(57)【要約】  透明な有機ポリマー可撓性基材と、この基材の第１主表面にある透明な導電性層と、基材の第２主表面にある反射防止層とを含む、透明な多層組立品。
2017502399.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対する第１及び第２主表面を有する透明有機ポリマー可撓性基材と、
相対する第１及び第２主表面を有する透明導電性層であって、該透明導電性層の該第１主表面が、前記基材の第１主表面に配置され直接接触している、透明導電性層と、
相対する第１及び第２主表面を有する反射防止層であって、該反射防止層の該第１主表面が、該透明有機ポリマー可撓性基材の前記第２主表面に配置され直接接触している、反射防止層と、
を含む、透明多層組立品。
【請求項２】
前記透明導電性層が、透明導電性多層積層体であって、該透明導電性多層積層体が、
相対する第１及び第２主表面を備えた、低屈折率導電性コア層と、
前記基材の前記第１主表面に配置され直接接触しており、かつ前記透明導電性層の前記第１主表面を提供する、第１主表面と、前記多層積層体の前記コア層の前記第１主表面に配置され直接接触している第２主表面とを備えた、第１高屈折率導電性外層と、
前記コア層の前記第２主表面に配置され直接接触している第１主表面と、前記透明導電性層の前記第２主表面を提供する第２主表面とを備えた、第２高屈折率導電性外層と、を含む、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項３】
前記透明導電性多層積層体の前記第１及び第２外層がそれぞれ、インジウム酸化亜鉛、アルミニウム酸化亜鉛、並びにこれらの混合物及び配合物からなる群から選択される、請求項２に記載の透明多層組立品。
【請求項４】
前記低屈折率導電性コア層が金属層である、請求項２に記載の透明多層組立品。
【請求項５】
前記透明導電性多層積層体が、前記透明有機ポリマー可撓性基材でも光学的に透明な接着剤でもない有機ポリマー材料のいかなる層も含まず、またこれに接触していない、請求項２に記載の透明多層組立品。
【請求項６】
前記透明導電性多層積層体が、前記コア層と前記第１及び第２外層以外、いかなる層も含まない、請求項２に記載の透明多層組立品。
【請求項７】
前記透明導電性層が、銀ナノワイヤ、グラフェン、カーボンナノチューブ、及びワイヤメッシュからなる群から選択される導電性材料を含む、請求項２に記載の透明多層組立品。
【請求項８】
前記透明有機ポリマー可撓性基材が、厚さ全体にわたって均一な組成の、単一の有機ポリマーフィルムからなる、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項９】
前記透明有機ポリマー可撓性基材が、蒸着によりその主表面上に提供される少なくとも１層の有機ポリマー材料を有する有機ポリマーフィルムを含み、これにより、該蒸着された有機ポリマー材料の層の主表面が、該透明有機ポリマー可撓性基材の主表面を提供する、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１０】
前記反射防止層が、多層の光学的四分の一波長積層体である、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１１】
前記反射防止層の前記第２主表面がナノ構造表面である、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１２】
前記透明多層組立品の光透過率が８８％超であり、前記透明導電性層のシート抵抗が４０オーム毎スクエア未満である、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１３】
前記透明多層組立品の光透過率が９０％超であり、前記透明導電性層の抵抗が約５０〜約５００オーム毎スクエアである、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１４】
前記組立品が、前記透明有機ポリマー可撓性基材、前記透明導電性層、及び前記反射防止層から本質的になり、かつ該組立品が、該透明有機ポリマー可撓性基材以外のいかなる有機ポリマー材料層も含まない、請求項１に記載の透明多層組立品。
【請求項１５】
請求項１に記載の透明多層組立品を、前記透明導電性層の前記第２主表面に配置され直接接触している第１主表面を備えた光学的に透明な接着剤と組み合わせて含む、多層電磁干渉遮蔽組立品。
【請求項１６】
前記光学的に透明な接着剤の第２主表面が、タッチ検出装置の第１主表面に配置され直接接触している、請求項１５に記載の多層電磁干渉遮蔽組立品を含むタッチスクリーンモジュール。
【請求項１７】
前記タッチスクリーンモジュールの前記透明多層組立品の前記反射防止層の前記第２主表面に隣接して配置された光学ディスプレイと組み合わせた、請求項１６に記載のタッチスクリーンモジュールを含むタッチスクリーンディスプレイであって、該光学ディスプレイの第１主表面と該反射防止層の前記第２主表面との間に空隙が備えられている、タッチスクリーンディスプレイ。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
消費者向け電子デバイスはしばしば、良好な電気的特性及び光学的特性が同時に求められるタッチスクリーンディスプレイを採用している。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００２】
