(57)【要約】  モバイル通信システム（ＭＣＳ）のトランシーバの為の装置、方法及びコンピュータ・プログラムを提供する。装置はＭＣＳの第１のトランシーバ（Ｔ１）において動作し、複数の送信アンテナ（ＴＡ）に対するインターフェース（ＩＦ）を含むトランシーバ・モジュール（ＴＭ）を備える。ＴＭはそれらのＩＦを使用して複数のＴＡを複数のサブグループへと細分し、サブグループの内の１つ以上のＴＡを用いて第１のビーム・パターン（ＢＰ１）の組を形成する。装置はＴ１と第２のトランシーバ（Ｔ２）との間の無線リンクの品質に関する情報を決定する制御モジュール（ＣＭ）を備える。ＣＭはＢＰ１の組からの２つ以上のビーム・パターンを使用してＴ２と通信する為の第２のビーム・パターン（ＢＰ２）を決定する。ＢＰ２を決定する為に使用されるＢＰ１の数はＴ１とＴ２との間の無線リンクの品質に関する情報に基づく。ＣＭはＢＰ２とＴＭとを使用してＴ２と通信する。
2017506021.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モバイル通信システムの第１のトランシーバ（１００）において動作可能な装置（１０）であり、該装置が、
複数の送信アンテナ（１５）に対するインターフェースを備えるトランシーバ・モジュール（１２）であって、
前記インターフェースを使用して、前記複数の送信アンテナ（１５）を複数のサブグループへと細分することと、
サブグループのうちの１つまたは複数の送信アンテナを使用して、第１のビーム・パターンの組（１６）を形成することと、
を行うように動作可能である、トランシーバ・モジュール（１２）と、
前記第１のトランシーバ（１００）と第２のトランシーバ（２００）との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定することと、
第１のビーム・パターンの前記組（１６）からの２つ以上のビーム・パターンを使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信するための第２のビーム・パターン（１８）を決定することであって、前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質に関連した前記情報に基づく、決定することと、
前記第２のビーム・パターン（１８）と前記トランシーバ・モジュール（１２）とを使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信することと、
を行うように動作可能な、制御モジュール（１４）と
を備え、前記制御モジュール（１４）は、
前記第１のトランシーバ（１００）と少なくとも第３のトランシーバ（３００）との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定することと、
ビーム・パターンの前記第１の組（１６）からの１つまたは複数のビーム・パターンを使用して、前記少なくとも１つの第３のトランシーバ（３００）と通信するための少なくとも第３のビーム・パターン（１９）を決定することであって、前記第３のビーム・パターン（１９）を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、前記第２のビーム・パターン（１８）に基づき、また前記第１のトランシーバ（１００）と前記第３のトランシーバ（３００）との間の前記無線リンクの前記品質に関連した前記情報に基づく、決定することと、
前記第３のビーム・パターン（１９）を使用して前記第３のトランシーバ（３００）と、また前記第２のビーム・パターン（１８）を使用して前記第２のトランシーバ（２００）と同時に通信することと、
を行うように動作可能である、装置（１０）。
【請求項２】
前記制御モジュール（１４）は、同じ数の第１のビーム・パターンを使用して、前記第２のビーム・パターンおよび前記第３のビーム・パターン（１８；１９）を決定するように動作可能である、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項３】
前記第３のビーム・パターン（１９）は、前記第２のビーム・パターンと前記第３のビーム・パターンと（１８；１９）のメイン・ローブが異なる方向を指し示すように前記第２のビーム・パターン（１８）に適合され、または前記第２のビーム・パターンと前記第３のビーム・パターンと（１８；１９）は実質的に直交する、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項４】
前記制御モジュール（１４）は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質が第１のより低い品質を示すときに、第１のより高いビーム形成利得を有する第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能であり、また前記制御モジュール（１４）は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質が第２のより高い品質を示すときに、第２のより低いビーム形成利得を有する第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能である、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記第１のトランシーバ（１００）は、アナログ・ビーム形成を使用してビーム・パターンの前記第１の組（１６）を形成するように動作可能であり、前記制御モジュール（１４）は、デジタル・ビーム形成を使用して前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能である、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項６】
前記制御モジュール（１４）は、
前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの２つ以上の空間的に異なる経路の品質に関連した情報を決定することであって、前記第２のビーム・パターン（１８ａ）は、前記無線リンクの前記２つ以上の経路からの経路の前記品質に基づいており、また前記第２のビーム・パターン（１８ａ）は、前記無線リンクの前記２つ以上の経路のうちの前記経路を使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信するために使用される、決定することと、
前記２つ以上の経路のうちの別の経路を使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信するためのさらなるビーム・パターン（１８ｂ）を決定することであって、前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、前記第２のビーム・パターン（１８ａ）に基づき、また前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記２つ以上の経路のうちの前記他の経路の前記品質に関連した前記情報に基づく、決定することと、
前記無線リンクの前記２つ以上の経路に沿って前記第２のビーム・パターン（１８ａ）と前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）とを使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信することと、
を行うように動作可能である、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項７】
前記制御モジュール（１４）は、前記第２のトランシーバ（２００）に対して、前記第２のビーム・パターン（１８ａ）と前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）とを使用して、異なるデータを同時に通信するように動作可能である、請求項６に記載の装置（１０）。
【請求項８】
前記制御モジュール（１４）は、前記第２のトランシーバ（２００）に対して、前記第２のビーム・パターン（１８ａ）と前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）とを使用して、空間−時間の符号化されたデータを同時に通信するように動作可能である、請求項６に記載の装置（１０）。
【請求項９】
前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）は、前記さらなるビーム・パターンと前記第２のビーム・パターンと（１８ｂ；１８ａ）のメイン・ローブが異なる方向を指し示すように前記第２のビーム・パターン（１８ａ）に適合され、または前記第２のビーム・パターン（１８ａ）と前記さらなるビーム・パターン（１８ｂ）とは実質的に直交する、請求項６に記載の装置（１０）。
【請求項１０】
前記制御モジュール（１４）は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質が、より低速で移動する第１のトランシーバまたは第２のトランシーバ（１００；２００）を示すときに、第１のより高いビーム形成利得を有する前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能であり、また前記制御モジュール（１４）は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質が、より高速で移動する第１のトランシーバまたは第２のトランシーバ（１００；２００）を示すときに、第２のより低いビーム形成利得を有する第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能である、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項１１】
送信アンテナは、前記第１のトランシーバ（１００）のセクタをカバーする個別のビーム・パターンを使用し、第１のビーム・パターンの前記組（１６）は、前記セクタのサブセクタの組に対応する、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項１２】
前記制御モジュール（１４）は、第１のビーム・パターンの前記組（１６）からの１つのビーム・パターンの選択により前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能であり、かつ／または前記制御モジュール（１４）は、時分割多重化されたやり方で第１のビーム・パターンの前記組（１６）のうちの１つまたは複数のビーム・パターンの異なる組合せを使用することにより、前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するように動作可能である、請求項１に記載の装置（１０）。
【請求項１３】
