(57)【要約】本開示は遠心圧縮機用の制御システム及び方法に関する。システムは例えば、安全で効率的な圧縮機の動作を提供するために（１）流量調整器と（２）シャフトの速度のうちの少なくとも一方の調整を指示するように構成された制御装置を含む。遠心圧縮機は冷媒ループを通して冷却装置内で冷媒を循環させるのに使用される。遠心圧縮機はサージとして知られる状態に達するまで効率的に動作する。
2017506307.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠心冷媒圧縮機の制御システムであって、
シャフトに接続され且つ主冷媒流路内に設けられた羽根車と、
再循環流路内に設けられた流量調整器と、
前記シャフトを支持する磁気軸受システムであって、前記シャフトの位置に関連する出力を生じるように構成された検出素子を含む磁気軸受システムと、
前記検出素子からの出力を受信し且つ前記検出素子からの出力に応じて（１）前記流量調整器と（２）前記シャフトの速度のうちの少なくとも一方の調整を指示するように構成された制御装置と
を含む制御システム。
【請求項２】
前記検出素子からの出力は基準軸に対する前記シャフトの中心線の位置を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記シャフトの中心線の位置が効率的な動作範囲外にある場合に調整が指示される、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記効率的な動作範囲は下限と上限とを含み、前記下限と前記上限は前記基準軸からの距離である、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記圧縮機は、前記主冷媒流路内に設けられた第１羽根車と、前記主冷媒流路内に設けられた第２羽根車とを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記再循環流路は、流れが前記第２羽根車の下流で前記主冷媒流路から引き出され且つ前記第１羽根車の下流で前記主冷媒流路内に再導入されるように設けられている、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
流れが前記第１羽根車の下流で第１羽根付きディフューザーに隣接して前記主冷媒流路内に再導入される、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記第１羽根付きディフューザーが静翼を含み、前記圧縮機の入口に入口案内翼が配置されてない、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記流量調整器はアクチュエーターと機械弁とを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記シャフトを回転駆動するように構成された変速モーターを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記検出素子は少なくとも１つの位置センサーを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
軸受電源を含み、前記検出素子は前記軸受電源から前記シャフトに隣接する磁気軸受に供給される電流を測定するように構成された電流センサーを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
遠心冷媒圧縮機を制御する方法であって、
主冷媒流路内に設けられた羽根車を支持するシャフトの位置を測定することと、
前記シャフトの位置が効率的な動作範囲内にあるか否かを判定することと、
前記シャフトの位置が効率的な動作範囲外にあるという判定に応じて（１）再循環流路内に設けられた流量調整器と（２）前記シャフトの回転速度のうちの少なくとも一方を調整することと
を含む方法。
【請求項１４】
前記シャフトの位置は基準軸に対する前記シャフトの中心線の位置を測定することによって測定される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記効率的な動作範囲は下限と上限とを含み、前記下限と前記上限は前記基準軸からの距離である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記シャフトの位置を測定するステップは軸受位置センサーと軸受電流センサーのうちの少なくとも１つを用いて行われる、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
