(57)【要約】  免疫応答を増強し、がんを治療するための組成物及び方法が提供される。組成物は、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを含む。ＰＤ−１軸アンタゴニストは、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストを含む。ＰＤ−１軸アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２のＰＤ−１への結合を阻害することができる。ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１のセリン／スレオニンキナーゼ活性を阻害する化合物を含む。免疫応答を増強する方法又はがんを治療する方法は、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを、それを必要とする被験体に順次又は同時に投与することを含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＰＤ−１軸アンタゴニストとＨＰＫ１アンタゴニストの組み合わせの有効量を被験体に投与することを含む、それを必要とする被験体におけるがんを治療するための方法。
【請求項２】
がんが、結腸直腸がん、メラノーマ、非小細胞肺がん、卵巣がん、乳がん、膵臓がん、血液悪性腫瘍、及び腎細胞癌からなる群から選択される少なくとも１つのがんを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記がんが、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫、髄芽腫、網膜芽細胞腫、肉腫、脂肪肉腫、滑膜細胞肉腫、神経内分泌腫瘍、カルチノイド腫瘍、ガストリノーマ、膵島細胞癌、中皮腫、神経鞘腫、聴神経腫、髄膜腫、腺癌、黒色腫、白血病又はリンパ性悪性腫瘍、扁平上皮細胞がん、上皮性扁平上皮細胞がん、肺がん、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、肺の腺癌、肺の扁平上皮癌、腹膜のがん、肝細胞がん、胃（ｇａｓｔｒｉｃ又はｓｔｏｍａｃｈ）がん、消化管がん、膵がん、神経膠芽腫、子宮頸がん、卵巣がん、肝がん、膀胱がん、ヘパトーマ、乳がん、転移性乳がん、結腸がん、直腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜又は子宮癌腫、唾液腺癌腫、腎臓（ｋｉｄｎｅｙ又はｒｅｎａｌ）がん、前立腺がん、外陰部がん、甲状腺がん、肝癌、肛門癌、陰茎癌、メルケル細胞がん、菌状息肉腫、精巣がん、食道がん、胆道の腫瘍、頭頸部がん及び血液悪性腫瘍からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
がんがＴ細胞浸潤の上昇したレベルを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
ＰＤ−１軸アンタゴニストが、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストからなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−１アンタゴニストである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
ＰＤ−１アンタゴニストが抗体である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
抗ＰＤ−１抗体がモノクローナル抗体である、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
抗ＰＤ−１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
ＰＤ−１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０６である、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
ＰＤ−１アンタゴニストがＭｅｒｃｋ  ３４７５である、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
ＰＤ−１アンタゴニストがＣＴ−０１１である、請求項７に記載の方法。
【請求項１３】
ＰＤ−１アンタゴニストがＡＭＰ−２２４である、請求項６に記載の方法。
【請求項１４】
ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１アンタゴニストである、請求項５に記載の方法。
【請求項１５】
ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが抗体である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体がモノクローナル抗体である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＰＤＬ３２８０Ａである、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＥＤＩ４７３６である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２１】
ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０５である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２２】
ＰＤ−１軸アンタゴニスト又はＨＰＫ１アンタゴニストが、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、胸腔内に、移植によって、吸入によって、髄腔内に、脳室内に、腫瘍内又は鼻腔内に投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項２３】
ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストの前に投与される、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストと同時に投与される、請求項２２に記載の方法。
【請求項２５】
ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストの後に投与される、請求項２２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１４年１２月５日に出願された仮出願第６２／０８７９４４号の利益を主張する。上記で参照した出願の全ての教示は、参照することにより本書に組み込まれる。
【０００２】
配列表
本出願は、ＡＳＣＩＩフォーマットで電子的に提出された配列表を含み、その全内容は本明細書において出典明示により援用される。前記ＡＳＣＩＩコピーは、２０１５年１１月２５日に作成され、Ｐ３２４５８−ＷＯ＿ＳＬ．ｔｘｔと命名され、大きさは６０，２９９バイトである。
【背景技術】
【０００３】
がんを治療するために腫瘍学者によって使用される主な治療法は、外科的切除、放射線療法、及び古典的な化学療法薬である。残念なことに、外科的切除は、多くの腫瘍又はがんの形態にとって実行可能な選択肢ではない。更に、放射線療法及び化学療法薬は、罹患した細胞のみを標的とせず、そのため、健康な細胞を損傷させてしまう。腫瘍細胞をより特異的に標的とする治療薬は、腫瘍特異的な抗原発現又は腫瘍細胞内の特定のタンパク質の不適切な過剰発現又は活性化を利用して開発されているが、腫瘍細胞は突然変異を起こしやすく、腫瘍細胞を特異的に標的とする薬物に耐性を示すことができる。
【０００４】
多くのがんによって利用される免疫回避戦略を克服し、抗腫瘍免疫を増強するために、患者自身の免疫系を利用する新しいがん治療パラダイムが出現した。そのような戦略の１つは、通常は末梢耐性を維持するように機能する免疫応答の負の制御因子を阻害し、腫瘍抗原を非自己実体として認識させることである。
【発明の概要】
【０００５】
（プログラム死１）ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び造血前駆細胞キナーゼ１（ＨＰＫ１）アンタゴニストを含む組成物が本明細書において提供される。ＰＤ−１軸アンタゴニストは、ＰＤ−１又はその２つのリガンドＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の何れかに結合して拮抗することができ、ＰＤ−１の下流のシグナル伝達を妨害するか、又はリガンドのＰＤ−１受容体への結合を妨げる。このような組成物は、被験体における免疫機能、特に抗腫瘍免疫を増強することにおける使用を見出す。従って、２つのアンタゴニストを含む組成物はまた、がんの治療のために腫瘍免疫原性を増加させることなど、増強された免疫原性が所望される状態の治療における使用を見出す。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、アミノ末端キナーゼドメイン、４つのプロリンリッチ（ＰＲ）モチーフ及びカルボキシ末端シトロン相同性ドメインを含むヒトＨＰＫ１のより長いアイソフォームを示す。
【図２】図２は、ＨＰＫ１キナーゼ阻害及び抗ＰＤＬ１抗体の抗腫瘍効果を示す。比較データは、野生型マウスよりもＨＰＫ１キナーゼデッド（ｋｉｎａｓｅ−ｄｅａｄ）ノックインマウスにおける抗ＰＤ−Ｌ１抗体の抗腫瘍効果の差を示す。図２は、対照抗体又は抗ＰＤ−Ｌ１抗体で処置した野生型マウス及びＨＰＫ１．ｋｄマウスの平均腫瘍体積を提供する。線グラフは、１群あたり１８匹から２０匹のマウスを代表する。日の値は、抗ＰＤ−Ｌ１抗体処置開始後の日数を表す。
【図３】図３は、ＨＰＫ１キナーゼ阻害及び抗ＰＤ−１抗体の抗腫瘍効果を示す。比較データは、野生型マウスよりもＨＰＫ１キナーゼデッド（ｋｉｎａｓｅ−ｄｅａｄ）ノックインマウスにおける抗ＰＤ−１抗体の抗腫瘍効果の差を示す。図３は、対照抗体又は抗ＰＤ−１抗体で処置した野生型マウス及びＨＰＫ１．ｋｄマウスの平均腫瘍体積を提供する。線グラフは、１群あたり１５匹のマウスを代表する。日の値は、抗ＰＤ−１抗体処置開始後の日数を表す。
【０００７】
発明の詳細な記載
Ｉ．定義
用語「抗体」は、モノクローナル抗体（免疫グロブリンＦｃ領域を有する完全長抗体を含む）、ポリエピトープ特異性を有する抗体組成物、多重特異性抗体（例えば、二重特異性抗体、ダイアボディ、及び単鎖分子、並びに抗体断片（例えば、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、及びＦｖ）を含む。用語「免疫グロブリン」（Ｉｇ）は、本明細書では抗体と互換的に使用される。
【０００８】
基本的な４鎖抗体ユニットは、２つの同一の軽（Ｌ）鎖及び２つの同一の重（Ｈ）鎖からなるヘテロ四量体糖タンパク質である。ＩｇＭ抗体は、Ｊ鎖と呼ばれる付加的ポリペプチドと一緒に５つの基本的なヘテロ四量体単位からなり、１０の抗原結合部位を含み、一方ＩｇＡ抗体は、Ｊ鎖と組み合わせて重合して多価集合体を形成することができる塩基性４鎖ユニットの２−５個を含む。ＩｇＧの場合、４鎖単位は通常約１５００００ダルトンである。各Ｌ鎖は、１つの共有ジスルフィド結合によってＨ鎖に連結され、一方、２つのＨ鎖は、Ｈ鎖アイソタイプに依存して、１つ又は複数のジスルフィド結合によって互いに連結される。また、各Ｈ及びＬ鎖は、一定の間隔で位置する鎖内ジスルフィド架橋を有する。各Ｈ鎖は、Ｎ末端に可変ドメイン（ＶＨ）を有し、続いてａ及びｇ鎖のそれぞれに３つの定常ドメイン（ＣＨ）、並びにｍ及びｅアイソタイプについて４つのＣＨドメインを有する。各Ｌ鎖はＮ末端に可変ドメイン（ＶＬ）を有し、その他端には定常ドメインが続く。ＶＬはＶＨと整列し、ＣＬは重鎖（ＣＨ１）の第１定常ドメインと整列している。特定のアミノ酸残基は、軽鎖及び重鎖可変ドメイン間の境界面を形成すると考えられる。ＶＨとＶＬの対形成は、単一の抗原結合部位を形成する。抗体の異なる種類の構造及び特性については、例えば、Basic and Clinical Immunology, 8th Edition, Daniel P. Sties, Abba I. Terr and Tristram G. Parsolw (eds), Appleton & Lange, Norwalk, CT, 1994の７１頁と第６章を参照されたい。任意の脊椎動物種由来のＬ鎖は、それらの定常ドメインのアミノ酸配列に基づいて、κ及びλと呼ばれる２つの明確に異なる型のうちの１つに割り当てることができる。その重鎖の定常ドメイン（ＣＨ）のアミノ酸配列に応じて、免疫グロブリンは異なるクラス又はアイソタイプに割り当てることができる。免疫グロブリンの５つのクラス、すなわち：それぞれα、δ、ε、γ、及びμと命名される重鎖を有するＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ、及びＩｇＭがある。γ及びαのクラスは、ＣＨ配列及び機能の比較的小さな差異に基づいて、更にサブクラスに分けられ、例えばヒトは以下のサブクラスを発現する：ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１及びＩｇＡ２。
【０００９】
抗体の「可変領域」又は「可変ドメイン」とは、抗体の重鎖又は軽鎖のアミノ末端ドメインを指す。重鎖及び軽鎖の可変ドメインは、それぞれ、「ＶＨ」及び「ＶＬ」と称され得る。これらのドメインは、一般的に（同じクラスの他の抗体と比較して）抗体の最も可変性の部分であり、抗原結合部位を含む。
【００１０】
用語「可変」は、可変ドメインの特定のセグメントは抗体間で配列が広範囲に異なるという事実を指す。Ｖドメインは、抗原結合を媒介し、その特定の抗原に対する特定の抗体の特異性を規定する。しかし、可変性は可変ドメインのスパン全体にわたって均一に分布してはいない。代わりに、軽鎖及び重鎖可変ドメインの双方において、超可変領域（ＨＶＲ）と称される３つのセグメントに集中している。可変ドメインのより高度に保存されている部分は、フレームワーク領域（ＦＲ）と呼ばれる。天然の重鎖及び軽鎖の可変ドメインは、それぞれ４つのＦＲ領域を含み、大部分がβシート立体配置をとって３つのＨＶＲにより繋がっており、これはβシート構造と繋がり、場合によってはβシート構造の一部を形成するループを形成する。各鎖のＨＶＲは、ＦＲ領域により互いに極めて近接した状態で保持され、他の鎖のＨＶＲと共に、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Kabat et al., Sequences of Immunological Interest, Fifth Edition, National Institute of Health, Bethesda, MD (1991)を参照のこと）。定常ドメインは、抗原との抗体の結合には直接関わっていないが、抗体依存性細胞毒性における抗体の関与など、多様なエフェクター機能を呈する。
【００１１】
本明細書で使用される用語「モノクローナル抗体」は、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体を指し、すなわち、少量で存在し得る自然に生じる可能性のある突然変異及び／又は翻訳後修飾（例えば、異性化、アミド化）を除き、集団を構成する個々の抗体は同一である。モノクローナル抗体は、高度に特異的であり、単一の抗原部位に向けられる。異なる決定基（エピトープ）に対する異なる抗体を通常含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、各モノクローナル抗体は、抗原上の単一の決定基に対するものである。それらの特異性に加えて、モノクローナル抗体は、他の免疫グロブリンによって汚染されていないハイブリドーマ培養によって合成される点で有利である。修飾語「モノクローナル」は、抗体の実質的に均質な集団から得られる抗体の特性を示し、任意の特定の方法による抗体の産生を必要とするとは解釈されない。例えば、本開示の組成物及び方法のモノクローナル抗体は、例えば、ハイブリドーマ法（例えば、Kohler and Milstein, Nature, 256:495-97 (1975); Hongo et al., Hybridoma, 14 (3): 253-260 (1995), Harlow et al., Antibodies: A Laboratory Manual, (Cold Spring Harbor Laboratory Press, 2nd ed. 1988); Hammerling et al., in: Monoclonal Antibodies and T-Cell Hybridomas 563-681 (Elsevier, N.Y., 1981)、組み換えＤＮＡ法（米国特許第４８１６５６７号を参照のこと）、ファージディスプレイ技術（例えば、Clackson et al., Nature, 352: 624-628 (1991); Marks et al., J. Mol. Biol. 222: 581-597 (1992); Sidhu et al., J. Mol. Biol. 338(2): 299-310 (2004); Lee et al., J. Mol. Biol. 340(5): 1073-1093 (2004); Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101(34): 12467-12472 (2004)；及びLee et al., J. Immunol. Methods 284(1-2): 119-132 (2004)を参照のこと）、及びヒト免疫グロブリン配列をコードする免疫グロブリン遺伝子座又は遺伝子の一部又は全部を有する動物においてヒト又はヒト様抗体を産生するための技術（例えば、国際公開第１９９８／２４８９３号；国際公開第１９９６／３４０９６号；国際公開第１９９６／３３７３５号；国際公開第１９９１／１０７４１号；Jakobovits et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 2551 (1993); Jakobovits et al., Nature 362: 255-258 (1993); Bruggemann et al., Year in Immunol. 7:33 (1993)；米国特許第５５４５８０７号；同第５５４５８０６号；同第５５６９８２５号；同第５６２５１２６号；同第５６３３４２５号；及び同第５６６１０１６号；Marks et al., Bio/Technology 10: 779-783 (1992); Lonberg et al., Nature 368: 856-859 (1994); Morrison, Nature 368: 812-813 (1994); Fishwild et al., Nature Biotechnol. 14: 845-851 (1996); Neuberger, Nature Biotechnol. 14: 826 (1996); 及びLonberg and Huszar, Intern. Rev. Immunol. 13: 65-93 (1995)を参照のこと）を含む様々な技術によって作製されてもよい。
【００１２】
用語「ネイキッド抗体」とは、細胞傷害性部分又は放射性標識にコンジュゲートしていない抗体を指す。
【００１３】
用語「完全長抗体」、「インタクトな抗体」又は「全抗体」は、抗体断片とは対照的に、実質的に完全な形態の抗体を指すために交換可能に使用される。具体的には、全抗体は、Ｆｃ領域を含む重鎖及び軽鎖を有するものを含む。定常ドメインは、天然配列定常ドメイン（例えば、ヒト天然配列定常ドメイン）又はそのアミノ酸配列変異体であり得る。好ましくは、インタクトな抗体は、一又は複数のエフェクター機能を有し得る。
【００１４】
「抗体断片」は、インタクトな抗体の一部、及びほとんどの場合、インタクトな抗体の抗原結合領域及び／又は可変領域を含む。抗体断片の例には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２及びＦｖ断片；直鎖状抗体（米国特許第５６４１８７０号、実施例２； Zapata et al., Protein Eng. 8(10): 1057-1062 [1995]参照）；単鎖抗体分子及び抗体断片から形成された多重特異性抗体が含まれる。抗体のパパイン消化は、「Ｆａｂ」断片と呼ばれる２つの同一の抗原結合断片、及び容易に結晶化する能力を反映する意味である「Ｆｃ」断片を生成する。Ｆａｂ断片は、Ｌ鎖全体並びにＨ鎖の可変領域ドメイン（ＶＨ）及び１つの重鎖の第１の定常ドメイン（ＣＨ１）からなる。各Ｆａｂ断片は、抗原結合に関して一価であり、すなわち単一の抗原結合部位を有する。抗体のペプシン処理は、異なる抗原結合活性を有する２つのジスルフィド結合したＦａｂ断片におおよそ対応し、抗原を依然として架橋することができる単一の大きなＦ（ａｂ’）２断片を生じる。Ｆａｂ’断片は、抗体ヒンジ領域由来の１つ又は複数のシステインを含むＣＨ１ドメインのカルボキシ末端に幾つかの付加的な残基を有している点でＦａｂ断片とは異なる。Ｆａｂ’−ＳＨは、定常ドメインのシステイン残基が遊離チオール基を有するＦａｂ’のための本明細書中の名称である。Ｆ（ａｂ’）２抗体断片はもともと、それらの間にヒンジシステインを有するＦａｂ’断片の対として産生された。抗体断片の他の化学的カップリングも知られている。
【００１５】
Ｆｃ断片は、ジスルフィドによって一緒に保持された両方のＨ鎖のカルボキシ末端部分を含む。抗体のエフェクター機能は、特定の型の細胞に見られるＦｃ受容体（ＦｃＲ）によっても認識される領域であるＦｃ領域の配列によって決定される。
【００１６】
「Ｆｖ」は、完全な抗原認識及び結合部位を含む最小抗体断片である。この断片は、一つの重鎖及び一つの軽鎖可変領域ドメインが、堅固な非共有結合をなした二量体からなる。これらの２つのドメインの折りたたみから、抗原結合のためのアミノ酸残基に寄与し、抗原結合特異性を抗体に与える６つの超可変ループ（それぞれＨ鎖及びＬ鎖からの３つのループ）を生じる。しかしながら、単一の可変ドメイン（又は抗原に対して特異的な三つのＨＶＲのみを含むＦｖの半分）でさえ、全結合部位よりも親和性が低下するものの、抗原を認識して結合する能力を有している。
【００１７】
「一本鎖Ｆｖ」は、「ｓＦｖ」又は「ｓｃＦｖ」とも略され、単一のポリペプチド鎖に連結されたＶＨ及びＶＬ抗体ドメインを含む抗体断片である。場合によっては、ｓＦｖポリペプチドは、ｓＦｖが抗原結合のための所望の構造を形成することを可能にする、ＶＨドメインとＶＬドメインとの間のポリペプチドリンカーを更に含む。ｓＦｖの概説については、例えば、luckthun in The Pharmacology of Monoclonal Antibodies, vol. 113, Rosenburg and Moore eds., Springer-Verlag, New York, pp. 269-315 (1994)を参照のこと。
【００１８】
現在開示されている組成物及び方法において有用な抗体の「機能的断片」は、完全な抗体の抗原結合領域又は可変領域、又はＦｃＲ結合能を保持するか又は改変した抗体のＦｃ領域を一般に含むインタクトな抗体の一部を含む。抗体断片の例には、直鎖状抗体；単鎖抗体分子；及び抗体断片から形成される多重特異性抗体が含まれる。
【００１９】
用語「ダイアボディ」は、Ｖドメインの鎖内ではなく鎖間での対合が達成され、それにより２価の断片、すなわち２つの抗原結合部位を有する断片が得られるように、ＶＨドメインとＶＬドメインとの間の短いリンカー（約５−１０残基）を有するｓＦｖ断片（先の段落を参照）を構築することによって調製された小さな抗体断片を指す。二重特異性ダイアボディーは、２つの抗体のＶＨ及びＶＬドメインが異なるポリペプチド鎖上に存在する２つの「クロスオーバー」ｓＦｖ断片のヘテロ二量体である。ダイアボディは、例えば、ＥＰ４０４０９７号；国際公開第９３／０１１６１号；及びHudson et al., Nat. Med. 9:129-134 (11161); 及びHollingerら, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 6444-6448 (1993)により詳細に記載される。
【００２０】
現在開示されている組成物及び方法において有用なモノクローナル抗体は、重鎖及び／又は軽鎖の一部分が特定の種に由来するか又は特定の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体の対応する配列と同一若しくは相同であるが、残りの鎖は別の種に由来するか又は別の抗体クラス若しくはサブクラスに属する抗体の対応する配列と同一若しくは相同である、「キメラ」抗体（免疫グロブリン）、及び、所望の生物活性を呈する限り、該抗体の断片を特に含む（例えば、米国特許第４８１６５６７号；及びMorrison et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 81:6851-6855 (1984)）。本明細書で対象とするキメラ抗体は、抗体の抗原結合領域が、例えば対象の抗原でマカクザルを免疫することによって産生される抗体に由来するＰＲＩＭＡＴＩＺＥＤ（登録商標）抗体を含む。本明細書で使用する「ヒト化抗体」は、「キメラ抗体」のサブセットとして使用される。
【００２１】
非ヒト（例えばマウス）抗体の「ヒト化」型は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含むキメラ抗体である。一実施態様では、ヒト化抗体は、レシピエントのＨＶＲ（以下に定義する）由来の残基が、所望の特異性、親和性、及び／又は能力を有するマウス、ラット、ウサギ、又は非ヒト霊長類などの非ヒト種（ドナー抗体）のＨＶＲ由来の残基によって置き換えられた、ヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。幾つかの例においては、ヒト免疫グロブリンのフレームワーク領域（ＦＲ）の残基は、対応する非ヒト残基によって置換されている。更に、ヒト化抗体は、レシピエント抗体又はドナー抗体において見い出されない残基を含み得る。これらの修飾は、結合親和性などの抗体性能を更に改良するためになされ得る。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインの全てを実質的に含み、超可変ループの全て又は実質的に全てが非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、そのＦＲ領域は、抗体の性能、例えば結合親和性、異性化、免疫原性などを改善する１つ又は複数の個々のＦＲ残基置換を含むことができるものの、そのＦＲの全て又は実質的に全てがヒト免疫グロブリン配列のものである。ＦＲにおけるこれらのアミノ酸置換の数は、典型的にＨ鎖では６以下、Ｌ鎖では３以下である。また、ヒト化抗体は、場合によっては、免疫グロブリンの定常領域（Ｆｃ）の少なくとも一部、典型的にはヒト免疫グロブリンの定常領域の少なくとも一部を含む。更なる詳細については、例えば、Jones et al., Nature 321:522-525 (1986); Riechmann et al., Nature 332:323-329 (1988);及びPresta, Curr. Op. Struct. Biol. 2:593-596 (1992)を参照のこと。例えば、Vaswani and Hamilton, Ann. Allergy, Asthma & Immunol. 1:105-115 (1998); Harris, Biochem. Soc. Transactions 23:1035-1038 (1995); Hurle and Gross, Curr. Op. Biotech. 5:428-433 (1994)；並びに米国特許第６９８２３２１号及び同第７０８７４０９号も参照のこと。
【００２２】
「ヒト抗体」は、ヒトによって産生される抗体のアミノ酸配列に対応するアミノ酸配列を有する抗体、及び／又は本明細書に開示するヒト抗体を作製するための任意の技術を用いて作製された抗体である。ヒト抗体のこの定義は、特に、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を除外する。ヒト抗体は、ファージディスプレイライブラリーを含む当技術分野で既知の様々な技術を用いて産生され得る。Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227:381 (1991); Marks et al., J. Mol. Biol., 222:581 (1991)。ヒトモノクローナル抗体の調製にやはり利用可能であるのは、Cole et al., Monoclonal Antibodies and Cancer Therapy, Alan R. Liss, p. 77 (1985); Boerner et al., J. Immunol., 147(1):86-95 (1991)に記載の方法である。また、van Dijk and van de Winkel, Curr. Opin. Pharmacol.,5: 368-74 (2001)も参照のこと。抗原曝露に応答して抗体を産生するように修飾されているが、その内在性遺伝子座が無効になっているトランスジェニック動物、例えば免疫化ゼノマウスに抗原を投与することによってヒト抗体を調製することができる（例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥＴＭ技術に関する米国特許第６０７５１８１号及び同第６１５０５８４号を参照のこと）。また、例えば、ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術を介して生成されるヒト抗体に関するLi et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 103:3557-3562 (2006)も参照のこと。