モバイル通信システムの第１のトランシーバ（１００）のための方法であって、
複数の送信アンテナ（１５）を複数のサブグループへと細分するステップ（３０）と、
サブグループのうちの１つまたは複数の送信アンテナを使用して、第１のビーム・パターンの組（１６）を形成するステップ（３２）と、
前記第１のトランシーバ（１００）と第２のトランシーバ（２００）との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するステップ（３４）と、
前記第１のビーム・パターン（１６）の１つまたは複数を使用して前記モバイル・トランシーバ（２００）と通信するための第２のビーム・パターン（１８）を決定するステップ（３６）であって、前記第２のビーム・パターン（１８）を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、前記第１のトランシーバ（１００）と前記第２のトランシーバ（２００）との間の前記無線リンクの前記品質に関連した前記情報に基づく、決定するステップ（３６）と、
前記第２のビーム・パターン（１８）を使用して前記第２のトランシーバ（２００）と通信するステップ（３８）と、
前記第１のトランシーバ（１００）と少なくとも第３のトランシーバ（３００）との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するステップと、
ビーム・パターンの前記第１の組（１６）からの１つまたは複数のビーム・パターンを使用して前記少なくとも１つの第３のトランシーバ（３００）と通信するための少なくとも第３のビーム・パターン（１９）を決定するステップであって、前記第３のビーム・パターン（１９）を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、前記第２のビーム・パターン（１８）に基づき、また前記第１のトランシーバ（１００）と前記第３のトランシーバ（３００）との間の前記無線リンクの前記品質に関連した前記情報に基づく、決定するステップと、
前記第３のビーム・パターン（１９）を使用して前記第３のトランシーバ（３００）と、また前記第２のビーム・パターン（１８）を使用して前記第２のトランシーバ（２００）と同時に通信するステップと、
を含む、方法。
【請求項１４】
コンピュータ、プロセッサ、またはプログラマブル・ハードウェア・コンポーネントの上で実行されるときに、請求項１３に記載の方法を実行するためのプログラム・コードを有するコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
実施形態は、モバイル通信システムのトランシーバのためのビーム形成の装置、方法およびコンピュータ・プログラムに関し、より詳細には、それだけに限定されないが、モバイル通信システムにおける効率的なビーム形成に関する。
【背景技術】
【０００２】
本節は、本発明についてのよりよい理解を容易にする際に助けとなり得る態様を導入するものである。したがって、本節で述べることは、この観点から読まれるべきであり、また何が先行技術の中にあるか、または何が先行技術の中にないかについての承認として理解されるべきではない。
【０００３】
データ・サービスへの要求が高まるにつれて、ワイヤレス・システムは、ますます広い帯域幅、およびより高い搬送波周波数を使用する傾向がある。例えば、第５世代（５Ｇ）ワイヤレス・アクセスは、一般的に、フェムト・セル・タイプ、ピコ・セル・タイプ、またはメトロ・セル・タイプの展開において、マルチＧｂｐｓのデータ・レートを提供するミリメートル（ｍｍ）波周波数を包含することが期待され得る。自由空間伝搬損失、または経路損失は、より高い周波数において増大し、アンテナ指向性を活用することにより補償され得る。これは、高利得適応ビーム形成（ＢＦ：ＢｅａｍＦｏｒｍｉｎｇ）問題解決手法を使用して達成される可能性がある。適応ビーム・ステアリングは、例えば、完全なデジタル送信／受信経路を有する各アンテナを装備することにより、完全にデジタルに、アナログ位相シフタによって実施されることもあり、または、例えば、アナログ位相シフタを経由して１組のアンテナに各デジタル送信／受信経路を接続することにより、ハイブリッド・デジタル／アナログ問題解決手法として実施されることもある。基地局アンテナ・アレイは、例えば、８個、１６個、３２個、６４個、またはより多くのアンテナ要素、例えば、とても小さなホーン・アンテナ要素を含むことができる。
【０００４】
文献米国特許出願公開第２０１３／０３０１４５４  Ａ１号は、ハイブリッドのアナログおよびデジタルのビーム形成のための概念を説明している。文献ＥＰ  ２  １２４  ３５１  Ａ１は、空間サブチャネル選択およびプリコーディングのための概念を開示している。文献米国特許出願公開第２００４／０１５２４１５  Ａ１号は、ワイヤレス通信システムにおいて深いフェージングに対処するためのビーム形成の概念を説明している。文献米国特許出願公開第２０１３／０２７２２６３  Ａ１号は、階層的なチャネル状態情報を取得するための概念を開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１３／０３０１４５４  Ａ１号
【特許文献２】ＥＰ  ２  １２４  ３５１  Ａ１
【特許文献３】米国特許出願公開第２００４／０１５２４１５  Ａ１号
【特許文献４】米国特許出願公開第２０１３／０２７２２６３  Ａ１号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下の概要では、様々な例示的な実施形態のいくつかの態様を強調し、導入することを意図しているいくらかの簡単化が行われ得るが、そのような簡単化は、本発明の範囲を限定することを意図してはいない。当業者が本発明の概念を作り、使用することを可能にするのに十分な好ましい例示的な実施形態についての詳細な説明が以下の節において行われる。
【０００７】
様々な実施形態は、モバイル通信システムのトランシーバのための装置、方法、およびコンピュータ・プログラムを提供し、このトランシーバは、基地局トランシーバまたはモバイル・トランシーバに対応し得る。実施形態は、ＢＦのための無線リンク品質情報を考慮することにより、モバイル通信システムにおけるＢＦのための効率的な概念を提供することができる。言い換えれば、ＢＦ利得は、例えば、ユーザにサービスするために使用されるアンテナ要素の数を適合させることにより、ユーザまたはトランシーバの無線リンク品質に適合され得る。
【０００８】
実施形態は、モバイル通信システムの第１のトランシーバにおいて動作可能である装置を提供する。第１のトランシーバは、基地局トランシーバまたはモバイル・トランシーバに対応し得る。トランシーバ装置は、トランシーバ・モジュールを備えており、このトランシーバ・モジュールは、複数の送信アンテナに対するインターフェースを備えている。トランシーバ・モジュールは、それらのインターフェースを使用して、複数の送信アンテナを複数のサブグループへと細分するように動作可能である。トランシーバ・モジュールは、サブグループのうちの１つまたは複数の送信アンテナを使用して、第１のビーム・パターンの組を形成するように動作可能である。装置は、制御モジュールをさらに備えており、この制御モジュールは、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するように動作可能である。制御モジュールは、さらに、第１のビーム・パターンの組からの２つ以上のビーム・パターンを使用して第２のトランシーバと通信するための第２のビーム・パターンを決定するように動作可能である。第２のビーム・パターンを決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。制御モジュールは、第２のビーム・パターンと、トランシーバ・モジュールとを使用して、第２のトランシーバと通信するように動作可能である。実施形態は、無線リンクの品質に関連した情報に対するＢＦ利得の適応を可能にすることができる。
【０００９】
いくつかの実施形態においては、制御モジュールは、第１のトランシーバと、少なくとも第３のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するように動作可能とすることができる。制御モジュールは、さらに、ビーム・パターンの第１の組からの１つまたは複数のビーム・パターンを使用して少なくとも１つの第３のトランシーバと通信するための少なくとも第３のビーム・パターンを決定するように動作可能である。第３のビーム・パターンを決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第２のビーム・パターンに基づいており、また第１のトランシーバと、第３のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。制御モジュールは、さらに、第３のビーム・パターンを使用して、第３のトランシーバと、また第２のビーム・パターンを使用して、第２のトランシーバと同時に通信するように動作可能である。実施形態は、それらの無線リンク品質に基づいて第２のトランシーバと、第３のトランシーバとの空間多重化を可能にすることができる。
【００１０】
制御モジュールは、同じ数または異なる数の第１のビーム・パターンを使用して、第２のビーム・パターンと、第３のビーム・パターンとを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、複数のあらかじめ形成されたビーム・パターンを使用して、複数のトランシーバの空間多重化を可能にすることができる。いくつかの実施形態においては、第３のビーム・パターンは、第２のビーム・パターンと、第３のビーム・パターンとのメイン・ローブが異なる方向を指し示しているように第２のビーム・パターンに適合されていることがあり、または第２のビーム・パターンと第３のビーム・パターンとは、実質的に直交する。実施形態は、第１のビーム・パターンの組に基づいて、空間分割多元接続を可能にすることができる。
【００１１】
制御モジュールは、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質が第１のより低い品質を示すときに、第１のより高いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。制御モジュールは、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質が第２のより高い品質を示すときに、第２のより低いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、ＢＦ利得の適応と、それとともに与えられた無線リンク品質でトランシーバにサービスするために使用されるいくつかのアンテナの適応とを可能にすることができる。
【００１２】