前記圧縮機の容量を変更する場合に前記流量調整器が調整され且つ前記シャフトの回転速度が調整される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
前記圧縮機の容量を増大させる場合に前記流量調整器が閉じられ且つ前記シャフトの回転速度が低下される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記圧縮機の容量を減少させる場合に前記流量調整器が開かれる、請求項１３に記載の方法。
【請求項２０】
増大した圧力比に応じて前記シャフトの回転速度が増大する、請求項１３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
遠心圧縮機は冷媒ループを通して冷却装置内で冷媒を循環させるのに使用される。遠心圧縮機はサージとして知られる状態に達するまで効率的に動作する。しかしながら、サージの間、圧縮機は与えられた圧力比に対して低すぎる流量になり、流れが反転する場合がある。
【０００２】
例示的な圧縮機では、羽根車が磁気軸受によってローターシャフトに支持される。磁気軸受の制御システムによって検出される振動が、失速状態及びサージ状態によって引き起こされる流体の不安定性を検出するのに使用されてきた。これらの振動は、入口案内翼を調整することによって羽根車を通る流れを調節するのに使用されてきた。
【０００３】
別の例では、羽根車の両側で圧力が測定される。与えられた動作状態での望ましくない圧力変動がシャフトの不安定性を生じる流れの不安定性を示す。この例では、流れの安定性を取り戻すために可変形態ディフューザーの位置が調整される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は遠心圧縮機用の制御システム及び方法に関する。システムは例えば、安全で効率的な圧縮機の動作を提供するために（１）流量調整器と（２）シャフトの速度のうちの少なくとも一方の調整を指示するように構成された制御装置を含む。
【０００５】
先行する段落、特許請求の範囲、又は以下の記載及び図面の実施形態、実施例及び代替案は、それらの様々な態様又はそれぞれの個々の特徴の全てを含め、別々に又はあらゆる組み合わせで使用され得る。ある実施形態に関連して説明した特徴は、このような特徴が不適合でない限り、全ての実施形態に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
図面は以下のように簡単に説明することができる。
【図１】冷媒圧縮機の極めて概略的な図である。
【図２Ａ】図１の線２−２に沿った図であり、基準軸に沿って配置されたシャフトを示す。
【図２Ｂ】線２−２に沿った図であり、下限にあるシャフトを示す。
【図２Ｃ】線２−２に沿った図であり、上限にあるシャフトを示す。
【図３】例示的な方法のフローチャートを示す。
【図４】弁位置を維持しながらの速度調整をグラフで示す。
【図５】速度を維持しながらの弁位置の調整をグラフで示す。
【図６Ａ】速度を維持しながら行われる一連の弁位置の調整をグラフで示す。
【図６Ｂ】そのうちの１つが速度の調整と共に行われる一連の弁位置の調整をグラフで示す。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
図１は冷媒を循環させるための遠心冷媒圧縮機１０（「圧縮機１０」）を示す。圧縮機１０は２０１３年１２月４日に出願された同時係属中の米国出願第１４／０９６，３９５号に詳細に記載されており、この出願の全体が参照により本明細書に含まれているものとする。本開示は図１に示される圧縮機１０の詳細の全てに限定されるものではなく、また圧縮機１０は上記第１４／０９６，３９５号の出願の記載に限定されるものでもない。むしろ、図１及び上記第１４／０９６，３９５号の出願は本開示の範囲内にある圧縮機の一例を示している。
【０００８】
既に述べたように、圧縮機１０は冷媒圧縮機である。例示的な冷媒はＲ−１３４ａのなどの化学冷媒を含む。また、圧縮機１０は冷却ループＬと流体連通していることができる。冷却ループＬは、蒸発器１１と、膨張装置１３と、凝縮器１５とを含むことが知られている。
