(57)【要約】  シリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤、該脱泡剤を含む潤滑油組成物、該脱泡剤を含む潤滑油組成物を使用する潤滑方法、ならびに、発泡傾向を減少させおよび／または潤滑油のような非水性流体の空気放出率を改良する方法が提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油；ならびに
（ａ）シリコーン油および（ｂ）シリカ粒子を含む脱泡剤
を含んでなる潤滑油組成物。
【請求項２】
シリコーン油がポリジメチルシロキサンを含む、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
シリカ粒子が疎水性フュームドシリカを含む、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
シリコーン油がポリジメチルシロキサンを含み、シリカ粒子が疎水性フュームドシリカを含む、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
シリコーン油が潤滑油組成物中に約０．１〜５００ｐｐｍの濃度で存在する、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
シリカ粒子が潤滑油組成物中に約０．１〜５００ｐｐｍの濃度で存在する、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
シリカ粒子の粒度が約１〜１０００ｎｍである、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
基油が、潤滑油組成物の総重量を基準に５０ｗｔ％〜９９．９９ｗｔ％を超える量で存在する、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
基油；ならびに（ａ）シリコーン油および（ｂ）シリカ粒子を含む脱泡剤を含んでなる潤滑油組成物を、別の表面に対して相対的に動いているある表面に適用することを含む方法。
【請求項１０】
前記表面が、自動車または産業用機械における回転させる部材かまたはスライドさせる部材の表面である、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記表面が、エンジン、ギアマシン、変速ギアボックス、ベアリング、油圧装置または圧縮機械にある、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記表面が、内燃機関エンジンにある、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
非−水性流体の発泡傾向または泡安定性を減少させる方法であって：
ＡＳＴＭ  Ｄ８９２にしたがって測定したとおりの第一の発泡傾向または泡安定性を示す非−水性流体を与え；そして
第一の発泡傾向または泡安定性を第二の発泡傾向または泡安定性に減少させるように、前記非−水性流体にシリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤を加える、
ことを含む前記方法。
【請求項１４】
非−水性流体が潤滑油である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
シリコーン油がポリジメチルシロキサンを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
シリカ粒子が疎水性フュームドシリカを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
非−水性流体の空気放出率を改良する方法であって：
ＡＳＴＭ  Ｄ３４２７にしたがって測定したとおりの第一の空気放出率を示す非−水性流体を与え；そして
空気放出時間を減少させることにより、第一の空気放出率を第二の空気放出率に増加させるように、前記非−水性流体にシリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤を加える、
ことを含む前記方法。
【請求項１８】
非−水性流体が潤滑油である、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
シリコーン油がポリジメチルシロキサンを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
シリカ粒子が疎水性フュームドシリカを含む、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
[0001]  本願は、２０１４年６月３日に出願された米国予備出願番号６２／００７，０８７号の利益を主張する（当該出願を参照として本明細書中に含める）。
【技術分野】
【０００２】
[0002]  油圧オイルやクランクケース油を含む潤滑油は、しばしば、部品同士の摩擦を減少させ、多くの機械的構成物の作動に役立てるのに使用される。一般的にこのような潤滑油は、該潤滑油が空気の共存下で機械的撹拌に付される環境中で使用される。結果として、空気が油中に同伴され、および／または泡の形成もたらし望ましくない結果となり得る。
【０００３】
