(57)【要約】本発明の実施形態はアンテナポートマッピングの方法及び装置に関し、無線通信技術分野に関する。本方法は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に２つのビームを形成するステップと、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に２つのビームを形成するステップと、を含む。本発明では、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して加重処理が実行され、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後に、２つのビームが第１の偏波方向と第２の偏波方向に別々に形成される。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
2017521916.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングの実現に用いられるアンテナポートマッピング方法であって、前記アンテナアレイは、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備え、前記方法は、
前記第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第１のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、前記第１の偏波方向において２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するステップであって、前記第２の加重処理の加重値は、前記第１の加重処理の加重値の反転共役である、ステップと、
前記第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第２のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、前記第２の偏波方向において他の２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するステップであって、前記第４の加重処理の加重値は、前記第３の加重処理の加重値の反転共役である、ステップと、
を含む方法。
【請求項２】
前記第１の加重処理及び前記第２の加重処理は第１の加重値行列を用いて実現され、前記第１の加重値行列は
【数２７】
2017521916.tif 000029
であり、ｓは前記アンテナアレイの列の数であり、
前記第３の加重処理及び前記第４の加重処理は第２の加重値行列を用いて実現され、前記第２の加重値行列は
【数２８】
2017521916.tif 000030
であり、ｓは前記アンテナアレイの前記列の数である、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える、
請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成されるアンテナポートマッピング装置であって、前記アンテナアレイは、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備え、前記装置は、
前記第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第１のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、前記第１の偏波方向において２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第１の加重ユニットであって、前記第２の加重処理の加重値は、前記第１の加重処理の加重値の反転共役である、第１の加重ユニットと、
前記第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第２のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、前記第２の偏波方向において他の２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第２の加重ユニットであって、前記第４の加重処理の加重値は、前記第３の加重処理の加重値の反転共役である、第２の加重ユニットと、
を備える装置。
【請求項５】
前記第１の加重ユニットは、第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、前記第１の加重値行列は
【数２９】
2017521916.tif 000031
であり、ｓは前記アンテナアレイの列の数であり、
前記第２の加重ユニットは、第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、前記第２の加重値行列は
【数３０】
2017521916.tif 000032
であり、ｓは前記アンテナアレイの前記列の数である、
請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える、
請求項４又は５に記載の装置。
【請求項７】
複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備えるアンテナアレイと、
前記第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、前記第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される信号源と、
前記第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第１のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、前記第１の偏波方向において２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第１の加重値回路であって、前記第２の加重処理の加重値は、前記第１の加重処理の加重値の反転共役である、第１の加重値回路と、
前記第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第２のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、前記第２の偏波方向において他の２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第２の加重値回路であって、前記第４の加重処理の加重値は、前記第３の加重処理の加重値の反転共役である、第２の加重値回路と、
を備えるアンテナポートマッピング装置。
【請求項８】
前記第１の加重値回路は、第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、前記第１の加重値行列は
【数３１】
2017521916.tif 000033
であり、ｓは前記アンテナアレイの列の数であり、
前記第２の加重値回路は、第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、前記第２の加重値行列は
【数３２】
2017521916.tif 000034
であり、ｓは前記アンテナアレイの前記列の数である、
請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える、
請求項７又は８に記載の装置。
【請求項１０】
複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備えるアンテナアレイと、
前記第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、前記第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される信号源と、
前記第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第１のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、前記第１の偏波方向において２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成されるプロセッサであって、前記第２の加重処理の加重値は、前記第１の加重処理の加重値の反転共役である、プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは更に、前記第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、前記アンテナアレイが処理された前記第２のマルチチャネル信号を放射した後に、前記第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、前記第２の偏波方向において他の２つのポートに対する前記アンテナアレイのマッピングを実現するように構成され、前記第４の加重処理の加重値は、前記第３の加重処理の加重値の反転共役である、
アンテナポートマッピング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信技術分野に関し、特に、アンテナポートマッピングの方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信技術の分野では、スペクトルリソースが限られており、どのようにスペクトルリソースの利用率を向上させるかが特に重要である。多重アンテナ技術では、スペクトルリソースの利用率を向上させるために、空間領域の送信信号と受信信号が処理される。多重アンテナ技術では、送信端の複数のアンテナが同じ周波数で複数の信号を同時に送信し、スペースリソースを完全に利用して、スペクトラムリソースが増加しない場合にシステム容量を改善する。
【０００３】