いくつかの実施形態においては、第１のトランシーバは、アナログＢＦを使用して、ビーム・パターンの第１の組を形成するように動作可能とすることができる。制御モジュールは、デジタルＢＦを使用して、第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、効率的なハイブリッドのアナログ／デジタルのＢＦ概念を提供することができる。制御モジュールは、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの２つ以上の空間的に異なる経路の品質に関連した情報を決定するように動作可能とすることができる。第２のビーム・パターンは、無線リンクの２つ以上の経路からの経路の品質に基づいたものとすることができ、また第２のビーム・パターンを使用して、無線リンクの２つ以上の経路のうちの経路を使用して、第２のトランシーバと通信することができる。制御モジュールは、さらに、２つ以上の経路のうちの別の経路を使用して第２のトランシーバと通信するためのさらなるビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。さらなるビーム・パターンを決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第２のビーム・パターンに基づいており、また第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの２つ以上の経路のうちの他の経路の品質に関連した情報に基づいている。制御モジュールは、その場合には、無線リンクの２つ以上の経路に沿って、第２のビーム・パターンと、さらなるビーム・パターンとを使用して、第２のトランシーバと通信するように動作可能とすることができる。
【００１３】
実施形態は、ＢＦを使用して同じトランシーバに対する空間的に多重化されたデータ・ストリームの通信を可能にすることができる。制御モジュールは、第２のトランシーバに対して、第２のビーム・パターンと、さらなるビーム・パターンとを使用して、異なるデータを同時に通信するように動作可能とすることができる。いくつかの実施形態においては、制御モジュールは、第２のトランシーバに対して、第２のビーム・パターンと、さらなるビーム・パターンとを使用して、空間−時間符号化されたデータを同時に通信するように動作可能とすることができる。いくつかの実施形態においては、同じデータは、複数の経路に沿って通信されることもある。実施形態は、マルチ経路伝搬の空間的な活用を使用して、トランシーバの無線リンクの上のダイバーシティ利得を可能にすることができる。
【００１４】
さらなるビーム・パターンは、さらなるビーム・パターンと第２のビーム・パターンとのメイン・ローブが異なる方向を指し示すように第２のビーム・パターンに適合されていることがあり、または第２のビーム・パターンと第３のビーム・パターンとは、実質的に直交する。マルチ経路ダイバーシティまたは多重化が、無線リンクのそれぞれの経路の空間直交化を使用して、活用されることもある。
【００１５】
いくつかの実施形態においては、制御モジュールは、第１のトランシーバと、第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質が、より低速で移動する第１のトランシーバまたは第２のトランシーバを示すときに、第１のより高いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。制御モジュールは、第１のトランシーバと第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質が、より高速に移動する第１のトランシーバまたは第２のトランシーバを示すときに、第２のより低いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、トランシーバの速度またはドップラー・シフトに対するＢＦ利得の適応を可能にすることができ、例えば、より低いＢＦ利得を有するより広いビームが、高速で移動するトランシーバのために使用されることもあり、これは、それぞれのトランシーバに対する通信リンクの堅牢性を強化することができる。
【００１６】
いくつかの実施形態においては、送信アンテナは、第１のトランシーバのセクタをカバーする個別のビーム・パターンを使用することができ、また第１のビーム・パターンの組は、セクタのサブセクタの組に対応している可能性がある。実施形態は、セクタのサブセクタにおける適応ＢＦを可能にすることができる。制御モジュールは、第１のビーム・パターンの組からの１つのビーム・パターンの選択により第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、効率的な固定されたビーム切り替えを可能にすることができる。制御モジュールは、時分割されたやり方で、第１のビーム・パターンの組の１つまたは複数のビーム・パターンの異なる組合せを使用することにより、第２のビーム・パターンを決定するように動作可能とすることができる。実施形態は、第１のビーム・パターンの組のうちのビーム・パターンのために、時分割多重化スキームを使用して効率的なビーム選択を可能にすることができる。
【００１７】
実施形態は、さらに、モバイル通信システムの第１のトランシーバのための方法を提供している。本方法は、複数の送信アンテナを複数のサブグループへと細分するステップと、サブグループのうちの１つまたは複数の送信アンテナを使用して第１のビーム・パターンの組を形成するステップとを含む。本方法は、第１のトランシーバと第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するステップをさらに含む。本方法は、第１のビーム・パターンの１つまたは複数を使用して、モバイル・トランシーバと通信するための第２のビーム・パターンを決定するステップをさらに含む。第２のビーム・パターンを決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第１のトランシーバと第２のトランシーバとの間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。本方法は、第２のビーム・パターンを使用して第２のトランシーバと通信するステップをさらに含む。
【００１８】
実施形態は、コンピュータ・プログラムが、コンピュータ、プロセッサ、またはプログラマブル・ハードウェア・コンポーネントの上で実行されるときに、さらに、１つまたは複数の上記で説明された方法を実行するためのプログラム・コードを有するコンピュータ・プログラムを提供している。さらなる一実施形態は、コンピュータ、プロセッサ、またはプログラマブル・ハードウェア・コンポーネントによって実行されるときに、コンピュータが、本明細書において説明される方法のうちの１つを実施するようにさせる命令を記憶するコンピュータ読み取り可能ストレージ媒体である。
【００１９】
いくつかの他の特徴または態様は、例だけとして、装置、もしくは方法、またはコンピュータ・プログラム、あるいはコンピュータ・プログラム製品についての以下の非限定的な実施形態を使用して、また添付の図面を参照して説明されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】トランシーバのための装置についての一実施形態のブロック図である。
【図２】ハイブリッドのアナログおよびデジタルのＢＦを使用した一実施形態を示す図である。
【図３】ハイブリッドのアナログおよびデジタルのＢＦと、２つのトランシーバの空間多重化とを使用した一実施形態を示す図である。
【図４】ハイブリッドのアナログおよびデジタルのＢＦと、２つのトランシーバの空間多重化とを使用した一実施形態におけるビーム・パターンを示す図である。
【図５】ハイブリッドのアナログおよびデジタルのＢＦと、２つのトランシーバの空間多重化とを使用した一実施形態におけるさらなるビーム・パターンを示す図である。
【図６】トランシーバのための方法についての一実施形態のフロー・チャートのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
様々な例示的な実施形態は、次に、いくつかの例示的な実施形態が示される添付の図面を参照してより十分に説明されるであろう。図面において、線、層、または領域の厚さは、明確にするために、誇張されることもある。
【００２２】
それに応じて、例示的な実施形態は、様々な修正形態、および代替的な形態とすることができるが、その実施形態は、図面において例として示されており、また本明細書において、詳細に説明されるであろう。しかしながら、例示的な実施形態を開示される特定の形態だけに限定する意図は存在していないが、反対に、例示的な実施形態は、本発明の範囲内に含まれるすべての修正形態と、同等形態と、代替形態とを網羅すべきであることを理解すべきである。同様な番号は、図面の説明全体を通して、同様な要素、または類似した要素のことを意味している。
【００２３】
本明細書では、「または（ｏｒ）」という用語は、別に指示されない限り、非排他的なｏｒ（例えば、「さもなければ（ｏｒ  ｅｌｓｅ）」や「または代替形態では（ｏｒ  ｉｎ  ｔｈｅ  ａｌｔｅｒｎａｔｉｖｅ）」のことを指す。さらに、本明細書において使用されるように、複数の要素の間の関係を説明するために使用される単語は、それ以外の方法で示されていない限り、直接の関係、または介在する要素の存在を含むように、広範に解釈されるべきである。例えば、ある要素が、別の要素に対して、「接続され（ｃｏｎｅｃｔｅｄ）」ている、または「結合され（ｃｏｕｐｌｅｄ）」ていると称されるときに、その要素は、他の要素に対して直接に接続され、または結合されることもあり、あるいは介在する要素が、存在していてもよい。対照的に、ある要素が、別の要素に、「直接に接続され」ている、または「直接に結合され」ていると称されるときには、介在する要素は、存在していない。同様に、「間に（ｂｅｔｗｅｅｎ）」、「隣接して（ａｄｊａｃｅｎｔ）」などの単語は、同様なやり方で、解釈されるべきである。
【００２４】
本明細書において使用される専門用語は、特定の実施形態を説明する目的のためだけであり、例示的な実施形態について限定することを意図してはいない。本明細書において使用されるように、単数形の形式「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、および「その（ｔｈｅ）」は、文脈が、明らかにそうでない場合を示していない限り、同様に複数形の形式を含むことを意図している。用語「備える／含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「備えている／含んでいる（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、または「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、本明細書において使用されるときに、述べられた機能、整数、ステップ、オペレーション、要素、またはコンポーネントの存在を指定するが、１つまたは複数の他の機能、整数、ステップ、オペレーション、要素、コンポーネント、またはそれらのグループの存在もしくは追加を除外するものではないことが、さらに理解されるであろう。
