(57)【要約】  加硫タイヤに積層する方法は、ベースゴムから構築された周方向トレッド及び一対のサイドウォールを有する加硫タイヤを提供することを含む。本方法は、周方向トレッドを洗浄することと、積層体を提供することと、積層体に複数の孔を形成することと、を更に含む。本方法は、積層体を、加硫タイヤの周方向トレッド及びサイドウォールのうちの一方の少なくとも一部分に適用することも含む。本方法は、積層体に圧力を加え、それにより積層体と加硫タイヤの周方向トレッドとの間の空気を排気することと、積層体を硬化させることと、を更に含む。
2017502877.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤであって、
一対のサイドウォールと、
ベースゴムから構築された周方向トレッドであって、複数の溝をその中に配置しており、それにより複数のトレッド要素を画定する、周方向トレッドと、
前記周方向トレッド上に配置されたポリマー積層体と、を備え、
前記ポリマー積層体が、前記複数の溝のうちの少なくとも１つを被覆し、
前記ポリマー積層体が、前記複数のトレッド要素のうちの少なくとも１つの上面を被覆し、
前記ポリマー積層体が、前記ベースゴムと実質的に同じ弾性係数を有する、タイヤ。
【請求項２】
前記ポリマー積層体が、複数のサイプをその中に配置している、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記ポリマー積層体及び前記ベースゴムが、実質的に同じ材料から構築される、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記ポリマー積層体が、１ミリメートル〜１．５ミリメートルの公称厚さを有する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記ポリマー積層体が、１ミリメートル未満の公称厚さを有する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記ポリマー積層体が、前記タイヤが加硫された後に前記タイヤに適用された積層体である、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記ポリマー積層体が、前記一対のサイドウォールのうちの少なくとも一方を被覆する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記ポリマー積層体が、前記ベースゴムとは異なる色を有する、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項９】
積層体を硬化したタイヤに適用する方法であって、
ベース材料から構築された周方向トレッドを有する硬化したタイヤを提供することであって、
前記周方向トレッドが、複数のトレッド要素を有し、前記複数のトレッド要素の各々が、上面及び複数の側面を有し、
前記周方向トレッドが、前記複数のトレッド要素間に配置された複数の溝を更に有する、提供することと、
硬化していない積層体を提供することと、
前記硬化していない積層体が前記複数のトレッド要素のうちの少なくともいくつか及び前記複数の溝のうちの少なくともいくつかを被覆するように、前記硬化していない積層体を前記硬化したタイヤの前記周方向トレッドの周囲に設置することであって、前記積層体が、前記ベース材料を上回る雪上摩擦を有する、設置することと、
前記硬化していない積層体に圧力を加えることによって、前記硬化していない積層体を前記硬化したタイヤにステッチすることと、
前記硬化していない積層体及び前記硬化したタイヤを加熱することと、を含む、方法。
【請求項１０】
前記硬化していない積層体を前記周方向トレッドに巻き付ける前に、前記硬化したタイヤの前記周方向トレッドを洗浄することを更に含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記硬化したタイヤが、新しいタイヤである、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記硬化したタイヤが、使用済みのタイヤである、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記積層体が、前記ベース材料と実質的に同じ弾性係数を有する、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記硬化していない積層体に穿孔して、前記硬化していない積層体に複数の孔を形成することを更に含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
