(57)【要約】  本発明は、縦軸（Ｌ）周りに回転する構造体を有する磁気熱量熱機器であって、互いに平行な少なくとも２空隙部（Ｅ１、Ｅ２）を画成し、上記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）の其々において、縦軸（Ｌ）周りに変化可能な磁場を生成するよう構成される磁性体配列を含む熱機器に関する。２支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、磁気熱量要素（２）を搭載し、１つの上記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）の中央面（Ｐ１、Ｐ２）に其々配置される。磁性体配列と支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、互いに対して縦軸（Ｌ）周りに相対移動し、一方の空隙部（Ｅ１、Ｅ２）にある一方の支持体（Ｓ１）の磁気熱量要素（２）によって行われる磁気サイクルと、他方の空隙部（Ｅ１、Ｅ２）にある他方の支持体（Ｓ２）の磁気熱量要素によって行われる磁気サイクルとの間で位相シフトが発生するように、互いに対して縦軸（Ｌ）周りに角度的に配置される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
縦軸（Ｌ）周りに回転する構造体を有する磁気熱量熱機器（１、１０、１００、１１０）であり、該磁気熱量熱機器（１、１０、１００、１１０）は、少なくとも部分的に重なり、互いに平行な少なくとも２空隙部（Ｅ１、Ｅ２）を画成し、前記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）の其々において、縦軸（Ｌ）周りに変化可能な磁場を生成するよう構成される磁性体配列、１つの前記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）の中央面（Ｐ１、Ｐ２）に其々配設される、少なくとも部分的に重なる少なくとも２つの支持体（Ｓ１、Ｓ２）であって、該支持体間で磁気熱量要素（２）を少なくとも部分的に重ねて搭載する支持体（Ｓ１、Ｓ２）を含み、前記磁性体配列と前記支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、互いに対して縦軸（Ｌ）周りに相対移動して、各支持体（Ｓ１、Ｓ２）の磁気熱量要素（２）を、対応する空隙部（Ｅ１、Ｅ２）における変化可能な磁場によって生成される磁気サイクルにかける、熱機器であって、
磁性体配列と支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、一方の空隙部（Ｅ１）にある一方の支持体（Ｓ１）の磁気熱量要素（２）によって行われる磁気サイクルと、他方の空隙部（Ｅ２）にある他方の支持体（Ｓ２）の磁気熱量要素によって行われる磁気サイクルとの間で位相シフトが発生するように、互いに対して縦軸（Ｌ）周りに角度的に配置され、それにより、磁気熱量要素（２）は、前記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）の磁場に漸進的に進入し、連続して支持体（Ｓ１、Ｓ２）間に進入するようにし、その結果得られる磁力作用が略一定になることを特徴とする、熱機器。        
【請求項２】
磁性体配列は、第１、第２及び第３磁化構造体（ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３）を含み、該磁化構造体は、少なくとも１対の磁極（Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２）を其々に備え、磁化構造体の磁極対（Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２）で、前記空隙部（Ｅ１、Ｅ２）を画成するように、熱機器（１、１０）の縦軸（Ｌ）に沿って連続的に配置されること、及び、一方の空隙部（Ｅ１）において、他方の空隙部（Ｅ２）における磁気サイクルに対して位相シフト角度だけシフトされた磁気サイクルを、生成するために、前記磁化構造体（ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３）は、互いに対して縦軸（Ｌ）周りに角度的に配置されることを特徴とする、請求項１に記載の熱機器（１、１０）。
【請求項３】
第１磁化構造体（ＳＭ１）と第３磁化構造体（ＳＭ３）は、同一であり、位相シフト角度に相当する前記両構造体（ＳＭ１、ＳＭ３）間の角度オフセットである角度（α）で取付けられることを特徴とする、請求項２に記載の熱機器（１、１０）。
【請求項４】
第２磁化構造体（ＳＭ２）は、一方では、第１磁化構造体（ＳＭ１）の対応する磁極（Ｐ１１、Ｐ１２）と共に第１空隙部（Ｅ１）を形成する第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）、他方では、第３磁化構造体（ＳＭ３）の対応する磁極（Ｐ３１、Ｐ３２）と共に第２空隙部（Ｅ２）を形成する第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）を含むこと、及び、前記第２磁化構造体（ＳＭ２）の第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）と第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）は、位相シフト角度に対応する前記両磁極間の角度オフセットである角度（α）で取付けられることを特徴とする、請求項３に記載の熱機器（１、１０）。
【請求項５】
