(57)【要約】  本開示は、改善されたフルオロポリマー適合性をもたらす潤滑剤組成物用の添加剤パッケージを目的とする。この添加剤パッケージは、アミン化合物、及びシール適合性添加剤を含有する。本開示はまた、基油、アミン化合物、シール適合性添加剤を含有する潤滑剤組成物も目的とする。シール適合性添加剤により、生じる潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性が改善する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
・基油、
・式Ｉのアミン化合物：
【化１】
2017513978.tif 000034
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
及び
・シール適合性添加剤
を含有する、前記潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記アミン化合物が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１０質量％の範囲の量で存在する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
ASTM D-2896に従って測定した組成ＴＢＮが、少なくとも約６ｍｇＫＯＨ／ｇである、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記潤滑剤組成物の組成ＴＢＮの少なくとも１０％が、式（Ｉ）のアミン化合物少なくとも１種を含む無灰ＴＢＮ源から誘導されたものである、請求項３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
ＳＡＳＨ含分が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して１．１質量％以下である、請求項４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
さらにリン含有耐摩耗性添加剤を含有する、請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
フルオロポリマーシール適合性を有する請求項１に記載の潤滑剤組成物であって、該潤滑剤組成物中に浸したフルオロポリマーシールが、CEC L-39-T96に従って試験した場合に、伸び率において−６０〜１０％の変化、又は引張強度において−５０〜１０％の変化を示す、前記潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記シール適合性添加剤が、ボロキシン化合物、エポキシ化合物、ハロゲン化物の化合物、スルホネートエステル化合物、及びこれらの組み合わせから成る群から選択される、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
前記シール適合性添加剤が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１０質量％の範囲の量で存在する、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記シール適合性添加剤がエポキシ化合物である、請求項１から９までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
式Ｉのアミン化合物：
【化２】
2017513978.tif 000035
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
及び
シール適合性添加剤
を含有する添加剤パッケージ。
【請求項１２】
さらに耐摩耗性添加剤を含有する、請求項１１に記載の添加剤パッケージ。
【請求項１３】
前記シール適合性添加剤が、ボロキシン化合物、エポキシ化合物、ハロゲン化物の化合物、スルホネートエステル化合物、及びこれらの組み合わせから成る群から選択される、請求項１２に記載の添加剤パッケージ。
【請求項１４】
前記シール適合性添加剤がエポキシ化合物である、請求項１１、１２、又は１３に記載の添加剤パッケージ。
【請求項１５】
フルオロポリマーシールを含有する系を潤滑にする方法であって、以下の工程：
・基油、シール適合性添加剤、及び式Ｉのアミン化合物：
【化３】
2017513978.tif 000036
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
を含有する潤滑剤組成物を用意する工程、及び
・前記フルオロポリマーシールを、前記潤滑剤組成物と接触させる工程
を有する、前記方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般的に、基油、シール適合性添加剤、及びアミン化合物を含有する潤滑剤組成物に関する。本発明はまた、潤滑剤組成物用の添加剤パッケージに関する。
【０００２】
背景技術