多重アンテナ技術では、無線インタフェース上で見える送信端チャネルの自由度は、周波数分割の論理チャネルの数に依存する。論理チャネルの数は、アンテナポート（ポート）の数と見なすことができる。物理的アンテナの数がアンテナポートの数よりも多いか又は等しい場合、アンテナポートに対する物理的アンテナのマッピング（アンテナポートマッピングとも呼ばれる）は、多重アンテナ技術を実現するための重要な技術のひとつである。
【０００４】
現在、アンテナポートマッピングプロセスでは、アイソレーション及びコヒーレンシを保証するために、共偏波アンテナアレイは一般に１つの同じアンテナポートにのみマッピングされる。一例として、交差偏波エレメントによって形成されたアレイアンテナが挙げられる。アンテナは２つの偏波方向を有するので、２つのアンテナポートに対するマッピングのみが現在サポートされている。受信端で受信能力が増加するにつれて、３つ以上のアンテナポートに対するマッピングの需要が絶えず増加している。したがって、物理的アンテナをどのように３つ以上のアンテナポートにマッピングするかが特に重要である。
【発明の概要】
【０００５】
本発明の実施形態は、物理的アンテナを３つ以上のアンテナポートにマッピングするという課題を解決するために、アンテナポートマッピングの方法及び装置を提供する。技術的解決策は以下のとおりである。
【０００６】
第１の態様によれば、アンテナポートマッピング方法が提供され、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングの実現に用いられる。アンテナアレイは、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備える。本方法は、
第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するステップであって、第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役（reverse  conjugation）である、ステップと、
第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するステップであって、第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である、ステップと、
を含む。
【０００７】
第１の態様に関して、第１の態様の第１の可能な実施方式では、第１の加重処理及び第２の加重処理は第１の加重値行列を用いて実現され、第１の加重値行列は
【数１】
2017521916.tif 000003
であり、ｓはアンテナアレイの列の数であり、
第３の加重処理及び第４の加重処理は第２の加重値行列を用いて実現され、第２の加重値行列は
【数２】
2017521916.tif 000004
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【０００８】
第１の態様又は第１の態様の第１の可能な実施方式に関して、第１の態様の第２の可能な実施方式では、アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える。
【０００９】
第２の態様によれば、アンテナポートマッピング装置が提供され、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。アンテナアレイは、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備える。本装置は、
第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第１の加重ユニットであって、第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である、第１の加重ユニットと、
第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第２の加重ユニットであって、第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である、第２の加重ユニットと、
を備える。
【００１０】
第２の態様に関して、第２の態様の第１の可能な実施方式では、第１の加重ユニットは、第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第１の加重値行列は
【数３】
2017521916.tif 000005
であり、ｓはアンテナアレイの列の数であり、
第２の加重ユニットは、第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第２の加重値行列は
【数４】
2017521916.tif 000006
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【００１１】
第２の態様又は第２の態様の第１の可能な実施方式に関して、第２の態様の第２の可能な実施方式では、アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える。
【００１２】
第３の態様によれば、アンテナポートマッピング装置が提供される。本装置は、
複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備えるアンテナアレイと、
第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される信号源と、
第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第１の加重値回路であって、第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である、第１の加重値回路と、
第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される第２の加重値回路であって、第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である、第２の加重値回路と、
を備える。
【００１３】
第３の態様に関して、第３の態様の第１の可能な実施方式では、第１の加重値回路は、第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第１の加重値行列は
【数５】
2017521916.tif 000007
であり、ｓはアンテナアレイの列の数であり、
第２の加重値回路は、第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第２の加重値行列は
【数６】
2017521916.tif 000008
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【００１４】
第３の態様又は第３の態様の第１の可能な実施方式に関して、第３の態様の第２の可能な実施方式では、アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える。
【００１５】
第４の態様によれば、アンテナポートマッピング装置が提供される。本装置は、
複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備えるアンテナアレイと、
第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される信号源と、
第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成されるプロセッサであって、第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である、プロセッサと、
を備え、
プロセッサは更に、第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成され、第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【００１６】
本発明の実施形態によって提供される技術的解決策は、以下の有益な効果を有する。
【００１７】
第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して、加重処理が別々に実行され、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後に、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームが別々に形成される。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
本発明の実施形態における技術的解決策をより明確に説明するために、以下、実施形態を説明するために必要な添付図面を簡潔に紹介する。明らかながら、添付図面は以下の説明において、本発明の一部の実施形態を示すものに過ぎない。当業者であれば、これらの添付図面から創意工夫なく他の図面を更に導出できるであろう。
【図１】本発明の実施形態に係るアンテナポートマッピング方法のフローチャートである。
【図２】本発明の別の実施形態に係るアンテナポートマッピング方法のフローチャートである。
【図３】本発明の別の実施形態に係るアンテナポートマッピング装置の概略構造図である。
【図４】本発明の別の実施形態に係るアンテナポートマッピング装置の概略構造図である。
【図５】本発明の別の実施形態に係るアンテナポートマッピング装置の概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施形態の目的、技術的解決策及び利点をより明確にするために、以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施形態を更に説明する。
【００２０】