【００２５】
それ以外の方法で規定されていない限り、本明細書において使用されるすべての用語（技術的用語および科学的用語を含む）は、例示的な実施形態が属する当業者によって一般的に理解されるものと同じ意味を有している。用語、例えば、一般的に使用される辞書において規定されるこれらの用語は、関連のある技術との関連でそれらの意味と整合している意味を有するように解釈されるべきであり、また本明細書において明示的にそのように規定されていない限り、理想化された意味で、または過度に形式的な意味で解釈されることにはならないことが、さらに理解されるであろう。
【００２６】
以下では、モバイル通信システムのトランシーバのための装置、方法、およびコンピュータ・プログラムについてのいくつかの実施形態が、説明されるであろう。図１は、装置１０の一実施形態のブロック図を示すものであり、この装置１０は、モバイル通信システムの第１のトランシーバ１００において動作可能である。言い換えれば、装置１０は、トランシーバ１００に適合されていることもあり、またはトランシーバ１００において動作可能とすることができ、トランシーバ１００によって動作させられ、またはトランシーバ１００に含まれることもある。実施形態はまた、装置１０を備えているトランシーバ１００を提供することもできる。そのようなトランシーバ１００は、モバイル通信システムの基地局トランシーバまたはモバイル・トランシーバに対応している可能性がある。
【００２７】
モバイル通信システムは、例えば、第３世代パートナーシップ・プロジェクト（３ＧＰＰ：Ｔｈｉｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）で標準化されたモバイル通信ネットワークのうちの１つに対応している可能性があり、ここで、モバイル通信システムという用語は、モバイル通信ネットワークに対する同義語として使用される。モバイル通信システムまたはワイヤレス通信システムは、例えば、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ：Ｌｏｎｇ−Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＬＴＥ進化型（ＬＴＥ−Ａ：ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）、高速パケット・アクセス（ＨＳＰＡ：Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ：Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）またはＵＭＴＳ地上波無線アクセス・ネットワーク（ＵＴＲＡＮ：ＵＭＴＳ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、進化型−ＵＴＲＡＮ（ｅ−ＵＴＲＡＮ：ｅｖｏｌｖｅｄ−ＵＴＲＡＮ）、移動通信用グローバル・システム（ＧＳＭ：Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）またはＧＳＭエボリューションのための拡張データ・レート（ＥＤＧＥ：Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）ネットワーク、ＧＳＭ／ＥＤＧＥ無線アクセス・ネットワーク（ＧＥＲＡＮ：ＧＳＭ／ＥＤＧＥ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、あるいは異なる規格を有するモバイル通信ネットワーク、例えば、マイクロ波アクセスのためのワールドワイド・インターオペラビリティ（ＷＩＭＡＸ：Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク  ＩＥＥＥ  ８０２．１６またはワイヤレス・ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ：Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）  ＩＥＥＥ  ８０２．１１、一般には、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、時分割多元接続（ＴＤＭＡ：Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ：Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、広帯域−ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ：Ｗｉｄｅｂａｎｄ−ＣＤＭＡ）ネットワーク、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ：Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワーク、空間分割多元接続（ＳＤＭＡ：Ｓｐａｔｉａｌ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）ネットワークなどに対応している可能性がある。
【００２８】
基地局トランシーバは、１つまたは複数のアクティブなモバイル・トランシーバと通信するように動作可能とすることができ、また基地局トランシーバは、別の基地局トランシーバの、例えば、マクロ・セル基地局トランシーバまたはスモール・セル・基地局トランシーバのカバレッジ・エリアの中に、またはカバレッジ・エリアに隣接して位置していることができる。それゆえに、実施形態は、１つまたは複数のモバイル・トランシーバと、１つまたは複数の基地局トランシーバとを備えているモバイル通信システムを提供することができ、そこでは、基地局トランシーバは、例えば、ピコ・セル、メトロ・セル、またはフェムト・セルとして、マクロ・セルまたはスモール・セルを確立することができる。モバイル・トランシーバは、スマートフォン、セル電話、ユーザ機器、ラップトップ、ノートブック、パーソナル・コンピュータ、携帯型個人情報端末（ＰＤＡ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ：Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）−スティック、自動車などに対応している可能性がある。モバイル・トランシーバはまた、３ＧＰＰ専門用語に沿って、ユーザ機器（ＵＥ：Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）またはモバイルと称されることもある。
【００２９】
基地局トランシーバは、ネットワークまたはシステムの固定部分または静止部分の中に位置している可能性がある。基地局トランシーバは、リモート無線ヘッド、送信ポイント、アクセス・ポイント、マクロ・セル、スモール・セル、マイクロ・セル、フェムト・セル、メトロ・セルなどに対応している可能性がある。基地局トランシーバは、有線ネットワークのワイヤレス・インターフェースとすることができ、このワイヤレス・インターフェースは、ＵＥまたはモバイル・トランシーバに対する無線信号の送信を可能にしている。そのような無線信号は、例えば、３ＧＰＰによって標準化されるように、または一般に、１つまたは複数の上記でリストアップされたシステムと沿うように、無線信号に準拠している可能性がある。したがって、基地局トランシーバは、ノードＢ（ＮｏｄｅＢ）、ｅノードＢ、基地トランシーバ局（ＢＴＳ：Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、アクセス・ポイント、リモート無線ヘッド、送信ポイントなどに対応している可能性があり、これらは、さらに、リモート・ユニットと、中央ユニットとにさらに細分されることもある。
【００３０】
モバイル・トランシーバは、基地局トランシーバまたはセルに関連づけられる可能性がある。セルという用語は、基地局トランシーバ、例えば、ノードＢ（ＮＢ）、ｅノードＢ（ｅＮＢ）、リモート無線ヘッド、送信ポイントなどによって提供される無線サービスのカバレッジ・エリアのことを意味している。基地局トランシーバは、１つまたは複数の周波数レイヤの上で、１つまたは複数のセルを動作させることができ、いくつかの実施形態においては、セルは、セクタに対応している可能性がある。例えば、セクタは、セクタ・アンテナを使用して、達成される可能性があり、これらのセクタ・アンテナは、リモート・ユニットまたは基地局トランシーバの周囲の角度セクションをカバーするための特性を提供する。いくつかの実施形態においては、基地局トランシーバは、例えば、１２０°（３つのセルの場合）、６０°（６つのセルの場合）のセクタをそれぞれカバーする、３つのセル、または６つのセルを動作させることができる。基地局トランシーバは、複数のセクタ化されたアンテナを動作させることができる。以下では、セルは、そのセルを生成する、それに応じた基地局トランシーバを表すことができ、あるいは同様にして、基地局トランシーバは、基地局トランシーバが生成するセルを表すことができる。
【００３１】
言い換えれば、実施形態においては、モバイル通信システムは、ＨｅｔＮｅｔに対応している可能性があり、このＨｅｔＮｅｔは、異なるセル・タイプ、すなわち、閉鎖的加入者グループ（ＣＳＧ：Ｃｌｏｓｅｄ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｇｒｏｕｐ）セルおよびオープン・セルと、異なるサイズのセルとを、例えば、マクロ・セルおよびスモール・セルとして利用しており、ここで、スモール・セルのカバレッジ・エリアは、マクロ・セルのカバレッジ・エリアよりも小さい。スモール・セルは、メトロ・セル、マイクロ・セル、ピコ・セル、フェムト・セルなどに対応している可能性がある。そのようなセルは、それらのカバレッジ・エリアがそれらの送信電力と干渉状態とによって決定される基地局トランシーバによって確立される。いくつかの実施形態においては、スモール・セルのカバレッジ・エリアは、別の基地局トランシーバによって確立される、マクロ・セルのカバレッジ・エリアによって少なくとも部分的に周囲を取り囲まれる可能性がある。スモール・セルは、ネットワークの容量を拡張するように展開される可能性がある。メトロ・セルは、それゆえに、それを使用して、マクロ・セルよりも小さなエリアをカバーすることができ、例えば、メトロ・セルは、大都市エリアの中の街路またはセクションをカバーすることができる。マクロ・セルでは、カバレッジ・エリアは、１キロメートルまたは複数キロメートルの程度の直径を有することができ、マイクロ・セルでは、カバレッジ・エリアは、１キロメートルより短い直径を有することができ、またピコ・セルでは、カバレッジ・エリアは、１００ｍよりも短い直径を有することができる。フェムト・セルは、最小のセルとすることができ、またそのフェムト・セルを使用して、住居、または空港におけるゲート・セクションをカバーすることができ、すなわち、フェムト・セルのカバレッジ・エリアは、５０ｍよりも短い直径を有することができる。このようにして、基地局トランシーバはまた、セルと称されることもある。