[0003]  泡泡立ちは、一般に、液体の表面内または表面上に形成される気泡の集まりに関し、一方、空気の同伴は、一般に、液体内の気泡の分散に関する。潤滑油の空気の同伴および泡立ちは、不適切な潤滑、油圧の変動、弱い油圧系性能、不完全な油膜、潤滑粘度の減少が原因の部品摩耗、酸化が進んだことによる流体の劣化等がもたらされ得る深刻な問題となり、究極的に機械的障害等をもたらし得る。したがって、潤滑油は、通常、脱泡剤を含有する。
【背景技術】
【０００４】
[0004]  一般に、潤滑油用の脱泡剤として、例えば、ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ）、フルオロシリコーンおよびシリコーングリコールのようなシリコーン系脱泡剤を使用することが知られている。例えば、米国特許第６，２５１，８４０号明細書は、シリコーン系脱泡剤を含む潤滑剤流体を開示する。同様に、米国特許出願公開第２０１４／００１８２６７号明細書は、３種のポリジメチルシロキサン抗発泡剤の組合せを含む潤滑剤流体を開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第６，２５１，８４０号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２０１４／００１８２６７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
[0005]  本開示は、概して、シリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤、該脱泡剤を含む潤滑油組成物、該脱泡剤を含む潤滑油組成物を使用する潤滑方法、ならびに、発泡傾向を減少させおよび／または潤滑油のような非水性流体の空気放出率を改良する方法に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
[0006]  したがって、一実施態様では、潤滑油組成物は、（ｉ）基油；ならびに（ｉｉ）（ａ）シリコーン油および（ｂ）シリカ粒子を含む脱泡剤を含んで与えられる。
[0007]  別の実施態様では、本開示は、潤滑油組成物を相対的に動いているある表面と別の表面とに適用する方法を提供し、ここで、潤滑油組成物は、（ｉ）基油；ならびに（ｉｉ）（ａ）シリコーン油および（ｂ）シリカ粒子を含む脱泡剤を含む。
【０００８】
[0008]  さらに別の態様では、本開示は、非水性流体の発泡傾向を減少させる方法であり、当該方法は：ＡＳＴＭ  Ｄ８９２に準じて測定された第一発泡傾向を示す非水性流体を与え；シリコーンおよびシリカを含む脱泡剤を非水性流体に加え、第一発泡傾向を第二発泡傾向に減少させることである。
【０００９】
[0009]  さらに別の態様では、本開示は、非水性流体の空気放出率を改良する方法であり、当該方法は：ＡＳＴＭ  Ｄ３４２７に準じて測定された第一空気放出率を示す非水性流体を与え；シリコーンおよびシリカを含む脱泡剤を非水性流体に加え、空気放出時間を減少させることにより第一空気放出率を第二空気放出率に増加させることである。
【００１０】
[0010]  本発明の特徴および利点は当業者に明らかになるであろう。多くの変動が当業者により行うことができるが、かかる変動は本発明の精神内にある。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
[0011]  本開示の潤滑油組成物は、通常、基油および脱泡剤を含み、当該脱泡剤はシリコーン油およびシリカ粒子を含む。
Ａ．  基油
[0012]  基油は、１種以上の鉱油、１種以上の合成油、または１種以上の鉱油および１種以上の合成油の混合物を含むことができ、したがって、本明細書中で使用される「基油」という用語は、二種以上の基油を含有する混合物であると言及できる。基油に関して特別の限定はなく、種々の慣用鉱油、合成油、ならびにグループＩ−ＩＩＩ鉱物基油、グループＩＶポリ−アルファーオレフィン類（ＰＡＯｓ）、グループＩＩ−ＩＩＩフィッシャー−トロプッシュ誘導基油、グループＶ基油、ならびにそれらの混合物を使用できる。
【００１２】
[0013]  「グループＩ」、「グループＩＩ」、「グループＩＩＩ」および「グループＩＶ」および「グループＶ」基油により、カテゴリーＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびＶについての米国石油協会（ＡＰＩ）の定義にしたがう基油を意味する。これらのＡＰＩカテゴリーは、ＡＰＩパブリケーション１５０９、１５版、アペンディックスＥ、２００２年４月に定義されている。
【００１３】
[0014]  鉱油には、液状石油およびパラフィン、ナフテン酸もしくは混合パラフィン／ナフテン酸タイプの溶媒処理または酸処理鉱油等があり、これらは、水素化仕上げプロセスおよび／または脱ろうによりさらに精製することができる。
【００１４】
[0015]  ナフテン酸基油は、低粘度指数（“Ｖ”）（通常４０〜８０）および低流動点を示す。かかる基油は、ナフテンに富み、ワックス含量が少ない供給原料から製造され、主に潤滑に使用されるが、ここで、色および色安定性が重要であり、ＶＩおよび酸化安定性が２番目に重要である。
【００１５】
[0016]  パラフィン基油は、より高いＶＩ（通常、＞９５）および高流動点を示す。かかる基油は、パラフィンに富む供給原料から製造され、潤滑に使用され、ＶＩおよび酸化安定性が重要である。