第１磁化構造体（ＳＭ１）と第３磁化構造体（ＳＭ３）は、頭尾に取付けられ、位相シフト角度に対応する角度（α）だけ角度的にオフセットされること、第２磁化構造体（ＳＭ２）の第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）は、協働して空隙部（Ｅ１）を形成する第１磁化構造体（ＳＭ１）の磁極（Ｐ１１、Ｐ１２）と同じ磁化方向を有すること、第２磁化構造体（ＳＭ２）の第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）は、協働して空隙部（Ｅ２）を形成する第３磁化構造体（ＳＭ３）の磁極（Ｐ３１、Ｐ３２）と同じ磁化方向を有すること、第１及び第２磁極（Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ３１、Ｐ３２）の磁化方向は、前記機器（１）内部で前記第１、第２及び第３磁化構造体（ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３）を通過する磁束の単一循環ループ（Ｂ）を作成するために、同じであることを特徴とする、請求項２〜４の何れか１項に記載の熱機器（１）。
【請求項６】
第１磁化構造体（ＳＭ１）と第３磁化構造体（ＳＭ３）は、互いに対向して取付けられ、前記位相シフト角度に相当する角度（α）だけ角度的にオフセットされること、第２磁化構造体（ＳＭ２）の第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）は、協働して空隙部（Ｅ１）を形成する第１磁化構造体（ＳＭ１）の磁極（Ｐ１１、Ｐ１２）と同じ磁化方向を有し、前記機器（１０）内部で、第２磁化構造体（ＳＭ２）の前記第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）及び第１磁化構造体（ＳＭ１）の前記磁極（Ｐ１１、Ｐ１２）を通過する磁束の第１循環ループ（Ｂ１）を作成すること、第２磁化構造体（ＳＭ２）の第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）は、協働して空隙部（Ｅ２）を形成する第３磁化構造体（ＳＭ３）の磁極（Ｐ３１、Ｐ３２）と同じ磁化方向を有し、前記機器（１０）内部で、第２磁化構造体（ＳＭ２）の前記第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）及び第３磁化構造体（ＳＭ３）の前記磁極（Ｐ３１、Ｐ３２）を通過する磁束の第２循環ループ（Ｂ２）を作成すること、及び第２ループ（Ｂ２）で循環する磁束と反対の方向で、磁束を前記第１ループ（Ｂ１）で循環させるために、第２磁極（Ｐ２３、Ｐ２４）の磁化方向は、第１磁極（Ｐ２１、Ｐ２２）の磁化方向と反対であることを特徴とする、請求項２〜４の何れか１項に記載の熱機器（１０）。
【請求項７】
磁気熱量要素（２）は、角度（θ）に応じて、互いに対して支持体（Ｓ１、Ｓ２）上で角度的に配置されること、及び位相シフト角度は、２つの隣接する磁気熱量要素（２）間の角度（θ）より小さいことを特徴とする、請求項１〜５の何れか１項に記載の熱機器（１、１０）。
【請求項８】
支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、幾何学的に同一であり、角度オフセットなしに、対応する空隙部（Ｅ１、Ｅ２）において互いに平行に配列されることを特徴とする、請求項１〜７の何れか１項に記載の熱機器（１、１０）。
【請求項９】
支持体（Ｓ１、Ｓ２）は、幾何学的に同一であり、対応する空隙部（Ｅ１、Ｅ２）において互いに平行に配列され、位置シフト角度に対応する角度（β）だけ互いに対して角度的にオフセットされることを特徴とする、請求項１に記載の熱機器（１００、１１０）。
【請求項１０】
磁気熱量要素（２）は、角度（θ）に応じて、互いに対して支持体（Ｓ１、Ｓ２）上で角度的に配置されること、及び２支持体（Ｓ１、Ｓ２）間の角度オフセット（β）は、２つの隣接する磁気熱量要素（２）間の角度（θ）より小さいことを特徴とする、請求項９に記載の熱機器（１００、１１０）。
【請求項１１】
磁性体配列は、第１、第２及び第３磁化構造体（ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３）を含み、該磁化構造体は、縦軸（Ｌ）に沿って連続的に配置され、対向する２磁化方向に従い取付けられた、磁化構造体の位置合せされた磁極（Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２）で、第１空隙部（Ｅ１）及び第２空隙部（Ｅ２）を画成することを特徴とする、請求項９又は１０に記載の熱機器（１００、１１０）。
【請求項１２】
磁気熱量要素（２）は、磁気熱量材料を備え、前記支持体（Ｓ１、Ｓ２）のクラウン形領域（Ｃ）に配列されるＮ個の直方体を含み、前記クラウン（Ｃ）は、縦軸（Ｌ）に中心があることを特徴とする、請求項１〜１１の何れか１項に記載の熱機器（１、１０、１００、１１０）。
【請求項１３】
前記クラウン（Ｃ）は、内周円と外周円（３、４）と呼ばれる２つの同心円によって画成されること、端面（Ｆ）と呼ばれる、前記磁気熱量要素（２）を形成する直方体の２対向面は、前記一方の同心円に其々接すること、及び２つの隣接する磁気熱量要素（２）の長手方向中央軸は、前記要素間で、３６０／Ｎ度と等しい前記角度（θ）を形成することを特徴とする、請求項１２に記載の熱機器（１、１０、１００、１１０）。
【請求項１４】
磁極（Ｐ１１、Ｐ１２、Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４、Ｐ３１、Ｐ３２）は、角度セクタに亘り延在するリング形状をした部分を有し、該セクタの角度は、前記磁極の磁場への磁気熱量要素（２）の進入が、一方の前記端面（Ｆ）に属する縁部で開始するように、決定されることを特徴とする、請求項１３に記載の熱機器。
【請求項１５】
磁気熱量要素（２）は、前記支持体（Ｓ１、Ｓ２）上に放射状に配置されることを特徴とする、請求項１〜１４の何れか１項に記載の熱機器（１、１０、１００、１１０）。
【請求項１６】