【００３２】
図１は、さらに、装置１０を備えているトランシーバ１００の一実施形態（破線）を示すものである。装置１０は、トランシーバ・モジュール１２を備えている。トランシーバ・モジュール１２は、複数の送信アンテナ１５に対するインターフェースを備えている。トランシーバ・モジュール１２は、１つまたは複数のトランシーバ・デバイス、１つまたは複数のトランシーバ・ユニット、１つまたは複数のトランシーバ・モジュール、送受信するための、すなわち、送信し、かつ／または受信するための任意の手段などとして実施されることもある。トランシーバ・モジュール１２は、受信し、また送信するための任意の手段に対応している可能性がある。トランシーバ・モジュール１２は、１つまたは複数の低雑音増幅器（ＬＮＡ：Ｌｏｗ−Ｎｏｉｓｅ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒｓ）、１つまたは複数の電力増幅器（ＰＡ：Ｐｏｗｅｒ−Ａｍｐｌｉｆｉｅｒｓ）、１つまたは複数のデュプレクサ、１つまたは複数のダイプレクサ、１つまたは複数のフィルタもしくはフィルタ回路、１つまたは複数の変換器、１つまたは複数のミキサ、それに応じて適合された無線周波数コンポーネントなど、典型的なトランシーバ・コンポーネントを備えていることができる。送信アンテナは、ホーン・アンテナ、ダイポール・アンテナ、パッチ・アンテナなど、任意の送信アンテナおよび／または受信アンテナに対応している可能性がある。複数のアンテナ１５は、一様な線形アレイ、円形アレイ、三角形アレイ、一様なフィールド、フィールド・アレイなど、規定された幾何学的設定の形で、配列されることもある。
【００３３】
図１に示される実施形態においては、トランシーバ・モジュール１２は、さらに、インターフェースを使用して、複数の送信／受信アンテナ１５を複数のサブグループへと細分するように動作可能である。トランシーバ・モジュール１２は、さらに、サブグループの１つまたは複数の送信アンテナを使用して、第１のビーム・パターン（実線で示される）の組１６を形成するように動作可能である。図１においては、第１のビーム・パターンの組１６は、２つの実線のビーム１６によって示され、ここで、そのようなビームの長さは、ビームのＢＦ利得を定性的に示すことができ、またビームの幅は、ビームの開口角を定性的に示すことができる。図１に示されるように、トランシーバ・モジュール１２は、制御モジュール１４に結合される。制御モジュールは、１つまたは複数の制御ユニット、１つまたは複数の制御モジュール、１つまたは複数の制御デバイス、制御するための任意の手段などとして実施されることもあり、あるいは１つまたは複数の制御ユニット、１つまたは複数の制御モジュール、１つまたは複数の制御デバイス、制御するための任意の手段などに対応している可能性がある。いくつかの実施形態においては、制御モジュールは、プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、汎用プロセッサ、任意の他のプログラマブル・ハードウェアなどのプログラマブル・ハードウェア・コンポーネントとして実施されることもある。いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、それゆえに、ソフトウェアに少なくとも部分的に対応している可能性があり、このソフトウェアは、それに応じて適合されたプログラマブル・ハードウェア・コンポーネントの上で実行されるように適合されている。
【００３４】
制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するように動作可能である。制御モジュール１４は、さらに、第１のビーム・パターンの組１６からの２つ以上のビーム・パターンを使用して、第２のトランシーバ２００と通信するための第２のビーム・パターン１８（破線）を決定するように動作可能である。第２のビーム・パターン１８を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。制御モジュール１４は、第２のビーム・パターン１８と、トランシーバ・モジュール１２とを使用して、第２のトランシーバ２００と通信するように動作可能である。
【００３５】
本明細書において説明される実施形態に関して言及されるようなＢＦは、それぞれの送信／受信アンテナ１５において送信され、または受信される信号の制御された重ね合わせを使用している。すなわち、複数の送信／受信アンテナ１５の規定された幾何学的構成は、複数１５の送信／受信アンテナに対してそれらの方向に関して信号の規定された重ね合わせを達成するために、それぞれの送信信号または受信信号に対して導入される位相シフトと一緒に使用されることもある。言い換えれば、いくつかの実施形態においては、これらの信号についての建設的重ね合わせ、または破壊的重ね合わせが、使用されることもある。図１に示されるように、ビーム・パターンの第１の組１６のうちのビームは、第２のビーム・パターン１８よりも広く、また第２のビーム・パターン１８よりも低いＢＦ利得を有する。トランシーバ装置１０は、２つのステップにおいてＢＦを使用し、ここで、第１のステップは、ビーム・パターンの第１の組１６の観点からトランシーバ・モジュール１２によって実行され、また第２のステップは、第２のビーム・パターン１８の観点から制御モジュール１４によって実行される。
【００３６】
いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、少なくとも第３のトランシーバ３００との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するように動作可能であり、この第３のトランシーバ３００はまた、図１に示されている。制御モジュール１４は、さらに、ビーム・パターンの第１の組１６のうちの１つまたは複数のビーム・パターンを使用して、少なくとも１つの第３のトランシーバ３００と通信するための少なくとも第３のビーム・パターン１９（点線）を決定するように動作可能である。第３のビーム・パターン１９を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第２のビーム・パターン１８に基づいており、また第１のトランシーバ１００と、第３のトランシーバ３００との間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。制御モジュール１４は、さらに、第３のビーム・パターン１９を使用して、第３のトランシーバ３００と、また第２のビーム・パターン１８を使用して、第２のトランシーバ２００と同時に通信するように動作可能である。いくつかの実施形態においては、同時の通信は、第２のトランシーバ２００および第３のトランシーバ３００との通信のために同じ無線リソースを同時に使用することを意味している。無線リソースは、それぞれ、周波数リソース、タイム・リソース、コード・リソースに対応している可能性がある。図１に示されるように、第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とは、両方ともに、ビーム・パターンの第１の組１６のうちのビームよりも高いＢＦ利得を有している。
【００３７】
いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、同じ数の第１のビーム・パターンを使用して、第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とを決定するように動作可能である。言い換えれば、いくつかの実施形態においては、制御モジュールは、第１のビーム・パターンの組１６を使用して、第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とをそれぞれ生成する。第３のビーム・パターン１９は、第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とのメイン・ローブが異なる方向を指し示すように、第２のビーム・パターン１８に適合されていることもある。第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とは、実質的に直交している可能性もある。すなわち、第２のビーム・パターン１８は、第３のビーム・パターン１９のメイン・ローブの方向において、実質的に０のＢＦ利得またはアンテナ利得を有していることができ、また逆も同様である。そのような実質的に直交したビーム・パターン１８および１９は、同じ無線リソースを使用して、異なるトランシーバ２００、３００にサービスすることを可能にすることができる。すなわち、第２のトランシーバ２００と、第３のトランシーバ３００とは、第２のビーム・パターン１８と、第３のビーム・パターン１９とが、ＢＦを使用して相互の干渉を低減させ、または防止することさえあるので、同じ無線リソースの上で同時にサービスされることもある。代わりに、そのように実質的に直交したビーム・パターン１８と１９とは、それぞれ、後で説明されるように、単一のトランシーバ２００の空間的に異なる経路にサービスすることを可能にすることができる。
【００３８】
実施形態においては、ＢＦ利得は、第１のトランシーバ１００と、他の関連するトランシーバ、例えば、第２のトランシーバ２００および／または第３のトランシーバ３００との間のそれぞれの無線リンクの品質に適合されていることもある。それぞれの無線リンクの品質に関連した情報は、信号対雑音比（ＳＮＲ：Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）、信号対干渉比（ＳＩＲ：Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｒａｔｉｏ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ：Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ−ａｎｄ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）、経路損失、減衰、受信信号コード電力（ＲＳＣＰ：Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｃｏｄｅ  Ｐｏｗｅｒ）、受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ：Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ドップラー・シフトまたはドップラー拡散などに対応している可能性がある。言い換えれば、ＢＦ利得は、全体的なリンク割当量が、それぞれの通信を可能にするように、無線リンクに合わせて調整される。いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質が第１のより低い品質を示すときに、第１のより高いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質が第２のより高い品質を示すときに、第２のより低いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。実施形態においては、ＢＦ利得は、それぞれ異なるユーザ、ユーザの異なる経路の間の無線リンク品質の違いをバランスさせ、または補償するために、無線リンクのより低い品質についてのより高いＢＦ利得を有する品質に適合されていることもあり、逆もまた同様である。