【００１６】
[0017]  合成油には炭化水素油およびハロ置換炭化水素油等があり、例えば、オレフィンオリゴマー（ポリアルファオレフィン基油；ＰＡＯｓ）、二塩基酸エステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール（ＰＡＧｓ）、フィッシャートロプッシュ誘導基油、アルキルナフタレンおよび脱ワックスワックス様イソメレート等である。Ｒｏｙａｌ  Ｄｕｔｃｈ／Ｓｈｅｌｌグループ社より「ＸＨＶＩ］（商標）と称されて販売されている合成炭化水素基油は、便利に使用できる。
【００１７】
[0018]  フィッシャートロプッシュ誘導基油を基油として使用できる。「フィッシャートロプッシュ誘導」という用語は、基油がフィッシャートロプッシュ法の合成生成物であるか、またはそれから誘導されることを意味する。フィッシャートロプッシュ誘導基油は、ＧＴＬ（Ｇａｓ−Ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄｓ）基油とも称することができる。基油として便利に使用できる適切なフィッシャートロプッシュ誘導基油は、例えば、ＥＰ０７７６９５９号公報、ＥＰ０６６８３４２号公報、ＷＯ９７／２１７８８号公報、ＷＯ００／１５７３６号公報、ＷＯ００／１４１８８号公報、ＷＯ００／１４１８７号公報、ＷＯ００／１４１８３号公報、ＷＯ００／１４１７９号公報、ＷＯ００／０８１１５号公報、ＷＯ９９／４１３３２号公報、ＥＰ１０２９０２９号公報、ＷＯ０１／１８１５６号公報およびＷＯ０１／５７１６６号公報に開示されているようなものである。
【００１８】
[0019]  ポリ−アルファオレフィン基油（ＰＡＯｓ）およびそれらの製造は当業界でよく知られている。使用できる適切なポリ−アルファオレフィン基油には、線状Ｃ２−Ｃ３２、好ましくは、Ｃ６−Ｃ１６、アルファオレフィンから誘導されるもの等がある。前記ポリ−アルファオレフィンのための特に好適な供給原料は、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセンおよび１−テトラデセンである。
【００１９】
[0020]  好ましくは、基油はＡＳＴＭ  Ｄ２００７にしたがって測定される、８０ｗｔ％を超える、好ましくは９０ｗｔ％を超える飽和物を含有する鉱油および／または合成油を含む。
【００２０】
[0021]  さらに、基油が、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ４９２７またはＡＳＴＭ  Ｄ３１２０にしたがって測定して、元素硫黄として計算して、１．０ｗｔ％未満、好ましくは、０．０３ｗｔ％未満の硫黄しか含有しないのが好適である。
【００２１】
[0022]  好ましくは、基油の粘度指数は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０にしたがって測定して、８０を超え、好ましくは、１２０を超える。
[0023]  基油の動粘度に関して特別な制限はない。
【００２２】
[0024]  十分に配合された潤滑油組成物中の基油の量は、典型的には、残りの添加剤を考慮した後、残りの量〜ほぼ１００％である。通常、基油は、潤滑油組成物の総量に対して、５０〜９９．９９ｗｔ％を超える範囲量で、６５〜９５ｗｔ％の範囲量で、７０〜９０ｗｔ％の範囲量で、７５〜８８ｗｔ％の範囲量で存在できる。
Ｂ．  脱泡剤
[0025]  基油に加えて、潤滑油組成物は、（ｉ）シリコーン油および（ｉｉ）シリカ粒子を含む脱泡剤をさらに含む。
【００２３】
[0026]  シリコーン油は、通常、制限されず、得られる潤滑油組成物の潤滑特性に悪影響を与えない、当業界で公知のいずれかのシリコーン油を含むことができる。適切なシリコーン油は、一以上の有機基（ポリオルガノシロキサン）を含むいずれかの重合液状シロキサンを含むことができる。適切なシリコーン油の例には、ポリアルキルシロキサン（例：ポリジメチルシロキサン）、ポリアリールシロキサン、ポリアルコキシシロキサン、ポリアリールオキシシロキサン、フッ素化ポリシロキサン（例：トリフルオロプロピルメチルシリコーン）、これらの組合せ等があるが、これらに限定されない。
【００２４】
[0027]  ポリジメチルシロキサンは公知の消泡化合物であり、例えば、ジメチルジハロシランの加水分解に続く濃縮により、またはジメチルシクロシロキサンの分解に続く濃縮により製造できる。ある実施態様では、ポリジメチルシロキサンはトリメチルシリル基またはヒドロキシル基により末端ブロックをできるが限定されない。
【００２５】
[0028]  通常、本発明で使用するのに適しているシリコーン油は、２５℃における動粘度が少なくとも０．５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）であるか、または０．５〜１，０００，０００ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）、または１０，０００〜６００，０００ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）である。シリコーン油は、脱泡剤の総重量を基準に、０．０１〜９９ｗｔ％を超える範囲の量、または１〜１０ｗｔ％を超える範囲の量である。さらに、潤滑油組成物中に存在するシリコーン油の濃度は、典型的には、０．１〜５００ｐｐｍの範囲、１〜１００ｐｐｍの範囲、または１〜５０ｐｐｍの範囲である。