【００２３】
本明細書で使用される用語「超可変領域」、「ＨＶＲ」又は「ＨＶ」は、配列が超可変である、及び／又は構造的に定義されたループを形成する抗体可変ドメインの領域を指す。一般的に、抗体は、ＶＨに３つ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）、及びＶＬに３つ（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）の計６つのＨＶＲを含む。天然抗体において、Ｈ３及びＬ３は６つのＨＶＲのうちで最も高い多様性を示し、特にＨ３は抗体に高度な特異性を付与するのに独特の役割を果たすと考えられている。例えば、Xu et al., Immunity 13:37-45 (2000); Johnson and Wu, in Methods in Molecular Biology 248:1-25 (Lo, ed., Human Press, Totowa, NJ, 2003を参照のこと。実際、重鎖のみからなる天然に存在するラクダ科の抗体は、軽鎖の非存在下で機能的で安定である。例えば、Hamers-Casterman et al., Nature 363:446-448 (1993); Sheriff et al., Nature Struct. Biol. 3:733-736 (1996)を参照されたい。
【００２４】
複数のＨＶＲの描写が使用されており、本明細書に含まれる。Ｋａｂａｔ相補性決定領域（ＣＤＲ）は配列可変性に基づいており、最も一般的に使用される（Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, Md. (1991)）。Ｃｈｏｔｈｉａは、代わりに構造的ループの位置を参照する（Chothia and Lesk J. Mol. Biol. 196:901-917 (1987)）。ＡｂＭ  ＨＶＲは、ＫａｂａｔのＨＶＲとＣｈｏｔｈｉａ構造的ループの間の妥協を表し、Ｏｘｆｏｒｄ  ＭｏｌｅｃｕｌａｒのＡｂＭ  抗体モデリングソフトウェアにより使用される。「接触」ＨＶＲは、利用できる複合体結晶構造の解析に基づく。これらの各ＨＶＲからの残基は以下に記される。
2017537929.tif 000003
【００２５】
ＨＶＲは、以下のような「拡大ＨＶＲ」を含むことができる：ＶＬの２４〜３６又は２４〜３４（Ｌ１）、４６〜５６又は５０〜５６及び８９〜９７又は８９〜９６（Ｌ３）、並びにＶＨの２６〜３５（Ｈ１）、５０〜６５又は４９〜６５（Ｈ２）及び９３〜１０２、９４〜１０２、又は９５〜１０２（Ｈ３）。可変ドメイン残基は、これらの定義のそれぞれについてＫａｂａｔら（上掲）に従って番号が付けられている。
【００２６】
「Ｋａｂａｔと同様の可変ドメイン残基番号付け」又は「Ｋａｂａｔと同様のアミノ酸位置の番号付け」なる表現及びそれらの変形は、上掲のＫａｂａｔらの抗体の編集の重鎖可変ドメイン又は軽鎖可変ドメインに対して使用される番号付けシステムを指す。この番号付けシステムを用いると、実際の直鎖状アミノ酸配列は、可変ドメインのＦＲ又はＨＶＲの短縮物又はそれらへの挿入物に相当する、より少ないアミノ酸又は付加的なアミノ酸を含み得る。例えば、重鎖可変ドメインは、Ｈ２の残基５２の後に単一のアミノ酸挿入物（Ｋａｂａｔによれば残基５２ａ）及び重鎖ＦＲ残基８２の後に挿入残基（例えば、Ｋａｂａｔによれば残基８２ａ、８２ｂ及び８２ｃなど）を含み得る。残基のＫａｂａｔ番号付けは、抗体の配列と「標準的な」Ｋａｂａｔ番号付けをされた配列との相同性の領域におけるアラインメントによって、所与の抗体について決定され得る。
【００２７】
「フレームワーク」又は「ＦＲ」残基は、本明細書で定義しているＨＶＲ残基以外の可変ドメイン残基である。
【００２８】
「「ヒトコンセンサスフレームワーク」又は「アクセプターヒトフレームワーク」は、ヒト免疫グロブリンＶＬ又はＶＨフレームワーク配列の選択において最も一般的に存在するアミノ酸残基を表すフレームワークである。一般的には、ヒト免疫グロブリンＶＬ又はＶＨ配列の選択は、可変ドメイン配列のサブグループからなされる。一般的には、配列のサブグループは、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD (1991)にあるようなサブグループである。例にはＶＬが含まれ、サブグループはサブグループカッパＩ、カッパＩＩ、カッパＩＩＩ又はカッパＩＶであってもよい（Ｋａｂａｔら、上掲）。更に、ＶＨについては、サブグループはサブグループＩ、サブグループＩＩ、又はサブグループＩＩＩであってもよい（Ｋａｂａｔら、上掲）。あるいは、ヒトコンセンサスフレームワークは、上記のものから誘導することができ、この場合、特定の残基、例えばヒトフレームワーク残基は、ドナーフレームワーク配列を種々のヒトフレームワーク配列のコレクションと整列させることにより、そのドナーフレームワークに対する相同性に基づいて選択される。ヒト免疫グロブリンのフレームワーク又はヒトコンセンサスフレームワーク「に由来する」アクセプターヒトフレームワークは、その同一のアミノ酸配列を含んでもよく、又はそれは既存のアミノ酸配列の変化を含んでもよい。幾つかの実施態様において、既存のアミノ酸変化の数は、１０以下、９以下、８以下、７以下、６以下、５以下、４以下、３以下、又は２以下である。
【００２９】
「ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワーク」は、上掲のＫａｂａｔらの可変重サブグループＩＩＩのアミノ酸配列から得られたコンセンサス配列を含む。一実施態様では、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークアミノ酸配列は、以下の配列のそれぞれの少なくとも一部又は全部を含む：ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ（ＨＣ−ＦＲ１）（配列番号１５）、ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ（ＨＣ−ＦＲ２）、（配列番号１６）、ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ（ＨＣ−ＦＲ３、配列番号１７）、ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（ＨＣ−ＦＲ４）、（配列番号１８）．
【００３０】
「ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワーク」は、上掲のＫａｂａｔらの可変軽カッパサブグループＩのアミノ酸配列から得られたコンセンサス配列を含む。一実施態様では、ＶＨサブグループＩコンセンサスフレームワークアミノ酸配列は、以下の配列のそれぞれの少なくとも一部又は全部を含む：ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ（ＬＣ−ＦＲ１）（配列番号１９）、ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ（ＬＣ−ＦＲ２）（配列番号２０）、ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ（ＬＣ−ＦＲ３）（配列番号２１）、ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（ＬＣ−ＦＲ４）（配列番号２２）．
【００３１】
例えばＦｃ領域の指定された位置における「アミノ酸修飾」は、特定の残基の置換若しくは欠失、又は特定の残基に隣接する少なくとも１つのアミノ酸残基の挿入を指す。指定された残基に「隣接する」挿入は、１から２残基以内の挿入を意味する。挿入は、指定された残基のＮ末端又はＣ末端であり得る。幾つかの実施態様では、アミノ酸修飾は置換である。
【００３２】
「親和性成熟」抗体は、その一又は複数のＨＶＲに一又は複数の改変を含むことにより、そのような改変を有さない親抗体と比較して抗原に対する抗体の親和性が向上している抗体である。一実施態様では、親和性成熟抗体は、標的抗原に対して、ナノモル又はピコモルの親和性を有する。親和成熟抗体は、当技術分野において既知の方法により産生される。Ｍａｒｋｓらは、Bio/Technology 10:779-783(1992)で、ＶＨドメインとＶＬドメインのシャフリングによる親和性成熟を記述している。ＣＤＲ及び／又はフレームワーク残基のランダム突然変異誘発が、Barbas et al. Proc Nat. Acad. Sci. USA 91:3809-3813 (1994); Schier et al. Gene 169:147-155 (1995); Yelton et al. J. Immunol. 155:1994-2004 (1995); Jackson et al., J. Immunol. 154(7):3310-9 (1995)；及びHawkins et al, J. Mol. Biol. 226:889-896 (1992)に記載されている。
【００３３】
本明細書で使用する場合、用語「〜に特異的に結合する」又は「〜に対して特異的である」とは、測定可能かつ再現性のある相互作用、例えば、生体分子を含む分子の不均一な集団の存在下での標的の存在を決定する、標的と抗体との間の結合を指す。例えば、標的（これはエピトープであり得る）に結合する又は特異的に結合する抗体は、他の無関係な標的に結合するよりも、より大きい親和性、結合活性で、より容易に、及び／又はより長い持続期間で、この標的を結合する抗体である。一実施態様において、無関係の標的への抗体の結合の程度は、例えばラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）による測定の場合、該抗体の標的への結合の約１０％未満である。特定の実施態様では、標的に特異的に結合する抗体は、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ又は≦０．１ｎＭの解離定数（Ｋｄ）を有する。特定の実施態様では、抗体は、異なる種由来のタンパク質間で保存されたタンパク質上のエピトープに特異的に結合する。別の実施態様では、特異的結合は、排他的な結合を含み得るが、それを必要としない。
【００３４】
「特異的アンタゴニスト」とは、無関係の標的の活性よりも大きく、規定された標的の活性を低減させるか、阻害するか、さもなければ減少させる薬剤を意図する。例えば、ＨＰＫ１特異的アンタゴニストは、任意の他のタンパク質（例えば、他のセリン／スレオニンキナーゼ）に対するアンタゴニストの阻害効果よりも統計的に大きい量だけ、ＨＰＫ１の少なくとも１つの生物活性を低減させる。幾つかの実施態様では、標的に対するアンタゴニストのＩＣ５０は、非標的のアンタゴニストのＩＣ５０の約９０％、８０％、７０％、６０％、５０％、４０％、３０％、２０％、１０％、５％、１％、０．１％、０．０１％、０．００１％又はそれ以下である。
【００３５】
本明細書で使用される場合、用語「イムノアドヘシン」は、異種タンパク質（「アドヘシン」）の結合特異性を免疫グロブリン定常ドメインのエフェクター機能と組み合わせる抗体様分子を指す。構造的には、イムノアドヘシンは、抗体の抗原認識及び結合部位以外の（すなわち、「異種」である）所望の結合特異性を有するアミノ酸配列と、免疫グロブリン定常ドメイン配列との融合物を含む。イムノアドヘシン分子のアドヘシン部分は、典型的には、少なくとも受容体又はリガンドの結合部位を含む連続したアミノ酸配列である。イムノアドヘシンにおける免疫グロブリン定常ドメイン配列は、ＩｇＧ−１、ＩｇＧ−２（ＩｇＧ２Ａ及びＩｇＧ２Ｂを含む）、ＩｇＧ−３又はＩｇＧ−４サブタイプ、ＩｇＡ（ＩｇＡ−１及びＩｇＡ−２を含む）、ＩｇＥ、ＩｇＤ又はＩｇＭのような任意の免疫グロブリンから得ることができる。Ｉｇ融合体は、Ｉｇ分子内の少なくとも１つの可変領域の代わりに、本明細書に記載のポリペプチド又は抗体のドメインの置換を含むことができる。幾つかの実施態様において、免疫グロブリン融合体は、ヒンジ、ＣＨ２及びＣＨ３領域、又はＩｇＧ１分子のヒンジ、ＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３領域を含む。免疫グロブリン融合体の産生については、米国特許第５４２８１３０号も参照されたい。イムノアドヘシンのＩｇ  Ｆｃと細胞表面受容体の細胞外ドメインとの組み合わせは、可溶性受容体と呼ばれることがある。
【００３６】
「融合タンパク質」及び「融合ポリペプチド」とは、互いに共有結合した２つの部分を有するポリペプチドを指し、各部分は異なる性質を有するポリペプチドである。この特性は、インビトロ又はインビボでの活性などの生物学的特性であり得る。この性質は、標的分子への結合、反応の触媒作用などの単純な化学的又は物理的特性であってもよい。２つの部分は、単一のペプチド結合によって、又はペプチドリンカーを介して直接連結され得るが、互いにリーディングフレーム内にある。
【００３７】
「遮断」抗体又は「アンタゴニスト」抗体は、それが結合する抗原の生物活性を阻害又は減少させるものである。幾つかの実施態様において、遮断抗体又はアンタゴニスト抗体は、実質的に又は完全に抗原の生物活性を阻害する。
【００３８】
本明細書において用語「Ｆｃ領域」は、天然配列Ｆｃ領域及び異変Ｆｃ領域を含む、免疫グロブリン重鎖のＣ末端領域を定義するために使用される。免疫グロブリン重鎖のＦｃ領域の境界は変化するかも知れないが、通常、ヒトＩｇＧ重鎖Ｆｃ領域はＣｙｓ２２６の位置又はＰｒｏ２３０からの位置のアミノ酸残基からＦｃ領域のカルボキシル末端まで伸長すると定義される。Ｆｃ領域のＣ末端リジン（ＥＵ番号付けシステムによれば残基４４７）は、例えば、抗体の産生又は精製中に、又は抗体の重鎖をコードする核酸を組み換え遺伝子操作することによって取り除かれてもよい。従って、インタクトな抗体の組成物は、全てＫ４４７残基が除去された抗体集団、Ｋ４４７残基が除去されていない抗体集団、及びＫ４４７残基を有する抗体と有さない抗体の混合物を有する抗体集団を含み得る。本明細書に記載の抗体での使用に適した天然配列Ｆｃ領域には、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２（ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ）、ＩｇＧ３及びＩｇＧ４が含まれる。
【００３９】
「Ｆｃ受容体」又は「ＦｃＲ」は、抗体のＦｃ領域に結合する受容体を記述する。幾つかの実施態様において、ＦｃＲは、天然配列ヒトＦｃＲである。更に、ＦｃＲは、ＩｇＧ抗体（ガンマ受容体）に結合するものであってもよく、ＦｃγＲＩＩ、ＦｃγＲＩＩ、及びＦｃＩＩＩＩＩサブクラスの受容体を、これらの受容体の対立遺伝子変異体及び選択的にスプライシングされた形態を含めて含み、ＦｃγＲＩＩ受容体は、主にその細胞質ドメインが異なる類似のアミノ酸配列を有するＦｃγＲＩＩＡ（「活性化受容体」）及びＦｃγＲＩＩＢ（「阻害受容体」）を含む。活性型受容体ＦｃγＲＩＩＡは、細胞質ドメインに免疫受容活性化チロシンモチーフ（ＩＴＡＭ）を含んでいる。活性化受容体ＦｃγＲＩＩＢは、その細胞質ドメインに、免疫受容抑制性チロシンモチーフ（ＩＴＩＭ）を含む。（M. Daeron, Annu. Rev. Immunol. 15:203-234 (1997). FcRs are reviewed in Ravetch and Kinet, Annu. Rev. Immunol. 9: 457-92 (1991); Capel et al., Immunomethods 4: 25-34 (1994)；及びde Haas et al., J. Lab. Clin. Med. 126: 330-41 (1995)を参照。将来的に同定されることになるものを含め、他のＦｃＲは、本明細書においては用語「ＦｃＲ」に包含される。
【００４０】
用語「Ｆｃ受容体」又は「ＦｃＲ」はまた、胎児への母性ＩｇＧの移入の原因となる新生児受容体ＦｃＲｎを含む。Guyer et al., J. Immunol. 117: 587 (1976) and Kim et al., J. Immunol. 24: 249 (1994)。ＦｃＲｎへの結合の測定方法は周知である（例として、Ghetie and Ward., Immunol. Today 18(12):592-8 (1997); Ghetie et al., Nature Biotechnology, 15(7):637-40 (1997); Hinton et al., J. Biol. Chem. 279(8):6213-6 (2004)；国際公開第２００４／９２２１９号（Ｈｉｎｔｏｎら）を参照）。インビボでのＦｃＲｎへの結合とヒトＦｃＲｎ高親和性結合ポリペプチドの血清半減期は、例えばヒトＦｃＲｎを発現するトランスジェニックマウス又は形質転換されたヒト細胞株、又は変異型Ｆｃ領域を有するポリペプチドを投与された霊長類動物においてアッセイすることができる。国際公開第２００４／４２０７２号（Ｐｒｅｓｔａ）は、ＦｃＲへの結合が改善又は減少した抗体変異体を記載している。例として、Shields et al., J. Biol. Chem. 9(2): 6591-6604 (2001)を参照。
【００４１】
用語「イントラボディ」は、細胞内の細胞内タンパク質に結合することができる抗体を指す。イントラボディは、一般に、抗体を、典型的にはｓｃＦｖのとしてコードする発現カセットの送達を介して細胞内で発現され、抗体を目的の細胞内コンパートメントに標的化するための様々な局在化シグナルを含む（Lo et al. (2008) Handb Exp Pharmacol 181:343-373を参照、これはその全体が本明細書に組み込まれる）。イントラボディを安定化させる方法は当技術分野で公知であり、限定されるものではないが、超安定性をもたらす免疫グロブリンＶＬドメインの修飾（Cohen (1998) Oncogene 17(19):2445-2456）又はマルトース結合タンパク質などの他の安定な細胞内タンパク質との融合タンパク質としての抗体の発現（Shaki-Loewenstein (2005) J Immunol Methods 303(1-2):19-39）が含まれる。
【００４２】
本明細書で用いる「実質的に減少された」、又は「実質的に異なる」という句は、当業者が、２つの値の間の差異が、その値（例えばＫｄ値）によって測定される生物学的特性という文脈で、統計学的に有意であると考慮するであろうほどの、２つの数値（一般には、一つは分子に関連するもの、他方は参照／比較分子に関連するもの）の間の十分に高度な差異を指す。前記２つの値の間の差異は、参照／比較分子の値に応じて、例えば約１０％より大きく、約２０％より大きく、約３０％より大きく、約４０％より大きく、及び／又は約５０％より大きい。
【００４３】
本明細書で使用される「実質的に類似」又は「実質的に同一」なる用語は、当業者が、値（例えばＫｄ値）により測定される生物学的特性の文脈で、２つの値の間の差異が、殆ど又は全く生物学的及び／又は統計的有意性がほとんどないか、又は全くないと考えるであろうほどの、２つの数値間（例えば、一つは本明細書に記載される抗体に関連するもの、他方は参照／比較抗体に関連するもの）の間の十分に高度な類似性を指す。前記２つの値の間の差異は、参照／比較値に応じて、例えば約５０％以下、約４０％以下、約３０％以下、約２０％以下、及び／又は約１０％以下である。
【００４４】
本明細書で使用される場合、用語「サイトカイン」は、細胞間メディエーターとして別の細胞に作用するか、又はタンパク質を産生する細胞に自己分泌作用を有する、ある細胞集団によって放出されるタンパク質を総称する。このようなサイトカインの例には、リンホカイン、モノカイン；インターロイキン（「ＩＬ」）、例えばＩＬ−１、ＩＬ−１α、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１５、ＩＬ−１７Ａ−Ｆ、ＩＬ−１８からＩＬ−２９（ＩＬ−２３など）、ＩＬ−３１、ＰＲＯＬＥＵＫＩＮ（登録商標）ｒＩＬ−２を含む；ＴＮＦ−α又はＴＮＦ−β、ＴＧＦ−β１−３などの腫瘍壊死因子；及び白血病阻害因子（「ＬＩＦ」）、毛様体神経栄養因子（「ＣＮＴＦ」）、ＣＮＴＦ様サイトカイン（「ＣＬＣ」）、カルジオトロフィン（「ＣＴ」）、及びキットリガンド（「ＫＬ」）を含む他のポリペプチド因子を含む。
【００４５】
本明細書で使用する場合、用語「ケモカイン」は、白血球の走化性及び活性化を選択的に誘導する能力を有する可溶性因子（例えば、サイトカイン）を指す。それらはまた、血管新生、炎症、創傷治癒及び腫瘍形成のプロセスを引き起こす。ケモカインの非限定的な例は、マウスケラチノサイト化学誘引物質（ＫＣ）のヒト相同体であるＩＬ−８である。
【００４６】
ＩＩ．ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニストを含む組成物及びその使用方法
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニストを含む組成物及びその使用方法が本明細書中に提供される。本明細書に示されたデータは、ＨＰＫ１阻害とＰＤ−１軸の遮断との組み合わせが、相加的な方法以上に腫瘍細胞の増殖を減少させることを実証している。ＰＤ−１（そのリガンドＰＤ−Ｌ１及びＰＤ−Ｌ２と共に）とＨＰＫ１は両方とも、Ｔ細胞活性化の負の制御因子として機能する。ＨＰＫ１はまた、Ｂ細胞を負に調節し、ＨＰＫ１の阻害は、樹状細胞などの抗原提示細胞による抗原提示の増強をもたらす。ＰＤ−Ｌ１は多くのがんにおいて過剰発現し、しばしばＰＤ−１の同時過剰発現が腫瘍浸潤Ｔ細胞において起こり、Ｔ細胞活性化の減弱及び免疫監視の回避をもたらし、抗腫瘍免疫応答の障害の一因となる。（Keir ME et al. (2008) Annu. Rev. Immunol. 26:677）。いかなる理論又は作用機序にも拘束されないが、同時にＰＤ−１軸及びＨＰＫ１の両方を標的とすることは、抗腫瘍免疫応答を相加的な方法以上に増強し、予期せぬ腫瘍増殖の減少をもたらすと考えられている。幾つかの実施態様では、結果の効果は、個々の成分の別個に予想される又は計算された相加的効果よりも大きい。従って、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを含む組成物は、免疫応答の増強及びがんの治療において驚くほど有効な使用を見出す。
【００４７】
Ａ．ＰＤ−１軸アンタゴニスト
プログラム死−１（ＰＤ−１）タンパク質は、ＣＤ２７９又はＳＬＥＢ２としても知られ、Ｉ型膜貫通タンパク質であり、Ｔ細胞調節因子のＢ７−ＣＤ２８ファミリーのメンバーである。ＰＤ−１ポリヌクレオチド及びポリペプチドは、当技術分野で公知である（Ishida et al. (1992) EMBO J 11(11):3887-3895、これはその全体が参照により本明細書に組み込まれる）。ＰＤ−１ポリヌクレオチド及びポリペプチドの非限定的な例は、配列番号１（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿００５０１８．２のヌクレオチド６９−９３５）に記載のヒトＰＤ−１ポリヌクレオチド及び配列番号２に記載の２８８アミノ酸のコードされたヒトＰＤ−１ポリペプチド（登録番号ＮＰ＿００５００９．２）を含む。
【００４８】
参照を容易にするために、ＰＤ−１ポリペプチドのモチーフは、Ｉｇ様Ｖ型ドメイン（ａａ３５−１４５）を含む細胞外ドメイン（ａａ３５−１４５）、続く膜貫通ドメイン（ａａ１７１−１９１）、免疫受容体チロシンベースの阻害モチーフ（ＩＴＩＭ）及び免疫受容体チロシンベースのスイッチモチーフ（ＩＴＳＭ）（後者はＴＣＲシグナル伝達の阻害に必須である）を有する細胞内尾部（１９２−２８８）からなるヒトＰＤ−１に関連するように議論されるであろう。
【００４９】
ＰＤ−１は、活性化Ｔ細胞、Ｂ細胞、及び骨髄細胞によって発現される。更に、腫瘍浸潤Ｔリンパ球の大部分は、正常組織におけるＴリンパ球及び末梢血Ｔリンパ球と比較してＰＤ−１を過剰発現する（Ahmadzadeh et al. (2009) Blood 114(8):1537）。
【００５０】
ＰＤ−１は、２つの既知のリガンド、プログラム死リガンド１（ＰＤ−Ｌ１）及びプログラム死リガンド２（ＰＤ−Ｌ２）を有する。Ｂ７−Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４、及びＢ７−Ｈとも呼ばれるＰＤ−Ｌ１は、細胞表面タンパク質であり、Ｂ７ファミリーのメンバーである。ＰＤ−Ｌ１ポリヌクレオチド及びポリペプチドは、当技術分野で公知である（Dong et al. (1999) Nat Med 5(12):1365-1369、これはその全体が参照により本明細書に組み込まれる）。ＰＤ−Ｌ１ポリヌクレオチド及びポリペプチドの非限定的な例は、配列番号３（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿０１４１４３．３のヌクレオチド１０９−９８１）に記載のヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム１ポリヌクレオチド及び配列番号４に記載の２９０アミノ酸（登録番号ＮＰ＿０５４８６２．１）のコードされたヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム１ポリペプチド；配列番号５（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿００１２６７７０６．１のヌクレオチド１０９−６３９）に記載のヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム２ポリヌクレオチド及び配列番号６に記載の１７６アミノ酸（登録番号ＮＰ＿００１２５４６３５．１）のコードされたヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム２ポリペプチド；及び配列番号７（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＸＭ＿００６７１６７５９．１のヌクレオチド２１３−７４９）に記載の予測されるヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム３ポリヌクレオチド及び配列番号８（登録番号ＸＰ＿００６７１６８２２．１）に記載の１７８アミノ酸のコードされた予測されるヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォーム３ポリペプチドを含む。
【００５１】
ＰＤ−Ｌ１は、アミノ酸残基１９−２３８にわたるヒトＰＤ−Ｌ１アイソフォームの推定細胞外ドメイン、ａａ２３９−２５９からのヘリックス膜貫通ドメイン、及びａａ２６０−２９０からの伸長する推定細胞質尾部を有する推定膜貫通タンパク質である。細胞外ドメイン内には、ａａ１９−１２７及びａａ１３３−２２５にそれぞれ由来するＩｇ様Ｖ型及びＩｇ様Ｃ型ドメインが存在する。
【００５２】
ＰＤ−Ｌ１は、ほとんど全ての型のリンパ造血細胞上に見出され、Ｔ細胞、Ｂ細胞、マクロファージ及び樹状細胞によって恒常的に発現され、ＰＤ−１依存性免疫抑制の主要メディエーターであると考えられている。ＰＤ−Ｌ１はまた、幾つかの非造血細胞によっても発現され、多くのがんにおいて過剰発現され、その過剰発現は、しばしば不良な予後と関連する（Okazaki T et al., Intern. Immun. 2007 19(7):813) (Thompson RH et al., Cancer Res 2006, 66(7):3381）。
【００５３】
ＰＤ−１の結合に加えて、ＰＤ−Ｌ１は、Ｔ細胞活性化及びサイトカイン産生を阻害するＣＤ８０又はＢ７−１に結合することも示されている。
【００５４】
Ｂ７−ＤＣ、Ｂｔｄｃ、及びＣＤ２７３とも呼ばれるＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ２の他の既知のリガンドは、細胞表面タンパク質である。ＰＤ−Ｌ２ポリヌクレオチド及びポリペプチドは、当技術分野で知られている（Latchman et al. (2001) Nature Immunol 2: 261-268；及びTseng et al. (2001) J Exp Med 193: 839-845、その各々が参照により本明細書に組み込まれる）。ＰＤ−Ｌ２ポリヌクレオチド及びポリペプチドの非限定的な例は、配列番号９（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿０２５２３９のヌクレオチド２７４−１０９５）に記載のヒトＰＤ−Ｌ２ポリヌクレオチド及び配列番号１０に記載の２７３アミノ酸のコードされたヒトＰＤ−Ｌ２ポリペプチド（登録番号ＮＰ＿０７９５１５）を含む。
【００５５】
ＰＤ−Ｌ１と同様、ＰＤ−Ｌ２は、ａａ２０−２２０にわたるヒトＰＤ−Ｌ２の推定細胞外ドメイン、ａａ２２１−２４１からの推定膜貫通ドメイン、及びａａ２４２−２７３からの推定細胞質ドメインである。細胞外ドメインは、ａａ２１−１１８からのＩｇ様Ｖ型ドメイン及びａａ１２２−２０３からのＩｇ様Ｃ２型ドメインを含む。
【００５６】
ＰＤ−Ｌ２は、樹状細胞を含む抗原提示細胞によって発現され、発現は他の非造血組織においても見られる。
【００５７】