【００３９】
いくつかの実施形態においては、第１のトランシーバ１００は、アナログＢＦを使用して、ビーム・パターンの第１の組１６を形成するように動作可能とすることができ、また制御モジュール１４は、デジタルＢＦを使用して、第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。ハイブリッドのデジタル／アナログＢＦは、それが、完全にデジタルの実装形態に比べて、複雑さを低減させている可能性もあるので、魅力的と考えられることもある。アナログＢＦ部分は、タイム・ドメインにおいて実行されることもあり、またただ１つのアナログ・ビームが、そのようなコンポーネントによって、その時に使用されることもある。ハイブリッドのデジタル／アナログＢＦアプローチは、この制約を軽減させることができる。図２は、トランシーバ装置１０の別の実施形態のブロック図を示すものである。図２に示される実施形態は、Ｋ個のデジタル経路を有するハイブリッドのデジタル／アナログＢＦを使用する。これらのＫ個のデジタル経路は、それぞれのデジタル・アナログ（Ｄ／Ａ：Ｄｉｇｉｔａｌ−ｔｏ−Ａｎａｌｏｇ）変換器によって追随されるＫ個のデジタル重みのフィルタｗｄ１．．ｗｄＫを有する制御モジュール１４の内部に示されている。トランシーバ・モジュール１２は、アナログ位相シフタを備えており、このアナログ位相シフタについては、Ｋ個の経路のそれぞれの中にＬ個の位相シフタが、存在している。それらのアナログ位相シフタは、図２において、重みｗａ１１．．ｗａ１ＬからｗａＫ１．．ｗａＫＬによって示される。同様に受信アンテナとしての機能を果たすことができる複数の送信アンテナ１５は、アンテナ要素のフィールド・アレイの形で配列される。
【００４０】
複数のアンテナ要素１５のうちのそれぞれについて、トランシーバ・モジュール１２の１つのアナログ位相シフタに接続されることが仮定される。アナログ位相シフタの個別の位相シフトは、図２の中にトランシーバ・モジュール１２に対する「Ｋ倍のｍビット」の入力によって示されるように、デジタルに提供されることもある。他の実施形態においては、アナログ位相シフタの代わりに、バトラー行列が、あらかじめ設定された位相関係とＢＦパターンとともに使用され得ることに、注意すべきである。図２において、各デジタル経路は、Ｌ個のアンテナ要素の（互いに素な）サブアレイに接続される。独立したアナログＢＦが、送信と受信とのために各サブアレイの内部で適用されることもある。以下では、トランシーバ１００が、基地局トランシーバによって適用されることが仮定される。他の実施形態においては、類似したトランシーバ１００が、モバイル・トランシーバにおいて使用されることもある。以下の実施形態においては、Ｋ＝４であり、Ｌ＝１６であり、各アンテナ要素が、７ｄＢｉのセクタ利得をもたらす７ｄＢｉの利得を有しており、またそれゆえに、２５ｄＢｉのペンシル・ビームが、すべての使用可能なアンテナ要素を伴うハイブリッドのアナログ／デジタルＢＦによって実現され得ることが仮定される。
【００４１】
言い換えれば、それぞれの個別のアンテナ要素は、図２において、パターン１７によって示されるようなアンテナ・パターンを有することができる。そのようなアンテナ・パターンは、基地局トランシーバ１００によってサービスされる複数のセクタまたはセルのうちからのセクタまたはセルをカバーすることができる。さらに、ビーム・パターンの第１の組１６は、アナログＢＦを使用して、トランシーバ・モジュール１２によって生成されることが仮定される。例えば、示されたアンテナ要素１５は、同じセクタを、例えば、９０°のセクタを照らすことが仮定される可能性がある。さらに、サブセクタ化は、デジタルＢＦによって実施される可能性があるが、アナログＢＦは、図２に示されるように、その時に、所定のセクタの重み、例えば、Ｋ個の直交サブセクタを使用する。図２にさらに示されるように、各サブセクタは、ビーム・パターンの第１の組１６に対応するこの実施形態においては、それ自体のパイロット信号、パイロット１．．パイロットＫを利用することができる。次いで、図２の中にやはり示されている第２のビーム・パターン１８を使用して、基地局トランシーバ１００からモバイル・トランシーバへとペイロード・データを送信することができる。
【００４２】
いくつかのモバイル通信システム、例えば、ＷＣＤＭＡまたはＬＴＥは、完全にデジタル的に実施されるＢＦを使用することができる。空間分割多元接続（ＳＤＭＡ）は、各ユーザについてのすべてのアンテナ要素を関与させること、およびこのようにして各ユーザについての最大ＢＦ利得を使用することにより、適用されることもある。実施形態は、ハイブリッドのＡ／Ｄ  ＢＦを導入して、それらの問題および制約を軽減することができる。ＩＥＥＥ８０２．１１などに基づいた既存のシステムのうちのいくつかは、ＳＤＭＡをサポートしていないこともある。図２に示されるように、２５ｄＢｉのペンシル・ビームを有するハイブリッドのＡ／Ｄ  ＢＦを使用するときには、ただ１つの単一のユーザが、タイム・スロット当たりにスケジュールされることもある。実施形態は、ＳＤＭＡを経由した複数のユーザのスケジューリングが、可能にされることもあるので、そのようなシステムの柔軟性を高めることができる。
【００４３】
実施形態は、例えば、ユーザまたはモバイル・トランシーバのＳＮＲに対してＢＦ利得を適応させることができ、これは、ユーザにサービスするために使用されるアンテナ要素の数を適応させることにより、達成されることもある。セル・エッジ・ユーザまたはモバイル・トランシーバは、その場合には、６４個のアンテナ要素１５によってサポートされる２５ｄＢｉのペンシル・ビーム１８を用いてサービスされることもある。よりよいチャネル状態を有するユーザは、より広いビームを用いて、例えば、１６個のアンテナ要素によってサポートされる１９ｄＢｉのビームを用いてサービスされることもある。そのような１９ｄＢｉのビームは、サブアレイの組、またはビーム・パターンの第１の組１６からの単一のサブアレイを使用して、純粋にアナログＢＦによって取得されることもある。Ｋ人までのユーザが、その場合には、共用された送信電力を有するＳＤＭＡを使用することにより、１９ｄＢｉのビームを用いて同時にサポートされることもあり、ここで、ＳＤＭＡは、異なるアナログＢＦの重みを使用することができる。ＢＦ利得は、さらに、１個、２個、．．．、Ｋ個のサブアレイを経由して信号を送信することにより、適合されていることもあり、１９ｄＢｉ、２２ｄＢｉ、２３．７７ｄＢｉまたは２５ｄＢｉのＢＦ利得を可能にしている。
【００４４】
いくつかの実施形態においては、より広いビームの使用は、送信が、ユーザの移動に関して、またはいくつかの送信経路が、物体によってブロックされるときに、より堅牢になるという長所を有することができる。これは、移動するユーザのためにもまたＢＦ利得を低減させるように動機付けすることができる。言い換えれば、制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質が、より低速で移動している第１のトランシーバ１００または第２のトランシーバ２００を示すときに、第１のより高いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質が、より高速で移動している第１のトランシーバ１００または第２のトランシーバ２００を示すときに、第２のより低いＢＦ利得を有する第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。言い換えれば、実施形態は、より高速に移動しているユーザについて、より広いビームを使用して、堅牢な通信を確実にすることができる。
【００４５】
図３は、トランシーバ装置１０の別の実施形態を示すものであり、このトランシーバ装置は、この場合にも、基地局トランシーバに位置しているものと仮定される。図３は、図２と類似したコンポーネントを示しているが、２つの異なる第２のビーム・パターン１８ａおよび１８ｂを示している。モバイル・トランシーバとして実施される第２のトランシーバ２００は、第２のビーム・パターン１８ａを使用してサービスされ、また別のモバイル・トランシーバとして実施される第３のトランシーバ３００は、第２のビーム・パターン１８ｂを使用してサービスされる。図３の実施形態は、第２のトランシーバ２００が、１９ｄＢｉのＢＦ利得を有する単一のサブアレイを経由してサービスされることもあり、また第３のトランシーバ３００が、２３．７７ｄＢｉの利得を有する３つのサブアレイを経由して同時にサービスされることもあることを示している。
【００４６】
さらなる実施形態においては、低減されたＢＦ利得と同時に、Ｋ人のユーザまでサービスするのではなくて、単一のユーザまたはトランシーバが、経路のそれぞれが異なるＢＦを使用しているＫ個の送信経路までを用いて、サービスされることもある。これは、最強の経路、第２の最強の経路などの上の複数のストリームを使用することにより、ユーザのデータ・レートを増大させることができる。代わりに、これは、経路ダイバーシティに起因したよりよい信頼性を提供することができ、これは、最強の経路、第２の最強の経路などの上で、データ・ストリームの空間−時間の符号化すること、およびデータ・ストリームを送信することにより達成されることもある。言い換えれば、いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの２つ以上の空間的に異なる経路の品質に関連した情報を決定するように動作可能とすることができる。第２のビーム・パターン１８ａは、無線リンクのうちの２つ以上の経路からの経路の、例えば、最強の経路の品質に基づいたものとすることができる。その場合には、第２のビーム・パターン１８ａを使用して、無線リンクのうちの２つ以上の経路のうちの経路、例えば、最強の経路を使用して、第２のトランシーバ２００と通信することができる。制御モジュール１４は、さらに、２つ以上の経路のうちの別の経路を使用して第２のトランシーバ２００と通信するためのさらなるビーム・パターン１８ｂを決定するように、動作可能とすることができる。さらなるビーム・パターン１８ｂを決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第２のビーム・パターン１８ａに基づいており、また第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクにおける２つ以上の経路のうちの他の経路の品質に関連した情報に基づいている。制御モジュール１４は、さらに、無線リンクの２つ以上の経路に沿って第２のビーム・パターン１８ａと、さらなるビーム・パターン１８ｂとを使用して、第２のトランシーバ２００と通信するように動作可能とすることができる。