加硫タイヤに積層する方法であって、
ベースゴムから構築された周方向トレッド及び一対のサイドウォールを有する加硫タイヤを提供することと、
前記周方向トレッドを洗浄することと、
積層体を提供することと、
前記積層体に複数の孔を形成することと、
前記積層体を、前記加硫タイヤの前記周方向トレッド及びサイドウォールのうちの一方の少なくとも一部分に適用することと、
前記積層体に圧力を加え、それにより前記積層体と前記加硫タイヤの前記周方向トレッドとの間の空気を排気することと、
前記積層体を硬化させることと、を含む、方法。
【請求項１６】
前記積層体が、前記ベースゴムと実質的に同じ弾性係数を有する、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記積層体の前記硬化が、真空バッグ内で実施される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記積層体が、積層体シートである、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記積層体が、液体形態で提供され、噴霧プロセス及び浴プロセスのうちの一方を使用することによって前記加硫タイヤに適用される、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記積層体が、クッション押出機を用いて前記加硫タイヤの前記周方向トレッドに適用される、請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、積層体が上に配置されたタイヤ及びその調製方法に関する。より具体的には、本開示は、積層体が適用された硬化したタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
既知のタイヤトレッドは、少なくともいくつかのカーボンブラック補強を含むゴム組成物であり、そのため色が黒い。トレッドのゴムは、その硬度等のその材料特性に関して選択され得る。トレッドが摩耗するにつれて、タイヤは、運転にあまり好適ではなくなり、交換又は再トレッド加工しなければならない。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一実施形態において、タイヤは、ベースゴムから構築された一対のサイドウォール及び周方向トレッドを含む。周方向トレッドは、その中に配置された複数の溝を有し、それにより複数のトレッド要素を画定する。タイヤは、周方向トレッド上に配置されたポリマー積層体を更に含む。ポリマー積層体は、複数の溝のうちの少なくとも１つを被覆する。ポリマー積層体は、複数のトレッド要素のうちの少なくとも１つの上面も被覆し、ベースゴムと実質的に同じ弾性係数を有する。
【０００４】
別の実施形態において、積層体を硬化したタイヤに適用する方法は、ベース材料から構築された周方向トレッドを有する硬化したタイヤを提供することを含む。周方向トレッドは、複数のトレッド要素を有し、複数のトレッド要素の各々は、上面及び複数の側面を有する。周方向トレッドは、複数のトレッド要素間に配置された複数の溝を更に有する。本方法は、硬化していない積層体を提供することと、硬化していない積層体が複数のトレッド要素のうちの少なくともいくつか及び複数の溝のうちの少なくともいくつかを被覆するように、硬化していない積層体を硬化したタイヤの周方向トレッドの周囲に設置することとも含み、積層体は、ベース材料を上回る雪上摩擦を有する。本方法は、硬化していない積層体に圧力を加えることによって、硬化していない積層体を硬化したタイヤにステッチすることと、硬化していない積層体及び硬化したタイヤを加熱することと、を更に含む。
【０００５】
なお別の実施形態において、加硫タイヤに積層する方法は、ベースゴムから構築された周方向トレッド及び一対のサイドウォールを有する加硫タイヤを提供することを含む。本方法は、周方向トレッドを洗浄することと、積層体を提供することと、積層体に複数の孔を形成することと、を更に含む。本方法は、積層体を加硫タイヤの周方向トレッド及びサイドウォールのうちの１つの少なくとも一部分に適用することも含む。本方法は、積層体に圧力を加え、それにより積層体と加硫タイヤの周方向トレッドとの間の空気を排気することと、積層体を硬化させることと、を更に含む。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