各磁化構造体（ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３）の磁極（Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２）は、同一であるが、対向する２磁化方向に従い取付けられることを特徴とする、請求項２に記載の熱機器（１、１０、１００、１１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縦軸周りに回転する構造体を有する磁気熱量熱機器であり、該磁気熱量熱機器は、少なくとも部分的に重なり、互いに平行な少なくとも２空隙部を画成し、該空隙部の其々において、縦軸周りに変化可能な磁場を生成するよう構成される磁性体配列（ｍａｇｎｅｔｉｃ  ａｒｒａｎｇｅｍｅｎｔ）、１つの上記空隙部の中央面に其々配設される、少なくとも部分的に重なる少なくとも２つの支持体であって、該支持体間で磁気熱量要素を少なくとも部分的に重ねて搭載する支持体を含み、上記磁性体配列と上記支持体は、互いに対して縦軸周りに相対移動して、各支持体の磁気熱量要素を、対応する空隙部における変化可能な磁場によって生成される磁気サイクルにかける、磁気熱量熱機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、磁気冷凍の分野に関し、特に、所謂磁気熱量材料の磁気熱量効果を使用する熱機器の分野に関する。
【０００３】
磁気熱量材料の磁気熱量効果（ＭＣＥ：ｍａｇｎｅｔｏｃａｌｏｒｉｃ  ｅｆｆｅｃｔ）は、様々な強度で磁場を受けると、該材料の温度が変化することにある。従って、これらの材料に対して磁化相と消磁相を交互に行うことを含む一連のサイクルを行って、及び上記材料を通過する熱伝導流体との熱交換を行って、上記材料の両端間で出来る限り大きな温度差を得ることが十分にできる。このサイクルは、数ヘルツの周波数まで繰返される。かかる磁気冷凍サイクルの効率は、古典的な冷凍サイクルの効率を約５０％も上回る。
【０００４】
磁気熱量材料は、磁場に置かれると、略即座に温まり、同じ熱力学によると、磁場から取出されると、冷たくなる。これらの磁気位相中、熱伝導流体は、所謂磁化相中に磁気熱量材料と接触して昇温する、又は所謂消磁相中に磁気熱量材料と接触して降温する。一般的に、周囲温度で運転する用途では、熱伝導流体は、液体であり、磁気熱量材料に存在する直線流路又は孔を通して循環する。そのために、熱伝導流体は、純水、又は、例えばグリコール化生成物又は食塩水といった不凍剤入り水とすることができる。
【０００５】
空隙部における磁場が高いほど、磁気熱量材料で誘起される磁気熱量効果は強くなり、それにより熱出力だけでなく、磁気熱量材料の２つの熱伝導流体入口／出口端部間の温度勾配も増大し、その結果かかる磁気熱量熱機器の全体的な効率も増大する。同様に、サイクルの周波数が増大すると、熱機器によって提供される熱出力（例えば：冷凍）も、増大する。周波数の増大に比例してこの出力を増大させるには、少なくとも１つの空隙部で均等な強い磁場を発生できる磁性体配列を有すること、及び出来るだけ少ないエネルギ消費でこの磁性体配列の磁気熱量素子に対する相対移動を行うことが必要である。
【０００６】
そのために、回転構造が好ましいが、これは、回転構造が、一方では、磁気熱量材料（複数可）に対する移動に関して、磁性体配列を有するコンパクトな熱機器を構築でき、他方では、使用体積当たりの良好な磁気熱量材料比率を提供できるからである。熱器具の熱出力は使用される磁気熱量材料の量に特に左右されるため、かかる配列は、実際に極めて有利である。本出願人は、そのために、回転磁性体配列に関する特許文献１及び特許文献２を出願した。特許文献２は、請求項１のプリアンブルに対応している。
【０００７】
しかしながら、空気の透磁率が、磁気熱量材料の透磁率より低いことを考えると、磁性体配列に対する磁気熱量材料の相対移動、又その逆の磁気熱量材料に対する磁性体配列の相対移動は、空隙部において、交互に異なる透磁率を齎すと共に、磁気熱量材料が通過する際に磁力がより高くなる。そのため、磁性体配列若しくは磁気熱量要素の移動又は角速度は、当然連続的でも均等でもなくなり、振動を発生させる。こうした状況は、磁気サイクルを妨害し、熱出力を低下させ、エネルギ消費を増大させるため、厄介である。また、機器の動作音レベルの増大を招き、機器の耐久性や機械的安定性に悪影響を与える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】仏国特許出願公開第２９８７４３３号明細書
【特許文献２】仏国特許出願公開第２９９４０１８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、磁気熱量材料に対する磁性体配列の回転連続的な相対移動を達成するために、磁気モーメント、従って磁性体配列を駆動するのに必要な機械的モーメントも低減可能な磁性体配列及び／又は磁気熱量要素の特別なレイアウトを含む磁気熱量熱機器を提供することによって、これらの欠点を解消することを目的とする。  
【課題を解決するための手段】
【００１０】
その目的のために、本発明は、プリアンブルに記載されたような熱機器に関し、該熱機器は、磁性体配列と支持体は、一方の空隙部にある一方の支持体の磁気熱量要素によって行われる磁気サイクルと、他方の空隙部にある他方の支持体の磁気熱量要素によって行われる磁気サイクルとの間で位相シフトが発生するように、互いに対して縦軸周りに角度的に配置され、それにより、磁気熱量要素は、上記空隙部の磁場に漸進的に進入し、連続して支持体間に進入するようにし、その結果得られる磁力作用が略一定になることを特徴とする。この位相シフトは、構成によって、つまり磁性体配列の、及び／又は磁気熱量要素の互いに対するレイアウト又は特定の配置によって、達成できる。            
【００１１】
第１実施形態では、磁性体配列は、第１、第２及び第３磁化構造体を含むことができ、該磁化構造体は、少なくとも１対の磁極を其々に備え、該磁化構造体の磁極対で、上記空隙部を画成するように、熱機器の縦軸に沿って連続的に配置され、一方の空隙部において、他方の空隙部における磁気サイクルに対して位相シフト角度だけシフトされた磁気サイクルを、生成するために、上記磁化構造体は、互いに対して縦軸周りに角度的に配置されることができる。
【００１２】