【００２６】
[0029]  脱泡剤はシリカ粒子をさらに含む。シリカ粒子は通常制限されず、脱泡剤中に慣用的に使用されるあらゆるタイプのシリカ粒子を含むことができるが、ただし、シリカ粒子は、得られる潤滑油組成物の潤滑特性に悪影響を与えない。適切なシリカ粒子の例は、コロイダルシリカ、フュームドシリカ、沈降シリカ、シリカエアロゲル、シリカキセロゲル、表面オルガノシリル基を有するシリカ、化学処理シリカ、疎水性シリカ等であり得るが、これらに制限されない。
【００２７】
[0030]  適切なシリカ粒子は、例えば、ハロゲン化ケイ素の熱分解もしくは加熱下ケイ酸を含有する物質の反応のような乾式方法、または酸もしくはエアロゲル法によるケイ酸の金属塩、例えば、ケイ酸ナトリウムの分解のような湿式方法のようないずれかの公知方法により製造できる。シリカ粒子の種々の等級は、種々の粒度分布における種々の源から商業的に入手できる。脱泡剤に使用するのに適切なシリカ粒子の寸法は特に制限されないが、シリカ粒子は、通常、約１ナノメートル（ｎｍ）〜数ミクロンの粒度を有することができる。好ましくは、シリカ粒子は約１〜１０００ｎｍの粒度を有することができる。
【００２８】
[0031]  シリカエアロゲルは、使用できるシリカの１種である。端的に言えば、かかる物質は、シリカヒドロゲルから、水をエチルアルコールのような体沸点有機液体に置き換え、処理したゲルをオートクレーブ中で有機液体のおおよそ臨界温度に加熱し、次いで、オートクレーブから有機液体の蒸気を放出し、それにより、シリカのセル構造の過剰の収縮もしくは破砕を回避する。この技術の詳細は文献に記載されており、シリカエアロゲルは商業的に入手できる。
【００２９】
[0032]  好適なシリカ粒子には、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから入手できる「ＡｅｒｏｓｉｌＲ  Ｒ２０８」および「ＡｅｒｏｓｉｌＲ  Ｒ８１２」、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．ＬＬＣから入手できるフュームドシリカおよびＣｈｅｍｉｃｅｌｌ  ＧｍｂＨから入手できるシリカ等がある。
【００３０】
[0033]  シリカ粒子は、脱泡剤の総重量を基準に、０．０１〜９９ｗｔ％を超える範囲の量または０．１〜１０ｗｔ％の範囲の量で存在できる。さらに、潤滑油組成物中に存在するシリカ粒子の濃度は、典型的には、０．１〜５００ｐｐｍの範囲、１〜１００ｐｐｍの範囲、または１〜５０ｐｐｍの範囲である。
【００３１】
[0034]  場合により、脱泡剤は、例えば、パラフィン鉱油、ナフテン鉱油、ペトロレウムナフサ、アロマチックス、トルエン、キシレン、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ドデカン、ケロセン等およびその混合物のような溶媒を含むことができる。場合により、シリコーン油は溶媒中に分散または溶解できる。
【００３２】
[0035]  場合により、脱泡剤は、例えば、ポリアルキルアクリレート、アルコールエトキシ／プロポキシレート、脂肪酸エトキシ／プロキシレート、ソルビタン部分脂肪酸エステル、シロキサン樹脂等のようなその他の公知の消泡剤をさらに含むことができる。
Ｃ．  他の添加剤
[0036]  基油および脱泡剤に加えて、潤滑油組成物は、十分に製剤化された潤滑油組成物の所望の特性を与えるかまたは増強する１種以上の追加の添加剤をさらに含むことができる。これらの添加剤は、例えば、抗酸化剤、耐摩耗添加剤、洗浄剤、分散剤、摩擦改質剤、粘度指数改良剤、流動点降下剤、腐食防止剤、極圧添加剤、金属不動態化剤およびシール固定／シール相容剤のような多くの慣用タイプから選択することができる。
【００３３】
[0037]  適切な抗酸化剤の例には、アミン性抗酸化剤、フェノール性抗酸化剤、およびその混合物等があるが、これらに限定されない。都合良く使用できるアミン性抗酸化剤には、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミンおよびアルキル化α−ナフチルアミン等がある。
【００３４】
[0038]  好適なアミン性抗酸化剤には、ｐ、ｐ−ジオクチル−ジフェニルアミン、ｐ、ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミンおよびＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンのようなジアルキルジフェニルアミン類；モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミンおよびモノ−オクチルジフェニルアミンのようなモノアルキルジフェニルアミン類；ジ−（２，４−ジエチルフェニル）アミンおよびジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンのようなビス（ジアルキルフェニル）アミン類；オクチルフェニル−１−ナフチルアインおよびｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンのようなアルキルフェニル−１−ナフチルアミン；１−ナフチルアミン；フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミンおよびＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンのようなアリールナフチルアミン類；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミンおよびＮ，Ｎ‘−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンのようなフェニレンジアミン類；ならびにフェンチアジンおよび３，７−ジオクチルフェノチアジンのようなフェノチアジン類等がある。