添付の図面では、以下の詳細な説明とともに、特許請求される本発明の例示的実施形態を説明する構造が例証される。同様の要素は、同一の参照番号で示される。当然のことながら、単一の構成要素として示される要素は、複数の構成要素に置き換えられてもよく、複数の構成要素として示されている要素は、単一の構成要素に置き換えられてもよい。更に、構成要素は、描画されるものとは異なる場所で開始又は終了し得る。図面は正確な縮尺ではなく、特定の要素の大きさは、例証目的のために大きく示されていることがある。
【図１】積層体をトレッドの溝内に配置したタイヤの一実施形態の斜視図である。
【図２】積層体を上に配置したタイヤの代替的な実施形態の斜視図である。
【図３】積層体を周方向トレッド上に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図４】積層体を周方向トレッドの溝内に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図５】積層体をタイヤのトレッド要素の上面上に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図６】積層体をタイヤのショルダ上に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図７】積層体を周方向トレッド及び一対のサイドウォール上に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図８】積層体を一対のサイドウォール上に配置したタイヤの一実施形態の断面である。
【図９】積層体をタイヤに適用する方法の一実施形態を例証するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下は、本明細書で用いられる選択された用語の定義である。これらの定義は、用語の範囲に入り、実施のために使用され得る構成要素の様々な例又は形態を含む。例は、制限的であることを意図しない。用語の単数形及び複数形は、いずれも定義の範囲内であってもよい。
【０００８】
「軸方向の」及び「軸方向に」は、タイヤの回転軸と平行する方向を指す。
【０００９】
「ビード」は、ホイールと接触し、サイドウォールの境界を画定するタイヤの部分を指す。
【００１０】
「周方向の」及び「周方向に」は、軸方向に対して垂直であるトレッドの表面の外周部に沿って延在する方向を指す。
【００１１】
「赤道面」は、タイヤの回転軸に対して垂直であり、タイヤのトレッドの中心部を貫通する平面を指す。
【００１２】
「径方向の」及び「径方向に」は、タイヤの回転軸に対して垂直である方向を指す。
【００１３】
「サイドウォール」は、トレッドとビードとの間のタイヤの部分を指す。
【００１４】
「トレッド」は、標準的な膨張度及び荷重において、道路と接触するタイヤの部分を指す。
【００１５】
本明細書では、方向は、タイヤの回転軸を基準にして述べる。用語「上向きの」及び「上向きに」は、タイヤのトレッドに向かう一般方向を指し、「下向きの」及び「下向きに」は、タイヤの回転軸に向かう一般方向を指す。したがって、「上部の」及び「下部の」又は「頂部の」及び「底部の」など相対的な方向用語が要素に関連して使用されるとき、「上部の」又は「頂部の」要素は、「下部」又は「底部」の要素よりもトレッドに近い位置に離間配置される。加えて、「上」又は「下」など相対的な方向用語が要素に関連して使用されるとき、別の要素の「上」にある要素は、他の要素よりもトレッドに近い。
【００１６】
用語「内側の」及び「内側に」は、タイヤの赤道面に向かう一般方向を指し、「外側の」及び「外側に」は、タイヤの赤道面から離れ、タイヤのサイドウォールに向かう一般方向を指す。したがって、「内部」及び「外部」など相対的な方向用語が要素と関連して使用されるとき、「内部」要素は、「外部」要素よりもタイヤの赤道面の近くに離間配置される。
【００１７】
図１〜８は、積層体をタイヤの外面の少なくとも一部分上に配置したタイヤの種々の実施形態を示す。積層体は、ゴム、又は別のポリマー材料であってもよい。一実施形態において、積層体は、１．５ミリメートル未満の厚さを有する。１つの具体的な実施形態において、積層体は、１．０〜１．５ミリメートルの厚さを有する。しかしながら、より厚い積層体が用いられてもよいことを理解されたい。積層体の厚さは、例証目的のために図面において誇張されている場合がある。
【００１８】