大まかな概要として、本明細書では、透明な有機ポリマー可撓性基材と、該基材の第１主表面にある透明な導電性層と、該基材の第２主表面にある反射防止層とを含む、透明な多層組立品が開示される。これらの態様及び他の態様は、以下の発明を実施するための形態により明らかとなるであろう。しかしながら、そのような主題が、当初出願した出願書類の中の請求項の中で、又は補正後の請求項の中で提示されたか、又はさもなければ特許審査中に提示されたかには関係なく、如何なる場合にも、この幅広い概要を請求可能な主題を限定するものとして解釈すべきではない。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】本明細書に開示される代表的な透明多層組立品の概略的側断面図である。
【図２】代表的な透明多層組立品の概略的側断面図であり、この組立品の透明な導電性層は、透明な導電性多層積層体を含む。
【図３】電磁干渉遮蔽組立品を形成するために、図１の代表的な透明多層組立品に、光学的に透明な接着剤を合わせた、概略的側断面図である。
【図４】図３の電磁干渉遮蔽組立品を含むタッチスクリーンモジュールを含んだ、代表的なタッチスクリーンディスプレイの概略的側断面図である。
【０００４】
様々な図面における類似参照番号は、類似要素を表す。要素によっては、同じ又は同等のものが複数個存在するものがあり、かかる事例では、１つ以上の代表的な要素のみが参照符合によって示されている場合があるが、こうした参照符合は全てのこのような同じ要素に適用されるものであることは理解されるであろう。特に断らない限り、本文書における図面及び図は全て、一定の縮尺ではなく、本発明の異なる実施形態を示す目的で選択されたものである。特に、異なる構成要素の寸法はあくまで例示的な用語によってのみ示されるものであり、異なる構成要素の寸法間の関係は、そのような断りがない限りは、図面から推測されるべきではない。本開示において、「上部」、「下部」、「上側」、「下側」、「下」、「上」、「前」、「後」、「外側」、「内側」、「上方」及び「下方」、並びに「第１の」及び「第２の」といった用語が用いられる場合があるが、これらの用語は、特にそうでない旨の断りがないかぎり、それらの相対的な意味においてのみ使用される点を理解されたい。本明細書において、ある特性又は属性に対する修飾語として用いられる「概ね」という用語は、特に定めのない限り、その特性又は属性が当業者により直ちに認識されるものであるが、絶対的な精度又は完全な一致を必要としないことを意味する（例えば、定量化可能な特性の場合、＋／−２０％の範囲内）。特に定めのない限り、「実質的に」なる用語は、高い程度の近似（例えば、定量化可能な特性の場合、＋／−１０％の範囲内）を意味するが、この場合もやはり絶対的な精度又は完全な一致を必要としない。同一の、等しい、均一な、一定の、厳密になどの用語は、絶対的な精度又は完全な一致を必要とするのではなく、特定の環境に適用可能な通常の公差又は計測誤差の範囲内であると理解される。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
図１の概略的側断面図に示されているのは、代表的な透明多層組立品４０である。組立品４０は、相対する第１及び第２主表面５２及び５４を備えた透明な有機ポリマー可撓性基材５０を含む。相対する主表面６２及び６４を備えた透明導電性層６０は、基材５０の第１面に、導電性層６０の第１主表面６２が基材５０の第１主表面５２に直接接触した状態で配置される。相対する主表面７２及び７４を備えた透明反射防止層７０は、基材５０の相対する第２面に、反射防止層７０の第１主表面７２が基材５０の第２主表面５４に直接接触した状態で配置される。
【０００６】
透明な有機ポリマー可撓性基材５０は、透明性、経年影響に対する耐性、耐熱性などの特性要件を呈する任意の好適な材料からなっていてよい。好適な材料には例えば、ポリカーボネート、シクロオレフィンコポリマー、ポリ（メチルメタクリレート）などが挙げられ得る。そのような材料の任意のコポリマー、混合物等を使用することができる。例えば材料の光学的特性に干渉しない限り、任意の目的のために、任意の好適な添加剤が存在していてもよい。多くの実施形態において、基材５０は、ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、並びにこれらのコポリマー及び配合物）からなっていてよい。
【０００７】
いくつかの実施形態において、透明な有機ポリマー可撓性基材５０は、フィルムの厚さ全体にわたって均一な組成の、単一で一体型の有機ポリマーフィルムからなっていてよい。多くの実施形態において、そのようなフィルムは非導電性（すなわち、電気的絶縁性）フィルムであってよい。例えば、光学グレードのポリエステルフィルムを、その主表面上にいかなる有機又は無機材料の層（例えば、コーティング）もなしに、使用することができる。いくつかのそのような実施形態において、そのようなフィルムの両主表面が、フィルムの内側部分と実質的に同じ組成物になる。特定の実施形態において、基材５０は、いかなる種類の表面層（例えば、プライマー又は結合層）も、コーティングも、表面の化学的特性を変え得るいかなる種類の処理（例えば、プラズマ、コロナ等）なども含まない、光学グレードのポリエステルフィルムからなっていてよい。いくつかの実施形態において、そのようなポリエステルフィルムは例えば、非付着性特性などを提供するため、一部のポリエステルフィルムの表面に時に提供される、サイズスケールの粗面処理（シリカ粒子の存在により、又はいくつかの他の粗面処理方法により達成される）を有さなくてよい。様々な実施形態において、そのようなフィルム基材（導電性層、反射防止コーティング等がないもの）の光透過率は、少なくとも約８８、８９、９０、又は９１％であり得る。