本明細書に示されるように、ＨＰＫ１及びＰＤ−１軸の同時阻害は、予想外に有効な抗腫瘍応答をもたらす。従って、本明細書で提供される組成物は、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを含む。
【００５８】
用語「ＰＤ−１軸アンタゴニスト」は、ＰＤ−１軸結合パートナー（すなわち、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２）とその結合パートナーの何れか１つ又は複数との相互作用を阻害する分子を指し、ＰＤ−１シグナル伝達軸上のシグナル伝達から生じるＴ細胞機能不全を除去し、結果としてＴ細胞機能（例えば、増殖、サイトカイン産生、標的細胞死滅）を回復又は増強させる結果となる。本明細書で使用する場合、ＰＤ−１軸結合アンタゴニストには、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストが含まれる。
【００５９】
用語「ＰＤ−１アンタゴニスト」とは、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２などその結合パートナーのうち１つ又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する分子を指す。幾つかの実施態様では、ＰＤ−１アンタゴニストは、ＰＤ−１のその結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な一態様では、ＰＤ−１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２へのＰＤ−１の結合を阻害する。例えば、ＰＤ−１アンタゴニストには、ＰＤ−１と、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＰＤ−Ｌ２との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する、抗ＰＤ−１抗体、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及び他の分子が含まれる。ＰＤ−１アンタゴニストは、ＰＤ−１に結合するアンタゴニスト（本明細書ではＰＤ−１結合アンタゴニストとも呼ばれる）及びＰＤ−１の発現を減少させる分子、例えば本明細書の他の場所に記載されるサイレンシング因子を含む。
【００６０】
一実施態様では、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗原認識に対するエフェクター応答を増強するようにＴリンパ球上に発現されたＰＤ−１細胞表面タンパク質によって媒介されるか又はそれを介した負の共刺激シグナルを減少させる。
【００６１】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１アンタゴニストは、イムノアドヘシン（例えば、定常領域（例えば、免疫グロブリン配列のＦｃ領域）に融合されたＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の細胞外又はＰＤ−１結合部分を含むイムノアドヘシン）である。幾つかの実施態様では、ＰＤ−１アンタゴニストはＡＭＰ−２２４である。Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られるＡＭＰ−２２４は、国際公開第２０１０／０２７８２７号及び国際公開第２０１１／０６６３４２号に記載のＰＤ−Ｌ２−Ｆｃ融合可溶性受容体である。
【００６２】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１アンタゴニストは、抗ＰＤ−１抗体（例えば、ヒト抗体、ヒト化抗体、又はキメラ抗体）である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体はモノクローナル抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体はヒト化抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体はヒト抗体である。
【００６３】
幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６、Ｍｅｒｃｋ  ３４７５及びＣＴ−０１１からなる群から選択される。
【００６４】
幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６（その全体が本明細書に組み込まれる国際公開第２００６／１２１１６８号に記載されている）又はその抗原結合断片である。「ＭＤＸ−１１０６」の別名には、ＭＤＸ−１１０６−０４、ＯＮＯ−４５３８、ＢＭＳ−９３６５５８、ニボルマブ、オプジーボ（登録商標）などが含まれる。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−１抗体はニボルマブ（ＣＡＳ登録番号：９４６４１４−９４−４）である。他の実施態様では、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＤＸ−１１０６に結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０６と競合する抗体である。
【００６５】
なお更なる実施態様において、ＰＤ−１アンタゴニストとして有用な抗ＰＤ−１抗体は、配列番号２３からの重鎖アミノ酸配列を含む重鎖、及び／又は配列番号２４からの軽鎖アミノ酸配列を含む軽鎖を含む。現在開示されている組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−１抗体は、重鎖及び／又は軽鎖配列を含む抗ＰＤ−１抗体であってもよく、
ここで、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列：ＱＶＱＬＶＥＳＧＧＧＶＶＱＰＧＲＳＬＲＬＤＣＫＡＳＧＩＴＦＳＮＳＧＭＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＶＩＷＹＤＧＳＫＲＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＲＤＮＳＫＮＴＬＦＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＴＮＤＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＣＳＲＳＴＳＥＳＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＫＴＹＴＣＮＶＤＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＲＶＥＳＫＹＧＰＰＣＰＰＣＰＡＰＥＦＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＱＥＤＰＥＶＱＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＦＮＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＧＬＰＳＳＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＱＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＲＬＴＶＤＫＳＲＷＱＥＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＬＧＫ（配列番号２３）に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％配列同一性を有し、又は
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列：ＥＩＶＬＴＱＳＰＡＴＬＳＬＳＰＧＥＲＡＴＬＳＣＲＡＳＱＳＶＳＳＹＬＡＷＹＱＱＫＰＧＱＡＰＲＬＬＩＹＤＡＳＮＲＡＴＧＩＰＡＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＥＰＥＤＦＡＶＹＹＣＱＱＳＳＮＷＰＲＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号２４）に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％配列同一性を有する。
【００６６】
他の実施態様において、抗ＰＤ−１抗体は、ＭＫ−３４７５、ＳＣＨ−９００４７５、ペムブロリズマブ、ランブロリズマブ及びキイトルーダ（登録商標）（ＣＡＳ登録番号：１３７４８５３−９１−４）としても知られ（かつ国際公開第２００９／１１４３３５号及び米国特許第８３５４５０９号に記載され、それらの各々は参照により本明細書に組み込まれる）Ｍｅｒｃｋ  ３４７５であるか又はその抗原結合断片である。他の実施態様では、抗ＰＤ−１抗体は、Ｍｅｒｃｋ  ３４７５に結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭｅｒｃｋ  ３４７５と競合する抗体である。
【００６７】
更に他の実施態様では、現在開示されている組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−１抗体は、ｈＢＡＴ、ｈＢＡＴ−１又はピディリズマブとしても知られ（かつ参照により本明細書に組み込まれる国際公開第２００９／１０１６１１号に記載される）ＣＴ−０１１であるか又はその抗原結合断片である。他の実施態様では、抗ＰＤ−１抗体は、ＣＴ−０１１に結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＣＴ−０１１と競合する抗体である。
【００６８】
抗ＰＤ−１抗体は、ヒト又はマウス定常領域を含むことができる。幾つかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。他の実施態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。
【００６９】
幾つかの実施態様では、抗ＰＤ−１抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。これらの実施態様の幾つかにおいて、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレス（effector-less）Ｆｃ突然変異」又はアグリコシル化（aglycosylation）に起因する。幾つかの実施態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【００７０】
本開示の組成物及び方法において有用なＰＤ−１軸アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストを含み得る。用語「ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト」とは、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１などその結合パートナーのうち１つ又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する分子を指す。幾つかの実施態様では、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１のその結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様では、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１及び／又はＢ７−１へのＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する。
【００７１】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストには、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１、Ｂ７−１などその結合パートナーのうち１つ又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及び他の分子が含まれる。ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ１に結合する分子（本明細書ではＰＤ−Ｌ１結合アンタゴニストとも呼ばれる）及びＰＤ−Ｌ１の発現を減少させる分子、例えば本明細書の他の場所に記載されるサイレンシング因子を含む。
【００７２】
一実施態様では、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは、抗原認識に対するエフェクター応答を増強するようにＴリンパ球上に発現されたＰＤ−１細胞表面タンパク質によって媒介されるか又はそれを介した負の共刺激シグナルを減少させる。
【００７３】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは、イムノアドヘシン、例えば免疫グロブリン配列の定常ドメイン（例えば、Ｆｃ）に融合したＰＤ−１の細胞外又はＰＤ−Ｌ１結合部分を含むポリペプチドである。
【００７４】
幾つかの実施態様では、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストは抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はモノクローナル抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はヒト化抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体はヒト抗体である。
【００７５】
現在開示されている組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体の非限定的な例及びその作製方法は、ＰＣＴ特許出願ＷＯ２０１０／０７７６３４Ａ１に記載されており、これは参照することにより本書に組み込まれる。
幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＭＤＸ−１１０５、及びＭＥＤＩ４７３６からなる群から選択される。
【００７６】
幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１は、ＢＭＳ−９３６５５９としても知られているＭＤＸ−１１０５抗体（これは参照によりその全体が本明細書に組み込まれる国際公開第２００７／００５８７４号に記載されている）又はその抗原結合断片である。更に他の実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＭＤＸ−１１０５に結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−Ｌ１への結合についてＭＤＸ−１１０５と競合する抗体である。
【００７７】
他の実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＭＥＤＩ４７３６（これは国際公開第２０１１／０６６３８９号及び米国特許出願公開第２０１３／０３４５５９号に記載されており、これらの各々は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）又はその抗原結合断片である。更に他の実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＭＥＤＩ４７３６に結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−Ｌ１への結合についてＭＥＤＩ４７３６と競合する抗体である。
【００７８】
一実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖可変領域ポリペプチドを含み、ここで、
（ａ）ＨＶＲ−Ｈ１配列は、ＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨ（配列番号２９）であり；
（ｂ）ＨＶＲ−Ｈ２配列は、ＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号３０）であり；
（ｃ）ＨＶＲ−Ｈ３配列は、ＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号３１）であり；
ここで更に、Ｘ１はＤ又はＧであり；Ｘ２はＳ又はＬであり；Ｘ３はＴ又はＳである。
【００７９】
一つの特定の態様において、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。別の態様では、ポリペプチドは、式：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）に従う、ＨＶＲ間に並置された可変領域重鎖フレームワーク配列を更に含む。更に別の態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。更なる態様では、フレームワーク配列は、ＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、フレームワーク配列のうち少なくとも１つは以下である：
ＨＣ−ＦＲ１は、ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ（配列番号１５）であり、
ＨＣ−ＦＲ２は、ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ（配列番号１６）であり、
ＨＣ−ＦＲ３は、ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ（配列番号１７）であり、
ＨＣ−ＦＲ４は、ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号１８）である。
【００８０】
なお更なる態様では、重鎖ポリペプチドは、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含む可変領域軽鎖と更に組み合わされ、ここで、
（ａ）ＨＶＲ−Ｌ１配列は、ＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号３２）であり；
（ｂ）ＨＶＲ−Ｌ２配列は、ＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓ（配列番号３３）であり；
（ｃ）ＨＶＲ−Ｌ３配列は、ＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔ（配列番号３４）であり；
ここで、Ｘ４はＤ又はＶであり；Ｘ５はＶ又はＩであり；Ｘ６はＳ又はＮであり；Ｘ７はＡ又はＦであり；Ｘ８はＶ又はＬであり；Ｘ９はＦ又はＴであり；Ｘ１０はＹ又はＡであり；Ｘ１１はＹ、Ｇ、Ｆ又はＳであり；Ｘ１２はＬ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３はＹ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４はＨ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５はＡ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。
なお更なる態様では、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。なお更なる態様では、軽鎖は、式：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）に従う、ＨＶＲ間に並置された可変領域軽鎖フレームワーク配列を更に含む。なお更なる態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。なお更なる態様では、フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、フレームワーク配列のうち少なくとも１つは以下である：
ＬＣ−ＦＲ１は、ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ（配列番号１９）であり、
ＬＣ−ＦＲ２は、ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ（配列番号２０）であり、
ＬＣ−ＦＲ３は、ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ（配列番号２１）であり、
ＬＣ−ＦＲ４は、ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号２２）である。
【００８１】
別の実施態様では、本開示の組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含み、ここで、
（ａ）重鎖はＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３を含み、ここで更に、
（ｉ）ＨＶＲ−Ｈ１配列は、ＧＦＴＦＳＸ１ＳＷＩＨ（配列番号２９）であり、
（ｉｉ）ＨＶＲ−Ｈ２配列は、ＡＷＩＸ２ＰＹＧＧＳＸ３ＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号３０）であり、
（ｉｉｉ）ＨＶＲ−Ｈ３配列は、ＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号３１）であり、
（ｂ）軽鎖はＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３を含み、ここで更に、
（ｉ）ＨＶＲ−Ｌ１配列は、ＲＡＳＱＸ４Ｘ５Ｘ６ＴＸ７Ｘ８Ａ（配列番号３２）であり、
（ｉｉ）ＨＶＲ−Ｌ２配列は、ＳＡＳＸ９ＬＸ１０Ｓ（配列番号３３）であり、
（ｉｉｉ）ＨＶＲ−Ｌ３配列は、ＱＱＸ１１Ｘ１２Ｘ１３Ｘ１４ＰＸ１５Ｔ（配列番号３４）であり；
更にここで、Ｘ１はＤ又はＧであり；Ｘ２はＳ又はＬであり；Ｘ３はＴ又はＳであり；Ｘ４はＤ又はＶであり；Ｘ５はＶ又はＩであり；Ｘ６はＳ又はＮであり；Ｘ７はＡ又はＦであり；Ｘ８はＶ又はＬであり；Ｘ９はＦ又はＴであり；Ｘ１０はＹ又はＡであり；Ｘ１１はＹ、Ｇ、Ｆ又はＳであり；Ｘ１２はＬ、Ｙ、Ｆ又はＷであり；Ｘ１３はＹ、Ｎ、Ａ、Ｔ、Ｇ、Ｆ又はＩであり；Ｘ１４はＨ、Ｖ、Ｐ、Ｔ又はＩであり；Ｘ１５はＡ、Ｗ、Ｒ、Ｐ又はＴである。
【００８２】
特定の態様において、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴである。別の態様では、Ｘ４はＤであり；Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり；Ｘ１５はＡである。更に別の態様において、Ｘ１はＤであり；Ｘ２はＳであり、Ｘ３はＴであり、Ｘ４はＤであり、Ｘ５はＶであり；Ｘ６はＳであり；Ｘ７はＡであり；Ｘ８はＶであり；Ｘ９はＦであり；Ｘ１０はＹであり；Ｘ１１はＹであり；Ｘ１２はＬであり；Ｘ１３はＹであり；Ｘ１４はＨであり、Ｘ１５はＡである。
【００８３】
更なる態様において、重鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）を含み、軽鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）を含む。なお更なる態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。更なる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＨＣ−ＦＲ１  ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ  （配列番号１５）
ＨＣ−ＦＲ２  ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ  （配列番号１６）
ＨＣ−ＦＲ３  ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ  （配列番号１７）
ＨＣ−ＦＲ４  ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ  （配列番号１８）．
【００８４】
なお更なる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＬＣ−ＦＲ１  ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ  （配列番号１９）
ＬＣ−ＦＲ２  ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ  （配列番号２０）
ＬＣ−ＦＲ３  ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ  （配列番号２１）
ＬＣ−ＦＲ４  ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ  （配列番号２２）．
【００８５】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト又はマウス定常領域を更に含むことができる。幾つかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。他の実施態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。
【００８６】
幾つかの実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。これらの実施態様の幾つかにおいて、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレスＦｃ突然変異」又はアグリコシル化に起因する。幾つかの実施態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【００８７】
更に別の実施態様では、本開示の組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含み、ここで、
（ａ）重鎖は、ＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨ（配列番号３５）、ＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧ（配列番号３６）及びＲＨＷＰＧＧＦＤＹ（配列番号３１）とそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｈ１、ＨＶＲ−Ｈ２及びＨＶＲ−Ｈ３配列を更に含み、又は
（ｂ）軽鎖は、ＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡ（配列番号３７）、ＳＡＳＦＬＹＳ（配列番号３８）及びＱＱＹＬＹＨＰＡＴ（配列番号３９）とそれぞれ少なくとも８５％の配列同一性を有する、ＨＶＲ−Ｌ１、ＨＶＲ−Ｌ２及びＨＶＲ−Ｌ３配列を更に含む。
【００８８】
特定の態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。別の態様において、重鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）を含み、軽鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）を含む。更に別の態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。更なる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＨＣ−ＦＲ１  ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ  （配列番号１５）
ＨＣ−ＦＲ２  ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ  （配列番号１６）
ＨＣ−ＦＲ３  ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ  （配列番号１７）
ＨＣ−ＦＲ４  ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ  （配列番号１８）．
【００８９】
なお更なる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＬＣ−ＦＲ１  ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ  （配列番号１９）
ＬＣ−ＦＲ２  ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ  （配列番号２０）
ＬＣ−ＦＲ３  ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ  （配列番号２１）
ＬＣ−ＦＲ４  ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ  （配列番号２２）．