性能特性を改善するため、鉱油又は合成油をベースとする潤滑剤組成物に、安定剤を添加することが知られており、また慣用である。慣用のアミン化合物には、潤滑剤用の安定剤として効果的なものもある。これら慣用のアミン化合物は、燃焼プロセスの間に形成される酸を中和するのに役立つことがある。しかしながらこれら慣用のアミン化合物は、フルオロポリマーシールに対して有害な効果を有するため、燃焼エンジンでは一般的に使用されない。
【０００３】
本発明の目的は、潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性を改善させる、新規添加剤を提供することである。
【０００４】
発明の概要
本発明によって、潤滑剤組成物のフルオロポリマー適合性を改善させる潤滑剤組成物用の添加剤パッケージが得られる。この添加剤パッケージは、シール適合性添加剤、及びアミン化合物少なくとも１種を含有する。
【０００５】
本発明によってまた、フルオロポリマー適合性が改善された潤滑剤組成物が得られる。この潤滑剤組成物は、基油、シール適合性添加剤、及びアミン化合物を含有する。
【０００６】
本発明によってまた、フルオロポリマーシールを含有する系を潤滑にする方法が提供される。この方法は、基油、シール適合性添加剤、及びアミン化合物を含有する潤滑剤組成物を用意する工程と、フルオロポリマーシールを潤滑剤組成物と接触させる工程とを有する。
【０００７】
アミン化合物とシール適合性添加剤とを含有する潤滑剤組成物は、CEC L-39-T96により示されるフルオロポリマーシールとの適合性が改善されている。
【０００８】
発明の詳細な説明
潤滑剤組成物用の添加剤パッケージは、アミン化合物、及びシール適合性添加剤を含有する。添加剤パッケージは、慣用の潤滑剤組成物に添加されていてよい。添加剤パッケージ、及び生成する潤滑剤組成物（添加剤パッケージが添加されたもの）はともに考慮され、本開示内容にまとめて記載される。
【０００９】
アミン化合物は、一般式Ｉを有する化合物：
【化１】
2017513978.tif 000002
を有し、
前記式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜約１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜約１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ7は、１〜約１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである。或いは、このアミン化合物は、β分枝状アルキル基（アルキル鎖の第二炭素原子で分岐）２個、及びβ分枝状の、２−アリール置換された、又はα分枝状（アルキル鎖の第一炭素原子で分岐）のアルキル基１個を有するアミンとして記載することができる。一般式Ｉのアミン化合物は立体障害性アミン化合物であり、そのように呼ぶこともできる。一般的には、潤滑剤組成物中で使用する場合、特にアミン化合物をシール適合性添加剤と組み合わせて使用する場合、置換基のこの組み合わせによって有利なことに、アミン化合物が腐食、及びフルオロポリマーエンジンシール材料との適合性に関して逆効果をもたらすことを防止する程度の立体障害性が得られることが、実証されている。
【００１０】
特定の態様において、アミン化合物は、以下のような一般式Ｉの化合物である：Ｒ5がＨであり、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ6がそれぞれ、炭素原子を１〜約６個有するアルキル基であり、かつＲ7がＣ1〜Ｃ6アルキル、又は２−アリールのいずれかであり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３個以下が、同時にメチルである。
【００１１】
一般式Ｉのアミン化合物の例を、以下に示す：
【化２−１】
2017513978.tif 000003
【化２−２】
2017513978.tif 000004
【００１２】
特定の態様において一般式Ｉのアミン化合物は、分子量が少なくとも約１７５〜約６９０ダルトン、少なくとも約２２５〜約６９０ダルトン、少なくとも約２７５〜約６９０ダルトン、少なくとも約１７５〜約６００ダルトン、少なくとも約１７５〜約４００ダルトン、少なくとも約２２５〜約６００ダルトン、又は少なくとも約２７５〜約４００ダルトンである。
【００１３】
潤滑剤組成物中で使用するために適したアミン化合物は、ASTM D-4739に従って測定したＴＢＮ（正味）が少なくとも約５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、例えば少なくとも約１００ｍｇＫＯＨ／ｇ、又は少なくとも約１５０ｍｇＫＯＨ／ｇであり得る。潤滑剤組成物中で使用するために適したアミン化合物は、ASTM D-4739に従って測定したＴＢＮ（正味）が約３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、例えば約２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、又は約２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり得る。