この実施形態では、第１磁化構造体と第３磁化構造体は、同一とすることができ、位相シフト角度に相当する上記両構造体間の角度オフセットで取付けられる。
【００１３】
また、第２磁化構造体は、一方で、第１磁化構造体の対応する磁極と共に第１空隙部を形成する第１磁極、他方で、第３磁化構造体の対応する磁極と共に第２空隙部を形成する第２磁極を含むことができ、上記第２磁化構造体の第１磁極と第２磁極は、位相シフト角度に対応する角度オフセットで取付けられる。        
【００１４】
この第１実施形態の第１変更例では、第１磁化構造体と第３磁化構造体は、頭尾に取付けられ、位相シフト角度に対応する角度だけ角度的にオフセットされることができ、第２磁化構造体の第１磁極は、協働して空隙部を形成する第１磁化構造体の磁極と同じ磁化方向を有することができ、第２磁化構造体の第２磁極は、協働して空隙部を形成する第３磁化構造体の磁極と同じ磁化方向を有することができ、第１及び第２磁極の磁化方向は、上記機器内部で上記第１、第２及び第３磁化構造体を通過する磁束の単一循環ループを作成するために、同じとすることができる。
【００１５】
この第１実施形態の第２変更例では、第１磁化構造体と第３磁化構造体は、互いに対向して取付けられ、位相シフト角度に相当する角度だけ角度的にオフセットされることができ、第２磁化構造体の第１磁極は、協働して空隙部を形成する第１磁化構造体の磁極と同じ磁化方向を有することができ、上記機器内部で、第２磁化構造体の上記第１磁極及び第１磁化構造体の上記磁極を通過する磁束の第１循環ループを作成できる。第２磁化構造体の第２磁極は、協働して空隙部を形成する第３磁化構造体の磁極と同じ磁化方向を有することができ、上記機器内部で、第２磁化構造体の上記第２磁極及び第３磁化構造体の上記磁極を通過する磁束の第２循環ループを作成できる。第２ループで循環する磁束と反対の方向で、磁束を第１ループで循環させるために、第２磁極の磁化方向は、第１磁極の磁化方向と反対とすることができる。
【００１６】
また、磁気熱量要素は、所定の角度に応じて、互いに対して支持体上で角度的に配置されることができ、位相シフト角度は、２つの隣接する磁気熱量要素間の角度より小さくできる。
【００１７】
更に、支持体は、幾何学的に同一とすることができ、角度オフセットなしに、対応する空隙部において互いに平行に配列されることができる。支持体は、平面であるのが好ましい。
【００１８】
また、本発明の第２実施形態では、支持体は、幾何学的に同一とすることもでき、対応する空隙部において互いに平行に配列されるが、位置シフト角度に対応する角度だけ互いに対して角度的にオフセットされることができる。
【００１９】
この実施形態では、磁気熱量要素は、所定の角度に応じて、互いに対して支持体上で角度的に配置されることができ、２支持体間の角度オフセットは、２つの隣接する磁気熱量要素間の角度より小さくすることができる。
【００２０】
例えば、２支持体間のオフセット角は、２つの隣接する磁気熱量要素間の角度の半分と等しくすることができる。
【００２１】
この第２実施形態では、磁性体配列は、第１、第２及び第３磁化構造体を含むことができ、該磁化構造体は、縦軸に沿って連続的に配置され、対向する２磁化方向に従い取付けられた、磁化構造体の位置合せされた磁極で、第１空隙部及び第２空隙部を画成する。
【００２２】
両実施形態では、磁気熱量要素は、磁気熱量材料を備え、上記支持体のクラウン形領域に配列されるＮ個の直方体を含むことができ、上記クラウンは、縦軸に中心がある。このクラウンは、内周円と外周円と呼ばれる２つの同心円によって画成されることができる。この場合、端面と呼ばれる、上記磁気熱量要素を形成する直方体の２対向面は、上記同心円の一方に其々接することができ、２つの隣接する磁気熱量要素の長手方向中央軸は、要素間で、３６０／Ｎ度と等しい角度を形成することができる。
【００２３】
両実施形態では、磁極は、角度セクタに亘り延伸するリング形状をした部分を有することができ、該セクタの角度は、上記磁極の磁場への磁気熱量要素の進入が、上記端面の１面に属する縁部で開始するように、決定される。このように、各磁気熱量要素において、出来る限り漸進的で連続的な磁気誘導の変化を発生させ、それにより、磁気熱量要素を、空隙部の磁場に出入りさせるのに必要な力を更に低減できる。
【００２４】
両実施形態では、磁気熱量要素は、上記支持体上に放射状に配置されることができる。
【００２５】
両実施形態では、熱機器の構造を簡素化するために、各磁化構造体の磁極は、同一だが、対向する２磁化方向に従い取付けられる。
【００２６】
本発明の目的のために、磁気熱量要素は、磁気熱量材料を含む物理的要素として理解されなければならない。磁気熱量要素は、特に、数種類の磁気熱量要素を含み、異なる温度に反応でき、それにより磁気熱量要素に沿って温度勾配を生成する。従って、磁気熱量要素を構成する磁気熱量材料は、異なるキュリー温度を有し、昇順又は降順で配列されることができる。
【００２７】
本発明による熱機器の空隙部に配置される傾向がある磁気熱量要素は、熱伝導流体と熱接触状態になるよう意図される。この熱伝導流体は、例えば、磁気熱量要素が空隙部に配置され、磁場を受ける（昇温に繋がる）位相に相当する磁気サイクルの第１磁化相中に、冷端部から温端部へと循環でき、磁気熱量要素が空隙部外に配置され、零磁場を受ける（降温に繋がる）磁気サイクルの次なる消磁相中に、温端部から冷端部へと循環できる。従って、磁気熱量サイクルは、磁化相及び消磁相を含む。
【００２８】
熱伝導流体と磁気熱量要素との間の熱接触は、熱伝導流体が磁気熱量要素に沿って又は磁気熱量要素を通り通過することで、達成されることができる。磁気熱量要素は、磁気熱量要素の２端部間に延伸する流体用循環経路を含むことができる。これらの経路は、磁気熱量材料の有孔性により、又は、例えば、磁気熱量材料の場合によって溝付き又は事前に成形されたプレート組を組立て、均等に離間させることによって得られる流路、又は磁気熱量材料の機械加工されたブロックに作成される流路によって、得られる。また、磁気熱量要素は、空隙部が流体通路を形成するように、較正されたサイズの球体の形を有することができる。熱伝導流体が磁気熱量要素を形成する材料と熱交換可能な他の実施形態が、勿論適当なこともある。