図１は、溝１２０が中に配置された周方向トレッド１１０を有するタイヤ１００の一実施形態の斜視図を例証する。タイヤ１００は、溝１２０内に配置された積層体１３０を有する。例証される実施形態において、周方向トレッド１１０は、複数のブロック１４０を含む。代替的な実施形態（図示せず）において、タイヤは、ラグ又は中実の周方向リブ等の１つ又は２つ以上のトレッド要素を含んでもよい。タイヤが任意のトレッド設計を用いてもよいことを理解されたい。
【００１９】
図２は、積層体２１０を上に配置したタイヤ２００の代替的な実施形態の斜視図を例証する。例証される実施形態において、積層体２１０は、実質的にタイヤの外表面全体を被覆する。例証される実施形態において、タイヤ２００は、複数のラグ２３０を有する周方向トレッド２２０を有する。代替的な実施形態（図示せず）において、タイヤは、１つ若しくは２つ以上の中実の周方向リブ、又は１つ若しくは２つ以上のブロックを含んでもよい。別の代替的な実施形態（図示せず）において、タイヤは、溝の表面の一部分を被覆するのみであってもよい。タイヤが任意のトレッド設計を用いてもよいことを理解されたい。
【００２０】
図１は、乗用車に好適なタイヤ１００を例証し、図２は、農業用車両に好適なタイヤ２００を例証するが、これらのタイヤは、例示的なものであるに過ぎない。本明細書において説明される積層体が、限定することなく、自転車、オートバイ、全地形対応車両、自動車、トラック、トラクター、及び他の農業用車両、採掘車両、飛行機、並びに全ての他の車輪付き車両を含む、いずれの車両のためのタイヤにも用いられ得ることを理解されたい。積層体の材料特性は、車両タイプ及びタイヤの予想される使用に応じて変化し得る。
【００２１】
図３は、積層体３１０を周方向トレッド３２０上に配置したタイヤ３００の一実施形態の断面を例証する。積層体３１０は、トレッド３２０の上面及びトレッド３２０内に配置された溝３３０の両方を被覆する。積層体３１０は、スロット、サイプ、及び他のトレッド要素（図示せず）も被覆してもよい。
【００２２】
図４は、積層体４１０を周方向トレッド４３０の溝４２０の表面上に配置したタイヤ４００の一実施形態の断面を例証する。積層体４１０は、スロット、サイプ、及び他のトレッド要素（図示せず）も被覆してもよい。例証される実施形態において、積層体は、周方向トレッド４３０の上面、即ち、道路又は他の転動表面と接触する周方向トレッドの部分を被覆しない。
【００２３】
タイヤ４００を作製する一方法において、積層体４１０のストリップは、タイヤ４００の溝４２０内にのみ設置される。代替的な実施形態において、積層体４１０は、それがトレッド４３０の上面及びその中に配置された溝４２０の両方を被覆するように、最初に周方向トレッド４３０全体上に配置される。次いで、トレッド４３０の上面上の積層体４１０は、研磨研削材料を使用して、磨かれるか、又は研削される。このような実施形態において、積層体は、それがタイヤから研削された後に、再利用されてもよい。別の代替的な実施形態において、積層体４１０は、タイヤ４００の周方向トレッド４３０全体上に配置され、トレッド４３０の上面上の積層体４１０は、その後、車両のタイヤ４００の使用中に摩耗される。
【００２４】
図５は、タイヤ５００の溝５３０内に延在することなく、積層体５１０をトレッド要素５２０の上面上に配置したタイヤ５００の一実施形態の断面を例証する。例証される実施形態において、積層体５１０は、各トレッド要素５２０の上面上に配置される。代替的な実施形態（図示せず）において、積層体は、トレッド要素のうちのいくつかのみの上面上に配置される。
【００２５】
例証されるタイヤ５００を作製する一方法において、トレッド要素５２０は、リブであり、積層体のリボンがタイヤの各リブに巻き付けられる。代替的な方法において、積層体は、タイヤの各トレッド要素のサイズに切断される。別の代替的な実施形態において、積層体層は、液体形態であってもよく、かつ噴霧又は浴で適用されてもよい。噴霧又は浴は、限定することなく、図１〜８に示されるそれらの部分を含む、タイヤのいずれの部分にも適用されてもよい。このような方法は、トレッド要素が、リブ、ブロック、ラグ、又は任意の他のトレッド要素である場合に、用いられてもよい。
【００２６】
図６は、積層体６１０をタイヤ６００の各ショルダ６２０上に配置したタイヤ６００の一実施形態の断面を例証する。例証される実施形態において、両方のショルダ６２０は、積層体６１０によって被覆される。代替的な実施形態（図示せず）において、積層体は、タイヤの１つのショルダ上にのみ配置される。
【００２７】