【０００９】
圧縮機１０は電気モーター１４を囲むハウジング１２を含む。ハウジング１２は１つ以上の部品を含み得る。電気モーター１４は冷媒を圧縮するために少なくとも１つの羽根車を回転駆動する。モーター１４は可変周波数駆動によって駆動され得る。圧縮機１０は第１羽根車１６と第２羽根車１８とを含み、羽根車の各々がシャフト１９によってモーター１４に接続されている。２つの羽根車が示されているが、本開示は追加の又はより少ない羽根車を有する圧縮機にまで及ぶ。
【００１０】
シャフト１９は軸受アセンブリＢによって回転可能に支持され、軸受アセンブリＢはこの実施例では磁気軸受アセンブリである。軸受アセンブリＢは、軸受電源と、シャフト１９の位置を測定するように構成された検出素子とを含む。一実施例では、検出素子は、軸受電源から磁気軸受に供給される電流を測定するように構成された電流センサーを含む。
【００１１】
一部の動作状態では、シャフト１９の中心線１９Ｃは基準軸ＡＲＥＦと同軸である。圧縮機１０がサージに近づくときのような他の状態では、中心線１９Ｃは基準軸ＡＲＥＦからずれている。軸受アセンブリＢはこのずれを検出するように構成され、以下に記載されるように中心線１９Ｃの位置を制御装置Ｃに報告する。制御装置Ｃは、メモリと、ハードウェアと、ソフトウェアとを含む任意の既知のタイプの制御装置であることができる。制御装置Ｃは、指示を記憶するように且つ（モーター１４と軸受アセンブリＢとを含む）圧縮機１０の様々な構成要素に指示を与えるように構成されている。制御装置Ｃは１つ以上の構成要素によって提供され得る。
【００１２】
ハウジング１２は主冷媒流路Ｆを定める。特に、ハウジング１２は主冷媒流路Ｆのための外側の境界を定める。冷媒の第１の又は主な流れが、圧縮機入口２０と圧縮機出口２２との間を主冷媒流路Ｆに沿って流れるように構成されている。この実施例では、圧縮機入口２０に入口案内翼が配置されていない。入口案内翼がないことにより、長期使用後に保守及び／又は交換を必要とする圧縮機１０内の機械的部品の数が削減される。
【００１３】
図１の左から右に、主冷媒流路Ｆは圧縮機入口２０から始まり、圧縮機入口２０で冷媒は第１羽根車１６に引き寄せられる。第１羽根車１６は主冷媒流路Ｆ内に設けられ、主冷媒流路Ｆに対して第２羽根車１８の上流に配置されている。第１羽根車１６は、基準軸ＡＲＥＦに対して概ね平行に軸方向に配置された入口１６Ｉと、基準軸ＡＲＥＦに対して概ね垂直に半径方向に配置された出口１６Ｏとを含む。
【００１４】
出口１６Ｏのすぐ下流には、この実施例では第１ディフューザー２４がある。第１ディフューザー２４は複数の羽根（翼）２４Ｖを含む。この実施例では、羽根２４Ｖは静翼である。すなわち、羽根２４Ｖの相対的な向きは圧縮機１０の動作中に調整可能ではなく、羽根２４Ｖの間に作られた流路は圧縮機１０の動作中に調整可能ではない。本開示は静翼付きディフューザーに限定されないが、静翼を有するディフューザーを使用することは（この場合も先と同様に、使用期間後に修理及び／又は交換する必要があるであろう）圧縮機１０内の機械的部品の数を削減するという利点を有する。また、可変形態ディフューザーを避けることは、一般に可変形態ディフューザーに関連する漏れ流れを排除するという利点を有し得る。
【００１５】
主冷媒流路Ｆは、第１ディフューザー２４を通って基準軸ＡＲＥＦから概ね半径方向に離れる方向に延びている。次に、主冷媒流路Ｆはクロスオーバー屈曲部２５で１８０度向きを変え、渦抑制ベーン２９を有する戻り流路２７を通って第２羽根車１８に向かって半径方向内側に流れる。第１羽根車１６と同様に、第２羽根車１８は、軸方向に向けられた入口１８Ｉと、半径方向に向けられた出口１８Ｏとを含む。第２ディフューザー２６が第２羽根車１８の下流に配置されている。この実施例では、第２ディフューザー２６は静翼を含まないが、羽根を含んでいてもよい。出口ボリュート（渦形室）２８が第２ディフューザー２６の下流に設けられている。出口ボリュート２８は基準軸ＡＲＥＦを中心に概ね螺旋状になり、圧縮機出口２２に至る。
【００１６】
圧縮機１０はこの実施例では主冷媒流路Ｆからの冷媒の一部（すなわち、冷媒の「第２の流れ」）を第１位置３０から主冷媒流路Ｆに関して第１位置３０の上流の第２位置３２へ再循環させるように構成された再循環流路Ｒを含む。この実施例では、第１位置３０は圧縮機出口２２に隣接し、第２位置３２は後述するように第１羽根車１６の下流に位置する。しかしながら、第１及び第２位置３０、３２は、本開示の範囲から逸脱することなく、他の位置に設けられ得る。第１位置３０の代替候補は、クロスオーバー屈曲部２５又は戻り流路２７内の位置である。第２位置３２は、代替的に第２ディフューザー２６の入口に設けられてもよい。