【００３５】
[0039]  好適なアミン性抗酸化剤には、以下の商標：“Ｓｏｎｏｆｌｅｘ ＯＤ−３”（Ｓｅｉｋｏ Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ Ｌ−５７”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏ．から）およびフェノチアジン（Ｈｏｄｏｇａｙａ Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）で得られるもの等がある。
【００３６】
[0040]  好都合に使用できるフェノール性抗酸化剤の例には、３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンゼンプロピオン酸のＣ７〜Ｃ９分岐アルキルエステル；２−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール；２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール；２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール；２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン；２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類；３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチルアセテート；ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−ブチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートおよび２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートのようなアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類；２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）のような２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類；４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）のようなビスフェノール類；テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３��５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス−［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノールのようなポリフェノール類；ならびにｐ−ｔ−ブチルフェノール−ホルムアルデヒド縮合物およびｐ−ｔ−ブチルフェノール−アセトアルデヒド縮合物等がある。
【００３７】
[0041]  適切なフェノール性酸化防止剤には、以下の商標：“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１３５”（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｙｏｓｈｉｎｏｘ  ＳＳ”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−４００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−５００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−３００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０９”（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｔｏｍｉｎｏｘ  ９１７”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１１５”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏ．から）、“Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＡ８０”（Ｓｕｍｉｔｏｍｏ  Ｋａｇａｋｕから）、“Ａｎｔａｇｅ  ＲＣ”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０１”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｙｏｓｈｉｎｏｘ ９３０”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．から）等商業的に入手できるものがある。