図７は、積層体７１０を周方向トレッド７２０及び一対のサイドウォール７３０上に配置したタイヤ７００の一実施形態の断面を例証する。積層体７１０は、トレッド７２０の上面及びその中に配置された溝７４０の両方を被覆する。積層体７１０は、スロット、サイプ、及び他のトレッド要素（図示せず）も被覆してもよい。例証される実施形態において、積層体７１０は、タイヤ７００のヒール７５０まで各サイドウォール７３０を下方に延在する。代替的な実施形態（図示せず）において、積層体は、各サイドウォールの一部分を被覆するのみであってもよい。各サイドウォールの被覆が同じである必要はないことを理解されたい。例えば、積層体は、タイヤの外部サイドウォールを被覆してもよいが、タイヤの内部サイドウォールは被覆しなくてもよい。
【００２８】
積層体の被覆が連続的であるとして示されているが、間隙が存在してもよいことを理解されたい。例えば、積層体７１０は、周方向トレッド７２０の溝７４０の表面上に配置されてもよいが、図４に示される同じ様態で、トレッド７２０の上面には配置されなくてもよい。更に、サイドウォール７３０の一部分は、被覆されないままであってもよいか、又は積層体は、サイドウォール７３０の一部分から研削されてもよい。
【００２９】
図８は、積層体８１０を一対のサイドウォール８２０上に配置したタイヤ８００の一実施形態の断面を例証する。例証される実施形態において、積層体は、タイヤ８００の周方向トレッド８３０を被覆しない。代わりに、積層体８１０は、各サイドウォール８２０のショルダ部分８４０からタイヤ８００のヒール８５０まで延在する。代替的な実施形態（図示せず）において、積層体は、各サイドウォールの一部分を被覆するのみであってもよい。各サイドウォールの被覆が同じである必要はないことを理解されたい。例えば、積層体は、タイヤの外部サイドウォールを被覆してもよいが、タイヤの内部サイドウォールは被覆しなくてもよい。
【００３０】
上で説明される実施形態において、積層体は、ゴム、又は別のポリマー材料であってもよい。１つの既知の実施形態において、積層体及び周方向トレッドのベースゴムは、同じ特性のうちの少なくともいくつかを有する。例えば、積層体は、ベースゴムと実質的に同じ弾性係数又は同じ硬度を有し得る。積層体は、ベースゴムと実質的に同じ雪上摩擦も有し得る。積層体は、ベースゴムと実質的に同じ湿潤摩擦も有し得る。１つの既知の実施形態において、積層体は、ベースゴムと同じ材料から構築される。
【００３１】
代替的な実施形態において、積層体は、タイヤのベースゴムよりも硬質の材料から構築される。このような積層体は、農業用タイヤ、及び不整地車両用のタイヤにおいて有用であり得る。当該技術分野において理解されるように、農業用タイヤは、トウモロコシの茎、岩、及び他の硬質の物体からの損傷を受けやすい。同様に、不整地車両のタイヤは、岩及び他の硬質の物体からの損傷を受けやすい。
【００３２】
別の代替的な実施形態において、積層体は、積層体をベースゴムよりも適用摩擦性能に対してより好適なものにする、より優れた摩擦をもたらす材料特性を有してもよい。このような実施例において、雪上摩擦のために、積層体は、積層体がベースゴムよりも軟質であるように、低い弾性係数を有する。このような積層体は、ゴムを硬くする寒冷気候においてより良好に性能し得る。他の摩擦性能は、限定することなく、乾燥、砂、湿潤、油、及び高温を含み得る。
【００３３】
積層体は、更なる摩擦を提供するように、サイプ又は切り込みも含んでもよい。一実施形態において、サイプは、ベースゴムに延在することなく、積層体全体を通って延在してもよい。代替的な実施形態において、サイプは、積層体を部分的に通って延在するのみであってもよい。別の代替的な実施形態において、サイプは、積層体全体を通って延在し、かつベースゴムの一部を通って延在してもよい。
【００３４】
上で説明される実施形態において、タイヤのベースゴムは、オールシーズンを通じて好適であり得る。したがって、このようなタイヤは、トレッドの上面が積層体によって被覆されているとき（例えば、図３に示される）、最初は、優れた冬の特性を有するであろう。タイヤが使用されるとき、及び積層体がトレッドの上面を摩耗するとき（例えば、図４に示される）、ベースゴムが露出し、タイヤは、その後、オールシーズン性能を有する。このような積層体の厚さは、積層体が冬を通じて持続し、春までに摩耗するように、種々の摩耗率に対して選択され得る。
【００３５】
別の実施例において、積層体は、オゾン耐性材料で作製される。このような材料は、オゾン亀裂に抵抗し、トレッドの溝内で特に有用であり得る。
【００３６】
更に別の実施例において、積層体は、シーラントである。このような実施形態は、採掘車両のタイヤに対して特に有用であり得る。なお別の実施例において、積層体は、ベースゴムとは異なる空気透過性を有し得る。
【００３７】