【００１４】
アミン化合物が含まれている場合、潤滑剤組成物はアミン化合物を、潤滑剤組成物の全質量に対して０．１〜１０質量％の量で含有する。幾つかの態様では、潤滑剤組成物はアミン化合物を、潤滑剤組成物の全質量に対して０．１〜３０質量％、０．１〜２５質量％、０．１〜２０質量％、又は０．１〜１５質量％の範囲の量で含有する。或いは、潤滑剤組成物はアミン化合物を、潤滑剤組成物の全質量に対して０．５〜５質量％、１〜３質量％、又は１〜２質量％の範囲の量で含有することができる。
【００１５】
潤滑剤組成物は、シール適合性添加剤も含有する。シール適合性添加剤は、CEC L-39-T96に従って測定した場合にシール適合性添加剤を含有する潤滑剤組成物が、フルオロポリマーシールとの改善された適合性を示す限り、様々な形態を含有することができる。シール適合性添加剤は、アミン化合物との相互作用はあるが、アミン化合物とは反応しないため、潤滑剤組成物がフルオロポリマーシールと接触する際、潤滑剤組成物中でフルオロポリマーシールとの否定的な相互作用をもたらすアミン化合物の傾向には干渉しないと考えられる。
【００１６】
特定の態様においてシール適合性添加剤は、ハロゲン化合物、エポキシ化合物、ボロキシン化合物、スルホン酸エステル、又はこれらの組み合わせである。
【００１７】
ハロゲン化合物は最少でも、１個以上のハロゲン原子を有する。しかしながらハロゲン化合物は、様々な形態を取りうる。ハロゲン化合物は例えば、炭化水素骨格を有することができる。ハロゲン化合物はより具体的には、ハロゲン化アルキル化合物を含有することができるか、又はそこに結合されたハロゲン原子を１個以上有する第四級アミン化合物を含有することができる。或いは、ハロゲン化合物は、元素のハロゲン、例えばＣｌ2、Ｂｒ2、Ｉ2、又はＦ2であり得る。
【００１８】
１つ以上の態様においてハロゲン化合物は、炭化水素骨格と、炭化水素骨格にある炭素原子に結合された少なくとも１個のハロゲン原子を有する。ハロゲン化合物は、直鎖状、又は分枝鎖状であり得る。炭化水素骨格は、環状であるか、又は非環状であり得る。炭化水素骨格も、直鎖状であり得る。炭化水素骨格は、１〜３０個、２〜２５個、２〜２０個、２〜１５個、９〜１５個、又は９〜１２個、炭素原子を有することができる。
【００１９】
ハロゲン化合物は、１個以上の懸垂基を有することができ、この懸垂基は、アルコール基、アルコキシ基、アルケニル基、アルキニル基、アミン基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、ヘテロアリール基、アルキル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アミド基、エーテル基、エステル基、及びこれらの組み合わせからなる群から選択され、それぞれ独立して炭素原子を１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、又は３〜１２個有するものである。これらの懸垂基はそれぞれ、ハロゲン化合物の炭化水素骨格に位置している炭素原子に結合していてよい。「非置換」とは、示されたヒドロカルビル基又は炭化水素基が、置換官能基（例えばアルコキシ基、アミド基、アミン基、ケト基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、オキシド基、チオ基、及び／又はチオール基）を有さないこと、及び示されたヒドロカルビル基又は炭化水素基がヘテロ原子及び／又はヘテロ基を有さないことを意味する。
【００２０】
１つの態様において、ハロゲン化合物は環状であり、これはハロゲン化合物が、１個以上の環状懸垂基を有すること、存在する場合には炭化水素骨格が環状であることを意味するか、又はこれら両方を意味する。別の態様においてハロゲン化合物は非環状であり、これは存在する場合には炭化水素骨格が非環状であり、ハロゲン化合物が環状懸垂基を有さないということである。
【００２１】
存在する場合に炭化水素骨格は、ハロゲン原子以外の官能基（例えばヒドロキシ基、カルボキシ基、カルボニル基、エポキシ基、オキシド基、チオ基、及びチオール基）を有することができる。これらの官能基は、ハロゲン化合物の炭化水素骨格に位置している炭素原子に結合していてよい。存在する場合に炭化水素骨格はまた、１個以上のヘテロ原子（例えば酸素、硫黄、及び窒素のヘテロ原子）、又は１個以上のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。
【００２２】
或いは、存在する場合に炭化水素骨格は、ハロゲン原子以外に、炭化水素骨格にある炭素原子に結合された懸垂基又は官能基を有さなくてもよい。さらに、又は１つの選択肢として、炭化水素骨格は、ヘテロ原子及びヘテロ基不含であってよい。炭化水素骨格は、飽和又は不飽和であり得る。
【００２３】