【０００８】
他の実施形態において、透明な有機ポリマー可撓性基材５０は、その主表面上に提供される少なくとも１層の材料を有する有機ポリマーフィルムを含み得、これにより、基材５０は多層基材となる。（そのような配置は、本明細書に開示される他の要件が満たされる限り可能になる。）いくつかの実施形態において、そのような材料層は、例えばコーティング（例えば液体コーティングによる）、蒸着（例えば、米国特許第５４４０４４６号に開示される一般的なタイプの蒸着／凝縮プロセスによる）などが施された、有機ポリマー材料であり得る。いくつかの実施形態において、基材５０は、例えば多層押出により得られる多層フィルムを含み得る。いくつかの実施形態において、基材５０は、一方又は両方の主表面上にプライミング処理を含み得る。
【０００９】
透明導電性層６０は、任意の好適な透明導電性材料からなっていてよい。「導電性」とは、約５００オーム毎スクエア未満の平均シート抵抗を呈する層６０を意味する。様々な実施形態において、導電性層６０は例えば、１つ又は２つ以上の金属、金属酸化物、導電性ポリマーなどを含み得る。いくつかの実施形態において、導電性層６０は、連続層の形態をとり得る（これは、コーティングプロセスで統計的に不可避であり得るような、時折生じるごく少数の欠陥の存在を除外するものではないことに注意）。他の実施形態において、導電性層６０は、不連続層を含み得、又は不連続層（例えば、金属メッシュ、金属ナノワイヤ構造などのネットワーク）の形態をとり得る。特定の実施形態において、導電性層６０は、例えば米国特許第８０４９３３３号に開示されている一般的なタイプの金属（例えば、銀）ナノワイヤを含み得る。他の実施形態において、導電性層６０は、例えば導電性ポリマー、グラフェン、カーボンナノチューブなどを含み得る。
【００１０】
いくつかの実施形態において、図２の代表的な実施形態に示すように、透明導電性層６０は、多層積層体（例えば、３層積層体）の形態をとり得る。いくつかの実施形態において、そのような多層積層体は、第１及び第２の相対する主表面を備えた、低屈折率の導電性コア層８４を含み得る。そのような積層体は更に、基材５０の第１主表面５２に配置され直接接触していることにより透明導電性層６０の第１主表面６２を提供する第１主表面と、多層積層体のコア層の第１主表面に配置され直接接触している第２主表面とを備えた、第１高屈折率導電性外層８２を含み得る。そのような積層体は更に、コア層の第２主表面に配置され直接接触している第１主表面と、透明導電性層６０の第２主表面６４を提供する第２主表面とを備えた、第２高屈折率導電性外層８６を含み得る。
【００１１】
用語「高屈折率（ＲＩ）」及び「低屈折率（ＲＩ）」は、互いに相対的に定義され、高屈折率材料と低屈折率材料は、屈折率（特に、その「実際の」部分）が互いに少なくとも０．５異なることを意味する（波長約６３０ｎｍで測定した場合）。更なる実施形態において、高ＲＩ及び低ＲＩ材料の屈折率は、少なくとも約０．８、又は１．０異なり得る（同じく、波長約６３０ｎｍで測定した場合）。具体的な実施例により、銀及び金などの金属は、例えば０．１〜０．２の範囲のＲＩを含み得、一方、アルミニウムドープ酸化亜鉛、インジウム酸化亜鉛、及び酸化インジウムスズなどの金属酸化物は、例えば１．８〜２．１の範囲のＲＩを含み得る。
【００１２】
いくつかの実施形態において、低屈折率コア層８４は、金属からなり得る。特定の実施形態において、低屈折率コア層８４は、金、銀（例えば銀ナノワイヤ）などからなっていてよい。もちろん、そのような金属層は、望ましい光学的透明度を保持し、かつ反射率、変色などを最小限に抑えるよう、十分な薄さで便利なように提供されるべきであることが理解されよう。様々な実施形態において、コア層８４は、最大で約３０、２０、１５、又は１０ｎｍの厚さであり得る。更なる実施形態において、コア層８４は、少なくとも約１、２、又は４ｎｍの厚さであり得る。
【００１３】
いくつかの実施形態において、高屈折率外層８２及び８６は、金属酸化物からなっていてよい（２つの外層は必ずしも同じ材料からなっている必要はないことに注意）。そのような金属酸化物は例えば、インジウム酸化亜鉛（ＩＺＯ）、アルミニウムドープ酸化亜鉛（ＡＺＯ）、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）などから選択され得る。そのような材料の特性により、外層８２及び８６のうち少なくとも一方が、コア層８４よりもある程度厚い層として提供できる場合がある。様々な実施形態において、外層８２及び／又は８６の厚さは、少なくとも約２、４、８、１０、２０、３０、又は４０ｎｍであり得る。更なる実施形態において、外層８２及び／又は８６の厚さは、最大で約１００、８０、６０、５０、又は４０ｎｍであり得る。
【００１４】
いくつかの実施形態において、第１高屈折率導電性外層８２の厚さと、第２高屈折率導電性外層８６の厚さは、互いに約２０％、１０％、又は５％の範囲内であり得る。しかしながら、他の実施形態において、そのような一方の高屈折率導電性外層の厚さは、他方の高屈折率外層から、少なくとも約２０％、４０％、８０％、１２０％、又は２００％違っていてもよい。そのような実施形態において、第１又は第２高屈折率導電性外層のいずれでも、その２層のうちより厚い方であり得る。特定の実施形態において、第１高屈折率導電性外層８２（これは、低屈折率導電性コア層８４と基材５０の間に配置されている）の厚さは、第２高屈折率導電性外層８６の厚さより顕著に薄くてもよい。そのような実施形態において、層８２の厚さは約２、３、又は４ｎｍ〜約１２、１０又は８ｎｍの範囲であってよく、約１５、２０又は２５ｎｍ〜約６０、５０又は４０ｎｍの範囲であり得る厚さの層８６と組み合わせてよい。