【００９０】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト又はマウス定常領域を更に含むことができる。幾つかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。他の実施態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。
【００９１】
幾つかの実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。これらの実施態様の幾つかにおいて、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレスＦｃ突然変異」又はアグリコシル化に起因する。幾つかの実施態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【００９２】
抗体ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０（配列番号２５及び２６にそれぞれ示される重鎖及び軽鎖可変領域配列）は、国際公開第２０１０／０７７６３４Ａ１号に記載の抗ＰＤ−Ｌ１である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０抗体又はその抗原結合断片である。他の実施態様では、本開示の組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１は、ＹＷ２４３．５５Ｓ７０に結合することができるエピトープに結合するか、又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−Ｌ１への結合についてＹＷ２４３．５５．Ｓ７０と競合する。
【００９３】
更に別の実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含み、ここで、
（ａ）重鎖可変領域配列は、重鎖可変領域配列：ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ（配列番号２５）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有し、又は
（ｂ）軽鎖可変領域配列は、軽鎖可変領域配列：ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号２６）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【００９４】
特定の態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。別の態様において、重鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）を含み、軽鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）を含む。更に別の態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。更なる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＨＣ−ＦＲ１  ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ  （配列番号１５）
ＨＣ−ＦＲ２  ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ  （配列番号１６）
ＨＣ−ＦＲ３  ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ  （配列番号１７）
ＨＣ−ＦＲ４  ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ  （配列番号１８）．
【００９５】
なお更なる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＬＣ−ＦＲ１  ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ  （配列番号１９）
ＬＣ−ＦＲ２  ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ  （配列番号２０）
ＬＣ−ＦＲ３  ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ  （配列番号２１）
ＬＣ−ＦＲ４  ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ  （配列番号２２）．
【００９６】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト又はマウス定常領域を更に含むことができる。幾つかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。他の実施態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。
【００９７】
幾つかの実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。これらの実施態様の幾つかにおいて、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレスＦｃ突然変異」又はアグリコシル化に起因する。幾つかの実施態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【００９８】
他の実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＭＰＤＬ３２８０Ａ（これは国際公開第２０１０／０７７６３４号に記載されており、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）又はその抗原結合断片である。更に他の実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ＭＰＤＬ３２８０Ａに結合することができるエピトープに結合する抗体であるか又は競合的結合アッセイにおいてＰＤ−Ｌ１への結合についてＭＰＤＬ３２８０Ａと競合する抗体である。
【００９９】
別の更なる実施態様では、本開示の組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、重鎖及び軽鎖可変領域配列を含み、ここで、
（ａ）重鎖可変領域配列は、重鎖可変領域配列：ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳ（配列番号２７）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有し、又は
（ｂ）軽鎖可変領域配列は、軽鎖可変領域配列：ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ（配列番号２６）に対して少なくとも８５％の配列同一性を有する。
【０１００】
特定の態様では、この配列同一性は、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％又は１００％である。別の態様において、重鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＨＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｈ１）−（ＨＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｈ２）−（ＨＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｈ３）−（ＨＣ−ＦＲ４）を含み、軽鎖可変領域は、ＨＶＲ間に並置された１つ又は複数のフレームワーク配列：（ＬＣ−ＦＲ１）−（ＨＶＲ−Ｌ１）−（ＬＣ−ＦＲ２）−（ＨＶＲ−Ｌ２）−（ＬＣ−ＦＲ３）−（ＨＶＲ−Ｌ３）−（ＬＣ−ＦＲ４）を含む。更に別の態様では、フレームワーク配列はヒトコンセンサスフレームワーク配列に由来する。更なる態様において、重鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔサブグループＩ、ＩＩ、又はＩＩＩ配列に由来する。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列はＶＨサブグループＩＩＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、重鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＨＣ−ＦＲ１  ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳ  （配列番号１５）
ＨＣ−ＦＲ２  ＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶ  （配列番号１６）
ＨＣ−ＦＲ３  ＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲ  （配列番号１７）
ＨＣ−ＦＲ４  ＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＡ  （配列番号２８）．
【０１０１】
なお更なる態様において、軽鎖フレームワーク配列は、ＫａｂａｔカッパＩ、ＩＩ、ＩＩ又はＩＶサブグループ配列に由来する。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列は、ＶＬカッパＩコンセンサスフレームワークである。なお更なる態様では、軽鎖フレームワーク配列の１つ又は複数は以下である：
ＬＣ−ＦＲ１  ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣ  （配列番号１９）
ＬＣ−ＦＲ２  ＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹ  （配列番号２０）
ＬＣ−ＦＲ３  ＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣ  （配列番号２１）
ＬＣ−ＦＲ４  ＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲ  （配列番号２２）．
【０１０２】
なお更なる実施態様において、本開示の組成物及び方法において有用な抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、配列番号４０からの重鎖アミノ酸配列を含む重鎖、及び／又は配列番号４１からの軽鎖アミノ酸配列を含む軽鎖を含む。更に別の実施態様では、抗ＰＤ−１抗体は、重鎖及び軽鎖配列を含み、ここで、
（ａ）重鎖配列は、重鎖配列：ＥＶＱＬＶＥＳＧＧＧＬＶＱＰＧＧＳＬＲＬＳＣＡＡＳＧＦＴＦＳＤＳＷＩＨＷＶＲＱＡＰＧＫＧＬＥＷＶＡＷＩＳＰＹＧＧＳＴＹＹＡＤＳＶＫＧＲＦＴＩＳＡＤＴＳＫＮＴＡＹＬＱＭＮＳＬＲＡＥＤＴＡＶＹＹＣＡＲＲＨＷＰＧＧＦＤＹＷＧＱＧＴＬＶＴＶＳＳＡＳＴＫＧＰＳＶＦＰＬＡＰＳＳＫＳＴＳＧＧＴＡＡＬＧＣＬＶＫＤＹＦＰＥＰＶＴＶＳＷＮＳＧＡＬＴＳＧＶＨＴＦＰＡＶＬＱＳＳＧＬＹＳＬＳＳＶＶＴＶＰＳＳＳＬＧＴＱＴＹＩＣＮＶＮＨＫＰＳＮＴＫＶＤＫＫＶＥＰＫＳＣＤＫＴＨＴＣＰＰＣＰＡＰＥＬＬＧＧＰＳＶＦＬＦＰＰＫＰＫＤＴＬＭＩＳＲＴＰＥＶＴＣＶＶＶＤＶＳＨＥＤＰＥＶＫＦＮＷＹＶＤＧＶＥＶＨＮＡＫＴＫＰＲＥＥＱＹＡＳＴＹＲＶＶＳＶＬＴＶＬＨＱＤＷＬＮＧＫＥＹＫＣＫＶＳＮＫＡＬＰＡＰＩＥＫＴＩＳＫＡＫＧＱＰＲＥＰＱＶＹＴＬＰＰＳＲＥＥＭＴＫＮＱＶＳＬＴＣＬＶＫＧＦＹＰＳＤＩＡＶＥＷＥＳＮＧＱＰＥＮＮＹＫＴＴＰＰＶＬＤＳＤＧＳＦＦＬＹＳＫＬＴＶＤＫＳＲＷＱＱＧＮＶＦＳＣＳＶＭＨＥＡＬＨＮＨＹＴＱＫＳＬＳＬＳＰＧＫ（配列番号４０）に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有し、又は
（ｂ）軽鎖配列は、軽鎖配列：ＤＩＱＭＴＱＳＰＳＳＬＳＡＳＶＧＤＲＶＴＩＴＣＲＡＳＱＤＶＳＴＡＶＡＷＹＱＱＫＰＧＫＡＰＫＬＬＩＹＳＡＳＦＬＹＳＧＶＰＳＲＦＳＧＳＧＳＧＴＤＦＴＬＴＩＳＳＬＱＰＥＤＦＡＴＹＹＣＱＱＹＬＹＨＰＡＴＦＧＱＧＴＫＶＥＩＫＲＴＶＡＡＰＳＶＦＩＦＰＰＳＤＥＱＬＫＳＧＴＡＳＶＶＣＬＬＮＮＦＹＰＲＥＡＫＶＱＷＫＶＤＮＡＬＱＳＧＮＳＱＥＳＶＴＥＱＤＳＫＤＳＴＹＳＬＳＳＴＬＴＬＳＫＡＤＹＥＫＨＫＶＹＡＣＥＶＴＨＱＧＬＳＳＰＶＴＫＳＦＮＲＧＥＣ（配列番号４１）に対して少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％  少なくとも９８％、少なくとも９９％又は１００％の配列同一性を有する。
【０１０３】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、ヒト又はマウス定常領域を更に含むことができる。幾つかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。他の実施態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。これらの実施態様の幾つかにおいて、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。
【０１０４】
幾つかの実施態様では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。これらの実施態様の幾つかにおいて、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレスＦｃ突然変異」又はアグリコシル化に起因する。幾つかの実施態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１０５】
他の実施態様において、組成物及び方法において有用なＰＤ−１軸アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストを含む。用語「ＰＤ−Ｌ２アンタゴニスト」とは、ＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１などその結合パートナーのうち１つ又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する分子を指す。幾つかの実施態様では、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２のその結合パートナーへの結合を阻害する分子である。具体的な態様では、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、ＰＤ−１へのＰＤ−Ｌ２の結合を阻害する。幾つかの実施態様において、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストには、ＰＤ−Ｌ２と、ＰＤ−１などその結合パートナーのうち１つ又は複数との相互作用から生じるシグナル伝達を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する、抗ＰＤ−Ｌ２抗体、その抗原結合断片、イムノアドヘシン、融合タンパク質、オリゴペプチド及び他の分子が含まれる。ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、ＰＤ−Ｌ２に結合する分子（本明細書ではＰＤ−Ｌ２結合アンタゴニストとも呼ばれる）及びＰＤ−Ｌ２の発現を減少させる分子、例えば本明細書の他の場所に記載されるサイレンシング因子を含む。
【０１０６】
一実施態様では、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、抗原認識に対するエフェクター応答を増強するようにＴリンパ球上に発現されたＰＤ−１細胞表面タンパク質によって媒介されるか又はそれを介した負の共刺激シグナルを減少させる。
【０１０７】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、イムノアドヘシン、例えば免疫グロブリン配列の定常ドメイン（例えば、Ｆｃ）に融合したＰＤ−１の細胞外又はＰＤ−Ｌ２結合部分を含むポリペプチドである。
【０１０８】
幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ２抗体はモノクローナル抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ２抗体は、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ２抗体はヒト化抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＰＤ−Ｌ２抗体はヒト抗体である。
【０１０９】
更に特定の態様において、本明細書に記載の抗体（抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体など）は、ヒト又はマウス定常領域を更に含む。更に別の態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４からなる群から選択される。更に特定の態様において、ヒト定常領域はＩｇＧ１である。更に別の態様において、マウス定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２Ａ、ＩｇＧ２Ｂ、ＩｇＧ３からなる群から選択される。更なる態様において、マウス定常領域はＩｇＧ２Ａである。なお更なる特定の態様において、抗体は、低減した又は最少のエフェクター機能を有する。なお更なる特定の態様において、最小限のエフェクター機能は、原核細胞における産生に起因する。更に特定の態様において、最少のエフェクター機能は、「エフェクターレスＦｃ突然変異」又はアグリコシル化に起因する。更なる態様において、エフェクターレスＦｃ突然変異は、定常領域におけるＮ２９７Ａ又はＤ２６５Ａ／Ｎ２９７Ａ置換である。
【０１１０】
更なる態様において、本明細書に記載の抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体の何れかをコードする核酸が本明細書において提供される。幾つかの実施態様において、核酸は更に、記載された抗ＰＤ−Ｌ１、抗ＰＤ−１又は抗ＰＤ−Ｌ２の何れかをコードする核酸の発現に適したベクターを含む。更に特定の態様において、ベクターは更に、核酸の発現に適した宿主細胞を含む。更に特定の態様において、宿主細胞は真核細胞又は原核細胞である。更に特定の態様において、真核細胞はチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）のような哺乳動物細胞である。
【０１１１】
抗体又はその抗原結合断片は、当技術分野で公知の方法を用いて、例えば、このような抗体を産生するのに適した条件下で、発現に適した形態で上記の抗ＰＤ−Ｌ１、抗ＰＤ−１又は抗ＰＤ−Ｌ２抗体の何れかをコードする核酸を含む宿主細胞を培養し、その抗体を回収することを含む方法によって作製することができる。
【０１１２】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト、又はＰＤ−Ｌ２アンタゴニストは、オリゴペプチドを含む。「ＰＤ−１オリゴペプチド」、「ＰＤ−Ｌ１オリゴペプチド」又は「ＰＤ−Ｌ２オリゴペプチド」は、本明細書に記載されるように、それぞれ受容体、リガンド又はシグナル伝達成分を含む、それぞれＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２陰性共刺激ポリペプチドに特異的に結合するオリゴペプチドである。かかるオリゴペプチドは、公知のオリゴペプチド合成方法を使用して化学的に合成され得、又は組み換えテクノロジーを使用して調製若しくは精製され得る。かかるオリゴペプチドは、通常、少なくとも約５アミノ酸長、あるいは少なくとも約６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、又は１００アミノ酸長又はそれ超である。かかるオリゴペプチドは、周知の技術を使用して同定され得る。これに関して、ポリペプチド標的に特異的に結合することが可能なオリゴペプチドについてオリゴペプチドライブラリーをスクリーニングするための技術が、当該技術分野で周知であることに留意されたい（例えば、米国特許第５５５６７６２号、第５７５０３７３号、第４７０８８７１号、第４８３３０９２号、第５２２３４０９号、第５４０３４８４号、第５５７１６８９号、第５６６３１４３号；ＰＣＴ公報番号ＷＯ８４／０３５０６及びＷＯ８４／０３５６４；Geysenet al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 81:39984002 (1984); Geysen et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 82:178182 (1985); Geysen et al., in Synthetic Peptides as Antigens, 130-149 (1986); Geysen et al., J. Immunol. Meth., 102:259274 (1987); Schoofs et al., J. Immunol., 140:611616 (1988), Cwirla, S. E. et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 87:6378 (1990); Lowman, H.B. et al. Biochemistry, 30:10832 (1991); Clackson, T. et al. Nature, 352: 624 (1991); Marks, J. D. et al., J. Mol. Biol., 222:581 (1991); Kang, A.S. et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 88:8363 (1991)、及びSmith, G. P., Current Opin. Biotechnol., 2:668 (1991)を参照のこと）。
【０１１３】
Ｂ．ＨＰＫ１アンタゴニスト
造血前駆細胞キナーゼ１又はＨＰＫ１（マイトジェン活性化プロテインキナーゼキナーゼキナーゼキナーゼ１又はＭＡＰ４Ｋ１とも呼ばれる）は、Ｓｔｅ２０関連セリン／トレオニンキナーゼの胚中心キナーゼサブファミリーのメンバーである。ＨＰＫ１ポリヌクレオチド及びポリペプチドは、当技術分野で公知である（Hu et al. (1996) Genes Dev. 10: 2251-2264、これはその全体が参照により本明細書に組み込まれる）。ＨＰＫ１ポリヌクレオチド及びポリペプチドの非限定的な例は、配列番号１１（ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿００７１８１．５のヌクレオチド１４１−２６４２）に記載のヒトＨＰＫ１ポリヌクレオチド及び配列番号１２に記載のコードされたヒトＨＰＫ１ポリペプチド（登録番号ＮＰ＿００９１１２．１）を含む。ヒトにはＨＰＫ１のより短い８２１アミノ酸アイソフォームが存在し、そのコード配列及びアミノ酸配列はそれぞれ配列番号１３及び１４に示されている（それぞれ、ＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＭ＿００１０４２６００．２及びＧｅｎＢａｎｋ登録番号ＮＰ＿００１０３６０６５．１ののヌクレオチド１４１−２６０６）。
【０１１４】
ＨＰＫ１ポリペプチドは、種々の保存された構造モチーフを含む。参照を容易にするために、そのようなモチーフは、それらが、配列番号１２に示され、８３３個のアミノ酸残基を含み、図１に示される更に長いヒトＨＰＫ１アイソフォームに関連するように議論されるであろう。ＨＰＫ１ポリペプチドは、アミノ酸残基２３−４６からのＡＴＰ結合部位を含む、アミノ酸残基１７−２９３にわたるアミノ末端のＳｔｅ２０様キナーゼドメインを含む。キナーゼドメインには、ＣｒｋＬ、Ｇｒｂ２、ＨＩＰ−５５、Ｇａｄｓ、Ｎｃｋ及びＣｒｋなどのＳＨ３含有タンパク質の結合部位として機能する４つのプロリンリッチ（ＰＲ）モチーフが続く。４つのＰＲモチーフは、アミノ酸残基３０８−４０７，３９４−４０２，４３２−４４３及び４６８−４７７にそれぞれ及ぶ。ＨＰＫ１は、ＴＣＲ又はＢＣＲ刺激に応答してリン酸化され、活性化される。ＰＲ１とＰＲ２との間に位置する３８１位のチロシンのＴＣＲ及びＢＣＲ誘導性リン酸化は、ＳＬＰ−７６又はＢＬＮＫ  ＳＨ２ドメインを介してＴ細胞のＳＬＰ−７６又はＢ細胞のＢＬＮＫへの結合を媒介し、キナーゼの活性化に必要とされる。ＨＰＫ１のＣ−末端に見出されるシトロン相同性ドメインは、およそ４９５−８００残基に及んでおり、調節ドメインとして作用し、巨大分子相互作用に関与している可能性がある。
【０１１５】
ＨＰＫ１は出生後全ての胚組織で発現するが、その発現は主として造血器官及び細胞に限定される。ＨＰＫ１は、ＭＥＫＫ１、ＭＬＫ３及びＴＡＫ１を含むＭＡＰ３Ｋタンパク質をリン酸化及び活性化することによってＭＡＰ４Ｋとして機能し、ＭＡＰＫ  Ｊｎｋの活性化を導く。
【０１１６】
ＨＰＫ１は、Ｔ細胞応答及びＢ細胞応答の負の制御因子である。Ｔ細胞では、ＨＰＫ１はＳｅｒ３７６でＳＬＰ７６を（Di Bartolo et al. (2007) JEM 204:681-691）、Ｔｈｒ２５４でＧａｄｓをリン酸化することによりシグナル伝達マイクロクラスターの持続性を低減させることによりＴ細胞活性化を負に制御し、リン酸化されたＳＬＰ７６及びＧａｄｓに結合する１４−３−３タンパク質の補充をもたらし、ＬＡＴ含有マイクロクラスターからＳＬＰ７６−Ｇａｄｓ−１４−３−３複合体を放出する（Lasserre et al. (2011) J Cell Biol 195(5):839-853）と考えられている。ＨＰＫ１はまた、腫瘍によってしばしば分泌されるプロスタグランジンＥ２に応答して活性化され、免疫系からの腫瘍細胞の逃避の一因となる。
【０１１７】
現在開示されている組成物は、免疫応答を増強し、腫瘍増殖を阻害することによってがんを治療するために使用することができるＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの両方を含む。
【０１１８】
本明細書中で使用される場合、「ＨＰＫ１アンタゴニスト」は、ＨＰＫ１の生物活性（例えば、セリン／トレオニンキナーゼ活性、ＴＣＲ活性化に際してのＴＣＲ複合体への動員、ＳＬＰ７６などのタンパク質結合パートナーとの相互作用）の１つ又は複数を低減させるか、阻害するか、さもなければ減少させる分子である。ＨＰＫ１アンタゴニストを用いる拮抗作用は、必ずしもＨＰＫ１活性の完全な排除を示すものではない。代わりに、活性は、例えば適切な対照と比較して、ＨＰＫ１の活性の少なくとも約５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％１００％の減少を含む統計的に有意な量だけ減少する可能性がある。幾つかの実施態様において、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１のセリン／トレオニンキナーゼ活性を低減させるか、阻害するか、さもなければ減少させる。これらの実施態様の幾つかにおいて、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＳＬＰ７６及び／又はＧａｄｓのＨＰＫ１媒介性リン酸化を低減、阻害又は減少させる。
【０１１９】
本明細書に示すように、ＰＤ１軸アンタゴニストと組み合わせた場合のＨＰＫ１の任意の阻害は、優れた抗腫瘍効果を提供する。マイトジェン活性化プロテインキナーゼキナーゼキナーゼキナーゼ１アンタゴニスト又はＭＡＰ４Ｋ１アンタゴニストとしても同定され得る有用なＨＰＫ１アンタゴニストには、上述されるような、かつ当技術分野における任意のアッセイ方法によって決定される阻害を示すものを含む。特異的ＨＰＫ１阻害剤には、本明細書の他の箇所に記載されるＭＣ３８モデルにおいて阻害活性を示すものが含まれる。特に有用な実施態様では、ＨＰＫ１阻害剤は、本明細書の他の箇所に記載される小分子阻害剤である。そのような阻害剤の多くは、既知の化合物である。既知の化合物の日常的なスクリーニングによってＨＰＫ１の阻害剤である化合物を同定することができる。化合物には、酵素のヒンジ領域に結合するヘテロアリール化合物が含まれる。ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１に直接的又は間接的に結合してその活性を阻害することができ、又はＨＰＫ１アンタゴニストは、本明細書の他の箇所でより詳細に記載されるＨＰＫ１サイレンシング因子など、ＨＰＫ１の発現を低減させ又は阻害するように機能し得る。
【０１２０】
例えば、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１の生物活性を減少させ、遮断、阻害、抑制又は干渉する抗ＨＰＫ１細胞内抗体及び他の分子を含む。
【０１２１】
ＨＰＫ１アンタゴニストは、有機又は無機化合物（すなわちヘテロ有機化合物及び有機金属化合物を含む）であり得る小分子とすることができる。ＨＰＫ１アンタゴニストは、ペプチド、ペプチド模倣物、アミノ酸、アミノ酸類似体、ポリヌクレオチド、ポリヌクレオチド類似体、ヌクレオチド、ヌクレオチド類似体、又は脂質であってもよい。幾つかの実施態様において、小分子は、１モルあたり約１０，０００、５，０００、１，０００又は５００グラム未満の重量を有する。