【００１７】
再循環流路Ｒは一部が再循環ライン３４によって提供される。この実施例では、再循環ライン３４はその流れを出口ボリュート２８から引き出し、その時点で流体の流れは渦を含まない。これはディフューザーの出口で周方向に流れを引き出すのとは対照的であり、その場合に再循環ノズル４６を通る流れの注入に必要な圧力を維持するのに渦抑制ベーンによって分離された複数の通路が必要とされる。渦抑制ベーンがない場合、角運動量保存によって、再循環ノズル４６の小さい半径により速度の増加と圧力の減少が引き起こされる。この静圧の減少によって、再循環ノズル４６全てにわたる減少した圧力差の結果として再循環流Ｒが制限される。
【００１８】
再循環流路Ｒは流量調整器又は弁３６を更に含む。この実施例では、流量調整器３６は、再循環ライン３４内でハウジング１２の外部に設けられている。これにより、流量調整器３６の交換及び設置を容易にすることができる。流量調整器３６は、電気制御装置又は空気圧制御装置を備えたバタフライ弁、仕切り弁、ボール弁などの機械弁を含む、冷媒の流れを調節するように構成された任意のタイプの装置であることができる。流量調整器３６は、制御装置Ｃからの指示に応じて弁の位置を定めるように動作可能なアクチュエーターを含むことができる。
【００１９】
再循環流路Ｒは最初に、主冷媒流路Ｆに沿った第１位置３０から再循環ライン３４の第１屈曲部３８へと基準軸ＡＲＥＦに対して概ね垂直な方向に半径方向外側に延びる。再循環流路Ｒはその後、第１屈曲部３８から第２屈曲部４０へと図１の右から左に（且つ基準軸ＡＲＥＦに対して概ね平行に）軸方向に延び、第２屈曲部４０で再循環流路Ｒは基準軸ＡＲＥＦに向かって半径方向内側に向きを変える。この実施例では、流量調整器３６は第２屈曲部４０の下流で再循環流路Ｒ内に設けられている。再循環流路Ｒが特定の態様で示されているが、再循環流路Ｒは異なるように配置されてもよい。
【００２０】
流量調整器３６の下流で、再循環流路Ｒは再循環ボリュート４４への入口４２でハウジング１２に入る。しかしながら、再循環ボリュート４４は必須ではない。他の実施例では、プレナムを使用することができる。しかしながら、再循環ボリュート４４が使用される場合、再循環ライン３４内の流体の速度（運動エネルギー）は再循環ボリュート４４に入るときに維持され、一方プレナムに入るときに失われる。結果として、再循環ボリュート４４はより効果的な流れの再循環システムをもたらす。
【００２１】
再循環ボリュート４４は基準軸ＡＲＥＦを中心に螺旋状になり、且つ複数の再循環ノズル４６と連通している。再循環流路Ｒ内の冷媒は、隣接する羽根２４Ｖの間で再循環ノズル４６を通して主冷媒流路Ｆ内に導入される。再循環ノズル４６と羽根２４Ｖの詳細は、再び参照により本明細書に含まれるものとする、米国出願第１４／０９６，３９５号に記載されている。
【００２２】
流量調整器３６は、第１位置３０で主冷媒流路Ｆ内の冷媒の一部を取り除くため、及び冷媒の取り除かれた部分を、再循環流路Ｒを介して主冷媒流路Ｆへ注入（又は再導入）して戻すために、制御装置Ｃからの指示に応じて選択的に位置を定めることができる。
【００２３】
再循環流路Ｒからの冷媒の注入は、下流の要素（例えば、第１ディフューザー２４、戻り流路２７、第２羽根車１８、及び第２ディフューザー２６）がそれらのより最適な範囲に近い流れになることを可能にすることによって部分負荷状態での圧縮機１０の動作の安定性を高める。その結果、これにより、低い部分負荷動作状態での圧縮機１０の効率的な動作範囲が拡大され、サージ状態の可能性が低減する。更に且つ上記のように、圧縮機１０は入口案内翼又は可変形態ディフューザーを必要とせずにこれを行うことができ、圧縮機１０の信頼性を向上させる。
【００２４】
上記のように、シャフト１９の中心線１９Ｃは一部の動作状態の間は基準軸ＡＲＥＦを中心に回転する（図２Ａ）。シャフト１９はこれらの状態では安定であるが、圧縮機１０は相対的に非効率的に動作する。サージは一般に回避すべきであるが、圧縮機１０はサージに近づくときが最も効率的である。サージが発生する前、不安定性によるシャフト１９の振動は軸受アセンブリＢに結合された位置センサーからの信号で見ることができる。