ハロゲン化合物は、フッ素原子、臭素原子、ヨウ素原子、及びこれらの組み合わせを含有することができる。これらのハロゲン原子はそれぞれ、炭化水素骨格にある炭素原子に、若しくは炭化水素骨格の懸垂基の１つにある炭素原子に、又はその双方に結合されていてよい。 ハロゲン化合物は、１分子当たりハロゲン原子を１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、若しくは１０個、又はそれより多く有することができる。異なるハロゲン原子が１種以上、同じハロゲン化合物分子に存在していてよいことも考えられる。
【００２４】
ハロゲン化合物がハロゲン化アルキルを含有する態様において、この化合物は一般式ＩＩ：
ＣnＨ2n+2-mＸm      ＩＩ
を有することができ、
上記式ＩＩ中、ｎ≧１であり、１≦ｍ≦（２n＋２）であり、Ｘはハロゲン原子である。Ｘは、フッ素、臭素、ヨウ素、及びこれらの組み合わせを含む群から選択される。幾つかの態様においてｎは、１〜３０、２〜２５、２〜２０、２〜１５、９〜１５、又は９〜１２の範囲にあり得る：ｍは、１、２、３、４、５、６、又はこれらより大きい値であり得る。このハロゲン化アルキル化合物は、第一級、第二級、又は第三級であり得る。ハロゲン化アルキル化合物は幾つかの態様において、モノハロゲン化物、ジハロゲン化物、トリハロゲン化物、又はテトラハロゲン化物であり得る。異なるハロゲン原子１種以上が、同じハロゲン化アルキル化合物に存在していてよいことも考えられる。
【００２５】
第四級ハロゲン化合物は、第四級アミン塩に結合された１個以上のハロゲン原子を有する第四級アミン塩として理解することができる。ハロゲン原子は、第四級アミン塩の本体に沿って結合されていてよいか、又はハロゲン化物の対イオンとして第四級アミン塩に結合されていてよい。第四級アミン化合物は、１個、２個、３個、４個、５個、又はそれより多くの窒素原子を有することができる。第四級アミン化合物はまた、１個、２個、３個、４個、５個、又はそれより多くのハロゲン原子を有することができる。異なるハロゲン原子が１種以上が、同じ第四級アミン化合物に存在していてよいことも考えられる。第四級アミン化合物は、様々な種類の懸垂基を有することができ、それは例えばアルキル基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、アリールアルキル基、又はヘテロアリール基であり（それぞれ１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、又は３〜１２個の炭素原子を有する）、第四級アミンは１個以上のアミン基、イミン基、ヒドロキシ基、ハロゲン基、及び／又はカルボキシ基によってさらに置換されていてよい。第四級アミン化合物は、環状であるか、又は非環状であり得る。
【００２６】
ハロゲン化合物の例には、テトラブロモエタン；ヨウ化エチル；臭化エチル；１，２−ジブロモエタン；トリフルオロ−１，２，２−ジブロモエタン；１−フルオロオクタン；トリブロモプロパン；ジブロモシクロヘキサン；ジブロモエタン；ｎ−プロピルブロミド；１−ブロモ，４−フルオロシクロヘキサン；臭化ブチル；臭化オクチル；１−ヨードドデカン；１−ブロモドデカン；１，４−ジヨードブタン；１，４−ジブロモブタン；テトラフルオロエタン；３−ヨード−１−プロパノール；１−ブロモヘキサン；１−ヨードヘキサン；１−ブロモプロパン；及び１−ヨードプロパンが含まれる。
【００２７】
ハロゲン化合物は質量平均分子量が、３０〜１５００、５０〜１０００、１００〜５００、１５０〜５００、２００〜５００、又は２５０〜５００の範囲にあり得る。
【００２８】
ハロゲン化合物は、１気圧における沸点が５０〜６５０℃、１００〜４５０℃、１３５〜４５０℃、１４０〜４５０℃、１４５〜４５０℃、１５０〜４５０℃、１５５〜４５０℃、又は２００〜４００℃の範囲であり得る。或いは、ハロゲン化合物は、１気圧における沸点が少なくとも１００℃、少なくとも１１０℃、少なくとも１２０℃、少なくとも１３０℃、少なくとも１４０℃、少なくとも１５０℃、又は少なくとも１６０℃であり得、かつこの１気圧における沸点は４５０℃未満、４００℃未満、３５０℃未満、３００℃未満、又は２５０℃未満であり得る。
【００２９】
ハロゲン化合物はまた、引火点が１０〜３００℃、２５〜２５０℃、５０〜２５０℃、７５〜２５０℃、又は８５〜２００℃の範囲にあることによっても特徴付けられる。或いは、ハロゲン化合物は、引火点が少なくとも１０℃、少なくとも１５℃、少なくとも２０℃、少なくとも２５℃、少なくとも３０℃、少なくとも３５℃、少なくとも４０℃、少なくとも４５℃、少なくとも５０℃、少なくとも５５℃、少なくとも６０℃、少なくとも６５℃、少なくとも７０℃、少なくとも７５℃、少なくとも８０℃、又は少なくとも８５℃であり、かつこの引火点は２５０℃未満、２２５℃未満、２００℃未満、１７５℃未満、１５０℃未満、又は１２５℃未満である。
【００３０】
特定の態様においてハロゲン化合物は、１気圧で２５℃、３０℃、３５℃、４０℃、４５℃、５０℃、５５℃、６０℃、６５℃、７０℃、７５℃、８０℃、８５℃、９０℃、９５℃、又は１００℃の温度において液体である。
【００３１】