【０１２２】
更に、ＨＰＫ１アンタゴニストは、特異的ＨＰＫ１アンタゴニストであってもなくてもよい。特異的ＨＰＫ１アンタゴニストは、任意の他のタンパク質（例えば、他のセリン／スレオニンキナーゼ）に対するアンタゴニストの阻害効果よりも統計的に大きい量だけ、ＨＰＫ１の生物活性を低減させる。特定の実施態様において、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１のセリン／トレオニンキナーゼ活性を特異的に阻害する。これらの実施態様の幾つかにおいて、ＨＰＫ１に対するＨＰＫ１アンタゴニストのＩＣ５０は、他のセリン／スレオニンキナーゼ又は他の型のキナーゼ（例えば、チロシンキナーゼ）に対するＨＰＫ１アンタゴニストのＩＣ５０の約９０％、８０％、７０％、６０％、５０％、４０％、３０％、２０％、１０％、０．１％、０．０１％、０．００１％、又はそれ以下である。
【０１２３】
ＨＰＫ１のセリン−スレオニンキナーゼ活性を阻害するＨＰＫ１のアンタゴニストは、基質（ＡＴＰ又はタンパク質基質）の結合を妨げる競合的阻害剤、基質（ＡＴＰ又はタンパク質基質）が結合しているか否かにかかわらず酵素に結合する非競合的阻害剤、又は基質（ＡＴＰ及びタンパク質基質）に一旦結合した酵素にのみ結合する非競合的阻害剤であって良い。ＨＰＫ１アンタゴニストは、活性部位以外のＨＰＫ１上の部位に結合するアロステリック阻害剤であってもよい。
【０１２４】
アンタゴニストは、基質結合ドメイン（ＡＴＰ−結合ドメイン又はタンパク質基質結合ドメイン）内で結合することにより、基質（ＡＴＰ又はタンパク質基質）の結合を遮断することにより競合的阻害剤として機能し得る。あるいは、競合的阻害剤は、アロステリック阻害剤として機能し、遊離酵素の基質結合部位の外側の部位に結合し、基質（ＡＴＰ又はタンパク質基質）の結合を遮断することができる。
【０１２５】
幾つかの実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストはＨＰＫ１の競合的阻害剤である。これらの実施態様の幾つかにおいて、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１が活性コンフォメーションである場合にＨＰＫ１のＡＴＰ結合部位に結合し、ＡＴＰの結合を阻害し、ＡＴＰ模倣物として機能する競合的阻害剤である。他の実施態様では、彼はＨＰＫ１アンタゴニストはＨＰＫ１の不活性コンフォメーションに結合する。
【０１２６】
ＨＰＫ１小分子アンタゴニストは、当技術分野で公知であり、限定されないが、スタウロスポリン、ボスチニブ、スニチニブ、レスタウルチニブ、クリゾチニブ、フォレチニブ（ｆｏｒｅｔｉｎｉｂ）、ドビチニブ（ｄｏｖｉｔｉｎｉｂ）、及びＫＷ−２４４９を含む（Davis et al. (2011) Nat Biotechnol 29(11):1046-1051; Wodicka et al. (2010) Chem Biol 17(11):1241-1249、これらの各々は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる）。
【０１２７】
ＨＰＫ１の細胞質の位置のために、抗体は有効なＨＰＫ１アンタゴニストではない。しかし、幾つかの実施形態において、ＨＰＫ１アンタゴニストは、細胞内抗体をコードするポリヌクレオチドであり得る。ポリヌクレオチドがＨＰＫ１を発現する細胞内に導入され発現される場合、細胞内抗体はＨＰＫ１に結合し、その活性に拮抗する。細胞内抗体はＨＰＫ１に結合し、キナーゼ活性、ＴＣＲ活性化時のＴＣＲ複合体への動員、又はＳＬＰ７６などのタンパク質結合パートナーとの相互作用などの生物活性を阻害する。
【０１２８】
他の実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＨＰＫ１に結合し、その活性を阻害することができるペプチドをコードするポリヌクレオチドである。このようなポリヌクレオチドがＨＰＫ１を発現する細胞内に導入され発現される場合、細胞内ペプチドがＨＰＫ１に結合し、ＨＰＫ１活性を阻害する。
【０１２９】
更に他の実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは、キナーゼデッドＨＰＫ１タンパク質を生成するためにＨＰＫ１遺伝子の相同組み換えを介して部位特異的突然変異誘発を媒介するポリヌクレオチドである。例えば、本明細書で実証するように、ヒト及びマウスＨＰＫ１の両方におけるアミノ酸４６位での保存されたリジンのグルタミン酸への突然変異によりキナーゼデッドＨＰＫ１タンパク質を産生する。
【０１３０】
ＨＰＫ１及び／又はＰＤ−１軸アンタゴニストは、サイレンシング因子を含み得る。本明細書で使用される場合、用語「サイレンシング因子」は、細胞中に発現又は導入されたときに、標的ポリヌクレオチド配列又はそれによってコードされるポリペプチドの発現レベルを低減又は排除することができるポリヌクレオチドを指す。幾つかの実施態様において、サイレンシング因子は、細胞内でサイレンシング因子の発現を可能にするためにプロモーターに作動可能に連結され得る。
【０１３１】
一実施態様において、サイレンシング因子は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２遺伝子に結合するジンクフィンガータンパク質をコードし、遺伝子の発現の低減をもたらす。特定の実施態様では、ジンクフィンガータンパク質は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２遺伝子の調節領域に結合する。他の実施態様では、ジンクフィンガータンパク質は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２をコードするメッセンジャーＲＮＡに結合し、その翻訳を妨げる。ジンクフィンガータンパク質による標的化のための部位を選択する方法は、例えば、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６４５３２４２号に記載されている。
【０１３２】
幾つかの実施態様において、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２遺伝子をそれぞれ破壊することによって、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２の活性が低減し又は排除される。ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２遺伝子は、当技術分野で公知の任意の方法によって破壊され得る。例えば、一実施態様では、トランスポゾンタギング法によって遺伝子が破壊される。別の実施態様では、ランダム又は標的突然変異誘発を用いて細胞を突然変異誘発し、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２活性が低減した細胞を選択することによって遺伝子を破壊する。
【０１３３】
一実施態様において、トランスポゾンタギング法は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２の活性を低減させ又は排除するために使用される。トランスポゾンタギング法は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２の発現を低減させ又は排除するために、内在性ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２遺伝子内にトランスポゾンを挿入することを含む。この実施態様では、ＨＰ−１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２遺伝子の調節領域又はコード領域内にトランスポゾンを挿入することによって、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２遺伝子の発現が低減され又は排除される。ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１もしくはＰＤ−Ｌ２遺伝子のエキソン、イントロン、５’又は３’非翻訳配列、プロモーター、又は他の調節配列内にあるトランスポゾンは、コードされたＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２のそれぞれの発現及び／又は活性を低減又は排除するために使用され得る。これらの実施態様では、サイレンシング因子は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２遺伝子内に挿入することができる標的トランスポゾンを含むか又はコードする。
【０１３４】
他の実施態様では、サイレンシング因子は、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２遺伝子の領域内の相同組み換えによる部位特異的突然変異誘発に有用なヌクレオチド配列を含む。遺伝子エクソンにおける挿入突然変異は、通常、ヌル突然変異体を生じる。プロモーターベースのサイレンシングを含むような、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、又はＰＤ−Ｌ２の活性又は発現を低減又は排除する更なる方法を使用してもよい。例えば、Mette et al. (2000) EMBO J. 19: 5194-5201; Sijen et al. (2001) Curr. Biol. 11: 436-440; Jones et al. (2001) Curr. Biol. 11: 747-757を参照のこと。これらの各々は参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１３５】
サイレンシング因子は、アンチセンスオリゴヌクレオチド又は干渉ＲＮＡ（ＲＮＡｉ）を含むか又はコードすることができる。用語「干渉ＲＮＡ」又は「ＲＮＡｉ」は、ＲＮＡｉ経路に入り、それによって標的遺伝子、例えば、低分子ＲＮＡ（ｓＲＮＡ）、低分子干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）、マイクロＲＮＡ（ｍｉＲＮＡ）、二本鎖ＲＮＡ（ｄｓＲＮＡ）、ヘアピンＲＮＡ、ショートヘアピンＲＮＡ（ｓｈＲＮＡ）などの発現を低減させることができる任意のＲＮＡ分子を指す。例えば、Meister and Tuschl (2004) Nature 431:343-349; Bonetta et al. (2004) Nature Methods 1:79-86; Chuang and Meyerowitz (2000) Proc. Natl. Acad. Sci. USA 97:4985-4990; McManus et al. (2002) Nature Reviews Genetics 3: 737-747; Dykxhoorn et al. (2003) Nature Reviews Molecular Cell Biology 4: 457-467を参照。
【０１３６】
ｓｉＲＮＡ配列の選択を支援するために、Ａｍｂｉｏｎ（www.ambion.comというＵＲＬを有するウェブサイト）から、www.sinc.sunysb.edu/Stu/shilin/rnai.htmlというＵＲＬを有するウェブサイトで様々なコンピュータープログラムも利用可能である。使用可能な更なる設計上の考慮事項はSemizarov et al. Proc. Natl. Acad. Sci. 100: 6347-6352に記載されている。
【０１３７】
幾つかの実施態様において、サイレンシング因子は、アンチセンスオリゴヌクレオチドを含むか、又はコードする。「アンチセンスオリゴヌクレオチド」は、標的遺伝子と完全に又は部分的に相補的な一本鎖核酸配列であり、ＤＮＡ又はそのＲＮＡカウンターパートであり得る（すなわち、ＤＮＡのＴ残基はＲＮＡカウンターパートのＵ残基である）。
【０１３８】
現在開示されている組成物及び方法において有用なアンチセンスオリゴヌクレオチドは、標的ＲＮＡ（例えば、ｍＲＮＡ）又はＤＮＡとハイブリダイズ可能であるように設計される。例えば、ｍＲＮＡ分子にハイブリダイズするオリゴヌクレオチド（例えば、ＤＮＡオリゴヌクレオチド）を用いて、ＲｎａｓｅＨ消化のためのｍＲＮＡを標的化することができる。あるいは、ｍＲＮＡ分子の翻訳開始部位にハイブリダイズするオリゴヌクレオチドを、ｍＲＮＡの翻訳を防止するために使用することができる。別のアプローチでは、二本鎖ＤＮＡに結合するオリゴヌクレオチドを投与することができる。このようなオリゴヌクレオチドは、三重構築物を形成し、ＤＮＡの転写を阻害することができる。三重らせん対形成は、二重らせんがポリメラーゼ、転写因子又は調節分子の結合を可能にするのに十分に開くのを防止する。そのようなオリゴヌクレオチドは、三重らせん形成の塩基対形成規則及び標的遺伝子のヌクレオチド配列を用いて構築することができる。
【０１３９】
非限定的な例として、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、以下の領域にハイブリダイズするように標的化することができる：ｍＲＮＡキャップ領域、翻訳開始部位、翻訳終結部位、転写開始部位、転写終結部位、ポリアデニル化シグナル、３’非翻訳領域、５’非翻訳領域、５’コード領域、中央コード領域、及び３’コード領域。幾つかの実施態様において、相補的オリゴヌクレオチドは、５’コード配列にまたがる約１５−３５ヌクレオチドの何れかを含む、遺伝子の最もユニークな５’配列にハイブリダイズするように設計される。アンチセンス核酸は、標準的な技術（例えば、Ｓｈｅｗｍａｋｅｒら、米国特許第５，１０７，０６５号を参照）によって産生され得る。適切なオリゴヌクレオチドは、ＯＬＩＧＯソフトウェア（Molecular Biology Insights, Inc., Cascade, Colo.; http://www.oligo.net）を用いて設計することができる。
【０１４０】
本開示の方法及び組成物において使用されるサイレンシング因子は、ｄｓＲＮＡ（例えば、ｓｈＲＮＡ）又はアンチセンスＲＮＡのためのＤＮＡ鋳型を含むことができる。そのような実施態様において、ｄｓＲＮＡ又はアンチセンスＲＮＡをコードするＤＮＡ分子は、発現カセット中に見出される。更に、ポリペプチド又は抗体（例えば、ＨＰＫ１、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２活性を阻害する抗体）のコード配列を含むポリヌクレオチドは、発現カセット中に見出すことができる。
【０１４１】
発現カセットは、サイレンシング因子、ポリペプチド又は抗体をコードするヌクレオチド配列に作動可能に連結され、ポリヌクレオチド又はポリペプチドの発現を促進する１つ又は複数の調節配列を含むことができる。「調節配列」は、コード配列の上流（５’非コード配列）、内部又は下流（３’非コード配列）に位置するヌクレオチド配列を指し、関連するコード配列の転写、ＲＮＡプロセシング又は安定性、又は翻訳に影響を与えるものである。例えば、Goeddel (1990) in Gene Expression Technology: Methods in Enzymology 185 (Academic Press, San Diego, California)を参照。調節配列は、プロモーター、翻訳リーダー配列、イントロン、及びポリアデニル化認識配列を含み得る。
【０１４２】
調節配列は、コード配列に作動可能に連結され、コード配列によってコードされるポリペプチドの発現を可能にするか、又はコードされたポリヌクレオチドサイレンシング因子の発現を可能にする。「作動可能に連結されている」とは、コード配列（すなわち、サイレンシング因子又は目的のポリペプチドのコード配列をコードするＤＮＡ）が、ヌクレオチド配列の発現を可能にするように調節配列に機能的に連結されることを意味することを意図する。作動可能に連結された因子は、連続していても不連続であってもよい。ポリヌクレオチドは、センス又はアンチセンス配向で調節配列に作動可能に連結され得る。
【０１４３】
制御領域（すなわち、プロモーター、転写調節領域、及び翻訳終結領域）及び／又はコーディングポリヌクレオチドは、ポリヌクレオチドが導入される細胞に対して又はお互いに天然／類似であり得る。あるいは、制御領域及び／又はコーディングポリヌクレオチドは、ポリヌクレオチドが導入される細胞に対して又はお互いに異種であり得る。
【０１４４】
本明細書中で使用される場合、配列に関して「異種」とは、外来種に由来する配列であり、又は同じ種からのものであれば、成分及び／又はゲノム遺伝子座が意図的な人間の介入によってその天然形態から実質的に改変されている配列である。例えば、異種ポリヌクレオチドに作動可能に連結されたプロモーターは、ポリヌクレオチドが由来する種とは異なる種に由来し、又は同じ／類似の種からのものであれば、一方又は両方が、それらの元の形態及び／又はゲノム遺伝子座から実質的に改変されており、又はプロモーターは、作動可能に連結されたポリヌクレオチドの天然のプロモーターではない。あるいは、細胞に対して異種である配列とは、外来種に由来する配列であり、又は同じ種からのものであれば、成分及び／又はゲノム遺伝子座が意図的な人間の介入によってその天然形態から細胞中で実質的に改変されている配列である。
【０１４５】
一般に、組み換えＤＮＡ技術における有用な発現カセットは、しばしばプラスミド（ベクター）の形態である。しかしながら、ウイルスベクター（例えば、複製欠損レトロウイルス、アデノウイルス、レンチウイルス及びアデノ随伴ウイルス）のような他の形態の発現カセットを使用してもよい。例えば、参照により本明細書に組み入れられる米国特許出願公開第２００５２１４８５１号を参照。レトロウイルスベクター、特にレンチウイルスベクターは、細胞との接触前にベクターをビリオンにパッケージングすることによって形質導入される。
【０１４６】
発現カセットは、選択マーカーを更に含むことができる。本明細書中で使用される場合、用語「選択マーカー」は、細胞中で発現された場合にベクターで形質転換された細胞の選択を可能にする任意のポリヌクレオチドを含む。
【０１４７】
そのような方法は、ポリペプチド又はポリヌクレオチドを細胞に導入することを含む。「導入すること」とは、配列が細胞の内部へのアクセスを得るように、ポリヌクレオチド又はポリペプチドを細胞に提示することを意味することを意図する。現在開示されている方法は、細胞に配列を導入するための特定の方法に依存せず、ポリヌクレオチド又はポリペプチドが細胞の内部へのアクセスを得るだけである。様々な細胞型にポリヌクレオチド又はポリペプチドを導入するための方法は、当技術分野で公知であり、限定されないが、安定形質転換法、一過性形質転換法、及びウイルス媒介法が挙げられる。
【０１４８】
外来ポリヌクレオチドを宿主細胞に導入するための当技術分野で認識されている技術の例としては、限定されるものではないが、リン酸カルシウム又は塩化カルシウム共沈、ＤＥＡＥ−デキストラン媒介トランスフェクション、リポフェクション、粒子銃、又はエレクトロポレーション及びウイルスベクターが挙げられる。宿主細胞を形質転換又はトランスフェクトするために適した方法は、米国特許第５０４９３８６号、米国特許第４９４６７８７号；及び米国特許第４８９７３５５号、Sambrook et al. (1989) Molecular Cloning: A Laboratory Manual (2d ed., Cold Spring Harbor Laboratory Press, Plainview, New York）及び他の標準的な分子生物学の実験室マニュアルに見いだすことができる。様々なトランスフェクション薬剤をこれらの技術で使用することができる。そのような薬剤は公知であり、例えば国際公開第２００５０１２４８７号を参照されたい。当業者は、ポリヌクレオチドが細胞に導入される方法に応じて、サイレンシング因子を細胞のゲノムに安定に組み込み、自律ベクター又はプラスミド上に複製するか、又は細胞内に一時的に提示することができることを認識するであろう。
【０１４９】
ウイルスベクター送達システムには、細胞への送達後にエピソーム又は組み込みゲノムの何れかを有するＤＮＡ及びＲＮＡウイルスが含まれる。ウイルスベクター手順の総説については、Anderson (1992) Science 256:808-813; Haddada et al. (1995) Current Topics in Microbiology and Immunology Doerfler and Bohm (eds)；及びYu et al. (1994) Gene Therapy 1:13-26を参照。ポリヌクレオチドの送達のための従来のウイルスに基づく系は、遺伝子導入のためのレトロウイルス、レンチウイルス、アデノウイルス、アデノ関連及び単純ヘルペスウイルスベクターを含むことができる。宿主ゲノムへの組み込みは、レトロウイルス、レンチウィルス及びアデノ随伴ウイルス遺伝子導入方法で可能であり、しばしば挿入された導入遺伝子の長期発現をもたらす。
【０１５０】
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ−１アンタゴニストを含む、現在開示されている組成物及び方法であって、ここで該アンタゴニストの少なくとも１つが、インビボ遺伝子治療を利用することができるポリヌクレオチドであり、ここでポリヌクレオチドがポリヌクレオチドの被験体への投与又はエキソビボ遺伝子治療を介して被験体内の細胞に導入され、ここで該ポリヌクレオチドが被験体以外の細胞に導入され、次いでポリヌクレオチドを含む細胞が被験体に投与される。ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ−１アンタゴニストの少なくとも１つがエクスビボで細胞に導入される幾つかの実施態様では、ポリヌクレオチドが導入され続いて被験体に投与される細胞は、被験体に関して自己、同種又は異種の細胞である。エクスビボ遺伝子治療が利用される幾つかの実施態様では、ポリヌクレオチドが導入される細胞は、造血幹細胞などの幹細胞又は造血前駆細胞である。他の実施態様では、ポリヌクレオチドがエクスビボで導入される細胞は、Ｔ細胞、Ｂ細胞、又は樹状細胞である。
【０１５１】
Ｃ．薬学的組成物
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニストは、薬学的組成物又は製剤中に存在し得る。幾つかの実施態様において、薬学的組成物又は製剤は、本明細書に記載の１つ又は複数のＨＰＫ１アンタゴニスト及び／又は１つ又は複数のＰＤ−１軸アンタゴニスト及び薬学的に許容される担体を含む。
【０１５２】
「薬学的に許容される」という句は、物質又は組成物が、製剤を構成する他の配合成分と、及び／又はそれにより治療される被験体と、化学的に及び／又は毒物学的に適合性でなければならないことを示す。
【０１５３】
本明細書において使用される「担体」は、用いられる投与量及び濃度でそれに曝露される細胞又は哺乳動物に対して非毒性の、薬学的に許容される担体、賦形剤、又は安定剤を含む。時に、生理的に許容可能な担体は、水性のｐＨ緩衝液である。生理学的に許容される担体の例には、以下が含まれる：緩衝液、例えば、ホスフェート、シトレート及び他の有機酸；アスコルビン酸を含む抗酸化剤；低分子量（約１０残基未満）ポリペプチド；タンパク質、例えば、血清アルブミン、ゼラチン又は免疫グロブリン；親水性ポリマー、例えば、ポリビニルピロリドン；アミノ酸、例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、アルギニン又はリジン；グルコース、マンノース又はデキストリンを含む、単糖類、二糖類及び他の糖（炭水化物）；キレート剤、例えば、ＥＤＴＡ；糖アルコール、例えば、マンニトール又はソルビトール；塩形成対イオン、例えば、ナトリウム；及び／又は非イオン性界面活性剤、例えば、ＴＷＥＥＮＴＭ、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）及びＰＬＵＲＯＮＩＣＳＴＭ。特定の実施形態では、医薬組成物は、天然に存在しない薬学的に許容される担体を含む。
【０１５４】
薬学的組成物は、その意図された投与経路に適合するように処方される。幾つかの実施態様において、活性化合物は、リポソームなどの小胞内に送達される（例えば、Langer (1990) Science 249:1527-33; and Treat et al., in Liposomes in the Therapy of Infectious Disease and Cancer, Lopez Berestein and Fidler (eds.), Liss, N.Y., pp. 353-65, 1989を参照）。
【０１５５】
更に別の実施態様において、活性化合物は制御放出系において送達することができる。一例では、ポンプを使用することができる（例えば、Langer (1990) Science 249:1527-33; Sefton (1987) Crit. Rev. Biomed. Eng. 14:201-40; Buchwald et al. (1980) Surgery 88:507-16; Saudek et al. (1989) N. Engl. J. Med. 321:574-79). In another example, polymeric materials can be used (see, e.g., Levy et al. (1985) Science 228:190-92; During et al. (1989) Ann. Neurol. 25:351-56; Howard et al. (1989) J. Neurosurg. 71:105-12を参照）。Langer(1990)Science 249:1527-33に記載されているような他の制御放出系も使用することができる。
【０１５６】
非経口、皮内、又は皮下適用に使用される溶液又は懸濁液は、以下の成分を含み得る：注射用水、生理食塩水、固定油、ポリエチレングリコール、グリセリン、プロピレングリコール又は他の合成溶媒などの滅菌希釈剤；ベンジルアルコール又はメチルパラベンなどの抗菌剤；アスコルビン酸又は重亜硫酸ナトリウムなどの抗酸化剤；エチレンジアミン四酢酸などのキレート剤；酢酸塩、クエン酸塩又はリン酸塩などの緩衝液及び塩化ナトリウム又はデキストロースなどの浸透圧の調整のための薬剤。ｐＨは、塩酸又は水酸化ナトリウムなどの酸又は塩基で調整することができる。非経口調製物は、アンプル、使い捨て注射器、又はガラス若しくはプラスチック製の複数回投与バイアルに封入することができる。
【０１５７】
注射用に適した薬学的組成物には、滅菌水溶液（水溶性の場合）又は分散液及び滅菌注射溶液又は分散液の即時調製のための滅菌粉末が挙げられる。静脈内投与の場合、適切な担体は、生理食塩水、静菌水、Ｃｒｅｍｏｐｈｏｒ（登録商標）ＥＬ（ＢＡＳＦ；Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ、ＮＪ）、又はリン酸緩衝化生理食塩水（ＰＢＳ）を含む。全ての場合において、組成物は無菌でなければならず、容易に注射可能な程度に流動性でなければならない。それは、製造及び貯蔵の条件下で安定でなければならず、細菌及び真菌といった微生物の汚染作用から保護されなければならない。担体は、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、及び液体ポリエチレングリコール等）を含有する溶媒又は分散媒、及びそれらの適切な混合物とすることができる。適切な流動性は、例えばレシチン等のコーティング剤を使用することにより、又は分散液の場合は必要な粒径を維持することにより、そして界面活性剤を使用することにより、維持することができる。微生物の作用の防止は、様々な抗菌剤及び抗真菌剤、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノール、アスコルビン酸、チメロサールなどによって達成することができる。多くの場合、組成物には、等張剤、例えば糖類、多価アルコール類、例えばマンニトール、ソルビトール、塩化ナトリウムが含められる。注射用組成物の持続的吸収は、組成物中に、吸収を遅らせる薬剤、例えば、モノステアリン酸アルミニウム及びゼラチンを含めることによってもたらすことができる。
【０１５８】
滅菌注射用溶液は、活性化合物を、適切な溶媒中に、必要に応じて上に列挙した成分の１つ又は組み合わせと必要な量で組み込み、次いで濾過滅菌することによって調製することができる。一般に、分散液は、基本分散媒及び上記に列挙したものから必要な他の成分を含む滅菌ビヒクル中に活性化合物を組み込むことによって調製される。滅菌注射溶液の調製のための滅菌粉末の場合、調製方法は、活性成分＋任意の追加の所望成分の粉末を、先に滅菌−濾過されたその溶液から得る真空乾燥及び凍結乾燥を含むことができる。
【０１５９】
経口組成物は、一般に、不活性希釈剤又は食用担体を含む。これらは、ゼラチンカプセルに封入するか、又は錠剤に圧縮することができる。経口治療投与の目的のために、活性化合物を賦形剤と混合し、錠剤、トローチ剤又はカプセル剤の形態で使用することができる。経口組成物はまた、口腔洗浄剤として使用するための流体担体を使用して調製することができ、ここで、流体担体中の化合物は、経口的に適用され、掻き立てられ、吐き出されるか又は飲み込まれる。薬学的に適合性の結合剤、及び／又はアジュバント材料は、組成物の一部として含めることができる。錠剤、丸剤、カプセル剤、トローチ剤などは、以下の成分の何れか又は類似の性質の化合物を含むことができる：微結晶性セルロース、トラガカント・ゴム、又はゼラチンなどの結合剤；デンプン又は乳糖などの賦形剤、アルギン酸、Ｐｒｉｍｏｇｅｌ、又はコーンスターチなどの崩壊剤；ステアリン酸マグネシウム又はＳｔｅｒｏｔｅｓなどの潤滑剤；コロイド状二酸化ケイ素などの流動促進剤；スクロース又はサッカリンなどの甘味剤；又はペパーミント、メチルサリチレート、又はオレンジフレーバーなどの香味剤。吸入による投与のために、化合物は、適切な噴射剤、例えば二酸化炭素のようなガス、又はネブライザーを含む加圧容器又はディスペンサーからエアロゾルスプレーの形態で送達される。