【００１５】
この一般的なタイプの多層積層体（例えば、高導電性の金属コア層が２つの金属酸化物層の間に挟まれているもの）は、有利な低シート抵抗を呈する一方、同時に、有利な高い光透過率を呈し得ることが、理解されよう。具体的な組成物を問わず、そのような積層体の層の厚さは、対象波長での内部界面反射を最小限に抑えるよう、その積層体が四分の一波長積層体を形成又は近似するように、便利なように選択され得る。
【００１６】
いくつかの実施形態において、透明導電性層６０（例えば、透明な導電性多層積層体）は、透明有機ポリマー可撓性基材５０でも光学的に透明な接着剤（これについては本明細書で後述され、例えばタッチスクリーンモジュールへの組立品４０取り付けを促進するために、透明導電性層６０の主表面６４に適用され得る）でもない有機ポリマー材料のいかなる層も含まず、またこれに接触していない。よって、そのような実施形態において、例えば多層導電性積層体の任意の層間に、いかなる有機ポリマー層（バリア層、誘電体層、絶縁層、保護層などのいずれとして特徴付けられるかを問わない）が存在することも許されない。更なる実施形態において、そのような透明な導電性多層積層体は、コア層と第１及び第２外層以外、いかなる層も含まない（金属、金属酸化物、有機ポリマーなどのいずれかを問わない）（そのような追加層が、例えばシード層、核生成層、バリア層、保護層、誘電体層などのいずれとして特徴付けられるかを問わない）。
【００１７】
透明導電性層６０は、例えば物理蒸着、化学蒸着、コーティング、プリンティング（例えば、導電性インクのプリンティング）などの任意の好適な手段により、基材５０の第１主表面５２に直接配置され得る（例えばコーティング及びプリンティングなどの堆積方法間には、明確な違いが必ずしもない場合があることに注意）。透明導電性層６０が多層積層体である場合、その個々の層は、これらの任意の方法を単独又は組み合わせで用いることにより、（例えば順次に）堆積させることができる。様々な実施形態において、そのような導電性多層積層体の様々な導電性層のうち任意のもの又は全てが、連続的又は非連続的であり得る。
【００１８】
反射防止層７０は、任意の態様で提供される、適切な反射防止特性を呈する任意の好適な透明材料からなっていてよい。いくつかの実施形態において、反射防止層７０は、多層の光学的四分の一波長積層体（この積層体では、層７０の個々の（サブ）層が、対象波長で、層間の界面から反射される光波の相殺的干渉を提供する）の形態をとり得る。しかしながら（特に、組立品４０が光学ディスプレイの前側に配置されるため、ディスプレイから放射される光が組立品４０を通過しなければならない場合）、層７０は、外部表面から反射される光と、多層反射防止構造体の内部界面から反射される他の光との、相殺的干渉に依存するタイプよりも、外部表面からの反射を最小限に抑える反射防止層のタイプである方が、有利であり得る。そのような操作モードは、反射される光の量を単に最小限に抑えるのではなく、組立品４０を透過する光の量を最大限にし得る。そのような配置は、例えば反射防止層７０が、空気界面（光学ディスプレイから放射される入射光がここで層７０の外表面（例えば表面７４）に当たる）を含む場合に、有益に利用され得る。
【００１９】
そのような反射防止モードは、光側の外表面（例えば空隙側表面）（例えば主表面７４）に形状を含む任意の層により提供されてよく、この形状は、対象の可視光波長範囲にある。換言すれば、そのような形状は、空隙の空気と、層７０を構成している材料との間の屈折率不一致の影響を最小限に抑えるために、ナノ寸法にすることができる。
【００２０】
よっていくつかの実施形態において、反射防止層７０の主表面７４はナノ構造層を含み、ここでナノ構造層とは、主表面７４が多数の形状を呈し、その各形状が、約８００ｎｍ〜約１０ｎｍの範囲の３つの可能な寸法（層の主表面の内側／外側、及びフィルムの面に沿った各方向）のうち少なくとも２つで、特徴的長さを呈する。そのようなナノ構造は、規則的又は繰り返しパターン、あるいは無作為又は不規則パターンで提供され得る。そのようなナノ構造の個々のナノ形状は、任意の好適な形態（例えば、ナノ柱状、モスアイ構造など）を取り得る。個々のナノ形状は、寸法及び／又は形状が同様であってよく、あるいは、ナノ形状ごとに大ききが異なっていてもよい。この文脈において、ナノ形状は、平坦な平面表面から離れるか逸れることを示すものであれば、いかなるものであってもよい。ナノ形状には、突出しているもの（例えば瘤、杭、塊、隆起）、又は陥凹しているもの（例えば穴、くぼみ、亀裂、割れ目）が挙げられる。微細構造化表面は、突出した特徴部及び陥凹した特徴部の組み合わせ（例えば、角錐状の突出及び陥凹）を有してもよい。
【００２１】
そのようなナノ構造表面は、任意の好適な方法で得ることができ、望ましい反射防止特性を提供可能な任意の構造及び組成物を有し得る。いくつかの実施形態において、そのようなナノ構造表面は、例えばポリマーマトリックスの一方の主表面又はその付近の領域において、その中に分散されるサブマイクロメートルサイズの粒子を伴うポリマーマトリックスを含む。そのようなナノ構造表面は、例えば、中に分散されたサブマイクロメートルサイズの粒子を含む硬化性樹脂を提供する工程と、その樹脂の層を、層の外表面領域で樹脂が硬化するのを阻害する阻害物質ガスの存在下で硬化させる工程と、少なくとも部分的に突出しているサブマイクロメートルサイズの粒子を含む表面を得る工程とによって、便利に取得することができる。表面領域をこの後に硬化させて、ナノ構造表面を備えた製品を提供することができる。そのようなプロセスと、結果として得られるナノ構造表面の更なる詳細は、米国仮特許出願第６１／５９３６６６号「Ｎａｎｏｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｍａｋｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｓａｍｅ」（２０１２年２月１日出願）、及び、それに対して優先権を主張するＰＣＴ国際特許出願公開第ＷＯ２０１３／１１６１０３号に記述されている。これらの文書は両方とも、この目的のため、その全体が参照により本明細書に援用される。
