．Ｍ．およびＡｍｅｓ，Ｂ．Ｎ．，１９８３，Ｍｕｔａｔｉｏｎ  Ｒｅｓ．，１１３：１７３−２１５に従ってＢｉｏＲｅｌｉｅｎｃｅ  Ｉｎｃ（メリーランド州）により実施された。試験は、５菌株±Ｓ９分画で５０００μｇまで実施した。
【０３８８】
心臓血管
ｈＥＲＧアッセイは、Ｃｙｐｒｏｔｅｃ  Ｉｎｃ．のマサチューセッツ州ウォータータウン研究所により行われた。試験した濃度範囲は０．００９６〜３０μＭであった。濃度依存性阻害は観察されず、ＩＣ５０＞３０μＭであった。
【０３８９】
ｈＥＲＧ阻害アッセイは、高スループットの単一細胞平面パッチクランプ手法を使用する。ｈＥＲＧ遺伝子を形質移入されたチャイニーズハムスターの卵巣細胞（ＣＨＯ−ｈＥＲＧ）をＰａｔｃｈＰｌａｔｅに分配した。アンホテリシンは穿孔剤として使用し、細胞への電気アクセスを得る。ｈＥＲＧテール電流は、穿孔されたパッチクランプによる試験化合物の添加前に測定される。濃度毎にｎ＝４の細胞、最終ＤＭＳＯ濃度＝０．２５％で試験化合物の添加した後、ｈＥＲＧ電流の２回目の記録を行う。
【０３９０】
化合物後のｈＥＲＧ電流は、化合物前のｈＥＲＧ電流の百分率（％対照電流）として表され、各化合物の濃度に対してプロットした。濃度依存性阻害が観察される場合、ヒルの式を使用して、Ｓ字状線をデータにフィッティングし、ＩＣ５０（５０％阻害が観察される濃度）が求められる。アッセイはＨａｖｅｒｋａｍｐ，Ｗ．ら，２０００，Ｅｕｒ  Ｈｅａｒｔ  Ｊ．，２１：１２１６−１２３１，Ｋｉｓｓ，Ｌ．ら，２００３，Ａｓｓａｙ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｖ．Ｔｅｃｈｎｏｌ，１：１２７−１３５、およびＳｃｈｒｏｅｄｅｒ，Ｋ．ら，２００３，Ｊ．Ｂｉｏｍｏｌ  Ｓｃｒｅｅｎ，８：５０−６４に従って実施された。
【０３９１】
インビボ毒性
７日間非ＧＬＰ毒性研究をラットにおいて実施した。投薬は強制経口投与により１日１回であった。４つの用量群、０ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、３０ｍｇ／ｋｇ、および１００ｍｇ／ｋｇがあった。以下のパラメータおよび終点が本研究で評価された：臨床的徴候、体重、体重変化、摂餌量、臨床病理パラメータ（血液学、凝固、臨床化学、および尿検査）、毒物動態パラメータ、肉眼剖検所見、器官重量、および組織変化検査。
【０３９２】
死亡率、臨床的観察、体重、体重変化、摂餌量、血液学的パラメータ、凝固パラメータ、臨床化学パラメータ、尿検査パラメータ、または肉眼剖検観察に対する被験物質関連の作用はなかった。脾臓重量に対して、用量群間の平均値の差は、オスの絶対脾臓重量（Ｐ＝０．４４４）、体重の脾臓％（Ｐ＝０．２７８）、または脳重量の脾臓％（Ｐ＝０．５０２）を測定したとき、統計学的に異なっていなかった。しかしながら、用量を増加させるにつれ平均脾臓重量が増加する傾向があった。≧３０ｍｇ／ｋｇ／日のオスの脾臓重量の用量に関連した増加は、≧３０ｍｇ／ｋｇ／日の造血発生率の増加と一致した。さらに、１００ｍｇ／ｋｇ／日のオス肝臓における造血のわずかな増加もあった。造血の増加は、多くの場合、獲得（非有害）応答であり、これは、開始刺激の除去後に戻る。しかしながら、このような応答を開始し得る変化が検査した限られた組織では観察されなかったため、これはＪＢ６１２１の直接の効果であり得るという可能性を除外できない。７日間にわたる１日１回のＪＢ６１２１の経口投与は、１０ｍｇ／ｋｇ／日、３０ｍｇ／ｋｇ／日、および１００ｍｇ／ｋｇ／日の濃度でラットにおいて十分に許容される。平均脾臓重量は、オスにおいて≧３０ｍｇ／ｋｇ／日で少なくとも１０％増加したが、これは脾臓の造血増加と一致した。血液学的パラメータ、肝酵素、または脾臓もしくは肝臓組織に対する造血増加の明らかな悪影響はなかったため、無毒性量（ＮＯＡＥＬ）はオスおよびメスに対して１００ｍｇ／ｋｇ／日であると考えられたのに対し、無影響量（ＮＯＥＬ）はオスでは１０ｍｇ／ｋｇ／日、メスでは１００ｍｇ／ｋｇ／日であると考えられた。