【００３８】
[0042]  場合により、抗酸化剤は、潤滑油組成物の総重量を基準に、０．１〜５．０ｗｔ％の範囲の量で、より好ましくは、０．３〜３．０ｗｔ％の範囲の量で、そして最も好ましくは、０．５〜１．５ｗｔ％の範囲の量で存在できる。
【００３９】
[0043]  都合良く使用できる耐摩耗添加剤には、亜鉛含有化合物、例えば、亜鉛ジアルキル−、ジアリール−および／またはアルキルアリール−ジチオホスフェートから選択される亜鉛ジチオホスフェートのような亜鉛含有化合物、モリブデン含有化合物、ホウ素含有化合物および無灰耐摩耗添加剤、例えば、置換もしくは無置換チオホスホン酸、ならびにそれらの塩等がある。
【００４０】
[0044]  亜鉛ジチオホスフェートは当業界で周知の添加剤であり、一般式ＩＩ：
【００４１】
【化１】
2017518419.tif 000002
【００４２】
（式中、Ｒ２〜Ｒ５は同一または異なることができ、各々１〜２０個の炭素原子、好ましくは、３〜１２個の炭素原子を含有する一級アルキル基、３〜２０個の炭素原子、好ましくは、３〜１２個の炭素原子を含有する二級アルキル基、アリール基もしくはアルキル基で置換されたアリール基であり、該アルキル置換基は１〜２０個の炭素原子、好ましくは３〜１８個の炭素原子を含有する。）によって都合良く表すことができる。
【００４３】
[0045]   Ｒ２〜Ｒ５が互いに全て異なる亜鉛ジチオホスフェート化合物は単独でまたはＲ２〜Ｒ５が全て同一である亜鉛ジチオホスフェート化合物と混合状態で使用することができる。
【００４４】
[0046]  適切な亜鉛ジチオホスフェートの例には、次の商標：“Ｌｚ  １０９７”、“Ｌｚ  １３９５”、“Ｌｚ  ６７７Ａ”、“Ｌｚ  １０９５”、“Ｌｚ  １３７０”、“Ｌｚ  １３７１”、および“Ｌｚ  １３７３”（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから）；“ＯＬＯＡ  ２６７”、“ＯＬＯＡ  ２６９Ｒ”、“ＯＬＯＡ  ２６０”、および“ＯＬＯＡ  ２６２”（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから）；ならびに“ＨＩＴＥＣ  ７１９７”および“ＨＩＴＥＣ  ７１６９”（Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから）のもとに商業的に入手で着るもの等がある。
【００４５】
[0047]  モリブデン含有化合物の例には、モリブデンジチオカルバメート、トリニュークレアモリブデン化合物、例えば、ＷＯ９８／２６０３０号公報に記載されているものであり、モリブデンのスルフィドおよびモリブデンジチオホスフェート等が好都合である。
【００４６】
[0048]  好都合に使用できるホウ素含有化合物には、ホウ酸化エステル、ホウ酸化脂肪族アミン、ホウ酸化エポキシド、アルカリ金属（または混合アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属）ホウ酸化物およびホウ酸化過塩基化金属塩等がある。
【００４７】
[0049]  場合により、潤滑油組成物は、潤滑油組成物の総重量を基準に０．４〜１．２ｗｔ％の対摩耗添加剤を含むことができる。
[0050]  使用できる典型的な洗浄剤には１種またはそれ以上のサリシレートおよび／またはフェネートおよび／またはスルフォネート洗浄剤等がある。しかし、洗浄剤として使用される金属有機および無機塩基塩は潤滑油組成物の硫酸灰含量に影響するので、かかる添加剤の量を可及的に少なくする。さらに、低イオウ量を維持するためにサリシレート洗浄剤が好適である。
【００４８】
[0051]  潤滑油組成物の総硫酸灰含量を、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは２．０ｗｔ％以下、より好ましくは１．０ｗｔ％以下、そして最も好ましくは０．８ｗｔ％以下に維持するために、洗浄剤は、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは０．０５〜２０．０ｗｔ％、より好ましくは１．０〜１０．０ｗｔ％、そして最も好ましくは２．０〜５．０ｗｔ％の範囲の量で使用される。
【００４９】
[0052]  さらに、洗浄剤のＴＢＮ（総塩基数）は、独立して、ＩＳＯ  ３７７１により測定して、１０〜５００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値、より好ましくは、３０〜３５０ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値、そして最も好ましくは、５０〜３００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値であるのが好適である。
【００５０】