【０１６０】
全身投与は、経粘膜又は経皮的手段によることもできる。経粘膜又は経皮投与のためには、浸透すべきバリアに適切な浸透剤が製剤に使用される。そのような浸透剤は、当技術分野において一般的に公知であり、例えば、経粘膜投与用、界面活性剤、胆汁酸塩及びフシジン酸誘導体が挙げられる。経粘膜投与は、鼻スプレー又は座薬の使用によって達成することができる。経皮投与の場合、活性化合物は、当技術分野で一般的に公知である軟膏、軟膏、ゲル又はクリームに処方される。化合物はまた、座剤の形態で（例えば、ココアバター及び他のグリセリドなどの従来の坐剤基剤を用いて）又は直腸送達のための停留浣腸の形態で調製することもできる。
【０１６１】
一実施態様において、活性化合物は、化合物を身体からの迅速な排出から保護する担体、例えばインプラント及びマイクロカプセル化送達システムを含む制御放出製剤などと共に調製される。生分解性、生体適合性ポリマー、例えばエチレン酢酸ビニル、ポリ無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステル、及びポリ乳酸を使用することができる。そのような製剤の調製方法は、当業者には明らかであろう。材料はまた、Ａｌｚａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ及びＮｏｖａ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、Ｉｎｃから商業的に得ることができる。リポソーム懸濁液（ウイルス抗原に対するモノクローナル抗体で感染細胞を標的とするリポソームを含む）も、薬学的に許容される担体として使用することができる。これらは、例えば米国特許第４５２２８１１号に記載されているように、当業者に公知の方法に従って調製することができる。
【０１６２】
投与の容易さ及び投薬量の均一性のために、投薬単位形態で経口又は非経口組成物を処方することが特に有利である。本明細書中で使用される投薬単位形態とは、必要な薬学的担体と共同して所望の治療効果を生じるように計算された所定量の活性化合物を含有する各単位で治療される被験体に対する単位用量として適した物理的に別個の単位をいう。化合物の投薬単位形態の仕様は、活性化合物の固有の特徴及び達成されるべき特定の治療効果、並びに被験体の治療のためにそのような活性化合物を配合する当技術分野に固有の制限により決定づけられかつ直接依存する。
【０１６３】
Ｄ．キット
別の態様では、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニスト、及び使用説明書を含む添付文書を含むキットが提供される。「添付文書」とは、適応症、用法、投薬量、投与、禁忌症、包装された製品と組み合わされる他の医薬、及び／又はかかる医薬の使用に関する警告などについての情報を含む、医薬の市販の包装中に通例含まれる指示に関する情報を含む、医薬の市販の包装中に通例含まれる説明書を指す。
【０１６４】
幾つかの実施態様では、キットは、ＰＤ−１軸アンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＰＤＫ−１軸アンタゴニストをＨＰＫ１アンタゴニストと組み合わせて使用するための説明書を含む添付文書とを含む。幾つかの実施態様では、キットは、ＨＰＫ１アンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＨＰＫ１アンタゴニストをＰＤ−１軸アンタゴニストと組み合わせて使用するための説明書を含む添付文書とを含む。幾つかの実施態様では、キットは、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＰＤＫ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを使用するための説明書を含む添付文書とを含む。本明細書に記載のＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニストの何れかをキットに含めることができる。
【０１６５】
幾つかの実施態様において、キットは、本明細書に記載の１つ又は複数のＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを含む容器を含む。適切な容器には、例えば、瓶、バイアル（例えば、二腔バイアル）、シリンジ（単一又は二腔シリンジなど）及び試験管が含まれる。容器は、ガラス又はプラスチックなどの種々の材料から形成し得る。幾つかの実施態様において、キットは、ラベル（例えば、容器の上又は容器に付随する）を含むことができる。ラベルは、その中に含まれる化合物がそれを必要とする被験体における免疫応答の増強又はがんの治療に有用でり得るか又は意図し得ることを示す。キットは、他の緩衝液、希釈剤、フィルター、針、及びシリンジを含めた、商業的及び使用者の観点から望ましいその他の材料を更に含んでもよい。
【０１６６】
幾つかの実施態様において、キットは、化学療法剤を更に含み、限定されないが、本明細書の他の箇所に記載される化学療法剤を含む。
【０１６７】
Ｅ．ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ−１アンタゴニストを使用する方法
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの有効量を投与することを含む、それを必要とする被験体における免疫応答を増強するための方法が本明細書で提供される。
【０１６８】
本明細書で使用される場合、「免疫応答を増強する」とは、抗原に対する任意の免疫原性応答の改善を指す。抗原に対する免疫原性応答における改善の非限定的な例には、樹状細胞の成熟又は遊走の増強、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４  Ｔ細胞、ＣＤ８  Ｔ細胞）の活性化の増強、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４  Ｔ細胞、ＣＤ８  Ｔ細胞）の増殖の増強、Ｂ細胞増殖の増強、Ｔ細胞及び／又はＢ細胞の生存の増加、抗原提示細胞（例えば、樹状細胞）による抗原提示の改善、抗原クリアランスの改善、Ｔ細胞によるサイトカイン産生の増加（例えば、インターロイキン−２）、プロスタグランジンＥ２誘導免疫抑制に対する抵抗性の増加、及びＣＤ８  Ｔ細胞のプライミング及び／又は細胞溶解活性の増強を含む。
【０１６９】
幾つかの実施態様において、被験体におけるＣＤ８  Ｔ細胞は、ＰＤ−１経路アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与前と比べて、プライミング、活性化、増殖及び／又は細胞溶解活性を増強している。幾つかの実施態様において、ＣＤ８  Ｔ細胞プライミングは、ＣＤ８  Ｔ細胞におけるＣＤ４４発現の上昇及び／又は細胞溶解活性の増強によって特徴付けられる。幾つかの実施態様において、ＣＤ８  Ｔ細胞活性化は、γ−ＩＦＮ＋  ＣＤ８  Ｔ細胞の上昇した頻度によって特徴付けられる。幾つかの実施態様において、ＣＤ８  Ｔ細胞は抗原特異的Ｔ細胞である。幾つかの実施態様において、ＰＤ−Ｌ１表面発現を介したシグナル伝達による免疫回避が調節される。
【０１７０】
幾つかの実施態様において、被験体における抗原提示細胞は、ＰＤ−１経路アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与前と比べて、増強された成熟及び活性化を有する。幾つかの実施態様において、抗原提示細胞は樹状細胞である。幾つかの実施態様において、抗原提示細胞の成熟は、ＣＤ８３＋樹状細胞の増加した頻度によって特徴付けられる。幾つかの実施態様において、抗原提示細胞の活性化は、樹状細胞上のＣＤ８０及びＣＤ８６の上昇した発現によって特徴付けられる。
【０１７１】
幾つかの実施態様において、被験体におけるサイトカインＩＬ−１０及び／又はケモカインＩＬ−８（マウスＫＣのヒト相同体）の血清レベルは、ＰＤ−１アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与前と比べて低減する。
【０１７２】
ＰＤ−１に結合するＰＤ−Ｌ１又はＰＤ−Ｌ２は、ＰＤ−１細胞質ドメインのチロシンリン酸化、続いてＺＡＰ７０及び他のＴＣＲ近位シグナル伝達分子の脱リン酸化をもたらすＳＨＰ２を含むホスファターゼの動員をもたらし、アネルギー及び疲労を含むＴＣＲシグナル伝達及びＴ細胞機能不全の減弱に至る（Chemnitz et al. (2004) J Immunol 173(2):945-954）。
【０１７３】
用語「機能不全」とは、免疫機能不全の情況において、抗原性刺激に対する免疫応答性が低減した状態を指す。この用語は、抗原認識が生じ得るが、次の免疫応答が、感染又は腫瘍増殖を制御するには効果がない、消耗及び／又はアネルギーの両方の共通要素を含む。
【０１７４】
用語「機能不全性」は、本明細書で使用する場合、抗原認識に対する不応性又は無応答性、具体的には、抗原認識を下流のＴ細胞エフェクター機能、例えば、増殖、サイトカイン産生（例えば、ＩＬ−２、γ−ＩＦＮ）及び／又は標的細胞死滅へと変換する能力の障害もまた含む。
【０１７５】
用語「アネルギー」とは、Ｔ細胞受容体を介して送達される不完全又は不十分なシグナル（例えば、ｒａｓ活性化の非存在下での細胞内Ｃａ＋２における増加）から生じる、抗原刺激に対する無応答性の状態を指す。Ｔ細胞アネルギーは、共刺激の非存在下での抗原による刺激の際にも生じ得、共刺激の情況であっても、抗原による引き続く活性化に対して不応性になる細胞を生じる。この無応答性状態は、インターロイキン−２の存在によってしばしば覆され得る。アネルギー性Ｔ細胞は、クローン増殖を受けず、及び／又はエフェクター機能を獲得しない。
【０１７６】
用語「消耗」とは、多くの慢性感染及びがんの間に生じる持続性のＴＣＲシグナル伝達から生じるＴ細胞機能不全の状態としての、Ｔ細胞消耗を指す。これは、不完全な又は欠損したシグナル伝達を介してではなく、持続性のシグナル伝達から生じるという点で、アネルギーから識別される。これは、乏しいエフェクター機能、阻害受容体の持続性の発現、及び機能的エフェクター又はメモリーＴ細胞のものとは異なる転写状態によって規定される。消耗は、感染及び腫瘍の最適な制御を防止する。消耗は、外的陰性調節経路（例えば、免疫調節性サイトカイン）並びに細胞固有の陰性調節（共刺激）経路（ＰＤ−１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４など）の両方から生じ得る。
【０１７７】
幾つかの実施態様では、被験体へのＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与は、Ｔ細胞機能の増強をもたらす。
【０１７８】
「Ｔ細胞機能を増強する」とは、持続性の若しくは増幅された生物学的機能を有するように、又は消耗した若しくは不活性なＴ細胞を更新若しくは再活性化するようにＴ細胞を誘導する、そのようにさせる又はそのように刺激することを意味する。Ｔ細胞機能を増強することの例には、以下が含まれる：介入前のそのようなレベルと比較した、
サイトカイン（例えば、γ−インターフェロン、ＩＬ−２、ＩＬ−１２、及びＴＮＦα）の増加した分泌、増加した増殖、増加した抗原反応性（例えば、ウイルス、病原体、又は腫瘍クリアランス）、ＣＤ８  Ｔ細胞（例えば、グランザイムＢ）によるエフェクター顆粒の産生の増加。一実施態様では、増強のレベルは、少なくとも５０％、あるいは６０％、７０％、８０％、９０％、１００％、１２０％、１５０％又は２００％である。この増強を測定する様式は、当業者に公知である。
【０１７９】
従って、ＰＤ−１軸アンタゴニストとＨＰＫ１アンタゴニストとの併用療法は、Ｔ細胞機能不全性障害を治療するのに有用である。「Ｔ細胞機能不全性障害」は、抗原性刺激に対する応答性の減少によって特徴付けられる、Ｔ細胞の障害又は状態である。特定の一実施態様では、Ｔ細胞機能不全性障害は、ＰＤ−１を介した不適切な増加したシグナル伝達及び／又は不適切な増加したＨＰＫ１のキナーゼ活性と特異的に関連する障害である。別の一実施態様では、Ｔ細胞機能不全性障害は、Ｔ細胞が、アネルギー性であるか、又はサイトカインを分泌する能力、増殖する能力若しくは細胞溶解活性を実行する能力が減少している、障害である。具体的な一態様では、この減少した応答性は、免疫原を発現する病原体又は腫瘍の、効果がない制御を生じる。Ｔ細胞機能不全によって特徴付けられたＴ細胞機能不全性障害の例には、未解決の急性感染、慢性感染及び腫瘍免疫が含まれる。
【０１８０】
従って、現在開示されているＰＤ−１軸アンタゴニストとＨＰＫ１アンタゴニストとの併用療法は、増強された免疫原性が望まれる症状治療すること、例えばがんの治療のために腫瘍免疫原性を増加することに使用することができる。
【０１８１】
「免疫原性」とは、特定の物質が免疫応答を誘発する能力を指す。腫瘍は、免疫原性であり、腫瘍免疫原性を増強させることは、免疫応答による腫瘍細胞のクリアランスを助ける。
【０１８２】
「腫瘍免疫」とは、腫瘍が免疫認識及びクリアランスを逃れるプロセスを指す。従って、治療概念として、腫瘍免疫は、かかる回避が減弱され、腫瘍が免疫系によって認識及び攻撃される場合に、「治療される」。腫瘍認識の例には、腫瘍結合、腫瘍収縮及び腫瘍クリアランスが含まれる。
【０１８３】
一態様において、本明細書で提供されるのは、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの有効量を被験体に投与することを含む、それを必要とする被験体におけるがんを治療する方法である。
【０１８４】
用語「がん」及び「がん性」とは、がん細胞が非隣接部位への局所的な浸潤及び／又は転移が可能である、調節されない細胞増殖によって特徴付けられる被験体の状態を指す。この定義には、良性及び悪性がんが含まれる。本明細書中で使用される場合、「がん細胞」、「がん性細胞」又は「腫瘍細胞」は、この調節されていない細胞増殖及び侵襲的特性によって特徴付けられる細胞を指す。「がん」という用語は、限定されるものではないが、全ての形態の癌腫、メラノーマ、肉腫、リンパ腫及び白血病を含む全ての型のがんを包含し、限定されないが、膀胱癌、脳腫瘍、乳がん、子宮頸がん、結腸直腸がん、食道がん、子宮内膜がん、肝細胞癌、喉頭がん、肺がん、骨肉腫、卵巣がん、膵臓がん、前立腺がん、腎臓癌及び甲状腺がん、急性リンパ球性白血病、急性骨髄性白血病、上衣腫、ユーイング肉腫、グリア芽細胞腫、髄芽細胞腫、神経芽細胞腫、骨肉腫、横紋筋肉腫、横紋筋肉腫、及び腎芽細胞腫（ウィルムス腫瘍）が含まれる。がんの他の特定の例には、限定されないが、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫（髄芽腫及び網膜芽細胞腫を含む）、肉腫（脂肪肉腫及び滑膜細胞肉腫を含む）、神経内分泌腫瘍（カルチノイド腫瘍、ガストリノーマ、及び膵島細胞癌を含む）、中皮腫、神経鞘腫（聴神経腫を含む）、髄膜腫、腺癌、黒色腫、及び白血病又はリンパ性悪性腫瘍を含む。このようながんのより具体的な例には、扁平上皮細胞がん（例えば、上皮性扁平上皮細胞がん）、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）を含む肺がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、肺の腺癌及び肺の扁平上皮癌、腹膜のがん、肝細胞がん、消化管がんを含む胃（ｇａｓｔｒｉｃ又はｓｔｏｍａｃｈ）がん、膵がん、神経膠芽腫、子宮頸がん、卵巣がん、肝がん、膀胱がん、ヘパトーマ、乳がん（転移性乳がんを含む）、結腸がん、直腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜又は子宮癌腫、唾液腺癌腫、腎臓（ｋｉｄｎｅｙ又はｒｅｎａｌ）がん、前立腺がん、外陰部がん、甲状腺がん、肝癌、肛門癌、陰茎癌、メルケル細胞がん、菌状息肉腫、精巣がん、食道がん、胆道の腫瘍、並びに頭頸部がん及び血液悪性腫瘍が含まれる。
【０１８５】
幾つかの実施態様において、被験体はメラノーマを有する。メラノーマは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は結腸直腸がんを有する。結腸直腸がんは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は非小細胞肺がんを有する。非小細胞肺がんは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は膵臓がんを有する。膵臓がんは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は血液悪性腫瘍を有する。血液悪性腫瘍は早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は卵巣がんを有する。卵巣がんは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は乳がんを有する。乳がんは早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。幾つかの実施態様において、被験体は腎細胞癌を有する。腎細胞癌は早期段階にあっても又は後期段階にあってもよい。
【０１８６】
幾つかの実施態様において、がんはＴ細胞浸潤の上昇したレベルを有する。
【０１８７】
本明細書で用いられる用語「腫瘍」は、悪性又は良性に関わらず、全ての新生細胞成長及び増殖、及び全ての前がん性及びがん性の細胞及び組織を意味する。「がん」、「がん性」及び「腫瘍」という用語は本明細書で言及するように互いに排他的ではない。
【０１８８】
本明細書で使用する場合、用語「治療」とは、臨床病理学の過程の間に、治療されている個体又は細胞の天然の過程を改変するように設計された臨床的介入を指す。治療の望ましい効果には、疾患進行の速度を減少させること、病状を改善又は緩和すること、及び寛解又は予後の改善が含まれる。例えば、被験体は、がん性細胞の増殖を低減させること（又はがん性細胞を破壊すること）、疾患から生じる症候を減少させること、疾患に罹患している者の生活の質を増加させること、疾患を治療するために必要とされる他の薬物療法の用量を減少させること、疾患の進行を遅延させること、及び／又は被験体の生存を延長させることが含まれるがこれらに限定されない、がんと関連する１つ又は複数の症候が軽減又は排除される場合に、首尾よく「治療される」。
【０１８９】
本明細書で使用する場合、「疾患の進行を遅延させる」とは、疾患（例えば、がん）の発達を延期する、妨害する、減速する、遅延させる、安定化する及び／又は延期することを意味する。この遅延は、治療されている疾患及び／又は被験体の履歴に依存して、変動する長さの時間であり得る。当業者に明らかなように、十分な又は顕著な遅延は、被験体が疾患を発達させないという点において、事実上、予防を包含し得る。例えば、後期がん、例えば、転移の発達が、遅延され得る。
【０１９０】
「有効量」は、特定の障害の測定可能な改善又は予防をもたらすために必要とされる、少なくとも最小濃度である。本明細書では、有効量は、患者の病状、年齢、性別及び体重、並びに抗体が被験体における所望の応答を惹起する能力などの因子に従って変動し得る。有効量は、治療的に有益な効果が治療の任意の毒性又は有害な効果を上回る量でもある。予防的使用について、有益な又は所望の結果には、リスクを排除若しくは低減させること、重症度を低下させること、又は疾患、その合併症、及び疾患の発達の間に示される中間の病理学的表現型の生化学的、組織学的及び／若しくは行動学的症候を含む疾患の発病を遅延させることなどの結果が含まれる。治療的使用について、有益な又は所望の結果には、疾患から生じる１若しくは複数の症候を減少させること、疾患に罹患している者の生活の質を増加させること、疾患を治療するために必要とされる他の薬物療法の用量を減少させること、標的化などを介した別の薬物療法の効果を増強すること、疾患の進行を遅延させること、及び／又は生存を延長させることなどの臨床結果が含まれる。がん又は腫瘍の場合、有効量の薬物は、がん細胞の数を低減させること；腫瘍サイズを低減させること；末梢臓器中へのがん細胞浸潤を阻害すること（すなわち、ある程度まで減速させること、又は望ましくは停止させること）；腫瘍転移を阻害すること（すなわち、ある程度まで減速させること、又は望ましくは停止させること）；腫瘍増殖をある程度まで阻害すること；及び／又は障害と関連する症候のうち１若しくは複数をある程度まで軽減することにおいて、効果を有し得る。有効量は、１又は複数の投与で投与され得る。薬物、化合物又は薬学的組成物の有効量は、直接的又は間接的にの何れかで予防的又は治療的処置を達成するために十分な量である。臨床的状況において理解されるように、薬物、化合物又は薬学的組成物の有効量は、別の薬物、化合物又は薬学的組成物と併せて達成されてもされなくてもよい。従って、「有効量」は、１又は複数の治療剤を投与する情況において考慮され得、１又は複数の他の薬剤と併せて所望の結果が達成され得る又は達成される場合、単一の薬剤が有効量で与えられるとみなされ得る。
【０１９１】
ＰＤ−１軸アンタゴニストは、免疫応答を増強するために、又はがんを治療するために、ＨＰＫ１アンタゴニストと共に被験体に投与される。本明細書で使用する場合、「と併せて」は、他の治療法に加えて、１つの治療様式の投与を指す。従って、「と併せて」とは、被験体への他の治療様式の投与前、投与中、又は投与後の１つの治療様式の投与を指す。
【０１９２】
幾つかの実施態様において、ｈｐｋ１及び／又はｐｄ−１アンタゴニストは、ｈｐｋ１及び／又はｐｄ−１アンタゴニストを発現する細胞を投与することによって、被験体に投与される。
【０１９３】
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストは、当技術分野で公知の任意の適切な様式で投与され得る。例えば、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストは、順次（sequentially）（異なる時間に）又は同時に（concurrently）（同時に）投与され得る。
【０１９４】
幾つかの実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは連続的に投与される。他の実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは間欠的に投与される。幾つかの実施態様では、ＰＤ−１軸アンタゴニストは連続的に投与される。他の実施態様では、ＰＤ−１軸アンタゴニストは間欠的に投与される。幾つかの実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＰＤ−１軸アンタゴニストの投与前に投与される。幾つかの実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＰＤ−１軸アンタゴニストの投与と同時に投与される。幾つかの実施態様では、ＨＰＫ１アンタゴニストは、ＰＤ−１軸アンタゴニストの投与後に投与される。更に、有効量のＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを用いた被験体の治療は、単一の治療を含むことができ、又は一連の治療を含むことができる。
【０１９５】
ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストは、同じ投与経路又は異なる投与経路によって投与することができる。幾つかの実施態様において、ＰＤ−１軸アンタゴニストは静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、胸腔内に、移植によって、吸入によって、髄腔内に、脳室内に、腫瘍内又は鼻腔内に投与される。幾つかの実施態様において、ＨＰＫ１アンタゴニストは静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、胸腔内に、移植によって、吸入によって、髄腔内に、脳室内に、腫瘍内又は鼻腔内に投与される。
【０１９６】
そのような活性化合物の適切な用量は、通常の熟練した医師又は獣医師の知識の範囲内の多数の要因に依存することが理解される。活性化合物の用量は、例えば、投与されるアンタゴニストの型、被験体の年齢、体重、全般的な健康状態、性別及び食事、投与時間、投与経路、排泄速度、任意の薬物の組み合わせに依存する。
【０１９７】
治療に使用されるＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの有効投与量は、特定の治療の経過にわたって増加又は減少し得ることも理解されるであろう。投与量の変化は、診断アッセイの結果から生じ、明らかになり得る。
【０１９８】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及び／又はＨＰＫ１アンタゴニストは、限定されないが、約０．００１μｇ／ｋｇ、０．０１μｇ／ｋｇ、０．０５μｇ／ｋｇ、０．１μｇ／ｋｇ、０．５μｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ、１０μｇ／ｋｇ、２５μｇ／ｋｇ、５０μｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ、２５０μｇ／ｋｇ、５００μｇ／ｋｇ、１  ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ、１００ｍｇ／ｋｇ、及び２００ｍｇ／ｋｇを含む、約０．００１μｇ／ｋｇ〜約１０００ｍｇ／ｋｇの間の用量で被験体に投与される。
【０１９９】
Ｐｄ−１軸アンタゴニストが抗体である実施態様の幾つかにおいて、抗体は、限定されないが、約０．０１ｍｇ／ｋｇ、０．０５ｍｇ／ｋｇ、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、４ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇ、７ｍｇ／ｋｇ、８ｍｇ／ｋｇ、９ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、１１ｍｇ／ｋｇ、１２ｍｇ／ｋｇ、１３ｍｇ／ｋｇ、１４ｍｇ／ｋｇ、１５ｍｇ／ｋｇ、１６ｍｇ／ｋｇ、１７ｍｇ／ｋｇ、１８ｍｇ／ｋｇ、１９ｍｇ／ｋｇ、２０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ、１００ｍｇ／ｋｇ、及び２５０ｍｇ／ｋｇを含む、約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約１０００ｍｇ／ｋｇの間の用量で被験体に投与される。
【０２００】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの有効量を被験体に投与することを含み、更なる療法を投与ことを更に含む、それを必要とする被験体におけるがんを治療するための方法が提供される。更なる療法は、放射線療法、手術（例えば、腫瘍摘出手術及び乳房切除術）、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、骨髄移植、ナノ療法（ｎａｎｏｔｈｅｒａｐｙ）、モノクローナル抗体療法、又は上述の組み合せであり得る。この更なる療法は、アジュバント又はネオアジュバント療法の形態であり得る。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、低分子酵素阻害剤又は抗転移剤の投与である。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、副作用制限剤（例えば、治療の副作用の発生及び／又は重症度を低下させるための目的の薬剤、例えば、抗悪心剤など）の投与である。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、放射線療法である。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、手術である。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、放射線療法及び手術の組み合せである。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、ガンマ照射である。幾つかの実施態様では、この更なる療法は、ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ｍＴＯＲ経路を標的化する療法、ＨＳＰ９０阻害剤、チューブリン阻害剤、アポトーシス阻害剤及び／又は化学防御剤である。この更なる療法は、本明細書に上記される化学療法剤のうち１つ又は複数であり得る。
【０２０１】