アンテナポートマッピングプロセスでは、アイソレーション及びコヒーレンシを保証するために、共偏波アンテナアレイは一般に１つの同じアンテナポートにのみマッピングされる。したがって従来技術では、２つのアンテナポートに対するマッピングのみがサポートされている。しかしながら、受信端で受信能力が増加するにつれて、３つ以上のアンテナポートに対するマッピングの需要が絶えず増加している。これに鑑みて、本願では、加重処理により各偏波方向で２つのビームが形成されるので、アンテナアレイは、同じ偏波方向において２つのアンテナポートに対するマッピングを実現する。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現される。
【００２１】
前述の実施環境に関して、本発明の実施形態はアンテナポートマッピング方法を提供する。図１を参照すると、本実施形態の方法によって提供される手順は、具体的には以下のとおりである。
【００２２】
１０１：第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現する。第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である。
【００２３】
任意に、第１の加重処理及び第２の加重処理は第１の加重値行列を用いて実現される。第１の加重値行列は
【数７】
2017521916.tif 000009
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【００２４】
１０２：第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現する。第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【００２５】
任意に、第３の加重処理及び第４の加重処理は第２の加重値行列を用いて実現される。第２の加重値行列は
【数８】
2017521916.tif 000010
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【００２６】
前述の方法は、ワイドビームシナリオに適用可能である。いわゆるワイドビームシナリオは、アンテナアレイの等価列間間隔が従来のアンテナアレイの等価列間間隔よりも大きいシナリオである。従来のアンテナアレイの等価列間間隔は、０．６λ（波長）未満、例えば０．５λである。しかしながら、適用シナリオが増加するにつれて、広帯域アンテナの需要が次第に増加し、アンテナアレイの同等な列間間隔も広くなる（例えば、等価列間間隔が０．６５〜０．７５λであるアンテナアレイ）。
【００２７】
本願では、元のエレメントビームと比較したビーム間のチャネルコヒーレンスを解析することにより、加重及びコヒーレント処理を行って得られた複数列のワイドビームの方向係数の位相差が周期的に変化することが発見された。一般に、変化は一方向に連続しており、変化はまた、コヒーレンス変更の根本的な原因である。一般に、変化が速いほどコヒーレンスは低く、マルチフロー確率は大きく、フロー間のエネルギー分布はより均一になる。ビーム位相差の一方向に連続する変化特性を用いて、他のポートにマッピングされた加重値を同じ偏波方向に実施する場合には、元のビームの加重値は直接的に逆共役化されてよい。このように、２つのポートのビームは方向係数の位相では同じではなく、方位角の変化に伴って位相差が急激に変化し、同じチャネルのコヒーレンスは低く、法線からＮ°（一般に約３０°、仕様が異なる場合がある）の方位角のコヒーレンス等価間隔は要件を満たすことができる。
【００２８】
本発明の本実施形態によって提供される方法では、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して、別々に加重処理が行われ、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームが別々に形成される。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【００２９】
前述の実施形態によって提供されるアンテナポートマッピング方法をより明確に説明するために、図１に示される実施形態の内容を参照しながら、以下の実施形態を用いてアンテナポートマッピング方法を詳述する。詳細については、以下の実施形態を参照されたい。
【００３０】
本発明の別の実施形態は、アンテナポートマッピング方法を提供する。前述の実施環境及び図１に示される実施形態の内容に関して、一例では、アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを含む。すなわち、アンテナアレイの列の数は４であり、４つのポートに対してマッピングされる。図２を参照すると、本実施形態によって提供される方法の手順は、以下を含む。
【００３１】
２０１：第１の加重処理の加重値及び第２の加重処理の加重値を決定する。第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である。
【００３２】
本実施形態は、第１の加重処理の加重値を決定することについて具体的な方法を限定せず、限定ではないが以下を含む。すなわち、第１の加重処理の加重値の入力ポートが設けられている場合、第１の加重処理の入力された加重値を該ポートから取得する。又は、以下の方法ステップを用いて第１の加重処理の加重値を決定する。
【００３３】
ステップ１：アンテナアレイの第１のアレイエレメント間隔を決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たす第２のアレイエレメント間隔を決定する。
【００３４】
アンテナアレイのアレイエレメント間隔は、アンテナアレイの設計時に設定される。したがって、アンテナアレイの設計時に設定されたアンテナアレイのアレイエレメント間隔が、第１のアレイエレメント間隔として用いられてよい。
【００３５】
例えば、アンテナアレイの設計時に設定されたアンテナアレイのアレイエレメント間隔が０．５λ（波長）であるとき、０．５λが第１のアレイエレメント間隔として用いられる。
【００３６】
更に、アンテナアレイのアレイエレメント間隔は、モバイルネットワークオペレータによって開示されるネットワークカバレッジ要件においても対応して規定される。したがって、ネットワークカバレッジ要件に規定されるアンテナアレイのアレイエレメント間隔が、第２のアレイエレメント間隔として用いられる。
【００３７】
例えば、ネットワークカバレッジ要件に規定されるアンテナアレイのアレイエレメント間隔が０．６５λである場合、０．６５λが第２のアレイエレメント間隔として用いられる。
【００３８】
ステップ２：第１のアレイエレメント間隔及び第２のアレイエレメント間隔に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値をフィッティングする。
【００３９】
本実施形態は、第１のアレイエレメント間隔及び第２のアレイエレメント間隔に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値をフィッティングすることについて、具体的な方法を限定せず、限定ではないが、以下のステップ２．１〜ステップ２．５により、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値をフィッティングすることを含む。
【００４０】
ステップ２．１：ワイドビーム加重値特性を満たす初期ワイドビーム加重値を決定する。
【００４１】
ワイドビーム加重値の形式が［α１，α２，α３，α４］であり、以下の式１又は式２の特性を有する場合、
式１：
【数９】
2017521916.tif 000011
又は
【数１０】
2017521916.tif 000012
であり、式２：
【数１１】
2017521916.tif 000013
又は
【数１２】
2017521916.tif 000014
である。
【００４２】
前述の特性を満たすワイドビーム加重値は複数群あってよく、任意の群のワイドビーム加重値が初期ワイドビーム加重値として用いられる。
α１，α２，α３，α４は、ワイドビーム加重値の４つの加重値ベクトルである。
【００４３】
２つの群のワイドビーム加重値が前述の特性を満たし、それぞれ［α１１，α１２，α１３，α１４］と［α２１，α２２，α２３，α２４］である例では、［α１１，α１２，α１３，α１４］が初期ワイドビーム加重値として用いられる。
【００４４】
当然ながら、ワイドビーム加重値は更に他の形式で表されてよく、本実施形態はワイドビーム加重値の具体的な表現形式を限定しない。ワイドビーム加重値は更に別の特性を有してよく、本実施形態はワイドビーム加重値の具体的な特性を限定しない。ワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値には他の数の群が存在してもよく、本実施形態は、ワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値の数を限定しない。少なくとも１つの群のワイドビーム加重値において初期ワイドビーム加重値を決定する方法は別の方法であってもよく、本実施形態は、少なくとも１つの群のワイドビーム加重値において初期ワイドビーム加重値を決定することについて、具体的な方法を限定しない。
【００４５】
ステップ２．２：第１のアレイエレメント間隔及び初期ワイドビーム加重値に従って、第３のアレイエレメント間隔を計算する。
【００４６】
本実施形態は、第１のアレイエレメント間隔及び初期ワイドビーム加重値に従って第３のアレイエレメント間隔を計算する具体的な方法を限定しない。例えば、初期ワイドビーム加重値の形式が［α１，α２，α３，α４］である場合、第３のアレイエレメント間隔は以下の式３を用いて計算されてよい。
【００４７】
式３：P=angleX/2πsin(N)
ここで、X=X1/X2、
【数１３】
2017521916.tif 000015
且つ
【数１４】
2017521916.tif 000016
である。
Ｐは第３のアレイエレメント間隔、ｓはアンテナアレイの列の数、Ｎは方位角、ｍは第１のアレイエレメント間隔、ｊは虚数部である。
【００４８】
例えば、Ｎが３０度、第１のアレイエレメント間隔が０．５λ、初期ワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］、アンテナアレイのアレイ列の数が４である場合、したがって、Ｎ＝３０、ｓ＝４、ｍ＝０．５λである場合、第３のアレイエレメント間隔は以下の式４を用いて得られる。