[0053]  潤滑油組成物はさらに無灰分散剤を含むことができ、好ましくは、潤滑油組成物の総重量を基準に、５〜１５ｗｔ％の範囲の量で混合される。
[0054]  使用できる無灰分散剤の例には、日本特許第１３６７７９６号、第１６６７１４０号、第１３０２８１１号および第１７４３４３５号公報に開示されているような、ポリアルケニルスクシンイミドおよびポリアルケニルコハク酸エステル等がある。好適な分散剤にはホウ素化スクシンイミド等がある。
【００５１】
[0055]  都合良く使用できる粘度指数改良剤の例には、スチレン−ブタジエンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマーおよびポリメタクリレートコポリマーおよびエチレン−プロピレンコポリマー等がある。かかる粘度指数改良剤は、潤滑油組成物の総重量を基準に１〜２０ｗｔ％の範囲の量で都合良く使用できる。
【００５２】
[0056]  有効な流動点降下剤としてポリメタクリレートを都合良く使用できる。腐食防止剤について、アルケニルコハク酸またはそのエステル成分、ベンゾトリアゾール系化合物およびチオジアゾール−系化合物を使用することが可能である。
【００５３】
[0057]  シール固定剤またはシール相容剤として都合良く使用できる化合物には、例えば、商業的に入手できる芳香族エステル等がある。
[0058]   慣用製剤化技術を含む、いずれかの方法で潤滑油組成物を都合良く調製できる。例えば、基油と脱泡剤を混合することにより、または基油と脱泡剤の個々の成分と、および所望の場合、１種またはそれ以上の添加剤を混合することにより、潤滑油組成物を調製できる。
【００５４】
[0059]  潤滑油組成物は、一般的に別の表面に対して相対運動状態にあるいずれかの表面を潤滑するのに使用することができる。例えば、潤滑油組成物は、自動車や産業用機械の部材を回転させるかスライドさせる表面を潤滑するのに使用することができる。潤滑油組成物は、エンジン（例えば、内燃機関エンジン）、ギアマシン、変速ギアボックス、ベアリング、油圧装置、圧縮機械等の表面を潤滑するのにも有用であることをできる。
【００５５】
[0060]  本明細書中の開示は、非−水性流体（例えば、潤滑油、原油等）の発泡特性を改良するための、シリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤の使用をさらに提供する。発泡特性はいずれかの適切な方法を使用して評価できる。通常に、ＡＳＴＭ  Ｄ８９２にしたがって、組成物の泡安定性および／または発泡傾向を測定することを含み得る。本明細書中で与えられるこれらの方法および脱泡剤は、非−水性流体の発泡特性の改良のいずれかの程度を得るのに使用できる。
【００５６】
[0061]  さらに、本明細書中の開示は、非−水性流体（例えば、潤滑油、原油等）の空気放出率を改良するための、シリコーン油およびシリカ粒子を含む脱泡剤の使用をさらに提供する。空気放出率はいずれかの適切な方法を使用して評価できる。通常、ＡＳＴＭ  Ｄ８９２にしたがって、非−水性流体の空気放出率を測定することを含み得る。本明細書中で与えられるこれらの方法および脱泡剤は、非−水性流体の空気放出率の改良のいずれかの程度を達成するのに使用できる。
【実施例】
【００５７】
[0062]  本発明のより良い理解を促進するために、いくつかの実施態様の一定の局面の下記の実施例を与える。下記の実施例は、本発明の全範囲を制限してまたは確定すると読むべきでない。
【００５８】
（実施例１）
[0063]  発泡特性
[0064]  表1に示す６種の潤滑用組成物を配合した（配合物１〜６）。全ての配合物は、慣用的混合技術を使用してブレンドすることにより製造した。
【００５９】
[0065]  配合物１〜３は、４０℃における動粘度がおおよそ３５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）を示すフィッシャートロプッシュ誘導基油を含んだ（基油Ａ）。使用したフィッシャートロプッシュ誘導基油は、例えば、ＷＯ０２／０７０６３１号公報に記載されているような方法により都合良く調製できる（この教示を参照として本明細書に含める）。
【００６０】
[0066]  配合物４〜６はグループＩおよびグループＩＩＩ基油の混合物含み、４０℃における動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）がおおよそ３３ｍｍ２／ｓだった（基油Ｂ）。
[0067]  使用したシリコーン油は、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇより登録商標「ＸＩＡＭＥＴＥＲＲ  ＰＭＸ−２００」下で商業的に入手した。
【００６１】
[0068]  シリカ粒子は、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓより登録商標「ＡｅｒｏｓｉｌＲ  Ｒ２０８」下で商業的に入手した。
[0069]  配合物１〜６の発泡傾向および泡安定性を評価するために、ＡＳＴＭ  Ｄ  ８９２にしたがって測定を行った。配合物１〜６の泡安定性はゼロだった。これらの発泡傾向の測定を表1に示す（配合物１〜３を一回繰り返し、Ｄ８９２の平均を示した）。
【００６２】
【表１】
2017518419.tif 000003
【００６３】