「化学療法剤」は、がんの治療において有用な化学化合物である。化学療法剤の例には、アルキル化剤、例えば、チオテパ及びシクロホスファミド（シトキサン（登録商標））；スルホン酸アルキル、例えば、ブスルファン、インプロスルファン及びピポスルファン；アジリジン、例えば、ベンゾドパ（ｂｅｎｚｏｄｏｐａ）、カルボコン、メツレドパ（ｍｅｔｕｒｅｄｏｐａ）及びウレドパ（ｕｒｅｄｏｐａ）；アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド、トリエチレンチオホスホルアミド及びトリメチローロメラミン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｌｏｍｅｌａｍｉｎｅ）を含む、エチレンイミン及びメチルメラミン；アセトゲニン（特に、ブラタシン及びブラタシノン（ｂｕｌｌａｔａｃｉｎｏｎｅ））；デルタ−９−テトラヒドロカンナビノール（ドロナビノール、ＭＡＲＩＮＯＬ（登録商標））；ベータ−ラパコン（ｂｅｔａ−ｌａｐａｃｈｏｎｅ）；ラパコール（ｌａｐａｃｈｏｌ）；コルヒチン；ベツリン酸；カンプトテシン（合成アナログトポテカン（ハイカムチン（登録商標））、ＣＰＴ−１１（イリノテカン、ＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標））、アセチルカンプトテシン、スコポレクチン（ｓｃｏｐｏｌｅｃｔｉｎ）及び９−アミノカンプトテシンを含む）；ブリオスタチン；ペメトレキセド；カリスタチン；ＣＣ−１０６５（そのアドゼレシン、カルゼレシン（ｃａｒｚｅｌｅｓｉｎ）及びビゼレシン合成アナログを含む）；ポドフィロトキシン；ポドフィリン酸（ｐｏｄｏｐｈｙｌｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；テニポシド；クリプトフィシン（特に、クリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；ドラスタチン；デュオカルマイシン（合成アナログ、ＫＷ−２１８９及びＣＢ１−ＴＭ１を含む）；エリュテロビン；パンクラチスタチン（ｐａｎｃｒａｔｉｓｔａｔｉｎ）；ＴＬＫ−２８６；ＣＤＰ３２３、経口アルファ−４インテグリン阻害剤；サルコジクチン（ｓａｒｃｏｄｉｃｔｙｉｎ）；スポンジスタチン（ｓｐｏｎｇｉｓｔａｔｉｎ）；ナイトロジェンマスタード、例えば、クロラムブシル、クロルナファジン、コロホスファミド（ｃｈｏｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシド塩酸塩、メルファラン、ノベンビチン（ｎｏｖｅｍｂｉｃｈｉｎ）、フェネステリン（ｐｈｅｎｅｓｔｅｒｉｎｅ）、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード；ニトロソウレア類、例えば、カルムスチン、クロロゾトシン、フォテムスチン、ロムスチン、ニムスチン及びラニムスチン；抗生物質、例えば、エンジイン抗生物質（例えば、カリケアマイシン、特に、カリケアマイシンガンマ１Ｉ及びカリケアマイシンオメガＩ１（例えば、Nicolaou et al., Angew. Chem Intl. Ed. Engl., 33: 183-186 (1994)を参照のこと）；ダインマイシン（ｄｙｎｅｍｉｃｉｎ）Ａを含むダインマイシン；エスペラミシン；並びにネオカルジノスタチンクロモフォア及び関連の色素タンパク質エンジイン抗生物質発色団）、アクラシノマイシン、アクチノマイシン、アントラマイシン、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン（ｃａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カラビシン（ｃａｒａｂｉｃｉｎ）、カルミノマイシン、カルチノフィリン（ｃａｒｚｉｎｏｐｈｉｌｉｎ）、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン（ｄｅｔｏｒｕｂｉｃｉｎ）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（アドリアマイシン（登録商標）、モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン、ドキソルビシンＨＣｌリポソーム注射（ドキシル（登録商標））及びデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン、エソルビシン（ｅｓｏｒｕｂｉｃｉｎ）、イダルビシン、マルセロマイシン（ｍａｒｃｅｌｌｏｍｙｃｉｎ）、マイトマイシン、例えば、マイトマイシンＣ、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポルフィロマイシン、ピューロマイシン、ケラマイシン（ｑｕｅｌａｍｙｃｉｎ）、ロドルビシン（ｒｏｄｏｒｕｂｉｃｉｎ）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン；代謝拮抗剤、例えば、メトトレキサート、ゲムシタビン（ジェムザール（登録商標））、テガフール（ＵＦＴＯＲＡＬ（登録商標））、カペシタビン（ゼローダ（登録商標））、エポチロン及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸アナログ、例えば、デノプテリン（ｄｅｎｏｐｔｅｒｉｎ）、メトトレキサート、プテロプテリン（ｐｔｅｒｏｐｔｅｒｉｎ）、トリメトレキサート；プリンアナログ、例えば、フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン（ｔｈｉａｍｉｐｒｉｎｅ）、チオグアニン；ピリミジンアナログ、例えば、アンシタビン、アザシチジン、６−アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、及びフロクスウリジン；抗副腎剤、例えば、アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン；葉酸補充薬、例えば、フロリン酸（ｆｒｏｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド（ａｌｄｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ  ｇｌｙｃｏｓｉｄｅ）；アミノレブリン酸；エニルウラシル；アムサクリン；ベストラブシル（ｂｅｓｔｒａｂｕｃｉｌ）；ビスアントレン（ｂｉｓａｎｔｒｅｎｅ）；エダトレキサート；デフォファミン（ｄｅｆｏｆａｍｉｎｅ）；デメコルチン；ジアジコン（ｄｉａｚｉｑｕｏｎｅ）；エフロルニチン；酢酸エルピチニウム（ｅｌｌｉｐｔｉｎｉｕｍ  ａｃｅｔａｔｅ）；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシウレア；レンチナン；ロニダミン；メイタンシノイド、例えば、メイタンシン及びアンサミトシン（ａｎｓａｍｉｔｏｃｉｎ）；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダンモール（ｍｏｐｉｄａｎｍｏｌ）；ニトラエリン（ｎｉｔｒａｅｒｉｎｅ）；ペントスタチン；フェナメット（ｐｈｅｎａｍｅｔ）；ピラルビシン；ロサキサントロン（ｌｏｓｏｘａｎｔｒｏｎｅ）；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ（登録商標）多糖複合体（ＪＨＳ  Ｎａｔｕｒａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ、Ｅｕｇｅｎｅ、ＯＲ）；ラゾキサン；リゾキシン（ｒｈｉｚｏｘｉｎ）；シゾフィラン；スピロゲルマニウム；テヌアゾン酸；トリアジコン；２，２’，２”−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（特に、Ｔ−２毒素、ベラクリンＡ（ｖｅｒｒａｃｕｒｉｎ  Ａ）、ロリジンＡ及びアングイジン（ａｎｇｕｉｄｉｎｅ））；ウレタン；ビンデシン（ＥＬＤＩＳＩＮＥ（登録商標）、ＦＩＬＤＥＳＩＮ（登録商標））；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（ｇａｃｙｔｏｓｉｎｅ）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；チオテパ；タキソイド、例えば、パクリタキセル（タキソール（登録商標））、パクリタキセルのアルブミン操作ナノ粒子製剤（アブラキサン（商標））及びドキセタキセル（ｄｏｘｅｔａｘｅｌ）（タキソテール（登録商標））；クロラムブシル；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキサート；白金アナログ、例えば、シスプラチン及びカルボプラチン；ビンブラスチン（ＶＥＬＢＡＮ（登録商標））；白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；ミトキサントロン；ビンクリスチン（ＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標））；オキサリプラチン；ロイコボリン；ビノレルビン（ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標））；ノバントロン（ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ）；エダトレキサート；ダウノマイシン；アミノプテリン；イバンドロネート；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ  ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ＤＭＦＯ）；レチノイド、例えば、レチノイン酸；上記の何れかの薬学的に許容される塩、酸又は誘導体；並びに上記のうち２以上の組み合わせ、例えば、シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン及びプレドニゾロンの併用療法についての略号、ＣＨＯＰ、並びに５−ＦＵ及びロイコボリンと組み合わせてオキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ（商標））を用いる治療レジメンについての略号、ＦＯＬＦＯＸが含まれる。
【０２０２】
化学療法剤の更なる例には、がんの増殖を促進し得るホルモンの効果を調節、低減、ブロック又は阻害するように作用し、全身性又は全身治療の形態である場合が多い、抗ホルモン剤が含まれる。これらは、ホルモン自体であり得る。例には、例えば、タモキシフェン（ＮＯＬＶＡＤＥＸ（登録商標）タモキシフェンを含む）、ラロキシフェン（ＥＶＩＳＴＡ（登録商標））、ドロロキシフェン、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン、ケオキシフェン、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン及びトレミフェン（ＦＡＲＥＳＴＯＮ（登録商標））を含む、抗エストロゲン及び選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）；抗プロゲステロン；エストロゲン受容体下方制御因子（ＥＲＤ）；エストロゲン受容体アンタゴニスト、例えば、フルベストラント（ＦＡＳＬＯＤＥＸ（登録商標））；卵巣を抑制又はシャットダウンするように機能する薬剤、例えば、黄体形成ホルモン放出ホルモン（ＬＨＲＨ）アゴニスト、例えば、酢酸リュープロリド（ＬＵＰＲＯＮ（登録商標）及びＥＬＩＧＡＲＤ（登録商標））、酢酸ゴセレリン、酢酸ブセレリン及びトリプトレリン；抗アンドロゲン、例えば、フルタミド、ニルタミド及びビカルタミド；並びに副腎においてエストロゲン産生を調節する酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼ阻害剤、例えば、４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド、酢酸メゲストロール（ＭＥＧＡＳＥ（登録商標））、エキセメスタン（ＡＲＯＭＡＳＩＮ（登録商標））、ホルメスタン、ファドロゾール、ボロゾール（ＲＩＶＩＳＯＲ（登録商標））、レトロゾール（ＦＥＭＡＲＡ（登録商標））及びアナストロゾ−ル（ＡＲＩＭＩＤＥＸ（登録商標））などが含まれる。更に、化学療法剤のかかる定義には、ビスホスホネート、例えば、クロドロネート（例えば、ＢＯＮＥＦＯＳ（登録商標）又はＯＳＴＡＣ（登録商標））、エチドロネート（ＤＩＤＲＯＣＡＬ（登録商標））、ＮＥ−５８０９５、ゾレドロン酸／ゾレドロネート（ＺＯＭＥＴＡ（登録商標））、アレンドロネート（ＦＯＳＡＭＡＸ（登録商標））、パミドロネート（ＡＲＥＤＩＡ（登録商標））、チルドロネート（ＳＫＥＬＩＤ（登録商標））又はリセドロネート（ＡＣＴＯＮＥＬ（登録商標））；並びにトロキサシタビン（１，３−ジオキソランヌクレオシドシトシンアナログ）；アンチセンスオリゴヌクレオチド、特に、異常な細胞増殖に関与するシグナル伝達経路中の遺伝子の発現を阻害するもの、例えば、ＰＫＣ−アルファ、Ｒａｆ、Ｈ−Ｒａｓ及び上皮増殖因子受容体（ＥＧＦ−Ｒ）など；ワクチン、例えば、ＴＨＥＲＡＴＯＰＥ（登録商標）ワクチン及び遺伝子療法ワクチン、例えば、ＡＬＬＯＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン、ＬＥＵＶＥＣＴＩＮ（登録商標）ワクチン及びＶＡＸＩＤ（登録商標）ワクチン；トポイソメラーゼ１阻害剤（例えば、ＬＵＲＴＯＴＥＣＡＮ（登録商標））；抗エストロゲン、例えば、フルベストラント；ＥＧＦＲ阻害剤、例えば、エルロチニブ又はセツキシマブ；抗ＶＥＧＦ阻害剤、例えば、ベバシズマブ；イリノテカン；ｒｍＲＨ（例えば、ＡＢＡＲＥＬＩＸ（登録商標））；１７ＡＡＧ（ヒートショックタンパク質（Ｈｓｐ）９０毒であるゲルダナマイシン誘導体）、並びに上記の何れかの薬学的に許容される塩、酸又は誘導体が含まれる。
【０２０３】
幾つかの実施態様では、治療は、治療の終了後に被験体における持続性の応答をもたらす。「持続性の応答」とは、治療の休止後に腫瘍増殖を低減させることに対する持続性の効果を指す。例えば、腫瘍サイズは、投与期の開始時のサイズと比較して、同じ又はより小さいままであり得る。幾つかの実施態様では、この持続性の応答は、治療持続期間と少なくとも同じ持続期間、治療持続期間の少なくとも１．５×、２．０×、２．５×又は３．０×の長さの持続期間を有する。
【０２０４】
本明細書中に開示される治療方法は、部分的又は完全な寛解をもたらし得る。本明細書で使用する場合、「完全寛解」又は「ＣＲ」とは、全ての標的病変の消失を指す；「部分寛解」又は「ＰＲ」とは、ベースラインＳＬＤを参照とした、標的病変の最長の直径の合計（ＳＬＤ）における少なくとも３０％の減少を指す；「安定」又は「ＳＤ」とは、治療開始以降の最小のＳＬＤを参照とした、ＰＲに適格であるのに不十分な標的病変の収縮、またＰＤに適格であるのに不十分な増加、を指す本明細書で使用する場合、「全奏効率」（ＯＲＲ）とは、完全寛解（ＣＲ）率及び部分寛解（ＰＲ）率の合計を指す。
【０２０５】
本明細書に開示される治療方法は、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを投与された被験体の無増悪生存及び全生存の延長をもたらすことができる。本明細書で使用する場合、「無増悪生存」（ＰＦＳ）とは、治療されている疾患（例えば、がん）がその間に悪化しない、治療の間及びその後の時間の長さを指す。無増悪生存には、患者が完全寛解又は部分寛解を経験した時間の量、並びに患者が安定した疾患を経験した時間の量が含まれ得る。
【０２０６】
本明細書で使用する場合、「全生存」とは、特定の持続期間の時間の後に生きているであろう、群中の被験体の百分率を指す。
【０２０７】
幾つかの実施態様において、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを投与される被験体は哺乳動物であり、例えば家畜など（例えば、ウシ、ヒツジ、ネコ、イヌ、及びウマ）、霊長類（例えば、ヒト及び非ヒト霊長類（例えば、サル））、ウサギ、及びげっ歯類（例えば、マウス及びラット）が挙げられる。幾つかの実施態様において、被験体はヒトである。
【０２０８】
がんの治療を必要とする被験体は、がんの症状を示す人、がんと診断された者、がんからの寛解にある被験体、又はがんを発症するリスク（例えば、遺伝的素因、特定の食事又は環境曝露）が高い被験体であってもよい。
【０２０９】
本明細書に記載される主題の特定の実施態様は、以下を含む：
１．  ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストを含む、組成物。
２．  ＰＤ−１軸アンタゴニストが、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストからなる群から選択される、実施態様１に記載の組成物。
３．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−１アンタゴニストである、実施態様２に記載の組成物。
４．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する、実施態様３に記載の組成物。
５．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様４に記載の組成物。
６．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様４に記載の組成物。
７．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様４に記載の組成物。
８．  ＰＤ−１アンタゴニストが抗体である、実施態様４から７の何れか一に記載の組成物。
９．  ＰＤ−１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様８に記載の組成物。
１０．  抗ＰＤ−１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ  ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様８に記載の組成物。
１１．  抗ＰＤ−１抗体がヒト化抗体である、実施態様８から１０の何れか一に記載の組成物。
１２．  抗ＰＤ−１抗体がヒト抗体である、実施態様８から１０の何れか一に記載の組成物。
１３．  ＰＤ−１アンタゴニストが、
ａ）  ＭＤＸ−１１０６；
ｂ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５；
ｃ）  ＣＴ−０１１；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｅ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＣＴ−０１１に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０６と競合する抗体；
ｈ）  競合的結合アッセイにおいて、ＰＤ−１への結合についてＭｅｒｃｋ  ３４７５と競合する抗体；及び
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＣＴ−０１１と競合する抗体
からなる群から選択される、実施態様８に記載の組成物。
１４．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０６である、実施態様８に記載の組成物。
１５．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭｅｒｃｋ  ３４７５である、実施態様８に記載の組成物。
１６．  ＰＤ−１アンタゴニストがＣＴ−０１１である、実施態様８に記載の組成物。
１７．  ＰＤ−１アンタゴニストがＡＭＰ−２２４である、実施態様４に記載の組成物。
１８．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１アンタゴニストである、実施態様２に記載の組成物。
１９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１８に記載の組成物。
２０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、Ｂ７−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１８に記載の組成物。
２１．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１とＢ７−１の両方に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１８に記載の組成物。
２２．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが抗体である、実施態様１８に記載の組成物。
２３．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様２２に記載の組成物。
２４．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様２２に記載の組成物。
２５．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト化抗体である、実施態様２２から２４の何れか一に記載の組成物。
２６．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト抗体である、実施態様２２から２４の何れか一に記載の組成物。
２７．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、
ａ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０；
ｂ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａ；
ｃ）  ＭＥＤＩ４７３６；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０５；
ｅ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａに結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  ＭＥＤＩ４７３６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｈ）  ＭＤＸ−１１０５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＹＷ２４３．５５．Ｓ７０と競合する抗体；
ｊ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＰＤＬ３２８０Ａと競合する抗体；
ｋ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＥＤＩ４７３６と競合する抗体；及び
ｌ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０５と競合する抗体
からなる群から選択される、実施態様２２に記載の組成物。
２８．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である、実施態様２２に記載の組成物。
２９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＰＤＬ３２８０Ａである、実施態様２２に記載の組成物。
３０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＥＤＩ４７３６である、実施態様２２に記載の組成物。
３１．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０５である、実施態様２２に記載の組成物。
３２．  抗体が、配列番号３５のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３６のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号３１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号３７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号３８のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号３９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む、実施態様２２に記載の組成物。
３３．  抗体が、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、実施態様２２に記載の組成物。
３４．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２アンタゴニストである、実施態様２に記載の組成物。
３５．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストが抗体である、実施態様３４に記載の組成物。
３６．  抗ＰＤ−Ｌ２抗体がモノクローナル抗体である、実施態様３５に記載の組成物。
３７．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストがイムノアドヘシンである、実施態様３４に記載の組成物。
３８．  ＨＰＫ１アンタゴニストが特異的ＨＰＫ１アンタゴニストである、実施態様１から３７の何れか一に記載の組成物。
３９．  ＨＰＫ１アンタゴニストが競合的阻害剤である、実施態様１から３８の何れか一に記載の組成物。
４０．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＡＴＰ模倣物である、実施態様３９に記載の組成物。
４１．  組成物が化学療法剤を更に含む、実施態様１から４０の何れか一に記載の組成物。
４２．  実施態様１から４１の何れか一に記載の組成物及び薬学的に許容される担体を含む、薬学的組成物。
４３．  ＰＤ−１軸アンタゴニストとＨＰＫ１アンタゴニストの組み合わせの有効量を投与することを含む、それを必要とする被験体における免疫応答を増強するための方法。
４４．  被験体におけるＴ細胞が、組み合わせの投与の前に比べて、増強されたプライミング、増強された活性化、増強された遊走、増強された増殖、増強された生存、及び増強された細胞溶解活性の少なくとも一を有する、実施態様４３に記載の方法。
４５．  Ｔ細胞活性化が、γ−ＩＦＮ＋  ＣＤ８  Ｔ細胞の上昇した頻度又はＴ細胞によるＩＬ−２若しくはグランザイムＢの産生のレベルの上昇によって特徴付けられる、実施態様４４に記載の方法。
４６．  Ｔ細胞の数が、組み合わせの投与前と比べて上昇させられる、実施態様４５に記載の方法。
４７．  Ｔ細胞が抗原特異的ＣＤ８  Ｔ細胞である、実施態様４４から４６の何れか一に記載の方法。
４８．  被験体における抗原提示細胞が、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与前と比べて、増強された成熟及び活性化を有する、実施態様４３に記載の方法。
４９．  抗原提示細胞が樹状細胞である、実施態様４８に記載の方法。
５０．  抗原提示細胞の成熟が、ＣＤ８３＋樹状細胞の増加した頻度によって特徴付けられる、実施態様４８に記載の方法。
５１．  抗原提示細胞の活性化が、樹状細胞上のＣＤ８０及びＣＤ８６の上昇した発現によって特徴付けられる、実施態様４８に記載の方法。
５２．  被験体ががんを有する、実施態様４３から５１の何れか一に記載の方法。
５３．  ＰＤ−１軸アンタゴニストとＨＰＫ１アンタゴニストの組み合わせの有効量を被験体に投与することを含む、それを必要とする被験体におけるがんを治療するための方法。
５４．  がんが、結腸直腸がん、メラノーマ、非小細胞肺がん、卵巣がん、乳がん、膵臓がん、血液悪性腫瘍、及び腎細胞癌からなる群から選択される少なくとも１つのがんを含むか；又はがんが、癌腫、リンパ腫、芽細胞腫（髄芽腫及び網膜芽細胞腫を含む）、肉腫（脂肪肉腫及び滑膜細胞肉腫を含む）、神経内分泌腫瘍（カルチノイド腫瘍、ガストリノーマ、及び膵島細胞癌を含む）、中皮腫、神経鞘腫（聴神経腫を含む）、髄膜腫、腺癌、黒色腫、及び白血病又はリンパ性悪性腫瘍からなる群から選択される、実施態様５２又は５３に記載の方法。このようながんのより具体的な例には、扁平上皮細胞がん（例えば、上皮性扁平上皮細胞がん）、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）を含む肺がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、肺の腺癌及び肺の扁平上皮癌、腹膜のがん、肝細胞がん、消化管がんを含む胃（ｇａｓｔｒｉｃ又はｓｔｏｍａｃｈ）がん、膵がん、神経膠芽腫、子宮頸がん、卵巣がん、肝がん、膀胱がん、ヘパトーマ、乳がん（転移性乳がんを含む）、結腸がん、直腸がん、結腸直腸がん、子宮内膜又は子宮癌腫、唾液腺癌腫、腎臓（ｋｉｄｎｅｙ又はｒｅｎａｌ）がん、前立腺がん、外陰部がん、甲状腺がん、肝癌、肛門癌、陰茎癌、メルケル細胞がん、菌状息肉腫、精巣がん、食道がん、胆道の腫瘍、並びに頭頸部がん及び血液悪性腫瘍が含まれる。
５５．  がんがＴ細胞浸潤の上昇したレベルを有する、実施態様５２から５４の何れか一に記載の方法。
５６．  被験体におけるがん細胞が、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの投与前と比べて、選択的に、ＭＨＣクラスＩ抗原発現の上昇した発現を有する、実施態様５２から５５の何れか一に記載の方法。