【００４９】
式４：P=angleX/2πsin(３０°)
ここで、X=X1/X2、
【数１５】
2017521916.tif 000017
且つ
【数１６】
2017521916.tif 000018
である。
【００５０】
ステップ２．３：第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすか否かを決定する。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすと決定された場合、ステップ４が実行される。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定された場合、ステップ５が実行される。
【００５１】
本実施形態は、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすか否かを決定する具体的な方法を限定せず、限定ではないが以下を含む。すなわち、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との差が第１の所定の閾値よりも大きい場合に、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定し、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との差が第１の所定の閾値よりも大きくない場合に、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすと決定する。
【００５２】
例えば、第２のアレイエレメント間隔が０．６５λであり、ステップ２に計算された第３のアレイエレメント間隔が０．８５であるとき、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との差は０．２λである。第１の所定の閾値が０．１λである場合、初期ワイドビーム加重値［α１，β１，γ１，η１］はネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定される。第１の所定の閾値が０．２λである場合、初期ワイドビーム加重値［α１，α２，α３，α４］はネットワークカバレッジ要件を満たすと決定される。
【００５３】
第１の所定の閾値は更に別の値であってよく、本実施形態は、第１の所定の閾値の具体的な値を限定しない。
【００５４】
ステップ２．４：ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値として、初期ワイドビーム加重値を用いる。
【００５５】
例えば、ステップ３で決定された初期ワイドビーム加重値［α１，α２，α３，α４］がネットワークカバレッジ要件を満たす場合、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値として［α１，α２，α３，α４］が用いられる。
【００５６】
ステップ２．５：初期ワイドビーム加重値に従って、ワイドビーム加重値特性を満たす初期ワイドビーム加重値を再決定し、第１のアレイエレメント間隔及び初期ワイドビーム加重値に従って、第３のアレイエレメント間隔を計算し、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が得られるまで、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすか否かを決定する。
【００５７】
ワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値は複数群存在してよく、初期ワイドビーム加重値は、複数群のワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値のうちの１群である。したがって、複数群のワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値から、別の群のワイドビーム加重値が選択されてよい。ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が取得されるまで、ステップ２．２及びステップ２．３が再び実行される。ステップ２．２及びステップ２．３が再び実行されるたびに、具体的な実行方法は、ステップ２．２及びステップ２．３に記載された方法と同じである。唯一の違いは、計算に関与する初期ワイドビーム加重値が、別の選択された群のワイドビーム加重値に変更されることにある。
【００５８】
本実施形態は、複数群のワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値から、別の群のワイドビーム加重値を選択するための基準を限定しない（例えば、複数群のワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値から、選択されていない任意の群のワイドビーム加重値を選択する）。
【００５９】
例えば、３つの群のワイドビーム加重値がワイドビーム加重値特性を満たし、それぞれ［α１１，α１２，α１３，α１４］、［α２１，α２２，α２３，α２４］、［α３１，α３２，α３３，α３４］である。ステップ２．３において、初期ワイドビーム加重値［α１１，α１２，α１３，α１４］がネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定された場合、その他の２つの群のワイドビーム加重値特性を満たすワイドビーム加重値から、別の群のワイドビーム加重値［α２１，α２２，α２３，α２４］が選択されてよく、ステップ２．２及びステップ２．３が再び実行される。ステップ２．２は、第１のアレイエレメント間隔と初期ワイドビーム加重値［α２１，α２２，α２３，α２４］に従って第３のアレイエレメント間隔を計算することであり、ステップ２．３は、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値［α２１，α２２，α２３，α２４］がネットワークカバレッジ要件を満たすか否かを決定することである。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値［α２１，α２２，α２３，α２４］がネットワークカバレッジ要件を満たすと決定された場合、ステップ２．４が実行される。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値［α２１，α２２，α２３，α２４］がネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定された場合、ステップ２．５が実行される。すなわち、［α３１，α３２，α３３，α３４］が初期ワイドビーム加重値として選択され、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が取得されるまで、初期ワイドビーム加重値として［α３１，α３２，α３３，α３４］を用いて、ステップ２．２及びステップ２．３が再び実行される。
【００６０】
留意すべきこととして、比較的広い第３のアレイエレメント間隔を達成するために、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の重心は、必要とされるアレイエレメント間隔に近付けられる。したがって、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の重心を予め推定することができる。ステップ２．１では、初期ワイドビーム加重値は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の予め推定された重心に従って決定されて、初期ワイドビーム加重値を繰り返し選択する回数が低減される。ステップ２．２では、第３のアレイエレメント間隔が算出されるとき、第３のアレイエレメント間隔を計算するための式の分子は角度であり、角度は、位相を用いて計算によって求められる。計算により得られた角度が２π以上である場合、第３のアレイエレメント間隔を計算するための式の分子は覆され、計算によって得られた第３のアレイエレメント間隔の誤りが生じてしまう。この場合、計算によって得られた角度から２πを減算する必要がある。計算によって得られた角度が２π以上である場合の発生を回避するために、第３のアレイエレメント間隔の値域が予め推定されてよい。第３のアレイエレメント間隔がλ未満である場合、Ｎは最大で３０°に等しい。第３のアレイエレメント間隔がλ未満である場合、Ｎは小さくなる。
【００６１】
本実施形態は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の重心を予め推定することについて具体的な方法を限定しない。
【００６２】
更に、ステップ２において第３のアレイエレメント間隔に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値がフィッティングされる。第３のアレイエレメント間隔は式３を用いて得られる。前述の式３から、第３のアレイエレメント間隔はＮと１対１に対応することがわかる。したがって、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値と、少なくとも１つの所定のアンテナ方位角とに従って、少なくとも１つの所定のアンテナ方位角に対応する少なくとも１つのアレイエレメント間隔が得られる。少なくとも１つの所定のアンテナ方位角に対応する少なくとも１つのアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を確実に満たすためには、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って、少なくとも１つのアレイエレメント間隔が得られる。ステップ２．５が実行された後に、ステップ２．６〜ステップ２．８が更に実行されてよい。
【００６３】
ステップ２．６：第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、第４のアレイエレメント間隔を計算する。