一実施形態において、タイヤのトレッドにおける積層体の使用は、タイヤが摩耗する際の性能を増強させる。例えば、積層体が、トレッドの上面上及び溝内（例えば、図３に示される）に配置される場合、トレッドの上面上の積層体は、タイヤの使用中に摩耗し、タイヤの溝内にのみ積層体を有するタイヤをもたらす（例えば、図４に示される）。１つの既知の実施形態において、溝内の積層体は、雪上性能を改善する軟質材料である。
【００３８】
１つの既知の実施形態において、積層体は、カーボンブラックを含まない。このような実施形態において、積層体は、任意の色又は色の組み合わせの顔料を含んでもよい。色は、審美的理由により用いられてもよい。例えば、積層体は、設計、テキスト、ロゴ、商標名、又は他の絵若しくは写真を表示するために着色されてもよい。ユーザは、溝内にのみ配置されるか、又はトレッド及び溝の両方上に配置される色積層体を有することが、審美的に満足のいくことを判断し得る。複数の色が単一の積層体上で用いられてもよい。例えば、積層体は、カモフラージュパターンで色を有してもよい。一実施形態において、ユーザは、積層体に転写される画像を提供することによって、タイヤをカスタマイズしてもよい。
【００３９】
着色された積層体もまた、衛生的理由により用いられてもよい。例えば、医療又は食品サービス等の用途において、清潔な作業環境を維持することが望ましくあり得る。着色された積層体は、汚れ、粉塵、又は黒色タイヤによって覆われ得る他の望ましくない材料の視覚的指標を提供し得る。
【００４０】
積層体の色は、指標としても使用されてもよい。指標としての色の使用は、自動車が停止又は移動しているかどうかにかかわらず、タイヤが観察者に同じ情報を表示することを可能にする。例えば、色は、積層体自体の材料特性を示すように選択されてもよい。又は、色は、タイヤの特性を示すように選択されてもよい。一実施例において、青色の積層体は、湿潤条件において優れた取り扱いを有するタイヤにおいて用いられてもよい。別の実施例において、緑色の積層体は、タイヤが燃料効率の良いものか、又はさもなければ環境に優しいことを示すために用いられてもよい。
【００４１】
色積層体は、摩耗指標としても機能し得る。積層体がベースゴムとは異なる色であるとき、ベースゴムの露出は、タイヤの摩耗のレベルの視覚的指示を提供する。
【００４２】
更に、色は、商標を識別するために使用されてもよい。例えば、タイヤ商標は、特定の色と関連付けられてもよい。更に、自動車商標、自動車レンタルサービス商標、商業的車両商標、又は非車両サービス若しくは製品が、特定の色と関連付けられてもよい。
【００４３】
積層体が、ベースゴムよりも雪上性能に対してより好適な材料特性を有するとき、積層体は、ベースゴムとは異なる色を有してもよい。異なる色の使用は、積層体がタイヤトレッドの上面から摩耗したという指標を提供するであろう。異なる色の複数の層も、摩耗の複数のレベルを示すために用いられてもよい。あるいは、積層体は、均一な外観を提供するように、ベースゴムと同じ色を有してもよい。
【００４４】
１つの既知の実施形態において、積層体は、硬化若しくは加硫タイヤに適用される、硬化していない、又は「未加工の」化合物である。タイヤは、新しいタイヤ又は使用済みのタイヤであってもよい。使用済みのタイヤの場合、積層体は、トレッド全体に、又は摩耗したトレッドのそれらの部分のみに適用されてもよい。
【００４５】
図９は、積層体をタイヤに適用する例示的な方法９００を例証するフローチャートである。方法の開始時９１０において、加硫タイヤが提供される（９２０）。タイヤは、溝、スロット、又は他の空隙によって分離されるリブ、ブロック、又はラグ等の複数のトレッド要素を含んでもよい。タイヤは、サイプも含んでもよい。
【００４６】
いかなる外来材料もタイヤトレッドと積層体との間に捕捉されることを防止するように、タイヤのトレッドが洗浄される（９３０）。一実施形態（図示せず）において、トレッドが研削されて、積層体を受容するための粗面も提供する。研削は、研磨材吹き付け（即ち、サンドブラスト）によって実施されてもよい。新しいタイヤの場合、洗浄及び研削工程は、削減されてもよい。
【００４７】
タイヤが適切に準備された後、積層体が提供される（９４０）。一実施形態において、孔が積層体に形成される。例えば、積層体は、複数の場所で穿孔されてもよい。積層体の孔は、空気がタイヤトレッドと積層体との間に捕捉されることを防止する。しかしながら、積層体に孔を形成する工程が省略されてもよいことを理解されたい。このような場合、空気は、真空によって、又は積層体の側部に沿って空気を外に強制するように圧力を加えることによって、積層体とタイヤトレッドとの間から排気されてもよい。