【００４７】
そのような一実施形態はまた、複数の送信アンテナ１５から第２のユーザ２００への実線を用いて、図３に示されてもいる。これらの２本の実線は、基地局トランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の２つの経路を表すことができる。その場合には、２つのビーム・パターン１８ａおよび１８ｂを使用して、これら２つの経路をサービスすることができる。ビーム・パターン１８ａに沿って指し示している経路は、ビーム１８ｂに沿った反射された経路よりも低い経路損失を有していることが、さらに仮定されることもある。経路損失における違いは、異なるＢＦ利得を使用することにより、例えば、第２のビーム・パターン１８ａを形成するために、単一のサブアレイを使用すること、およびビーム・パターン１８ｂを形成するために３つのサブアレイを使用することにより、すなわち、ビーム・パターン１８ａについての１９ｄＢｉのＢＦ利得と、ビーム・パターン１８ｂについての２３．７７ｄＢｉとを達成することにより、補償されることもある。
【００４８】
この実施形態においては、制御モジュール１４は、第２のトランシーバ２００に対して、第２のビーム・パターン１８ａと、さらなるビーム・パターン１８ｂとを使用して、異なるデータまたはデータ・ストリームを同時に通信するように動作可能とすることができる。さらなる一実施形態においては、制御モジュール１４は、第２のトランシーバ２００に対して第２のビーム・パターン１８ａと、さらなるビーム・パターン１８ｂとを使用して、空間−時間の符号化されたデータを同時に通信するように動作可能とすることができ、より高いデータ・レートの代わりに、ダイバーシティ利得と、より堅牢な送信とを達成している。図３に示されてもいるように、さらなるビーム・パターン１８ｂは、さらなるビーム・パターン１８ｂと第２のビーム・パターン１８ａとのメイン・ローブが異なる方向を指し示すように第２のビーム・パターン１８ａに適合され、または第２のビーム・パターン１８ａとさらなるビーム・パターン１８ｂとが、上記で説明されたものに沿って実質的に直交する。
【００４９】
図３は、さらに、複数の送信アンテナ１５のうちの送信アンテナが、第１のトランシーバ１００のセクタをカバーする個別のビーム・パターン１７を使用することができることを示している。第１のビーム・パターンの組１６は、セクタのサブセクタの組に対応している可能性がある。いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、第１のビーム・パターンの組１６からの１つのビーム・パターンの選択により第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。言い換えれば、アナログ・サブセクタが導入されることもあり、このアナログ・サブセクタは、並行して、またはその時に１つのいずれかで使用されることもある。これは、さらに以下で説明されることになるような同時に使用されることもある、高利得ビームの数を増大させることができる。図４は、一実施形態における異なるビーム・パターンを示すものである。図４は、ビーム・パターンの第１の組１６としての４つのサブセクタの例証を用いて、アンテナ・フィールド・アレイ１５に対する正面図を示すものである。各サブセクタの内部で、４つのアナログ・ビームが、使用可能であり、これらのアナログ・ビームのうちの１つが、参照記号１９を用いて参照される。各サブセクタの内部で、これらの４つのアナログ・ビームが、さらなるＢＦのために、例えば、デジタルＢＦのために使用されることもある。上記で説明される実施形態に沿って、２人のユーザまたは２つのトランシーバ２００および３００は、同時にサービスされることもあり、一方は、第２のビーム・パターン１８ａを使用しており、また他方は、第２のビーム・パターン１８ｂを使用している。図４に示されるように、第２のビーム・パターン１８ｂは、より幅が狭く、またより高いビーム形成利得、２３．７７ｄＢｉを有しているが、他方の第２のビーム・パターン１８ａは、より幅が広く、またより低いビーム形成利得、１９ｄＢｉを有している。
【００５０】
図５は、さらに、６４個のアンテナ要素と、サブアレイ当たりにＫ＝１６個のデジタル経路と、Ｌ＝４個の要素とを有するハイブリッドのＡ／Ｄのトランシーバ１００を仮定しているアンテナ・フィールド・アレイ１５に対する正面図を示すことにより、実施形態を示すものである。Ｌ＝４個のアナログ・サブセクタは、アナログＢＦを経由してあらかじめ規定されていることが仮定され、また図５の中に、４つのサブセクタ１６を備えているビーム・パターンの第１の組１６として示されている。例えば、ビーム・パターンの第１の組１６は、それらから選択すべき、４つの異なるアナログ・ビーム・パターンの１６個の等しいグループに対応している可能性があり、例えば、図５に示されるように、それぞれが４つのビーム１６のための４つの入力を提供している１６個のバトラー行列（位相シフタ、それぞれ）に対応しており、また１６個のバトラー行列のうちのそれぞれは、４つのアンテナに接続している。言い換えれば、１６個のバトラー行列のうちのそれぞれの上で、１つの入力が、１６個のデジタル経路のうちの１つのために使用されることもある。図５に示されるように、１６個のバトラー行列のうちの１つのバトラー行列の１つの入力を使用して、４つのビーム・パターン１６のうちの１つを生成している。
【００５１】
ハイブリッドのＡ／Ｄ  ＢＦトランシーバ１００は、Ｋ＝１６個のデジタル経路を有する６４個のアンテナを使用しており、それぞれは、Ｌ＝４個の要素を有するサブアレイに接続されており、さらに、７ｄＢｉの要素利得と、７ｄＢｉのセクタ利得と、１３ｄＢｉの純粋なアナログＢＦ利得と、１９ｄＢｉの純粋なデジタルＢＦ利得と、２５ｄＢｉのペンシル・ビーム利得とを仮定している。この実施形態においては、Ｋ＝１６個のユーザ／経路は、１９ｄＢｉのデジタル・ビームの上の１２ｄＢだけ低減されたダウンリンク送信電力Ｐを用いて、同時にサービスされる可能性があり、または単一のユーザは、２５ｄＢｉのペンシル・ビームの上でダウンリンク電力Ｐを用いてサービスされる可能性があり、ここで、Ｐは、最大のダウンリンク送信電力を示している。図５は、第２のビーム・パターン１８としての微調整されたペンシル・ビームを示すものであり、この第２のビーム・パターンは、１６個のバトラー行列からの信号をコヒーレントに結合することにより形成される可能性がある。実施形態においては、所定のアナログＢＦを適用することは、４つの直交したアナログ・サブセクタ１６をもたらすことができる。
【００５２】
そのようなアナログ・サブセクタ１６は、並行して形成されることもあり、これは、そのようなグループの内部でそれぞれのバトラー行列のグループ分けと、入力選択とに依存する可能性がある。例えば、アナログ・サブセクタ１６は、それぞれが、４つのアンテナを使用している４つのサブアレイ（バトラー行列）のグループによって使用される可能性があり、すなわち、全体で１６個のアンテナと、４つのサブセクタとが、その時にサービスされることもある。アナログの重みは、そのようなグループ当たりに調整されることもある（同じ入力が、グループの内部のバトラー行列の上で選択され、また異なる入力が、それぞれ異なるグループのバトラー行列の上で選択される）。４つのサブアレイのそのようなグループの上でデジタルＢＦを適用することにより、４つのユーザ／経路が、各アナログ・サブセクタ１６の中の１９ｄＢｉのＡ／Ｄビーム１９の上のＰ−１２ｄＢｉのダウンリンク送信電力を用いて同時にサービスされることもある（１６個のアンテナだけが６４個の代わりに使用されるので、６ｄＢ少ないアンテナ利得、４つのサブセクタ１６のそれぞれについての６ｄＢ少ない送信電力、およびアナログ・サブセクタ１６当たりに４人のユーザのそれぞれについての別の６ｄＢ少ない送信電力）。そのようなグループ分けはまた、４人のユーザのそれぞれについてのＰ−６ｄＢの送信電力を用いて、図５に示されるような４つの異なるアナログ・サブセクタ１６において、同時に４人のユーザにサービスすることを可能にすることにもなることに、注意すべきである。４人のユーザは、同様に、使用されるデジタルＢＦに依存している、図５に示されるアナログ・サブセクタ１６のうちの１つのサブセクタ、２つのサブセクタ、または３つのサブセクタの内部で同時にサービスされることもある。図５において、ビーム・パターン１９によって示されるように、４つのそのようなビーム・パターンが、１つのアナログ・サブセクタ１６において形成される可能性がある。１６個の経路においてデジタルＢＦを使用することは、一般に、アナログ・サブセクタ１６当たりに４つのデジタル・サブセクタ１９を形成することを可能にすることができ、図５に示される１６個の「ハイブリッドの」ビーム・パターン１９を与えている。
【００５３】
代わりに、そのようなグループまたはサブセクタ１６当たりに、単一のユーザが、１９ｄＢｉのＡ／Ｄビームの上でＰ−６ｄＢｉのダウンリンク電力を用いてサービスされることもある。別の実施形態においては、アナログ・サブセクタ１６は、時分割多重化のやり方で使用されることもある。アナログ・サブセクタは、その場合には、代わりに、１６個のサブアレイのグループ、すべての６４個のアンテナ、その時に１つのサブセクタ１６によってサービスされることもある。そのようなアナログ・サブセクタを用いて、Ｋ＝１６個までの同時に起こる直交ビームが、デジタル・プリコーディングによって形成されることもあり、このうちの１つが、ペンシル・ビーム１８によって図５の中に示される。これは、２５ｄＢｉのペンシル・ビーム１８の上でＰ−１２ｄＢｉのダウンリンク送信電力を用いて、アナログ・サブセクタ１６の内部で１６個のユーザ／経路まで同時にサービスすることを可能にすることができる。時分割多重化においてサブセクタ１６をサービスすることは、完全な２５ｄＢｉのＢＦ利得で同時にサービスされ得るデジタル経路の数を増大させることができる。さらなる実施形態においては、他の組合せは、例えば、例えば、サブアレイ１６の任意の他のグループ分けを使用して、例えば、それぞれ３２個のアンテナを有する２つのグループと、４８個のアンテナと１６個のアンテナとを有する２つのグループと、１６個のアンテナと１６個のアンテナと３２個のアンテナとを有する３つのグループと、４個のアンテナと４個のアンテナと５６個のアンテナとを有する３つのグループと、１つのアナログ・ビームフォーマの内部にアンテナ要素の数の量子化レベルについての任意の他の組合せなどとを使用して、考えることができる。グループ分けは、さらに、時分割多重化のやり方で変更されることもある。