【００２９】
本発明による磁場発生装置を実現するのに使用される上記永久磁石は、均一な誘導を有するのが好ましい。
【００３０】
本発明及び本発明の効果については、添付図を参照して、非限定的な例として挙げられた実施形態に関する以下の説明において、一層明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１実施形態による磁気熱量熱機器の簡略図である。
【図２】より詳細に磁性体配列を示す、図１の機器の略図である。
【図３】本発明の第１実施形態の変更例による機器の図２と同様な図である。
【図４Ａ】第２実施形態による磁気熱量熱機器の簡略図である。
【図４Ｂ】２つの重ねられた磁気熱量要素の支持体に関する図であり、該支持体の長手方向中央軸周りの角度オフセットについて示している。
【図５】より詳細に磁性体配列を示す、図４Ａの機器の略図である。
【図６】本発明の第２実施形態の変更例による機器の図５と同様な図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
図示された実施形態の例では、同一の片体又は部品は、同じ参照番号を有する。
【００３３】
添付された図１乃至図６は、縦軸Ｌ周りに回転し、本発明の２実施形態による構造体を有する磁気熱量熱機器１、１０、１００、１１０を図式的に表している。この熱機器１、１０、１００、１１０は、主に磁性体配列を含み、該磁性体配列は、以下で説明される、少なくとも部分的に重なり、上記縦軸Ｌについて互いに平行な３つの磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３、磁化構造体によって画成される空隙部Ｅ１、Ｅ２に配設され、磁気熱量要素２を搭載（ｃａｒｒｙ）する、少なくとも部分的に重なり、互いに平行な２つの好適には同一の支持体Ｓ１、Ｓ２、磁気熱量要素２を通して熱伝導流体を循環させる装置（図示せず）、及び環境又は外部アプリケーションと熱交換を行うための熱交換器（図示せず）を含む。
【００３４】
熱機器１、１０、１００、１１０の第１磁化構造体ＳＭ１及び第３磁化構造体ＳＭ３は、好適には、同一とする。そうすることで、１種類の部品を有するだけで、第１磁化構造体ＳＭ１及び第３磁化構造体ＳＭ３を形成し易くなる。図１及び図２、及び図４Ａ、図４Ｂ及び図５で表された実施形態では、これらの第１磁化構造体ＳＭ１と第３磁化構造体ＳＭ３は、頭尾に取付けられ、互いに対向して、横断方向中央面Ｐに平行に、第１実施形態（図１及び図２）に関しては磁化構造体ＳＭ１とＳＭ３との間を角度オフセットαで、及び第２実施形態（図４Ａ、図４Ｂ及び図５）に関しては角度オフセットなしで、配列されている。図３及び図６で表された変形例では、第１磁化構造体ＳＭ１と第３磁化構造体ＳＭ３は、互いに対向して、横断方向中央面Ｐに平行に、図３の変形例に関しては磁化構造体ＳＭ１とＳＭ３との間を角度オフセットαで、及び図６の変形例に関しては角度オフセットなしで、簡単に取付けられている。
【００３５】
両実施形態では、第２磁化構造体ＳＭ２は、少なくとも２つの空隙部、図示された例では４つの空隙部Ｅ１、Ｅ２を、２つずつ少なくとも一部が重なり、中央平面Ｐに平行な横断方向平面Ｐ１及びＰ２について２つずつ径方向に対向して、画定するために、第１磁化構造体ＳＭ１と第３磁化構造体ＳＭ３との間に配設され、磁気熱量要素２を搭載する支持体Ｓ１、Ｓ２は、各横断方向平面に取付けられる。また、空隙部Ｅ１と空隙部Ｅ２は、同じ体積を有することができる。  
【００３６】
図示された両実施形態では、各支持体Ｓ１、Ｓ２の磁気熱量要素２は、４グループに分割され、その中、径方向に対向する２グループは、其々空隙部Ｅ１、Ｅ２の１つに配設され、熱量を生成する磁化相の対象となり、他方の２グループは、其々上記空隙部Ｅ１、Ｅ２の外側に配設され、フリゴリ（ｆｒｉｇｏｒｙ）を生成する消磁相の対象となる。この配列は、勿論、磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３によって画成される磁極数によって異なる。
【００３７】
全ての場合、支持体Ｓ１、Ｓ２の磁気熱量要素２は、少なくとも部分的に重なる、又は互いに略位置合せされ、磁気熱量要素２は、異なるオフセット角で、同じ磁気状態にある。従って、磁気熱量要素２は、同じ熱ループにおいて互いに接続されることができ、熱伝導流体循環装置（図示せず）の設計を簡素化且つ最適化可能になる。縦軸Ｌ周りに磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３及び支持体Ｓ１、Ｓ２を重ね合わせることで、上記磁気熱量要素２を通して熱伝導流体を循環する装置（図示せず）の数を増加する必要なく、磁気熱量要素２が直列接続される場合には、温度勾配を増大する目的で、又は磁気熱量要素２が並列接続される場合には、熱出力を増大する目的で、同じ磁気状態にある磁気熱量要素２の数を増大可能になる。図１乃至図３を参照する第１実施形態によると、第１磁化構造体ＳＭ１と第３磁化構造体ＳＭ３は、互いに対して、角度αの角度オフセットで取付けられる。従って、少なくとも部分的に重なる空隙部Ｅ１、Ｅ２において、互いに対して同一であるが、角度αだけ角度的に位相がシフトされた磁気誘導プロファイルを得られる。これにより、支持体Ｓ１、Ｓ２が其々空隙部Ｅ１、Ｅ２に侵入することで誘発される磁気作用を補償できる。この角度オフセットαにより、磁気熱量要素２の磁場に入る際の磁気侵入作用を円滑化できる。この角度オフセットのために、磁気熱量要素２は、上記空隙部Ｅ１、Ｅ２の磁場に漸進的に侵入し、連続的に支持体Ｓ１と支持体Ｓ２との間に侵入する。そのため、磁場に出入りする磁気熱量材料の連続的な流れが存在し、その結果、磁力の作用は、略一定となり、磁気構造体の移動時に殆どジャーク（ｊｅｒｋ）を発生させない。
【００３８】