【００２２】
いくつかの他の実施形態において、そのようなナノ構造表面は、例えば、ナノ分散相（例えばシリカナノ粒子により提供される）を含むマトリックスを提供する工程と、例えばプラズマ処理を用いてこのマトリックスをエッチングする工程とによって、便利に得ることができる。そのようなプロセスと、結果として得られるナノ構造表面の更なる詳細は、米国特許出願公開第２０１１／０２８１０６８号に記述されており、これは、この目的のため、その全体が参照により本明細書に援用される。
【００２３】
ただし、様々な実施形態において、反射防止層７０（基材の一主表面に提供される）は、例えば波長約６３０ｎｍの可視光が、層７０及び基材の最短寸法に揃った方向で衝突するとき、約３．５、３．０、２．５、又は２．０未満の反射率を呈し得る。
【００２４】
様々な実施形態において、透明多層組立品４０の光透過率は、少なくとも約８６、８８、８９、９０、又は９１％であり得る。更なる実施形態において、組立品４０の光透過率は、最高約９４％であり得る。様々な実施形態において、組立品４０の透明導電性層６０のシート抵抗は、約１００、８０、６０、５０、４０、３０、又は２０オーム毎スクエア未満であり得る。更なる実施形態において、層６０のシート抵抗は、少なくとも約５オーム毎スクエアであり得る。特定の実施形態において、透明多層組立品４０の光透過率は８８％超であり、透明導電性層６０のシート抵抗は４０オーム毎スクエア未満である。他の特定の実施形態において、透明多層組立品４０の光透過率は９０％超であり、透明導電性層の抵抗は、４０又は５０〜約５００オーム毎スクエアの範囲である（非常に高い透明性を提供するために、より低い導電性を許容することが可能であり得ることに注意）。様々な実施形態において、組立品４０は（その最短寸法に沿って見たときに）、絶対値が約４、３、２、又は１．０未満の「ａ＊」値及び「ｂ＊」値を呈し得る（ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊スケールで測定した場合）。様々な実施形態において、組立品４０は、（その最短寸法に沿って見たときに）約１０％、５％、又は２％未満のヘイズ値を呈する。
【００２５】
いくつかの実施形態において、透明多層組立品４０は、透明な有機ポリマー可撓性基材５０と、透明導電性層６０と、基材５０を挟んで導電性層６０の反対側に接する反射防止層７０から、本質的になる。そのような実施形態において、組立品４０は、透明な有機ポリマー可撓性基材５０以外の、いかなる有機ポリマー材料の層をも含み得ない（ただし、特定の実施形態において、基材５０はそれ自体が多層基材であり得ること、また、いくつかの実施形態において、導電性層６０が、組立品４０を例えばタッチスクリーンモジュールに接着するために使用される光学的に透明な接着剤層に接触していてもよいことに注意）。そのような実施形態において、組立品４０は同様に、導電性層６０に存在し得る層又はサブ層以外、いかなる追加の無機材料層（例えば、金属又は金属酸化物）をも含み得ない。この条件は、特定のタイプの反射防止層７０中にある一部の無機材料（例えば、シリカナノ粒子）の存在を除外するものではないことに注意されたい。
【００２６】
いくつかの実施形態において、透明多層組立品４０は、図３に代表例を示すように、光学的に透明な接着剤（ＯＣＡ）９４と組み合わされて、多層電磁干渉（ＥＭＩ）遮蔽組立品１０を形成し得る。（用語「ＥＭＩ遮蔽組立品」は便宜上使用されるが、接着剤の存在は、組立品４０にＥＭＩ遮蔽を提供可能にするために必ずしも必要ではないことに注意。）光学的に透明な接着剤９４は、いくつかの実施形態において、透明導電性層６０の第２主表面６４に配置され直接接触している第１主表面を含み得、これによりＥＭＩ遮蔽組立品１０を形成し得る。
【００２７】
光学的に透明な接着剤９４は、十分に光学的に透明であり（すなわち、厚さ約５０マイクロメートルで測定したときに光透過率値が少なくとも８５％である接着剤を意味する）、かつ、例えば後述のタッチスクリーンモジュールに組立品４０を十分に接着できるような、任意の好適な接着剤であり得る。様々な実施形態において、光学的に透明な接着剤９４は、光透過率が少なくとも約９０％を呈し、及び／又はヘイズ値が約１０％、５％、又は２％未満を呈し得る。いくつかの実施形態において、光学的に透明な接着剤９４は、その接着機能を発揮するのに更なる加工、活性化、硬化などを必要としない、感圧性接着剤の形態をとってよい。他の実施形態において、光学的に透明な接着剤は、液体樹脂の形態、又は最終的な接着特性を達成するために活性化される（例えば、熱曝露などにより硬化される）半液体感圧性接着剤の形態をとってよい。多くの実施形態において、光学的に透明な接着剤９４は非導電性であり得るが、いくつかの実施形態において、例えばＰＣＴ国際特許出願公開第ＷＯ  ２０１３／０２５３３０号に記述されているように、導電性であってもよい。