【００６４】
本実施形態は、第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って第４のアレイエレメント間隔を計算する具体的な方法を限定しない。例えば、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の形式が［α１，α２，…，αＳ］である場合、少なくとも１つの所定のアンテナ方位角を取得することができ、以下の式３を用いて、少なくとも１つのアンテナ方位角に対応する少なくとも１つの第４のアレイエレメント間隔が計算される。
【００６５】
例えば、少なくとも１つの所定の方位角が３０度の方位角又は６０度の方位角であり、第１のアレイエレメント間隔が０．５λ、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］、アンテナアレイのアレイ列の数が４である場合、したがって、Ｎ＝３０度、ｓ＝４、ｍ＝０．５λである場合、対応する第４のアレイエレメント間隔１は、以下の式５を用いて得られる。
【００６６】
式５：P1=angleX/2πsin30°
ここで、X=X1/X2、
【数１７】
2017521916.tif 000019
且つ
【数１８】
2017521916.tif 000020
である。
【００６７】
Ｎ＝６０度、ｓ＝４、ｍ＝０．５λであり、対応する第４のアレイエレメント間隔２は以下の式６を用いて得られる。
【００６８】
式６：P=angleX/2πsin60°
ここで、X=X1/X2、
【数１９】
2017521916.tif 000021
且つ
【数２０】
2017521916.tif 000022
である。
【００６９】
所定の方位角の数は別の数であってもよく、所定の方位角の角度は他の角度であってもよい。本実施形態は、所定の方位角の具体的な数も、所定の方位角の具体的な角度も限定しない。
【００７０】
ステップ２．７：第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にある場合、各方位角に対応するアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証する手順を終了し（アレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って取得される）、ステップ３を実行する。第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔が所定の関係にない場合は、ステップ２．８を実行する。
【００７１】
本実施形態は、第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定することについて、具体的な方法を限定せず、限定ではないが以下を含む。すなわち、第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との全ての差が第２の所定の閾値よりも大きくない場合、第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあると決定される。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との少なくとも１つの差が第２の所定の閾値よりも大きい場合、第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とは所定の関係にないと決定される。
【００７２】
例えば、第２のアレイエレメント間隔が０．６５λ、ステップ２．６の計算によって得られた第４のアレイエレメント間隔１が０．８５、ステップ２．６の計算によって得られた第４のアレイエレメント間隔２が０．７５である場合、第４のアレイエレメント間隔１と第２のアレイエレメント間隔との差は０．２λであり、第４のアレイエレメント間隔２と第２のアレイエレメント間隔との差は０．１λである。第２の所定の閾値が０．１λである場合、第４のアレイエレメント間隔１と第２のアレイエレメント間隔との差０．２λが第２の所定の閾値０．１λよりも大きいので第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とは所定の関係にないと決定される。第２の所定の閾値が０．２λである場合、第４のアレイエレメント間隔１と第２のアレイエレメント間隔との差０．２λが第２の所定の閾値０．２λよりも大きくなく、第４のアレイエレメント間隔２と第２のアレイエレメント間隔との差０．１λも第２の所定の閾値０．２λよりも大きくないので、第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあると決定される。
【００７３】
第２の所定の閾値は更に別の値であってよく、本実施形態は、第２の所定の閾値の具体的な値を限定しない。
【００７４】
更に、第２の所定の閾値は、ステップ２のステップ２．３の第１の所定の閾値と同じであってもよいし、異なっていてもよい。本実施形態は、第２の所定の閾値と第１の所定の閾値との具体的な関係を限定しない。
【００７５】
ステップ２．８：ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を調整し、第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔が所定の関係にあるか否かを決定する。調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を再調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値を得る。
【００７６】
例えば、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］である場合、α１の値は、調整されたワイドビーム加重値特性を満たす条件で微調整されてよく、調整されたα１’が得られる。α１’に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たす調整されたワイドビーム加重値［α１’，α２’，α３’，α４’］が得られる。第１のアレイエレメント間隔と、ネットワークカバレッジ要件を満たす調整されたワイドビーム加重値［α１’，α２’，α３’，α４’］とに従って、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔が計算される。調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かが決定され、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値が得られる。
【００７７】
少なくとも１つの所定の方位角に対応する少なくとも１つのアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証する具体的な方式（少なくとも１つのアレイエレメント間隔が、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って取得される）は、ステップ２．６〜ステップ２．７に記載の方式以外の、別の方式であってもよい。本実施形態は、少なくとも１つの所定の方位角に対応する少なくとも１つのアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証することについて、具体的な方式を限定しない。少なくとも１つのアレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って取得される。
【００７８】
留意すべきこととして、アンテナアレイが、８チャネル及び４列アレイエレメントの受動ネットワーク、第１のアレイエレメント間隔が０．５λであり、エレメントビームのメインローブが１００°±１５°であるＦＡアンテナである場合、単一列アレイの電力制限の問題を考慮する必要がないので、ネットワークカバレッジ要件を満たす第２のアレイエレメント間隔が０．６５λである場合、フィッティングされたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値は［０．３，０．９，１，−０．５］である。
【００７９】
更に、アンテナアレイが、８チャネル及び４列アレイエレメントの能動ネットワーク、第１のアレイエレメント間隔が０．５λであり、エレメントビームのメインローブが１００°±１５°であるＦＡアンテナである場合、単一列アレイの電力制限の問題を考慮する必要がないので、ネットワークカバレッジ要件を満たす第２のアレイエレメント間隔がλである場合、フィッティングされたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値は［１，１，ｕ，ｖ］である。ｕは−０．３５〜−０．２の任意の値であり、ｖは０〜０．１５の任意の値である。
【００８０】
ｕとｖの具体的な値は、アンテナの各列の波幅とゲインに従って、ｕに対応する−０．３５〜−０．２の範囲内と、ｖに対応する０〜０．１５の範囲内で最適化されてよく、最適値が得られる。最適値が得られた後、ワイドビーム加重値に対してパワー正規化処理が実行される。最適値を取得し、最適化を実行するプロセス全体は、アンテナアレイの性能指標にわずかな影響を与える。
【００８１】
当然ながら、ｕ及びｖの具体的な値は別の方法を用いて取得されてもよく、本実施形態は、ｕ及びｖの具体的な値を取得する方法を限定しない。
【００８２】
ステップ３：フィッティングされたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を、第１の加重処理の加重値として決定する。
【００８３】
第１の加重処理の加重値は、前述のステップ１〜ステップ３を実行することによって取得されてよい。ビーム位相差には一方向に連続的な変化特性があるので、特性に従って得られた第１の加重処理の加重値に対して反転共役を行い、反転共役によって得られるワイドビーム加重値を第２の加重処理の加重値として用いてよい。
【００８４】
当然ながら、第２の加重処理の加重値は別の方法を用いて取得されてよく、本実施形態は、第２の加重処理の加重値の取得について具体的な方法を限定しない。