５７．  方法が、被験体に化学療法剤を投与することを更に含む、実施態様５２から５６の何れか一に記載の方法。
５８．  化学療法剤が、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの少なくとも１つと同時に被験体に投与される、実施態様５７に記載の方法。
５９．  化学療法剤が、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの少なくとも１つの投与前に被験体に投与される、実施態様５７に記載の方法。
６０．  化学療法剤が、ＰＤ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫ１アンタゴニストの少なくとも１つの投与後に被験体に投与される、実施態様５７に記載の方法。
６１．  ＰＤ−１軸アンタゴニストが、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストからなる群から選択される、実施態様４３から６０の何れか一に記載の方法。
６２．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−１アンタゴニストである、実施態様６１に記載の方法。
６３．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する、実施態様６２に記載の方法。
６４．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様６３に記載の方法。
６５．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様６３に記載の方法。
６６．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様６３に記載の方法。
６７．  ＰＤ−１アンタゴニストが抗体である、実施態様６２から６６の何れか一に記載の方法。
６８．  抗ＰＤ−１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様６７に記載の方法。
６９．  抗ＰＤ−１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様６７に記載の方法。
７０．  抗ＰＤ−１抗体がヒト化抗体である、実施態様６７又は６９に記載の方法。
７１．  抗ＰＤ−１抗体がヒト抗体である、実施態様６７又は６９に記載の方法。
７２．  ＰＤ−１アンタゴニストが、
ａ）  ＭＤＸ−１１０６；
ｂ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５；
ｃ）  ＣＴ−０１１；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｅ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＣＴ−０１１に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０６と競合する抗体；
ｈ）  競合的結合アッセイにおいて、ＰＤ−１への結合についてＭｅｒｃｋ  ３４７５と競合する抗体；及び
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＣＴ−０１１と競合する抗体、
からなる群から選択される、実施態様６７に記載の方法。
７３．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０６である、実施態様６７に記載の方法。
７４．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭｅｒｃｋ  ３４７５である、実施態様６７に記載の方法。
７５．  ＰＤ−１アンタゴニストがＣＴ−０１１である、実施態様６７に記載の方法。
７６．  ＰＤ−１アンタゴニストがＡＭＰ−２２４である、実施態様６２に記載の方法。
７７．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１アンタゴニストである、実施態様６１に記載の方法。
７８．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様７７に記載の方法。
７９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、Ｂ７−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様７７に記載の方法。
８０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１とＢ７−１の両方に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様７７に記載の方法。
８１．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが抗体である、実施態様７７に記載の方法。
８２．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様８１に記載の方法。
８３．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様８１に記載の方法。
８４．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト化抗体である、実施態様８１又は８２に記載の方法。
８５．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト抗体である、実施態様８１又は８２に記載の方法。
８６．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、
ａ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０；
ｂ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａ；
ｃ）  ＭＥＤＩ４７３６；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０５；
ｅ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａに結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  ＭＥＤＩ４７３６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｈ）  ＭＤＸ−１１０５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＹＷ２４３．５５．Ｓ７０と競合する抗体；
ｊ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＰＤＬ３２８０Ａと競合する抗体；
ｋ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＥＤＩ４７３６と競合する抗体；及び
ｌ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０５と競合する抗体
からなる群から選択される、実施態様８１に記載の方法。
８７．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である、実施態様８１に記載の方法。
８８．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＰＤＬ３２８０Ａである、実施態様８１に記載の方法。
８９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＥＤＩ４７３６である、実施態様８１に記載の方法。
９０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０５である、実施態様８１に記載の方法。
９１．  抗体が、配列番号３５のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３６のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号３１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号３７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号３８のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号３９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む、実施態様８１に記載の方法。
９２．  抗体が、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、実施態様８１に記載の方法。
９３．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２アンタゴニストである、実施態様６１に記載の方法。
９４．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストが抗体である、実施態様９３に記載の方法。
９５．  抗ＰＤ−Ｌ２抗体がモノクローナル抗体である、実施態様９４に記載の方法。
９６．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストがイムノアドヘシンである、実施態様９３に記載の方法。
９７．  ＨＰＫ１アンタゴニストが特異的ＨＰＫ１アンタゴニストである、実施態様４３から９６の何れか一に記載の方法。
９８．  ＨＰＫ１アンタゴニストが競合的阻害剤である、実施態様４３から９７の何れか一に記載の方法。
９９．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＡＴＰ模倣物である、実施態様９８に記載の方法。
１００．  治療が、治療の終了後に被験体における持続性の応答をもたらす、実施態様４３から９９の何れか一に記載の方法。
１０１．  ＰＤ−１軸アンタゴニストが、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、胸腔内に、移植によって、吸入によって、髄腔内に、脳室内に、腫瘍内又は鼻腔内に投与される、実施態様４３から１００の何れか一に記載の方法。
１０２．  ＨＰＫ１アンタゴニストが、静脈内に、筋肉内に、皮下に、局所的に、経口的に、経皮的に、腹腔内に、胸腔内に、移植によって、吸入によって、髄腔内に、脳室内に、腫瘍内又は鼻腔内に投与される、実施態様４３から１００の何れか一に記載の方法。
１０３．  ＨＰＫ１アンタゴニストが連続的に投与される、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１０４．  ＨＰＫ１アンタゴニストが間欠的に投与される、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１０５．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストの前に投与される、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１０６．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストと同時に投与される、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１０７．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＰＤ−１軸アンタゴニストの後に投与される、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１０８．  ＰＤ−１軸アンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＰＤＫ−１軸アンタゴニストをＨＰＫ１アンタゴニストと組み合わせて使用するための説明書を含む添付文書とを含む、キット。
１０９．  ＨＰＫ１アンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＨＰＫ１アンタゴニストをＰＤ−１軸アンタゴニストと組み合わせて使用するための説明書を含む添付文書とを含む、キット。
１１０．  ＰＤ−１軸アンタゴニストと、ＨＰＫアンタゴニストと、必要とする被験体における免疫応答を増強するか、又はがんを治療するためにＰＤＫ−１軸アンタゴニスト及びＨＰＫアンタゴニストを使用するための説明書を含む添付文書とを含む、キット。
１１１．  ＰＤ−１軸アンタゴニストが、ＰＤ−１アンタゴニスト、ＰＤ−Ｌ１アンタゴニスト、及びＰＤ−Ｌ２アンタゴニストからなる群から選択される、実施態様１０８から１１０の何れか一に記載のキット。
１１２．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−１アンタゴニストである、実施態様１１１に記載のキット。
１１３．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−１の、そのリガンド結合パートナーに対する結合を阻害する、実施態様１１２に記載のキット。
１１４．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様１１３に記載のキット。
１１５．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ２に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様１１３に記載のキット。
１１６．  ＰＤ−１アンタゴニストが、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−Ｌ２の両方に対するＰＤ−１の結合を阻害する、実施態様１１３に記載のキット。
１１７．  ＰＤ−１アンタゴニストが抗体である、実施態様１１３から１１６の何れか一に記載のキット。
１１８．  抗ＰＤ−１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様１１７に記載のキット。
１１９．  抗ＰＤ−１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様１１７に記載のキット。
１２０．  抗ＰＤ−１抗体がヒト化抗体である、実施態様１１７又は１１８に記載のキット。
１２１．  抗ＰＤ−１抗体がヒト抗体である、実施態様１１７又は１１８に記載のキット。
１２２．  ＰＤ−１アンタゴニストが、
ａ）  ＭＤＸ−１１０６；
ｂ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５；
ｃ）  ＣＴ−０１１；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｅ）  Ｍｅｒｃｋ  ３４７５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＣＴ−０１１に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０６と競合する抗体；
ｈ）  競合的結合アッセイにおいて、ＰＤ−１への結合についてＭｅｒｃｋ  ３４７５と競合する抗体；及び
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＣＴ−０１１と競合する抗体、
からなる群から選択される、実施態様１１７から１２１の何れか一に記載のキット。
１２３．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０６である、実施態様１１７に記載のキット。
１２４．  ＰＤ−１アンタゴニストがＭｅｒｃｋ  ３４７５である、実施態様１１７に記載のキット。
１２５．  ＰＤ−１アンタゴニストがＣＴ−０１１である、実施態様１１７に記載のキット。
１２６．  ＰＤ−１アンタゴニストがＡＭＰ−２２４である、実施態様１１２に記載のキット。
１２７．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ１アンタゴニストである、実施態様１１１に記載のキット。
１２８．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１２７に記載のキット。
１２９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、Ｂ７−１に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１２７に記載のキット。
１３０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、ＰＤ−１とＢ７−１の両方に対するＰＤ−Ｌ１の結合を阻害する、実施態様１２７に記載のキット。
１３１．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが抗体である、実施態様１２７に記載のキット。
１３２．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がモノクローナル抗体である、実施態様１３１に記載のキット。
１３３．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体が、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、及び（Ｆａｂ’）２断片からなる群から選択される抗体断片である、実施態様１３１に記載のキット。
１３４．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト化抗体である、実施態様１３１又は１３２に記載のキット。
１３５．  抗ＰＤ−Ｌ１抗体がヒト抗体である、実施態様１３１又は１３２に記載のキット。
１３６．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストが、
ａ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０；
ｂ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａ；
ｃ）  ＭＥＤＩ４７３６；
ｄ）  ＭＤＸ−１１０５；
ｅ）  ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｆ）  ＭＰＤＬ３２８０Ａに結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｇ）  ＭＥＤＩ４７３６に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｈ）  ＭＤＸ−１１０５に結合することができるエピトープに結合する抗体；
ｉ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＹＷ２４３．５５．Ｓ７０と競合する抗体；
ｊ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＰＤＬ３２８０Ａと競合する抗体；
ｋ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＥＤＩ４７３６と競合する抗体；及び
ｌ）  競合的結合アッセイにおいてＰＤ−１への結合についてＭＤＸ−１１０５と競合する抗体
からなる群から選択される、実施態様１３１に記載のキット。
１３７．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＹＷ２４３．５５．Ｓ７０である、実施態様１３１に記載のキット。
１３８．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＰＤＬ３２８０Ａである、実施態様１３１に記載のキット。
１３９．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＥＤＩ４７３６である、実施態様１３１に記載のキット。
１４０．  ＰＤ−Ｌ１アンタゴニストがＭＤＸ−１１０５である、実施態様１３１に記載の方法。
１４１．  抗体が、配列番号３５のＨＶＲ−Ｈ１配列、配列番号３６のＨＶＲ−Ｈ２配列、及び配列番号３１のＨＶＲ−Ｈ３配列を含む重鎖；並びに配列番号３７のＨＶＲ−Ｌ１配列、配列番号３８のＨＶＲ−Ｌ２配列及び配列番号３９のＨＶＲ−Ｌ３配列を含む軽鎖を含む、実施態様１３１に記載のキット。
１４２．  抗体が、配列番号２７のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及び配列番号２６のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、実施態様１３１に記載のキット。
１４３．  ＰＤ−１軸アンタゴニストがＰＤ−Ｌ２アンタゴニストである、実施態様１１１に記載のキット。
１４４．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストが抗体である、実施態様１４３に記載のキット。
１４５．  抗ＰＤ−Ｌ２抗体がモノクローナル抗体である、実施態様１４４に記載のキット。
１４６．  ＰＤ−Ｌ２アンタゴニストがイムノアドヘシンである、実施態様１４３に記載のキット。
１４７．  ＨＰＫ１アンタゴニストが特異的ＨＰＫ１アンタゴニストである、実施態様１０８から１４６の何れか一に記載のキット。
１４８．  ＨＰＫ１アンタゴニストが競合的阻害剤である、実施態様１０８から１４６の何れか一に記載のキット。
１４９．  ＨＰＫ１アンタゴニストがＡＴＰ模倣物である、実施態様１４８に記載のキット。
１５０．  キットが化学療法剤を更に含む、実施態様１０８から１４９の何れか一に記載のキット。
１５１．  ＨＰＫ１アンタゴニストが、単一薬剤として、又はＰＤ−１若しくはＰＤ−Ｌ１アンタゴニストと組み合わせてＭＣ３８腫瘍細胞の増殖を阻害することができる分子である、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
１５２．  ＨＰＫ１アンタゴニストが、ＰＤ−１若しくはＰＤ−Ｌ１アンタゴニストと組み合わせてＭＣ３８腫瘍細胞の増殖を阻害することができる分子である、実施態様４３から１０２の何れか一に記載の方法。
【０２１０】
用語「ａ」又は「ａｎ」実体は、その実体の１つ又は複数を指すことに留意されたい。例えば、「ポリペプチド（a polypeptide）」は、１つ又は複数のポリペプチドを表すと理解される。そのようなものとして、「ａ」（又は「ａｎ」）、「１つ又は複数（one or more）」、及び「少なくとも１つ（at least one）」という用語は、本明細書において互換的に使用することができる。
【０２１１】
本明細書で使用される全ての技術用語及び科学用語は同じ意味を有する。使用される数値（例えば、量、温度など）に関して正確さを保つための努力がなされているが、幾つかの実験誤差及び偏差は考慮されるべきである。
【０２１２】
本明細書及び特許請求の範囲を通して、文脈が他を必要とする場合を除いて、「含む（comprise）」、「含む（comprises）」及び「含む（comprising）」という用語は、非排他的な意味で使用される。本明細書に記載の実施態様は、実施態様「からなる」及び／又は「本質的になる」を含むことが理解される。
【０２１３】
本明細書で使用される場合、「約」という用語は、値に言及する場合は、幾つかの実施態様では±５０％、幾つかの実施態様では±２０％、幾つかの実施態様では±１０％、幾つかの実施態様では±５％、幾つかの実施態様では±１％、幾つかの実施態様では±０．５％、幾つかの実施態様では±０．１％の特定の量からの変動を包含することを意味するが、そのような変動は、開示された方法を実行するために、又は開示された組成物を使用するために適切であるためである。
【０２１４】
ある範囲の値が提供される場合、文脈上明確に指示されていない限り、範囲の上限と下限の間の、下限の単位の１０分の１までの各介在値、及びその記載された範囲内の他の記載された値又は介在値が、本発明に包含される。記載された範囲内の任意の具体的に除外された限界に従って、より小さい範囲に独立して含まれ得るこれらの小さな範囲の上限及び下限も本発明に包含される。記載された範囲が限界の一方又は両方を含む場合、含まれる限界の何れか又は両方を除く範囲もまた本発明に包含される。
【０２１５】
本明細書に記載された本発明の多くの改変及び他の実施態様が、これらの発明が前述の説明及び関連する図面に示された教示の利益を得ることに関係する当業者には思い浮かぶであろう。従って、本発明は、開示された特定の実施態様に限定されるものではなく、改変及び他の実施態様が、添付される特許請求の範囲内に含まれることが意図されることが理解されるべきである。本明細書では特定の用語を使用しているが、それらは一般的かつ説明的な意味でのみ使用され、限定の目的のためではない。
【０２１６】
以下の実施例は、説明のために提供されるものであり、限定のために提供されるものではない。
【実施例】
【０２１７】
実施例１
ＨＰＫ１キナーゼ阻害及びＰＤ−１遮断の抗腫瘍効果
方法：
ＨＰＫ１キナーゼデッドノックイン（ＨＰＫ１．ｋｄ）マウスをＣ５７ＢＬ／６バックグラウンドで作製した。簡潔には、点突然変異Ｋ４６ＥをＨＰＫ１のキナーゼドメインに導入し、キナーゼ不活性ＨＰＫ１を生じた。野生型対照マウスは、ＨＰＫ１．ｋｄ繁殖コロニーの中から選択され、従って、同腹子対照である。３９匹の野生型及び３７匹のＨＰＫ１．ｋｄマウスに、ＨＢＳＳ：マトリゲル中の１×１０５個のＭＣ３８マウス同系結腸直腸腫瘍細胞を脇腹に１００μＬの容量で接種した。腫瘍の平均体積が１２５−２５０ｍｍ３に達したら、野生型マウスとＨＰＫ１．ｋｄマウスの各コホートを２つの群に分け、対照抗体（抗ｇｐ１２０）、又は抗ＰＤＬ１抗体（クローン６Ｅ１１．１．９、これは、ＹＷ２４３．５５．Ｓ７０及びＭＰＤＬ３２８０Ａと同じＣＤＲを有するマウス抗ＰＤＬ１抗体である）の何れかで処置した。治療レジメンは、１０ｍｇ／ｋｇの抗ｇｐ１２０抗体又は抗ＰＤＬ１抗体を、週３回、３週間の腹腔内注射からなる。１９匹の野生型マウス及び１８匹のＨＰＫ１．ｋｄマウスを抗ｇｐ１２０で処置し、２０匹の野生型及び１９匹のＨＰＫ１．ｋｄマウスを抗ＰＤ−Ｌ１抗体でそれぞれ処置した。腫瘍増殖を綿密にモニターし、週２回測定して、ＨＰＫ１．ｋｄマウスが抗ＰＤＬ１抗体での処置時に野生型対照と比較して腫瘍体積を減少させたかどうかを決定した。２０００ｍｍ３以上の体積に達した腫瘍を有するか又はげっ歯類の腫瘍に関するＩＡＣＵＣガイドラインを超えた動物は、安楽死させたか、又は獣医スタッフと議論した。
【０２１８】
結果：
抗ＰＤＬ１治療レジメンの開始前に、野生型マウスとＨＰＫ１．ｋｄマウスとの間のＭＣ３８腫瘍摂取及び増殖測定において劇的な差異は観察されなかった（図２、０日目）。抗ＰＤＬ１抗体処置の際に、ＨＰＫ１．ｋｄコホートにおけるＭＣ３８腫瘍体積は、野生型マウスにおけるよりも有意に多くの減少を示し、ＨＰＫ１キナーゼ阻害及びＰＤ−Ｌ１共遮断の有効な抗腫瘍応答を実証している（図２）。
【０２１９】
実施例２
ＨＰＫ１キナーゼ阻害及びＰＤ１遮断の抗腫瘍効果
方法：
ＨＰＫ１キナーゼデッドノックイン（ＨＰＫ１．ｋｄ）マウスをＣ５７ＢＬ／６バックグラウンドで作製した。簡潔には、点突然変異Ｋ４６ＥをＨＰＫ１のキナーゼドメインに導入し、キナーゼ不活性ＨＰＫ１を生じた。野生型対照マウスは、ＨＰＫ１．ｋｄ繁殖コロニーの中から選択され、従って、同腹子対照である。３０匹の野生型及び３０匹のＨＰＫ１．ｋｄマウスに、ＨＢＳＳ：マトリゲル中の１×１０５個のＭＣ３８マウス同系結腸直腸腫瘍細胞を脇腹に１００μＬの容量で接種した。腫瘍の平均体積が１２５−２５０ｍｍ３に達したら、野生型マウスとＨＰＫ１．ｋｄマウスの各コホートを１５匹のマウスの群に分け、対照抗体（抗ｇｐ１２０）、又は抗ＰＤ１抗体（マウス抗ＰＤ−１抗体であるクローン８Ｆ１１．１９．１．１）の何れかで処置した。治療レジメンは、１０ｍｇ／ｋｇの抗ｇｐ１２０抗体又は５ｍｇ／ｋｇの抗ＰＤ−１抗体を、週３回、３週間の腹腔内注射からなる。腫瘍増殖を綿密にモニターし、週２回測定して、ＨＰＫ１．ｋｄマウスが抗ＰＤ−１抗体での処置時に野生型対照と比較して腫瘍体積を減少させたかどうかを決定した。２０００ｍｍ３以上の体積に達した腫瘍を有するか又はげっ歯類の腫瘍に関するＩＡＣＵＣガイドラインを超えた動物は、安楽死させたか、又は獣医スタッフと議論した。
【０２２０】
結果：
抗ＰＤ−１治療レジメンの開始前に、野生型マウスとＨＰＫ１．ｋｄマウスとの間のＭＣ３８腫瘍摂取及び増殖測定において劇的な差異は観察されなかった（図３、０日目）。抗ＰＤ−１抗体処置の際に、ＨＰＫ１．ｋｄコホートにおけるＭＣ３８腫瘍体積は、研究の過程で横ばいのままであり、野生型マウスにおけるよりも有意に多くの減少を示し、ＨＰＫ１キナーゼ阻害及びＰＤ−１共遮断の有効な抗腫瘍応答を実証している（図３）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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