光学的に透明な接着剤に使用するための好適な材料としては、例えば、天然ゴム、合成ゴム、スチレンブロックコポリマー、（メタ）アクリルブロックコポリマー、ポリビニルエーテル、ポリオレフィン、及びポリ（メタ）アクリレート系の材料が含まれ得る。用語「（メタ）アクリレート」及び「（メタ）アクリル」は、アクリレート及びメタクリレートの両方を包含し、これらは特に好適であり得る。光学的に透明な接着剤における使用に好適であり得る材料についての更なる詳細は、例えばＰＣＴ国際特許出願公開第ＷＯ  ２０１３／０２５３３０号に記述されており、これは、この目的のため、その全体が参照により本明細書に援用される。アセンブリ４０に相対する、光学的に透明な接着剤の主表面に、剥離ライナーを提供することができ、これによりＥＭＩ遮蔽組立品１０を、例えばタッチスクリーン及び／又はタッチスクリーンディスプレイのメーカーに（シートの形態であるか、又はロール物品であるかに関わらず）供給することができる。任意の好適な剥離ライナーを望ましいように用いてよい。
【００２８】
いくつかの実施形態において、上述のＥＭＩ遮蔽組立品１０は、図４に示すように、タッチ検出装置９０と組み合わされて、タッチスクリーンモジュール２０（特に、ＥＭＩ遮蔽タッチスクリーンモジュール）を形成することができる。多くの実施形態において、タッチ検出装置９０は、静電容量検出装置、例えば投影型静電容量（「ｐｒｏ−ｃａｐ」）検出装置であり得る。組立品１０とタッチ検出装置９０との組み合わせは、光学的に透明な接着剤９４の第２主表面を、タッチ検出装置９０の第１主表面に接着することによって達成され得る。いくつかの実施形態において、タッチ検出装置９０は、例えば特定の検出装置の様々な層にとどまらず、追加の層及び／又は構成要素を所望により含み得る。例えば、図４の代表的な例において、いわゆるカバーガラス又はカバーレンズ９６（これは例えばガラス、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリ（メチルメタクリレート）などの材質であり得る）が、（二層目の、光学的に透明な接着剤１９４を用いて）タッチ検出装置９０に接着される。更に、図４に示すように、所望による追加の保護層９８（これは例えば、使用中に触られる、装置９０の最も外側の表面に耐磨耗性を付与し得る）を提供することができる。
【００２９】
タッチ検出装置９０は、ＥＭＩ遮蔽組立品１０を装置９０に取り付けた時点で、それに取り付けられた例えばカバーガラスをすでに有していてもいなくともよいことが、理解されよう。更に、いくつかの実施形態において、タッチ検出装置９０の１つ又は２つ以上の層又は構成要素を、カバーガラス又はその構成要素と組み合わせる、置き換えるなどしてもよいことが理解されよう。具体的な例として、ｐｒｏ−ｃａｐタッチ検出装置の導電性層を、そのようなカバーガラスの（裏側の）主表面に堆積させることができ、これによって、タッチ検出装置９０からガラス層を除外することが可能になる。そのようなタッチ検出装置、カバーガラスなどには、無数のバリエーション及び構成があることが、当業者には理解されよう。これらのバリエーションにもかかわらず、ＥＭＩ遮蔽組立品１０は、任意のそのようなタッチ検出装置９０と共に有利に使用することができる（すなわち、装置９０と光学ディスプレイとの間に配置され得る）。
【００３０】
更に図４に示すように、いくつかの実施形態において、ＥＭＩ遮蔽タッチスクリーンモジュール２０は、光学ディスプレイ３０と組み合わされて、タッチスクリーンディスプレイ１００を形成し得る。（光学ディスプレイ３０は、任意の好適なメカニズム、例えば液晶（ＬＣＤ）、ＯＬＥＤなどで動作し得る。）前述のように、ＥＭＩ遮蔽組立品１０が存在することにより、タッチ検出装置９０を有する光学ディスプレイ３０のあらゆる干渉を最小限に抑えることができる。この組み合わせは、図４に代表例を示すように、光学ディスプレイ３０を、透明多層組立品１０の反射防止層７０の第２主表面７４に隣接して配置し、光学ディスプレイの第１主表面と反射防止層の第２主表面７４との間に空隙３２を置くことにより、達成することができる。様々な実施形態において、空隙３２は、平均寸法が少なくとも約０．１、０．２、又は０．４ｍｍであり得る。更なる実施形態において、空隙３２は、平均寸法が最大で約２、１、又は０．６ｍｍであり得る。図４はもちろん、タッチスクリーンディスプレイ１００の代表的な部分のみを示したものである。ディスプレイの様々な場所で（例えば、その外縁に沿って）、様々なコネクター、ガスケットなどが使用されることがあり、よって図示の空隙は、ディスプレイの実際の表示領域にのみ存在し得ることが理解されよう。いくつかの実施形態において、例えば大型タッチスクリーンディスプレイの場合、サポート強化を提供するために、空隙が占有する領域のどこかに、及び／又はタッチスクリーンディスプレイの外縁近くに、１つ又は２つ以上のスペーシング要素を提供し得る。そのようなスペーシング要素は、例えばフォームテープなど、任意の好適な電気絶縁性要素であり得る。
【００３１】
本明細書の開示に基づき、光学ディスプレイ３０に面した反射防止層７０の存在は、基材５０を挟んで導電性層６０の反対側に反射防止層７０を提供することによって達成され、これにより、光学ディスプレイ３０から放射された光が組立品１０を通過し、実際に高い忠実性でタッチスクリーンモジュール２０全体を通過することが理解されよう。
【００３２】
代表的な実施形態の一覧