【００４８】
次いで、積層体は、所望の様態で、タイヤ（９６０）に適用される。例えば、積層体は、図１〜８に示され、かつ上で説明されるタイヤの部分のうちのいずれかに適用されてもよい。一実施形態において、積層体は、トレッド上に押圧される材料シートである。代替的な実施形態において、積層体は、トレッドに巻き付けられる材料のストリップである。別の代替的な実施形態において、積層体は、トレッドに適用される複数の事前切断された形状を含む。なお別の実施形態において、積層体は、クッション押出機を用いて適用される。更に別の実施形態において、積層体は、液体形態で提供され、かつ噴霧又は浴で適用される。
【００４９】
積層体がトレッドに適用された後、圧力が積層体に加えられてもよい（９７０）。積層体への加圧は、「ステッチ」と称され得る。トレッドへの積層体のステッチは、さもなければトレッドと積層体との間に捕捉され得る空気の排気も助け得る。一実施形態において、ステッチは、積層体に孔を作成する突起を有するローラによって実施されてもよい。
【００５０】
次いで、タイヤ及び積層体は、積層体が硬化するまで加熱される（９８０）。一実施形態において、加熱は、真空バッグにおいて行われる。タイヤは以前に硬化しているため、硬化工程は、未加工のタイヤを硬化させるために予想されるであろうものよりも低い熱で、又は短い時間量で、実施されてもよい。積層体の材料及び厚さが、硬化のための温度及び時間を判断する上で考慮されるべき要因であることを理解されたい。例えば、材料、厚さ、及び他の要因に依存して、タイヤ及び積層体は、１００°〜２００°の温度で硬化してもよい。更に、タイヤ及び積層体を硬化させるための時間は、１５秒以下〜２時間超の範囲であってもよい。
【００５１】
積層体がタイヤに適用された後、サイプが、任意に積層体に切り込まれてもよい。例えば、サイプは、ベースゴムのサイプと同じ場所に切り込まれてもよい。あるいは、サイプがベースゴム上に存在する場合、積層体は、硬化プロセス中、下部のベースゴムの形状に一致してもよい。
【００５２】
用語「含む（includes）」又は「含むこと（including）」は、本明細書又は特許請求の範囲において使用される限りで、用語「備えること（comprising）」が特許請求の範囲で転換語として用いられる際に解釈されるものと同様に包括的であることが意図される。更に、用語「又は（or）」が用いられる限りで（例えば、Ａ又はＢ）、「Ａ若しくはＢ、又は両方とも」であることが意図されている。本出願人らが「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」を示すことを意図する場合、用語「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」が用いられるであろう。したがって、本明細書における用語「又は（or）」の使用は、排他的ではなく、包含的である。Ｂｒｙａｎ  Ａ．Ｇａｒｎｅｒ，Ａ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｌｅｇａｌ  Ｕｓａｇｅ  ６２４（２ｄ．Ｅｄ．１９９５）を参照されたい。また、用語「中（in）」又は「中へ（into）」が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される限りで、「上（on）」又は「上へ（onto）」を更に意味することが意図される。更に、用語「接続する（connect）」が本明細書又は特許請求の範囲において使用される限りで、「直接〜に接続する（directly connected to）」だけではなく、別の構成要素を介して接続するなど「間接的に〜に接続する（indirectly connected to）」を意味することが意図されている。
【００５３】
本出願はその実施形態の記述によって例証され、実施形態は相当に詳細に説明されたが、添付の特許請求の範囲の範囲をこのような詳細に制限するか、又はいかなる形でも限定することは、出願人の本意ではない。更なる利点及び改良は、当業者には容易に明らかとなるであろう。したがって、そのより広域な態様における本出願は、示され説明される、特定の詳細、代表的な装置及び方法、並びに例証的な実施例に限定されない。このため、このような詳細からの逸脱が、出願人の一般的な発明概念の趣旨又は範囲から逸脱することなく、なされ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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