[0070]  表1に示された結果から明らかなように、（配合物３および６に示されているように）シリコーン油およびシリカ粒子の双方を含有する脱泡剤は発泡傾向を顕著に減少させた。
【００６４】
（実施例２）
[0071]  空気同伴特性
[0072]  表２に示した通りに５種の潤滑油組成物を配合した（配合物７〜１１）。全ての配合物は慣用の混合技術を使用してブレンドすることにより製造した。
【００６５】
[0073]  配合物７〜１１は２種のグループＩＶ基油の混合物を基準にした配合油を含有し、その４０℃における動粘度はおおよそ３００ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）だった（配合油Ｃ）。
【００６６】
[0074]   使用したシリコーン油は、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇより登録商標「ＸＩＡＭＥＴＥＲＲ  ＰＭＸ−２００」下で商業的に入手した。
[0075]  シリカ粒子Ａは、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓより登録商標「ＡｅｒｏｓｉｌＲ  Ｒ８１２」下で商業的に入手した。
【００６７】
[0076]  シリカ粒子Ｂは、Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈより商標「Ｓ５５０５」下で商業的に入手した。
[0077]  使用したシリコーン油／シリカ粒子組合物は、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇより登録商標「Ｄｏｗ  ＣｏｒｎｉｎｇＲ  ２−３４３６」下で商業的に入手できる微細に粉末化したシリカの懸濁物を含有する１００％活性シリコーン油だった。
【００６８】
[0078]  配合物７〜１１の空気放出特性を評価するために、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３４２７にしたがって空気放出率を測定した。結果を下記の表２に示す。
[0079]  さらに、配合物８〜１１の発泡傾向および泡安定性をＡＳＴＭ  Ｄ  ８９２にしたがって測定した。これらの発泡傾向および泡安定性は配合物８〜１１についてはゼロだった。
【００６９】
【表２】
2017518419.tif 000004
【００７０】
[0080]  表２に示されている結果から明らかなように、脱泡剤（配合物９〜１１にあるようにシリコーン油およびシリカ粒子の双方を含む）は、シリコーン油単独の使用と比較するとき、潤滑油組成物の空気放出率を改良する。
【００７１】
[0081]  したがって、本発明は記載した最終結果および利点ならびにその中に固有であるものを達成するのに良く適合する。上で開示した特定の実施態様は例証のみであり、本発明を修正でき、異なるが本明細書中で教示した利点を有する当業者に明らかな同等の方法を実施できる。さらに、特許請求の範囲で記載した通り以外、明細書中で示された構成または設計の詳細に対して制限は意図されない。したがって、上で開示した特定の例証的実施態様を変更または修正することができ、これらの全ての変形は本発明の範囲および精神内と考えられることは明らかである。種々の成分または工程を“ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ（含む）”、“ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ（含有する）”または“ｉｎｃｌｕｓｉｎｇ（には・・・等がある）”することに関して組成物および方法が記載されるが、これらの組成物および方法は、これらの種々の成分および工程を“ｃｏｎｓｉｓｔ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ（本質的に・・・からなる）”または“ｃｏｎｓｉｓｔ  ｏｆ（のみからなる）”こともできる。上記開示した全ての数および範囲はある程度の量まで変動できる。下限および上限で数値範囲を開示するときは、その範囲内に入るいずれかの数および含まれる範囲を具体的に開示する。特に、本明細書中で開示した値の全ての範囲（“ｆｒｏｍ  ａｂｏｕｔ  ａ  ｔｏ  ａｂｏｕｔ  ｂ”、または同等に“ｆｒｏｍ  ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ  ａ  ｔｏ  ｂ”、または同等に“ｆｒｏｍ  ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ  ａ−ｂ”のような形態）は、全ての数および値のより広い範囲内に包含されることを記載すると理解されるべきである。また、特許請求の範囲中の用語は、特許権所有者により特に明示的にかつ明白に定義されない限り、その用語の普通の意味を有する。さらに、特許請求の範囲中で使用される不定冠詞“ａ”または“ａｎ”は、本明細書中では、それが導入する要素の一または二以上を意味すると定義される。もし、本明細書中の単語や用語の用法が、本明細書中で参照として含めた一またはそれ以上の特許または他の文献の用法と矛盾した場合、本明細書と一致する定義が採用されるべきである。
【国際調査報告】
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