実施形態１は、相対する第１及び第２主表面を有する透明有機ポリマー可撓性基材と、相対する第１及び第２主表面を有する透明導電性層であって、該透明導電性層の該第１主表面が、前記基材の第１主表面に配置され直接接触している、透明導電性層と、相対する第１及び第２主表面を有する反射防止層であって、該反射防止層の該第１主表面が、該透明有機ポリマー可撓性基材の第２主表面に配置され直接接触している、反射防止層と、を含む、透明多層組立品である。
【００３３】
実施形態２は、前記透明導電性層が、透明導電性多層積層体であって、該透明導電性多層積層体が、相対する第１及び第２主表面を備えた、低屈折率の導電性コア層と、前記基材の前記第１主表面に配置され直接接触しており、かつ前記透明導電性層の前記第１主表面を提供する、第１主表面と、前記多層積層体の前記コア層の前記第１主表面に配置され直接接触している第２主表面とを備えた、第１高屈折率導電性外層と、前記コア層の前記第２主表面に配置され直接接触している第１主表面と、前記透明導電性層の前記第２主表面を提供する第２主表面とを備えた、第２高屈折率導電性外層と、
を含む、実施形態１に記載の透明多層組立品である。
【００３４】
実施形態３は、前記透明導電性多層積層体の前記第１及び第２外層がそれぞれ、インジウム酸化亜鉛、アルミニウム酸化亜鉛、並びにこれらの混合物及び配合物からなる群から選択される、実施形態２に記載の透明多層組立品である。実施形態４は、前記低屈折率導電性コア層が金属層である、実施形態２〜３のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態５は、前記透明導電性多層積層体が、前記透明有機ポリマー可撓性基材でも光学的に透明な接着剤でもない有機ポリマー材料のいかなる層も含まず、またこれに接触していない、実施形態２〜４のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態６は、前記透明導電性多層積層体が、前記コア層と前記第１及び第２外層以外、いかなる層も含まない、実施形態２〜５のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態７は、前記透明導電性層が、銀ナノワイヤ、グラフェン、カーボンナノチューブ、及びワイヤメッシュからなる群から選択される導電性材料を含む、実施形態２〜６のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。
【００３５】
実施形態８は、前記透明有機ポリマー可撓性基材が、厚さ全体にわたって均一な組成の、単一の有機ポリマーフィルムからなる、実施形態１〜７のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態９は、前記透明有機ポリマー可撓性基材が、蒸着によりその主表面上に提供される少なくとも１層の有機ポリマー材料を有する有機ポリマーフィルムを含み、これにより、該蒸着された有機ポリマー材料の層の主表面が、該透明有機ポリマー可撓性基材の主表面を提供する、実施形態１〜７のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。
【００３６】
実施形態１０は、前記反射防止層が、多層の光学的四分の一波長積層体である、実施形態１〜９のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態１１は、前記反射防止層の前記第２主表面がナノ構造表面である、実施形態１〜９のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態１２は、前記透明多層組立品の光透過率が８８％超であり、前記透明導電性層のシート抵抗が４０オーム毎スクエア未満である、実施形態１〜１１のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態１３は、前記透明多層組立品の光透過率が９０％超であり、前記透明導電性層の抵抗が約５０〜約５００オーム毎スクエアである、実施形態１〜１１のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。実施形態１４は、前記組立品が、前記透明有機ポリマー可撓性基材、前記透明導電性層、及び前記反射防止層から本質的になり、かつ該組立品が、該透明有機ポリマー可撓性基材以外のいかなる有機ポリマー材料層も含まない、実施形態１〜１３のいずれか一つに記載の透明多層組立品である。
【００３７】
実施形態１５は、実施形態１〜１４のいずれか一つに記載の透明多層組立品を、前記透明導電性層の前記第２主表面に配置され直接接触している第１主表面を備えた光学的に透明な接着剤と組み合わせて含む、多層電磁干渉遮蔽組立品である。実施形態１６は、前記光学的に透明な接着剤の第２主表面が、タッチ検出装置の第１主表面に配置され直接接触している、実施形態１５に記載の多層電磁干渉遮蔽組立品を含むタッチスクリーンモジュールである。実施形態１７は、前記タッチスクリーンモジュールの前記透明多層組立品の前記反射防止層の前記第２主表面に隣接して配置された光学ディスプレイと組み合わせた、実施形態１６に記載のタッチスクリーンモジュールを含むタッチスクリーンディスプレイであって、該光学ディスプレイの第１主表面と該反射防止層の前記第２主表面との間に空隙が備えられている、タッチスクリーンディスプレイである。
【実施例】
【００３８】
実験方法
光の全透過率の測定（時に光透過率と呼ばれる）、及び反射率（例えば２５０〜８００ｎｍの範囲にわたる）、及び色特性の測定は、積分球と共に、例えばＰｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒから商品名Ｌａｍｂｄａ  ９５０として入手可能な一般的なタイプの分光測光計を使用して実施することができる。光透過率は、例えば、全視感透過率としてパーセント単位で報告され得る。反射率はパーセントで報告され得る。色特性は、例えばＣＩＥスケールのＬ＊、ａ＊、及びｂ＊値として報告され得る。