【００８５】
２０２：第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行する。
【００８６】
第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行する具体的な実施方法は、第１の加重処理の加重値と第２の加重処理の加重値とによって形成される第１の加重値行列を用いて実施されてよい。本実施形態は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行することについて、具体的な方法を限定しない。
【００８７】
例えば、第１の加重処理の加重値が［α１，α２，…，αＳ］、第２の加重処理の加重値が［αＳ，αＳ−１，…，α１］である場合、形成される第１の加重値行列は
【数２１】
2017521916.tif 000023
である。
【００８８】
更に、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームが形成される。よって、第１の偏波方向において２つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現される。
【００８９】
２０３：第３の加重処理の加重値及び第４の加重処理の加重値を決定する。第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【００９０】
本実施形態は、第３の加重処理の加重値を決定することについて具体的な方法を限定せず、限定ではないが以下を含む。すなわち、第３の加重処理の加重値の入力ポートが設けられている場合、第３の加重処理の入力された加重値を該ポートから取得する。又は、以下の方法を用いて第３の加重処理の加重値を決定する。
【００９１】
ステップａ：アンテナアレイの第１のアレイエレメント間隔を決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たす第２のアレイエレメント間隔を決定する。
【００９２】
ステップｂ：第１のアレイエレメント間隔及び第２のアレイエレメント間隔に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値をフィッティングする。
【００９３】
少なくとも１つの所定の方位角に対応する少なくとも１つのアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証するために（少なくとも１つのアレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って得られる）、ステップｂが実行された後にステップｂ１〜ステップｂ３が更に実行されてよい。
【００９４】
ステップｂ１：第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、第４のアレイエレメント間隔を計算する。
【００９５】
ステップｂ２：第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にある場合、各方位角に対応するアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証する手順を終了し（アレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って得られる）、ステップｃを実行する。第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ステップｂ３を実行する。
【００９６】
ステップｂ３：ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を再調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４の有効なアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値を得る。
【００９７】
ステップｃ：フィッティングされたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を、第３の加重処理の加重値として決定する。
【００９８】
第３の加重処理の加重値は、前述のステップａ〜ステップｃを実行することによって取得されてよい。ビーム位相差には一方向に連続的な変化特性があるので、特性に従って得られた第３の加重処理の加重値に対して反転共役を行い、反転共役によって得られるワイドビーム加重値を第４の加重処理の加重値として用いてよい。
【００９９】
当然ながら、第４の加重処理の加重値は別の方法を用いて取得されてもよく、本実施形態は、第４の加重処理の加重値の取得について具体的な方法を限定しない。
【０１００】
２０４：第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行する。
【０１０１】
第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行する具体的な実施方法は、第３の加重処理の加重値と第４の加重処理の加重値とによって形成される第２の加重値行列を用いて実施されてよい。本実施形態は、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行することについて、具体的な方法を限定しない。
【０１０２】
例えば、第３の加重処理の加重値が［β１，β２，…，βＳ］、第４の加重処理の加重値が［βＳ，βＳ−１，…，β１］である場合、形成される第２の加重値行列は
【数２２】
2017521916.tif 000024
である。
【０１０３】
更に、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームが形成される。よって、第２の偏波方向において他の２つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現される。
【０１０４】
留意すべきこととして、アンテナアレイが２つのアンテナポートにマッピングされるマッピングシナリオでは、本実施形態によって提供される方法を用いてマッピングを直接実行して、共偏波アンテナアレイを同じアンテナポートにマッピングすることができる。アンテナアレイが４つのアンテナポートにマッピングされるマッピングシナリオでは、本実施形態によって提供される方法を用いてマッピングを直接実行して、共偏波アンテナアレイを２つのアンテナポートにマッピングすることもできる。アンテナアレイが８つ以上のアンテナポートにマッピングされるマッピングシナリオでは、本実施形態によって提供される方法を用いてマッピングを最初に直接実行して、共偏波アンテナアレイを複数群のアンテナポートにマッピングすることもできる。各群のアンテナポートは複数のアンテナポートを含む。各群のアンテナポートに対して、群に予めマッピングされるアンテナアレイは、本実施形態によって提供される方法を繰り返し用いることにより、該群のアンテナポートの複数のアンテナポートに再びマッピングされる。本実施形態は、アンテナアレイがアンテナポートにマッピングされる具体的なマッピングシナリオを限定しない。
【０１０５】
更に、本実施形態は、最初に、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行され、次に第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行される順番で、本実施形態において提供される方法を説明した。具体的な実施プロセスでは、最初に、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行され、次に第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行されてもよい。代替として、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行されるとき、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行される。本実施形態は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行することと、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行することとの、具体的な処理順序を限定する。
【０１０６】
更に、本実施形態では、４列のアンテナエレメントを含むアンテナアレイのみを例に挙げている。具体的な実施では、アンテナアレイに含まれるアンテナエレメントの列の数は別の値であってもよく、本実施形態は、アンテナアレイに含まれるアンテナエレメントの列の数を限定しない。
【０１０７】
本実施形態によって提供される方法では、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して別々に加重処理が行われ、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームが別々に形成される。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【０１０８】
本発明の別の実施形態は、アンテナポートマッピング装置を提供する。本装置は、図１又は図２に示される前述の実施形態によって提供されるアンテナポートマッピング方法を実行するように構成される。本装置は、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。アンテナアレイは、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備える。図３を参照すると、本装置は以下を備える。
第１の加重ユニット３０１は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である。
第２の加重ユニット３０２は、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイが処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【０１０９】