【００２５】
圧縮機１０がサージに近づくとき、シャフト１９の中心線１９Ｃは基準軸ＡＲＥＦから外れ始める。図２Ｂ−２Ｃは、非効率的な圧縮機の動作（Ｌ１に関連する）とサージ（Ｌ２に関連する）のバランスを示す。
【００２６】
図２Ｂでは、シャフト１９の中心線１９Ｃは基準軸ＡＲＥＦから第１距離Ｌ１だけ外れている。この第１距離Ｌ１は本明細書では下限Ｌ１と称される。下限Ｌ１では、シャフト１９は基準軸ＡＲＥＦを中心とする第１軌道Ｏ１を示す。
【００２７】
図２Ｃは、シャフト１９の中心線１９Ｃは基準軸ＡＲＥＦから第２距離Ｌ２だけ離れている。第２距離Ｌ２は本明細書では上限Ｌ２と称される。上限Ｌ２では、シャフト１９は基準軸ＡＲＥＦを中心とする第１軌道Ｏ１より大きな第２軌道Ｏ２を示す。本明細書では基準軸ＡＲＥＦとシャフト１９の中心線１９Ｃに言及しているが、本開示はシャフト１９の位置が様々な方法で、例えばシャフト１９の外側面の位置を監視することによって監視される応用にまで及ぶ。
【００２８】
シャフト１９の中心線１９ＣがＬ１とＬ２の間の範囲内にある場合、圧縮機１０は効率的且つ安全な動作範囲内にある。それは、中心線１９Ｃが基準軸ＡＲＥＦに対してＬ１以上且つＬ２以下の距離に設けられている場合である。Ｌ１未満では、圧縮機１０は非効率的に動作する。Ｌ２を超えると、圧縮機はサージになる可能性がある。
【００２９】
一実施例では、下限及び上限Ｌ１、Ｌ２は制御装置Ｃによって記憶され且つ使用される予め定められた値である。下限及び上限Ｌ１、Ｌ２は実験的検査及び観察の結果によって定められる。また、下限及び上限Ｌ１、Ｌ２は、必要に応じて及び特定の用途に応じて圧縮機の動作中に調整されることができる。一部の実施例では、下限及び上限Ｌ１、Ｌ２は大きさが比較的小さく、ミリメートルの小数点以下のオーダーである。例えば、下限Ｌ１は約０．０５ｍｍであることができ、上限Ｌ２は約０．１ｍｍであることができる。
【００３０】
図１は、軸受アセンブリＢの一部であり且つ羽根車１６、１８に隣接している、前方ラジアル磁気軸受を示す。後方磁気軸受のようなアセンブリＢ内の他の磁気軸受が、シャフト１９の位置を監視するのに使用されることができる。しかしながら、前方ラジアル磁気軸受は、その近接によって羽根車１６、１８の動きに敏感であるという利点を有し得る。また、本開示は磁気軸受を用いてシャフトの位置を監視する圧縮機に限定されるものではない。シャフトの位置を検出する他の方法が本開示の範囲内にある。
【００３１】
本開示による例示的な方法が図３に示されている。圧縮機１０の動作中、５０において、シャフト１９の位置が監視される。上述したように、この実施例では、軸受アセンブリＢは、前方ラジアル磁気軸受に隣接する位置でこのシャフト１９の中心線１９Ｃの位置を監視するように構成されている。
【００３２】
軸受アセンブリＢはシャフト１９の位置を制御装置Ｃに報告する。制御装置Ｃはその後、５２において、中心線１９ＣがＬ１とＬ２の間の範囲内にあるか否かを判定する。シャフト１９の位置が許容範囲内にある場合、制御装置Ｃはシャフト１９の位置を監視し続ける。そうでない場合、５４において、圧縮機１０の特定の動作パラメータが調整される。シャフトの位置を監視するのに軸受アセンブリＢを使用することによって、及び圧力測定を行うのとは対照的にシャフトの位置を考慮することによって、（圧力センサー及び近接センサーのような）追加の検出装置が必要とされない。
【００３３】
図４−６Ｂは調整の様々な例、すなわち流量調整器３６及び／又はシャフト１９の回転速度を調整することを示す。本明細書において「速度」又は「シャフトの速度」に言及しているが、シャフト１９の回転速度は、羽根車１６，１８の速度及びモーター１４の回転速度と同じでない場合、それらに正比例することが理解されるべきである。一部の例では、この「速度」は「圧縮機の速度」と称される。
【００３４】
図４−６Ｂは、容量（Ｘ軸）対圧力比（Ｙ軸）を示す圧縮機１０のいくつかの例示的な動作曲線を含む。
図４−６Ｂの曲線の各々は、シャフト１９の中心線１９Ｃの位置がＬ１未満である破線で示される非効率的な動作範囲５６を示す部分を有する。曲線はまた、シャフト１９の中心線１９ＣがＬ１とＬ２の間の範囲内にある実線で示される効率的な動作範囲５８を含む。
【００３５】