【００３９】
ヘイズ値の測定は、ＢＹＫ  Ｇａｒｄｉｎｅｒから商品名「ＢＹＫ  ＨＡＺＥＧＡＲＤ  ＰＬＵＳ」として入手可能な一般的タイプのヘイズ計を使用することにより実施でき、結果はパーセントで報告され得る。
【００４０】
シート電気抵抗の測定は、４端子試験（４点プローブ試験とも呼ばれる）を用いて実施でき、結果はオーム毎スクエアで報告され得る。
【００４１】
ＥＭＩ遮蔽効率の測定は、商品名Ｅ５７０１ＣとしてＡｇｉｌｅｎｔから入手可能な一般的タイプのネットワークアナライザーを使用して実施することができ、サンプルは光源とレシーバーの間に配置し、スキャン範囲は３０ＭＨｚ〜１．５ＧＨｚである。結果は減衰のデシベル（ｄＢ）単位で報告され得る。
【００４２】
代表的な実施例
厚さ約７５μｍの光学グレードのポリエステルフィルム基材を、Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉから商品名４５０７として入手した。ナノ構造反射防止層は、ＰＣＴ国際特許出願公開第ＷＯ  ２０１３／１１６１０３号の実施例に概説されている手順に概ね従って、ポリエステルフィルムの一主表面に形成された。更なる詳細として、表面改質シリカナノ粒子（平均粒径が約１００ｎｍの範囲）が、文献‘６１０３の調製実施例８に概ね従って調製された。このナノ粒子を次に、文献‘６１０３の実施例１１に概ね従って、プレポリマー樹脂と混合し、フィルム基材上にコーティングし、酸素の存在下で硬化させた。これで、透明な導電性多層積層体が、ポリエステルフィルムの他方の主表面に形成された。反射防止層の形成（堆積／プロセス）は、連続ロールの形態のポリエステルフィルムと共にロール・トゥ・ロールプロセスにより実施された。ＡＲコーティングされたフィルムのシートサンプルを次に、フィルムに切断して、様々な導電性層を、後述のようにスパッタコーティングによりバッチモードで堆積させた。
【００４３】
透明な導電性多層積層体は、３層のＩＺＯ／Ａｇ／ＩＺＯサンドイッチを含んでいた。第１  ＩＺＯ外層は、ポリエステルフィルムの表面（ＡＲコーティングを有する表面の反対側）に直接スパッタコーティングされ、推定厚さは約６〜７ｎｍであった。次にＡｇコア層をスパッタコーティングして推定厚さ約６〜７ｎｍとし、次いで、ＩＺＯの第２外層をＡｇコア層の上にスパッタコーティングして推定厚さ約３０〜３５ｎｍとし、３層の積層体を提供した。３層はすべて連続的であると見なされた。
【００４４】
結果として得られた生成物が、図１に示す一般的タイプの透明多層組立品であった（具体的には、図２に示す一般的タイプの３層積層体を含む導電性層を伴う）。
【００４５】
この構成体の典型的なサンプルについて、ポリエステル基材の光透過率（全視感透過率）（導電性層も反射防止層もない状態で）は、約９０〜９１％の範囲であると推定された。その上に３層積層体を備えたポリエステル基材の光透過率は（反射防止層のない状態で）約８５〜８６％の範囲であった。その上に反射防止層を備えたポリエステル基材の光透過率は（導電性層のない状態で）約９３％の範囲であった。一方の側に３層導電性積層体を備え、他方の側に反射防止層を備えた、ポリエステル基材（すなわち、透明な多層組立品全体）の光透過率は、約９０％の範囲であった。
【００４６】
この構成体の典型的なサンプルについて、（透明な多層組立品全体の）ＣＩＥ  Ｌ＊、ａ＊、及びｂ＊値が測定され、それぞれ約９５．２、−２．３、及び２．９であった。この３層積層体のシート抵抗が測定され、約１３〜１５オーム毎スクエアの範囲であった。ＥＭＩ遮蔽効率が測定され、約２０ｄＢの範囲の減衰であった。
【００４７】
上記の実施例は、理解を明確にするためにのみ示されたものであり、不必要な限定がそれらから解釈されるべきではない。実施例に記載した試験及び試験結果は予測的なものではなく、あくまで例示的なものに過ぎないことが意図され、試験方法の変更により、得られる結果も異なるものと予想される。実施例における定量的な値は全て、用いられる手順に関連する一般的に知られる許容誤差を考慮した近似的な値であるものと理解される。
【００４８】
本明細書に開示される特定の代表的な要素、構造、特長、詳細、構成などは、修正され得る、及び／又は多数の実施形態と組み合わされ得ることが、当業者には明らかであろう。（特に、本明細書において代替として積極的に列挙されている全ての要素は、所望の任意の組み合わせで、特許請求の範囲に明示的に含まれてもよく、又は特許請求の範囲から除外されてもよい。）全てのかかる変形形態及び組み合わせは、発明者によって、単に代表的な例証として機能するために選択されたそれらの代表的な設計としてではなく、想定される発明の範囲内であることが企図される。したがって、本発明の範囲は、本明細書に記載される特定の例示的構造に限定されるべきではなく、むしろ特許請求の範囲の文言によって述べられる構造及びこうした構造の均等物にまで少なくとも延長されるものである。記載されたとおりの本明細書と、参照によって本明細書に援用されるいずれかの文書の開示内容との間に矛盾又は食い違いが存在する場合、記載されたとおりの本明細書が優先するものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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