第１の加重ユニット３０１は、第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第１の加重値行列は
【数２３】
2017521916.tif 000025
であり、ｓはアンテナアレイの列の数であり、
第２の加重ユニット３０２は、第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第２の加重値行列は
【数２４】
2017521916.tif 000026
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【０１１０】
アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える。
【０１１１】
本実施形態によって提供される装置は、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して別々に加重処理を実行し、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後に、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームとを別々に形成する。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【０１１２】
本発明の別の実施形態は、アンテナポートマッピング装置を提供する。アンテナポートマッピング装置は、図１又は図２に示される前述の実施形態によって提供されるアンテナポートマッピング方法を実行するように構成される。図４を参照すると、本装置は以下を備える。
アンテナアレイ４０１は、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備える。
信号源４０２は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される。
第１の加重値回路４０３は、第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイ４０１が処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である。
第２の加重値回路４０４は、第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイ４０１が処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【０１１３】
任意に、第１の加重値回路４０３は第１の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第１の加重値行列は
【数２５】
2017521916.tif 000027
であり、ｓはアンテナアレイの列の数であり、
第２の加重値回路４０４は第２の加重値行列を用いて加重処理を実行し、第２の加重値行列は
【数２６】
2017521916.tif 000028
であり、ｓはアンテナアレイの列の数である。
【０１１４】
任意に、アンテナアレイは４列のアンテナエレメントを備える。
【０１１５】
要するに、本実施形態によって提供される装置は、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して別々に加重処理を実行し、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後に、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームとを別々に形成する。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【０１１６】
本発明の別の実施形態は、アンテナポートマッピング装置を提供する。アンテナポートマッピング装置は、図１又は図２に示される前述の実施形態によって提供されるアンテナポートマッピング方法を実行するように構成される。図５を参照すると、本装置は以下を備える。
アンテナアレイ５０１は、複数の列のアンテナエレメントを有し、且つ第１の偏波方向及び第２の偏波方向を備える。
信号源５０２は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号と、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号とを提供するように構成される。
プロセッサ５０３は、第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイ５０１が処理された第１のマルチチャネル信号を放射した後に、第１の偏波方向に第１のビーム及び第２のビームを形成して、第１の偏波方向において２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第２の加重処理の加重値は、第１の加重処理の加重値の反転共役である。
プロセッサ５０３は更に、第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行し、アンテナアレイ５０１が処理された第２のマルチチャネル信号を放射した後に、第２の偏波方向に第３のビーム及び第４のビームを形成して、第２の偏波方向において他の２つのポートに対するアンテナアレイのマッピングを実現するように構成される。第４の加重処理の加重値は、第３の加重処理の加重値の反転共役である。
【０１１７】
要するに、本実施形態によって提供される装置は、第１の偏波方向と第２の偏波方向に送信されるマルチチャネル信号に対して別々に加重処理を実行し、アンテナアレイが処理されたマルチチャネル信号を別々に放射した後に、第１の偏波方向の２つのビームと第２の偏波方向の２つのビームとを別々に形成する。よって、４つのアンテナポートに対するアンテナアレイのマッピングが実現され、アンテナポートマッピングの適用シナリオが拡張される。
【０１１８】
留意すべきこととして、前述の実施形態で提供されたアンテナポートマッピング装置のアンテナポートマッピングプロセスでは、前述の機能モジュールの分割は例として用いられたに過ぎない。実際の適用では、前述の機能は、要件に応じて異なる機能モジュールによって割り当てられて実現されてよい。すなわち、アンテナポートマッピング装置の内部構造は、上述した機能の全部又は一部を実現するために、異なる機能モジュールに分割される。更に、前述の実施形態で提供されるアンテナポートマッピング装置とアンテナポートマッピング方法の実施形態は、同じ概念に属する。アンテナポートマッピング装置の具体的な実施プロセスとアンテナポートマッピング方法の詳細については、方法実施形態を参照し、ここでは詳細の説明を省略する。
【０１１９】
当業者であれば理解できるように、実施形態のステップの全部又は一部は、ハードウェア又は関連するハードウェアに指示するプログラムによって実施されてよい。プログラムは、コンピュータ可読の記憶媒体に記憶されてよい。記憶媒体は、読出専用メモリ、磁気ディスク又は光ディスクを含んでよい。
【０１２０】
前述の説明は、本発明の例示的な実施形態に過ぎず、本発明を限定するものではない。本発明の主旨及び原理から逸脱することなくなされた任意の変更、均等置換及び改良は、本発明の保護範囲に包含されるものとする。
【図１】
2017521916.tif 000035
【図２】
2017521916.tif 000036
【図３】
2017521916.tif 000037
【図４】
2017521916.tif 000038
【図５】
2017521916.tif 000039
【手続補正書】
【提出日】平成29年2月3日(2017.2.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４８】
例えば、Ｎが３０度、第１のアレイエレメント間隔が０．５λ、初期ワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］、アンテナアレイの列の数が４である場合、したがって、Ｎ＝３０、ｓ＝４、ｍ＝０．５λである場合、第３のアレイエレメント間隔は以下の式４を用いて得られる。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５０】
ステップ２．３：第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすか否かを決定する。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たすと決定された場合、ステップ２．４が実行される。第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との関係に従って、初期ワイドビーム加重値がネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定された場合、ステップ２．５が実行される。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５２】
例えば、第２のアレイエレメント間隔が０．６５λであり、ステップ２．２に計算された第３のアレイエレメント間隔が０．８５であるとき、第３のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔との差は０．２λである。第１の所定の閾値が０．１λである場合、初期ワイドビーム加重値［α１，β１，γ１，η１］はネットワークカバレッジ要件を満たさないと決定される。第１の所定の閾値が０．２λである場合、初期ワイドビーム加重値［α１，α２，α３，α４］はネットワークカバレッジ要件を満たすと決定される。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５５】