両実施形態では、各磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３は、強磁性体材料製ベース６、７、８を含み、該ベース６、７、８に、少なくとも１対の径方向に対向する磁極Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２を形成する永久磁石及び／又は強磁性体部品が、取付けられる。図示された実施例では、磁極は、ベース６、７、８に取付けられる各３個の磁石を含む。第１磁化構造体ＳＭ１及び第３磁化構造体ＳＭ３のベースは、第１磁化構造体ＳＭ１及び第３磁化構造体ＳＭ３其々の２磁極Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ３１、Ｐ３２間を循環する磁場を伝達可能な材料からできている。
【００３９】
その目的で、第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１１は、磁気誘導結果Ｒ１１を有し、該磁気誘導結果Ｒ１１は、一方で、縦軸Ｌ及びこの第１磁化構造体ＳＭ１のもう片方の磁極Ｐ１２の磁気誘導結果Ｒ１２と平行であり、他方で、上記磁極Ｐ１２の磁気誘導結果Ｒ１２とは反対の方向を有する。これは、他の磁化構造体ＳＭ２及びＳＭ３にも当てはまる。従って、同じ磁化構造体の、同じ空隙部対Ｅ１、Ｅ２に配設される全ての磁極対Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２に関して、誘導結果Ｒ２１、Ｒ２２；Ｒ２３、Ｒ２４；Ｒ３１、Ｒ３２は、互いに、且つ縦軸Ｌに、逆方向に平行である。
【００４０】
そのため、第１実施形態を参照すると、図２で特に詳細に示されているように、磁化方向、即ち熱機器１の同じ側に配設される磁極Ｐ１１、Ｐ２１、Ｐ２３、Ｐ３１の磁気誘導結果Ｒ１１、Ｒ２１、Ｒ２３、Ｒ３１を一方向に指向させ、熱機器１のもう片方側に配設される対向する磁極Ｐ１２、Ｐ２２、Ｐ２４、Ｐ３２の磁気誘導結果Ｒ１２、Ｒ２２、Ｒ２４、Ｒ３２を他方向に指向させることによって、磁性体配列によって誘導される磁束は、機器１において単一の閉ループを形成する。図２を参照すると、磁束は、熱機器１内で：  
−第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１１から、空隙Ｅ１の一方及び支持体Ｓ１を通過し、第２磁化構造体ＳＭ２の磁極Ｐ２１へ、その後
−第２磁化構造体ＳＭ２の強磁性体材料製ベース７を通り、第１磁極Ｐ２１から第２磁極Ｐ２３へ、その後
−第２磁極Ｐ２３から、空隙部Ｅ２の一方及び支持体Ｓ２を通過し、第３磁化構造体ＳＭ３の第３磁極Ｐ３１へ、その後
−第３磁化構造体ＳＭ３の強磁性体材料製ベース８を通り、磁極Ｐ３１から磁極Ｐ３２へ、その後
−第３磁化構造体ＳＭ３の磁極Ｐ３２から、他方の空隙部Ｅ２及び支持体Ｓ２を通過し、第２磁化構造体ＳＭ２の第２磁極Ｐ２４へ、その後
−第２磁化構造体ＳＭ２の第２磁極Ｐ２４から、強磁性体材料製ベース７を通り、第２磁化構造体ＳＭ２の第１磁極Ｐ２２へ、その後
−第２磁化構造体ＳＭ２の第１磁極Ｐ２２から、他方の空隙部Ｅ１及び支持体Ｓ１を通過し、第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１２へ、その後
−第１磁化構造体ＳＭ１の強磁性体材料製ベース６を通り、磁極Ｐ１２から磁極Ｐ１１へ
循環する。
【００４１】
図３に図示されたこの実施形態の変形例を参照すると、熱発生装置１０が、磁化方向、即ち特定の磁極の磁気誘導結果の方位が異なるだけで、相違しており、２つの磁気ループＢ１及びＢ２を得られる。この変形例では、第２磁化構造体ＳＭ２の第２磁極Ｐ２３及びＰ２４の磁気誘導結果Ｒ２３及びＲ２４は、第２磁化構造体ＳＭ２の第１磁極Ｐ２１及びＰ２２の磁気誘導結果Ｒ２１及びＲ２２と反対の方向に指向される。第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１１及びＰ１２の磁気誘導結果Ｒ１１及びＲ１２は、第２磁化構造体ＳＭ２の第１磁極Ｐ２１及びＰ２２の磁気誘導結果Ｒ２１及びＲ２２と同じ方向に指向され、磁気誘導結果Ｒ１１及びＲ１２は、磁気誘導結果Ｒ２１及びＲ２２と協働して第１空隙部対Ｅ１を形成する。その結果、第１磁気ループＢ１を得られる。同様に、第３磁化構造体ＳＭ３の磁極Ｐ３１及びＰ３２の磁気誘導結果Ｒ３１及びＲ３２は、第２磁化構造体ＳＭ２の第２磁極Ｐ２３及びＰ２４の磁気誘導結果Ｒ２３及びＲ２４と同じ方向に指向され、磁気誘導結果Ｒ３１及びＲ３２は、磁気誘導結果Ｒ２３及びＲ２４と協働して第１空隙部対Ｅ２を形成する。その結果、第２磁気ループＢ２を得られる。図３を参照すると、磁束は、熱機器１０において第１ループＢ１で：
−第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１１から、空隙Ｅ１の一方及び支持体Ｓ１を通過し、第２磁化構造体ＳＭ２の磁極Ｐ２１へ、その後
−第２磁化構造体ＳＭ２の強磁性体材料製ベース７を通り、第１磁極Ｐ２１から第２磁極Ｐ２２へ、その後
−第１磁極Ｐ２２から、他方の空隙部Ｅ１及び支持体Ｓ１を通過し、第１磁化構造体ＳＭ１の磁極Ｐ１２へ、
−その後、第１磁化構造体ＳＭ１の強磁性体材料製ベース６を通り、磁極Ｐ１２から磁極Ｐ１１へ、
循環する。
【００４２】
同様に、図３を参照すると、磁束は、熱機器１０において、同時に第２ループＢ２で：  
−第３磁化構造体ＳＭ３の磁極Ｐ３１から、空隙部Ｅ２の一方及び支持体Ｓ２を通過し、第２磁化構造体ＳＭ２の第２磁極Ｐ２３へ、その後
−第２磁化構造体ＳＭ２の強磁性体材料製ベース７を通り、第２磁極Ｐ２３から第２磁極Ｐ２４へ、その後
−第２磁極Ｐ２４から、他方の空隙部Ｅ２及び支持体Ｓ２を通過し、第３磁化構造体ＳＭ３の磁極Ｐ３２へ、
−その後、磁極Ｐ３２から、第３磁化構造体ＳＭ３の強磁性体材料製ベース８を通り、磁極Ｐ３１へ
循環する。
【００４３】
両実施形態では、支持体Ｓ１、Ｓ２と磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３は、磁気熱量要素２が空隙部Ｅ１、Ｅ２に交互に出入りするように、一方を他方に対して相対的に回転移動する状態で、熱機器１の縦軸Ｌ周りに取付けられる。