【００５４】
言い換えれば、いくつかの実施形態においては、制御モジュール１４は、時分割多重化のやり方で、第１のビーム・パターンの組１６のうちの１つまたは複数のビーム・パターンの異なる組合せを使用することにより、第２のビーム・パターン１８を決定するように動作可能とすることができる。時分割多重化スキームを適用して、異なるデジタル／ハイブリッドＢＦのためにビーム・パターンの第１の組１６のうちのビーム・パターンを連続的に使用することができ、例えば、図５において、アナログ・サブセクタ１６当たりに同時に１６人のユーザまでサービスしており、ここで４つのアナログ・サブセクタ１６が、その後にサービスされる。他の実施形態は、任意の他のシーケンスまたは組合せを使用することができる。言い換えれば、時分割多重化スキームは、ビーム・パターンの第１の組１６からの１つまたは複数のビーム・パターンに対して適用される異なる組合せまたは異なるＢＦに基づいて形成される、第２のビーム・パターン１８の異なる組を通したシーケンスとすることができる。アナログ・ビーム・ステアリングは、それぞれのサブアレイ、またはサブセクタ１６ごとに独立して実施されることもあり、またはサブアレイのグループ、例えば、４つのサブアレイは、同じ重みを使用することができる。実施形態は、それゆえに、ミリメートル−波アクセス・システムの改善された柔軟性、改善されたデータ・レート、および堅牢性を有するＢＦの概念を提供することができる。
【００５５】
図６は、モバイル通信システムの第１のトランシーバ１００のための方法についての一実施形態のブロック図を示すものである。本方法は、複数の送信ンテナ１５を複数のサブグループへと細分するステップ３０を含んでいる。本方法は、サブグループの１つまたは複数の送信アンテナを使用して、第１のビーム・パターンの組１６を形成するステップ３２と、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質に関連した情報を決定するステップ３４とをさらに含む。本方法は、第１のビーム・パターン１６の１つまたは複数を使用して、モバイル・トランシーバ２００と通信するための第２のビーム・パターン１８を決定するステップ３６をさらに含んでいる。第２のビーム・パターン１８を決定するために使用される第１のビーム・パターンの数は、第１のトランシーバ１００と、第２のトランシーバ２００との間の無線リンクの品質に関連した情報に基づいている。本方法は、第２のビーム・パターン１８を使用して、第２のトランシーバ２００と通信するステップ３８をさらに含んでいる。
【００５６】
さらなる一実施形態は、コンピュータによって実行されるときに、本明細書において説明される方法のうちの１つを実施するようにコンピュータにさせる命令を記憶するコンピュータ読み取り可能ストレージ媒体である。他の実施形態は、コンピュータ・プログラムまたはコンピュータ・プログラム製品が、プロセッサ、コンピュータ、またはプログラマブル・ハードウェアの上で実行されるときに、上記で説明された方法のうちのどれかの方法を実行するためのプログラム・コードを有するコンピュータ・プログラムまたはコンピュータ・プログラム製品である。
【００５７】
当業者なら、様々な上記で説明された方法のステップが、プログラムされたコンピュータによって実行され得ることを簡単に認識するであろう。本明細書においては、いくつかの実施形態はまた、プログラム・ストレージ・デバイス、例えば、デジタル・データ・ストレージ媒体をカバーすることも意図しており、このプログラム・ストレージ・デバイスは、マシン読み取り可能、またはコンピュータ読み取り可能であり、また命令のマシン実行可能なプログラム、またはコンピュータ実行可能なプログラムを符号化しており、ここで、前記命令は、本明細書において説明される方法のステップのうちのいくつかまたはすべてを実行する。プログラム・ストレージ・デバイスは、例えば、デジタル・メモリ、磁気ディスクや磁気テープなどの磁気ストレージ媒体、ハード・ドライブ、または光学的に読み取り可能なデジタル・データ・ストレージ媒体とすることができる。それらの実施形態はまた、本明細書において説明される方法の前記ステップを実行するようにプログラムされるコンピュータ、あるいは上記で説明された方法の前記ステップを実行するようにプログラムされる、（フィールド）プログラマブル・ロジック・アレイ（（Ｆ）ＰＬＡ：（ｆｉｅｌｄ）  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ａｒｒａｙｓ）または（フィールド）プログラマブル・ゲート・アレイ（（Ｆ）ＰＧＡ：（ｆｉｅｌｄ）  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）をカバーすることも意図している。
【００５８】
説明および図面は、単に本発明の原理を示しているにすぎない。したがって、当業者なら、本明細書において明示的に説明されても、または示されてもいないけれど、本発明の原理を実施し、また本発明の精神および範囲の内部に含まれる様々な構成を考案することができるようになることが理解されるであろう。さらに、本明細書において列挙されるすべての例は、主として、本発明者が当技術を推進することに寄与している本発明の原理、および概念を理解するに際して、読者を支援する教育上の目的のためにすぎないように明示的に意図され、またそのような具体的に列挙された例および状態だけに限定することのないように解釈されるべきである。さらに、本発明の原理、態様および実施形態を列挙している本明細書におけるすべての記述、ならびにその特定の例は、その同等物を包含することを意図している。
【００５９】
（ある種の機能を実行する）「ための手段」として示される機能ブロックは、実行するために適合されている、またはそれぞれある種の機能を実行する回路を備えている機能ブロックとして理解されるべきである。それゆえに、「第ｓのための手段」は、同様に、「第ｓのために適合され、または適している手段」として理解されることもある。ある種の機能を実行するために適合されている手段は、それゆえに、そのような手段が、必ずしも前記機能を（与えられた瞬間に）実行していることを意味しているとは限らない。
【００６０】
「手段」、「送受信するための手段」、「制御するための／処理するための手段」などとしてラベル付けされる任意の機能ブロックを含めて、図面に示される様々な要素の機能は、「トランシーバ」、「制御装置／プロセッサ」などの専用のハードウェア、ならびに適切なソフトウェアに関連して、ソフトウェアを実行することができるハードウェアの使用を通して提供されることもある。さらに、本明細書において「手段」として説明される任意のエンティティは、「１つまたは複数のモジュール」、「１つまたは複数のデバイス」、「１つまたは複数のユニット」などに対応している可能性があり、または「１つまたは複数のモジュール」、「１つまたは複数のデバイス」、「１つまたは複数のユニット」などとして実施されることもある。プロセッサによって提供されるときに、それらの機能は、単一の専用のプロセッサによって、単一の共用のプロセッサによって、またはそれらのうちのいくつかが共用され得る複数の個別のプロセッサによって提供されてもよい。さらに、「プロセッサ」または「制御装置」という用語の明示的な使用は、ソフトウェアを実行することができるハードウェアだけを排他的に意味するように解釈されるべきではなく、また限定することなく、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）のハードウェアと、ネットワーク・プロセッサと、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ：ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）と、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ：ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）と、ソフトウェアを記憶するためのリード・オンリー・メモリ（ＲＯＭ：ｒｅａｄ  ｏｎｌｙ  ｍｅｍｏｒｙ）と、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ：ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）と、不揮発性ストレージとを暗黙のうちに含むことができる。他のハードウェアが、従来のもの、またはカスタムのものもまた、含められる可能性がある。それらの機能は、プログラム・ロジックのオペレーションを通して、専用のロジックを通して、プログラム制御と専用のロジックとの相互作用を通して、または手動によってさえも、実行される可能性があり、特定の技法は、文脈からもっと具体的に理解されるように、実装者によって選択可能である。
【００６１】
本明細書における任意のブロック図は、本発明の原理を実施する実例となる回路の概念図を表すことが、当業者によって理解されるべきである。同様に、任意のフロー・チャートと、流れ図と、状態遷移図と、擬似コードなどとは、コンピュータ読み取り可能媒体の形で実質的に表され、またそのようにしてコンピュータまたはプロセッサによって、そのようなコンピュータまたはプロセッサが明示的に示されているか否かにかかわらず、実行され得る様々なプロセスを表すことが、理解されるであろう。
【００６２】
さらに、添付の特許請求の範囲は、これによって詳細な説明の中に組み込まれ、ここでは、各請求項は、別個の実施形態としてそれ自体に基づいたものとすることができる。各請求項は、別個の実施形態としてそれ自体に基づいたものとすることができるが、従属請求項は、それらの請求項において、１つまたは複数の他の請求項との特定の組合せについて言及することができるが、他の実施形態は、それぞれの他の従属請求項の主題とのその従属請求項の組合せを含むこともできることに注意すべきである。そのような組合せは、特定の組合せが意図されていないことが、述べられていない限り、本明細書において提案される。さらに、たとえこの請求項が、独立請求項に直接に従属させられていないとしても、任意の他の独立請求項に対する請求項の特徴もまた含むことが意図されている。
【００６３】
明細書において、または特許請求の範囲において開示される方法は、これらの方法のそれぞれのステップのうちの各ステップを実行するための手段を有するデバイスによって実施され得ることに、さらに注意すべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
2017506021.tif 000009
2017506021.tif 000010