図４は２つの動作曲線Ｃ１及びＣ２を示す。図４では、流量調整器３６の位置は一定に保たれる。一実施例において、圧縮機１０は点Ｐ１において効率的な動作範囲５８内で動作することができる。凝縮器１５内の温度の上昇のような冷媒ループＬ内の一部の状態により、システムの要求される圧力比は増加することがある。
【００３６】
増加した圧力比に応じて、圧縮機１０は点Ｐ１から点Ｐ２に曲線Ｃ１に沿って移動する。サージを避けるために、シャフト１９がＬ２に近づくとき、シャフト１９の回転速度が（例えば５％だけ）増加し、シャフトの動作曲線を曲線Ｃ２に水平にシフトする。シャフト１９の回転速度の増加は、新たな、より高い圧力比を提供する点Ｐ３において圧縮機１０を曲線Ｃ２に沿った効率的な動作範囲５８内で動作させる。
【００３７】
別の動作調整が図５に示されている。図５では、シャフト１９の回転速度は一定に保たれる。点Ｐ１で動作している間に、圧縮機１０の必要容量は減少することがある。この場合、流量調整器３６は点Ｐ１におけるその位置に対して相対的に開かれる。すなわち、一例を説明するために、流量調整器３６が点Ｐ１において３０％開いている場合、流量調整器３６は点Ｐ２において３５％開いているように調整される。
【００３８】
流量調整器３６を開き且つ一定のシャフト速度を維持することによって、圧縮機１０は今や新たな第２曲線Ｃ２に沿って動作する。この実施例では、圧縮機１０は曲線Ｃ２に沿った点Ｐ２において動作し、図５に示されるように効率的な動作範囲５８内にある。
【００３９】
図６Ａ−６Ｂは圧縮機容量が増加する実施例を示す。一実施例では、圧縮機１０は最初に曲線Ｃ１に沿った点Ｐ１において動作する。容量を増加させるために、流量調整器３６は点Ｐ１におけるその位置に対して相対的に閉じられる。この調整により、圧縮機１０は新たな第２曲線Ｃ２に沿った点Ｐ２において動作する。
【００４０】
圧縮機１０の容量を更に増加させるために、シャフト速度を一定に保ちながら、流量調整器３６は、圧縮機が第３曲線Ｃ３（図６Ａ）に沿った点Ｐ３において動作するように、点Ｐ２における位置に対して相対的に更に閉じられる。図示のように、点Ｐ３はＬ１未満であり、従って、圧縮機１０は、安全に動作しつつ、比較的非効率的に動作している。
【００４１】
図６Ｂは図６Ａに対して類似の動作調整を示しているが、図６Ｂでは点Ｐ２から容量を増大させるときにシャフトの速度と流量調整器の位置の両方が調整される。図６Ｂでは、流量調整器３６は図６Ａの実施例と全く同じようにそのＰ２の位置に対して相対的に閉じられているが、シャフト１９の回転速度もその点Ｐ２における速度に対して相対的に低下されている。これらの２つの調整により、圧縮機１０は今や第４曲線Ｃ４に沿った点Ｐ４において動作する。曲線Ｃ４は、減速のおかげで曲線Ｃ３に対してＹ軸に沿ってシフトされる。流量調整器３６を閉じることと速度を低下させることのこの組み合わせによって、圧縮機１０は今や効率的な動作範囲５８内で容量の増加をもたらす。
【００４２】
上記から分かるように、５４において調整されることができる具体的に考えられる動作パラメータは、流量調整器３６を開閉すること及びシャフト１９の回転速度を調整することを含む。特定の状況に応じて、流量調整器３６は（図６Ｂのように）シャフト１９の回転速度の調整と組み合わせて調整されることができる。流量調整器の位置とシャフトの速度を前述したが、本開示は調整することができる他の動作パラメータにも当てはまる。
【００４３】
様々な実施例が図に示される特定の構成要素を有するが、本開示の実施形態はそれらの特定の組み合わせに限定されるものではない。ある実施例の構成要素又は特徴の一部を別の実施例の特徴又は構成要素と組み合わせて使用することができる。
【００４４】
当業者は上述の実施形態が例示的且つ非限定的であることを理解するであろう。すなわち、本発明の変更は特許請求の範囲内にある。従って、以下の特許請求の範囲はそれらの真の範囲及び内容を定めるために検討されるべきである。
【図１】
2017506307.tif 000003
【図２Ａ】
2017506307.tif 000004
【図２Ｂ】
2017506307.tif 000005
【図２Ｃ】
2017506307.tif 000006
【図３】
2017506307.tif 000007
【図４】
2017506307.tif 000008
【図５】
2017506307.tif 000009
【図６Ａ】
2017506307.tif 000010
【図６Ｂ】
2017506307.tif 000011
【国際調査報告】
2017506307.tif 000012