【００４４】
好適には、機械的構成及び流体の流れを簡素化するために、支持体Ｓ１、Ｓ２は、固定され、磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３は、任意の適当な駆動手段によって、縦軸Ｌ周りに回転させられる。その目的のために、磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３の互いに対する相対位置は、強固に、又は、例えば、磁化構造体間の磁力によって、固定された状態に維持される。この磁力によって固定される場合には、少なくとも１つの磁化構造体ＳＭ１は、縦軸Ｌに強固に取付けられ、縦軸Ｌが、磁化構造体ＳＭ１を駆動して回転移動させ、残りの磁化構造体ＳＭ２、ＳＭ３は、縦軸Ｌを中心に回転自在に取付けられ、移動する磁化構造体ＳＭ１の磁力によって回転駆動される。
【００４５】
添付図に表された磁気熱量要素２は、直方体の形を有するが、この形状に限定するものではなく、他の形も想定できる。従って、例えば、磁気熱量要素は、多孔質の、即ち循環流路を含む、底部が台形、即ち互いに平行でない側面を含む、ブロックの形を有することができる。
【００４６】
好適には、磁気熱量要素２を含む支持体Ｓ１、Ｓ２は、幾何学的に同一である。
【００４７】
本発明は、前述した出願で開示された発明とは、磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３を互いに対して特定の配置をする点で、及び／又は支持体Ｓ１、Ｓ２を互いに対して配置する点で、異なる。実際には、角度オフセットが行われ、角度オフセットにより好適には同一の磁気誘導を得られるが、角度オフセットは、少なくとも部分的に重なる空隙部Ｅ１、Ｅ２間で、オフセット又は位相シフトされる。このように、磁気補償は、上記磁気熱量要素２の支持体Ｓ１、Ｓ２に対する磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３の連続移動、又は磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３に対する支持体Ｓ１、Ｓ２の連続移動を達成するのに必要な磁気作用間で行われる。
【００４８】
従って、本発明の第１実施形態による磁気熱量熱機器１、１０を表す図１乃至図３を参照すると、第１磁化構造体ＳＭ１と第３磁化構造体ＳＭ３は、互いに対して角度αだけ角度的にオフセットされている。図４Ａ、図４Ｂ、図５及び図６は、第２態様に従い具体化された熱機器１００、１１０を表しており、第２態様では、支持体Ｓ１、Ｓ２が、互いに対して角度βだけ角度的にオフセットされている。
【００４９】
図１乃至図３にある磁化構造体ＳＭ１とＳＭ３のこのオフセット角αは、この実施例では、２つの連続する磁気熱量要素２間の半角θに相当し、磁気熱量要素２は、縦軸Ｌ周りに径方向に配列されている。また、磁気熱量要素２は、該要素の支持体Ｓ１、Ｓ２上で、非径方向に指向又は配列されることもできる。かかる構成については、表されていない。  
【００５０】
好適には、磁気熱量要素２は、クラウン形状Ｃを有する支持体Ｓ１、Ｓ２の環状領域に配列される。このクラウンＣは、内周円３及び該内周円３と同心な外周円４によって画定される。図示された実施例では、上記磁気熱量要素２の最も離隔して対向する２面は、其々同心円３及び４に接し、２つの隣接する磁気熱量要素２の長手方向中央軸は、互いに対して３６０／Ｎと等しい角度θを形成し、Ｎは、支持体Ｓ１、Ｓ２によって搭載される磁気熱量要素２の数である。また、好適には、磁化構造体ＳＭ１とＳＭ３のオフセット角αは、２つの隣接する磁気熱量要素２間の角度θより小さくする。
【００５１】
また、本発明による熱機器１、１０における様々な移動要素を更に連続回転させるために、様々な磁気熱量要素２は、磁極の側面に対して指向され、それにより、磁気熱量要素２の空隙部Ｅ１、Ｅ２の磁場への進入が、隅部、即ち磁気熱量要素２の角端部、特に磁気熱量要素２から最も離隔する両端面Ｆの片方に属する縁部５、つまり内周円３に接する側面で開始して、漸進的に行われるようにする。これにより、磁気熱量要素２が磁場に漸進的に進入可能になり、その結果、磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３が磁気熱量要素２の支持体Ｓ１、Ｓ２に対して更に連続的に移動可能になる。また、かかる構成は、支持体Ｓ１、Ｓ２が角度的にオフセットされる第２実施形態にも置換えできる。
【００５２】
図１、図２及び図３で示されるこの第１実施形態では、第１磁化構造体ＳＭ１と協働する第２磁化構造体ＳＭ２の磁極Ｐ２１、Ｐ２２は、第３磁化構造体ＳＭ３と協働する第２磁化構造体ＳＭ２の磁極Ｐ２３、Ｐ２４に対して、オフセット角αに相当する角度αだけ角度的にオフセットされる。この結果から、空隙部Ｅ１、Ｅ２における磁気誘導も、角度αに等しい位相シフト角度だけオフセットされる。
【００５３】
かかる構成では、空隙部Ｅ２の磁場における支持体Ｓ２の磁力作用が、空隙部Ｅ１の磁場における支持体Ｓ１の磁力作用と同時に発生しないため、磁場侵入作用は、限定される。支持体Ｓ１の磁気熱量要素２が空隙部Ｅ１の磁場に連続的に侵入することにより、及び支持体Ｓ２の磁気熱量要素２が空隙部Ｅ２の磁場に連続的に侵入することより、磁気作用は、連続的になり、略一定になる。
【００５４】
この構成では、３つの磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３の磁極は、同一の角度セクタ上に延在するが、該角度セクタは、上記磁極の幾つかに関して角度的にオフセットされる。
【００５５】