例えば、ステップ２．３で決定された初期ワイドビーム加重値［α１，α２，α３，α４］がネットワークカバレッジ要件を満たす場合、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値として［α１，α２，α３，α４］が用いられる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６０】
留意すべきこととして、比較的広い第３のアレイエレメント間隔を達成するために、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の重心は、必要とされるアレイエレメント間隔に近付けられる。したがって、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の重心を予め推定することができる。ステップ２．１では、初期ワイドビーム加重値は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の予め推定された重心に従って決定されて、初期ワイドビーム加重値を繰り返し選択する回数が低減される。ステップ２．２では、第３のアレイエレメント間隔が算出されるとき、第３のアレイエレメント間隔を計算するための式の分子は角度であり、角度は、位相を用いて計算によって求められる。計算により得られた角度が２π以上である場合、第３のアレイエレメント間隔を計算するための式の分子は覆され、計算によって得られた第３のアレイエレメント間隔の誤りが生じてしまう。この場合、計算によって得られた角度から２πを減算する必要がある。計算によって得られた角度が２π以上である場合の発生を回避するために、第３のアレイエレメント間隔の値域が予め推定されてよい。第３のアレイエレメント間隔がλ未満である場合、Ｎは最大で３０°に等しい。第３のアレイエレメント間隔がλよりも大きい場合、Ｎは小さくなる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６４】
本実施形態は、第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って第４のアレイエレメント間隔を計算する具体的な方法を限定しない。例えば、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値の形式が［α１，α２，…，αＳ］である場合、少なくとも１つの所定のアンテナ方位角を取得することができ、以下の式５を用いて、少なくとも１つのアンテナ方位角に対応する少なくとも１つの第４のアレイエレメント間隔が計算される。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６５】
例えば、少なくとも１つの所定の方位角が３０度の方位角又は６０度の方位角であり、第１のアレイエレメント間隔が０．５λ、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］、アンテナアレイの列の数が４である場合、したがって、Ｎ＝３０度、ｓ＝４、ｍ＝０．５λである場合、対応する第４のアレイエレメント間隔１は、以下の式５を用いて得られる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７０】
ステップ２．７：第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にある場合、各方位角に対応するアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証する手順を終了し（アレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って取得される）、ステップ３を実行する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔が所定の関係にない場合は、ステップ２．８を実行する。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７５】
ステップ２．８：ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を調整し、第１のアレイエレメント間隔とネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４のアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔が所定の関係にあるか否かを決定する。調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を再調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４のアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値を得る。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７６】
例えば、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値が［α１，α２，α３，α４］である場合、α１の値は、調整されたワイドビーム加重値特性を満たす条件で微調整されてよく、調整されたα１’が得られる。α１’に従って、ネットワークカバレッジ要件を満たす調整されたワイドビーム加重値［α１’，α２’，α３’，α４’］が得られる。第１のアレイエレメント間隔と、ネットワークカバレッジ要件を満たす調整されたワイドビーム加重値［α１’，α２’，α３’，α４’］とに従って、調整された第４のアレイエレメント間隔が計算される。調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かが決定され、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値が得られる。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９５】
ステップｂ２：第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にある場合、各方位角に対応するアレイエレメント間隔がネットワークカバレッジ要件を満たすことを保証する手順を終了し（アレイエレメント間隔は、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値に従って得られる）、ステップｃを実行する。第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ステップｂ３を実行する。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９６】
ステップｂ３：ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４のアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定する。調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にない場合、ワイドビーム加重値特性を満たす条件で、ネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値を再調整し、第１のアレイエレメント間隔と、調整されたネットワークカバレッジ要件を満たすワイドビーム加重値とに従って、調整された第４のアレイエレメント間隔を計算し、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係になるまで、調整された第４のアレイエレメント間隔と第２のアレイエレメント間隔とが所定の関係にあるか否かを決定し、ネットワークカバレッジ要件を満たし所定の関係に従うワイドビーム加重値を得る。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１０５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１０５】
更に、本実施形態は、最初に、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行され、次に第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行される順番で、本実施形態において提供される方法を説明した。具体的な実施プロセスでは、最初に、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して、第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行され、次に第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して、第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行されてもよい。代替として、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理が別々に実行されるとき、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理が別々に実行される。本実施形態は、第１の偏波方向に送信される第１のマルチチャネル信号に対して第１の加重処理及び第２の加重処理を別々に実行することと、第２の偏波方向に送信される第２のマルチチャネル信号に対して第３の加重処理及び第４の加重処理を別々に実行することとの、具体的な処理順序を限定しない。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２０】
前述の説明は、本発明の例示的な実施形態に過ぎず、本発明を限定するものではない。本発明の原理から逸脱することなくなされた任意の変更、均等置換及び改良は、本発明の保護範囲に包含されるものとする。
【国際調査報告】
2017521916.tif 000040
2017521916.tif 000041
2017521916.tif 000042
2017521916.tif 000043