【０３９３】
毒物動態結果
ＴＫ動物における臨床的徴候および体重変化は、主な毒性フェーズの動物と概して類似している。１日目および７日目の選択毒物動態パラメータは下第１１表に含まれる。
【０３９４】
第１１表  毒物動態パラメータの概要−１日目
【表１３】
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【０３９５】
第１２表  毒物動態パラメータの概要−７日目
【表１４】
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【０３９６】
用量が１０ｍｇ／ｋｇから１００ｍｇ／ｋｇに増加されたときに、ＣｍａｘおよびＡＵＣにおいて用量比例以上の増加が１日目および７日目で観察された。１日目では、１０倍の用量増加はオスおよびメスのＣｍａｘにおいてそれぞれ３２倍および４３倍の増加、ならびにオスおよびメスのＡＵＣ０〜２４時間においてそれぞれ５９倍および１１３倍の増加がもたらされた。同様に、７日目では、１０倍の用量増加はオスおよびメスのＣｍａｘにおいてそれぞれ２４倍および２０倍の増加、ならびにオスおよびメスのＡＵＣ０〜２４時間においてそれぞれ４８倍および３８倍の増加がもたらされた。全身曝露における不釣合いな増加は、「初回通過」代謝の飽和ならびに／または排出経路に応じた胃腸管、肝細胞および／もしくは腎尿細管細胞における排出トランスポーターの阻害によるものであり得る。
【０３９７】
７日間の毎日の経口投与後、３つのすべての用量の後、ＪＢ６１２１は、１．７１の平均Ｄ７／Ｄ１  Ｃｍａｘ比および２．７９のＡＵＣ０〜２４時間比で全血において蓄積したが、蓄積の一部またはすべては、ＪＢ６１２１の半減期および１日１回の投薬により予測される。オスラットはメスラットに比べて若干高いＣｍａｘおよびＡＵＣ０〜２４時間を有する傾向があり、ＩＶ投与後の低クリアランスに一致している。
【０３９８】
経口用量が１０ｍｇ／ｋｇから１００ｍｇ／ｋｇに増加したとき、ＡＵＣ０〜２４時間は用量比例性増加よりも大きいことにより、１日目の（５ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇのＩＶ投与後の用量比例性を仮定して）計算された経口絶対生物学的利用能は用量依存性であり、１０ｍｇ／ｋｇ、３０ｍｇ／ｋｇ、および１００ｍｇ／ｋｇの投薬後それぞれ平均して１３．３％、２８．０％、および７８．５％であった。
【０３９９】
７日間プールされた全血曝露データ
ＰＫ／ＰＤ研究および毒物動態研究による７日間曝露データをプールした場合、Ｃｍａｘ対用量のプロットにより、０〜３０ｍｇ／ｋｇの投薬用量での用量比例性線形曲線が得られる。線は、０．９８６の相関係数および２８．２４ｎｇ／ｍｌ／ｍｇ／ｋｇの傾斜を有する。１００ｍｇ／ｋｇ用量は、２．３６の係数により前の低用量３０ｍｇ／ｋｇと用量比例しておらず、図示されない。Ｃｍａｘはこの分析に使用されたが、これはＡＵＣがＰＫ／ＰＤ研究の血液サンプリングがより短期間であることにより研究間で同等ではないからである（図５参照）。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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