図４Ａ、図４Ｂ、図５及び図６は、第２実施形態を表しており、熱機器１００、１１０は、平行な２対の空隙部Ｅ１、Ｅ２を含み、支持体Ｓ１とＳ２が、両支持体間で角度オフセットβで配列されている。より正確には、２支持体Ｓ１及びＳ２の磁気熱量要素２は、前の実施形態では、互いに縦方向に厳密に位置合せされ、完全に重なるが、この変形例では、２支持体Ｓ１とＳ２間で磁気熱量材料の連続性を発生させるように、上記角度βだけ縦方向に若干オフセットされ、部分的に重なっている。その目的のために、図４Ｂは、２支持体Ｓ１とＳ２が、互いに対して重なり、角度βだけオフセットされる配置のみを表している。分かり易くするために、支持体Ｓ１の磁気熱量要素２は、斜線で表され、この斜線部は、特に、熱伝導流体が上記磁気熱量要素２を通る循環流路を示すことができるが、支持体Ｓ２の磁気熱量要素２には、斜線が付されていない。この構成は、オフセット角βが、支持体Ｓ１、Ｓ２の隣接する２つの磁気熱量要素２の２長手方向中央軸間の半角θと等しい、特定の事例を表している。縦軸Ｌを通過する図５及び図６の切断面は、第１空隙部Ｅ１に取付けられた支持体Ｓ１の磁気熱量要素２を切断しているが、第２空隙部Ｅ２に取付けられた支持体Ｓ２の磁気熱量要素２は切断していない。これは、２支持体Ｓ１、Ｓ２間の角度オフセットβによるものである。磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３は、図１乃至図３の第１実施形態に関して説明されたものと同じとし、図４Ａ、図４Ｂ、図５及び図６で表されたように、磁極Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２が、角度オフセットなしに、縦方向に互いに全て位置合せされるという相違点を有することができる。図４Ａ、図４Ｂ及び図５の熱機器１００における磁束の循環は、図１及び図２の熱機器１と関連して説明されたものと、磁極間に角度オフセットが無い以外は、同じである。同様に、図６の熱機器１１０における磁束の循環は、図３の熱機器１０と関連して説明されたものと、磁極間に角度オフセットが無い以外は、同じである。従って、空隙部Ｅ１及びＥ２で磁気熱量要素２によって行われる磁気サイクルは、オフセット角βと等しい位相シフト角度だけオフセットされ、それにより、磁気熱量要素２と磁化構造体ＳＭ１、ＳＭ２、ＳＭ３の磁極Ｐ１１、Ｐ１２；Ｐ２１、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ２４；Ｐ３１、Ｐ３２との間の空隙部Ｅ１及びＥ２に出現する吸引力／反発力間の磁気補償を達成可能になる。これは、結果的に、支持体Ｓ１及びＳ２に対する磁化構造体の移動の円滑化を齎す。つまり、磁場への磁気熱量材料の連続的な流入があり、その結果磁力作用が、略一定となり、磁化構造体の移動時に殆ど全くジャークを発生させない。
【００５６】
説明された熱機器１、１０、１００、１１０では、磁気サイクルは、磁気熱量要素２に関して、２磁極Ｐ１１、Ｐ２１；Ｐ１２、Ｐ２２；Ｐ２３、Ｐ３１；Ｐ２４、Ｐ３２間の位置に対応する２磁化相、及び磁気熱量要素２に関して、上記磁極の外側の位置に対応する２消磁相を含む。そのため、縦軸Ｌ周りに磁性体配列を一回転する間に、各磁気熱量要素２は、２磁化及び２消磁を含む連続する２磁気熱量サイクルを経験する。
【００５７】
図４Ａ、図４Ｂ、図５及び図６で表される熱機器１００、１１０の実施例では、２支持体Ｓ１とＳ２間のオフセット角βは、２つの隣接する磁気熱量要素２間の半角θに相当する。また、上述したように、磁性体配列の連続回転を向上するために、磁極Ｐ１１、Ｐ１２、Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４、Ｐ３１、Ｐ３２は、角度セクタに亘り延在するリング形状をした部分を有し、該セクタの角度は、磁性体配列が一回転する間に、２磁化相及び２消磁相を形成するように決定される。磁極の放射状レイアウト及び磁気熱量要素２の放射状レイアウトは、磁気熱量要素２の上記磁極Ｐ１１、Ｐ１２、Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４、Ｐ３１、Ｐ３２の磁場への進入が、磁気熱量要素２の２端面Ｆの一方に属する進入縁部５と呼ばれる縁部で開始することを暗示している。説明された実施形態では、クラウンＣの内周円３に配設される端面の進入縁部は、最初に磁場に進入する。
【００５８】
本発明は、磁極Ｐ１１、Ｐ１２、Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４、Ｐ３１、Ｐ３２及び支持体Ｓ１、Ｓ２の図示されたような構成に限定されない。従って、３個の永久磁石を備えて表された磁極は、異なる数の永久磁石、例えば、異なる形を有する１個だけの永久磁石を含んでもよい。同様に、磁極の形は、図示されたものとは異なり、空隙部Ｅ１、Ｅ２の磁場や同磁場の強度の影響を受ける支持体Ｓ１、Ｓ２の形及び磁気熱量要素２の形によって決定される空隙部Ｅ１、Ｅ２の形及び体積に適合されてもよい。
【００５９】
熱伝導流体を循環する手段は、表されていない。これらの手段は、それ自体が回転駆動されるカムによって機械的に駆動されるピストン又は膜の形で提供されてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本明細書では、本発明が、定義された目標、即ち、出来るだけ一定で安定した回転速度を有し、騒音レベルが低く、耐用年数が向上し、構造的に簡単に製造できる磁気熱量熱機器を提案するという目標を達成可能であることを明白に示している。本発明により、従って、磁気作用の変化に関連するトルク変化が大きい場合に必要となるモータの大型化を回避でき、モータ消費電力が高トルク領域で大きくなると考える  と、上記モータの、従って上記機器の平均効率を高められる。
【００６１】
かかる機器は、特に、冷却、空調、温度調整（ｔｅｍｐｅｒｉｎｇ）、加熱他の領域において、低コスト且つ省スペースで、運転することを意図された磁気熱量熱器具に組込まれると、工業用だけでなく家庭用にも用途が見い出される。
【００６２】
本発明は、説明された実施形態の例に限定されず、当業者にとって明らかなあらゆる変形例及び変更例にも及ぶものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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