ハロゲン化合物は、様々な方法で合成できる。ハロゲン化合物は例えば、アルケンをハロゲン化物（例えば塩化水素若しくは臭化水素）と反応させて、相応するモノハロゲン化アルケンを得ることによって作製できる。或いは、ハロゲン化合物はアルコールをハロゲン化水素と反応させることによって作製できる。或いはまた、ハロゲン化合物はアルキルアルコールを、四臭化炭素、臭化ナトリウム、及びルテニウム触媒（すべてジメチルホルムアミド溶媒中にある）と反応させることによって作製できる。四臭化炭素は、臭化物以外のハロゲンが望ましい場合、他のハロゲン化合物で置き換えることができる。
【００３２】
ハロゲン化合物の慣用の使用には、ハロゲン化合物の反応生成物を形成することが含まれる。このような慣用の使用では、反応前のハロゲン化合物の全質量に対して、ハロゲン化合物の５０質量％超が、通常は反応する。特定の態様では、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物を形成するために利用されるハロゲン化合物の全質量に対して、ハロゲン化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、少なくとも９０質量％が、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。或いは、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前にハロゲン化合物の全質量に対して、ハロゲン化合物の少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、又は少なくとも９９質量％が、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。
【００３３】
「未反応」という用語は、ハロゲン化合物の未反応の量が、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるあらゆる成分と反応しないということを表す。従って、未反応のハロゲン化合物の部分量は、潤滑剤組成物が最終的な用途（例えば内燃エンジン）において使用される前に、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物に存在する場合、未使用の状態で残る。
【００３４】
「あらゆる反応の前」という表現は、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるハロゲン化合物の量の基準を言う。この表現は、ハロゲン化合物が、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物において他の成分と反応することを要求するものではない。すなわち、ハロゲン化合物が、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前にハロゲン化合物の全質量に対して１００質量％、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物中に未反応のまま残ってもよい。
【００３５】
１つの態様において、未反応のまま残るハロゲン化合物のパーセンテージは、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物中に存在する全ての成分が、相互に平衡状態に達した後に特定される。添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物中で平衡に達するのに必要となる時間は、大きく変わり得る。例えば、平衡に達するのに必要となる時間は、一分から数日、又は数週間にもわたる。特定の態様において、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物中で未反応のまま残るハロゲン化合物のパーセンテージは、１分後、１時間後、５時間後、１２時間後、１日後、２日後、３日後、１週間後、１ヶ月後、６ヶ月後、又は１年後に特定される。
【００３６】
ハロゲン化合物は、アミン化合物との相互作用はあるが、アミン化合物とは反応しないため、潤滑剤組成物がフルオロポリマーシールと接触する際、フルオロポリマーシールとの否定的な相互作用をもたらすアミン化合物の傾向には干渉しないと考えられる。
【００３７】
添加剤パッケージという文脈においてハロゲン化合物は、添加剤パッケージの全質量に対して０．１〜９９．５質量％、５〜５０質量％、又は１０〜４０質量％の範囲の量で存在していてよい。潤滑剤組成物という文脈においてハロゲン化合物は、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１０質量％、０．０５〜５質量％、０．１〜３質量％、又は０．１〜２質量％という範囲の量で存在していてよい。添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物は、異なるハロゲン化合物の混合物を含有することができる。
【００３８】
添加剤パッケージは、ハロゲン化合物と一般式Ｉのアミン化合物を、１：１００から１０：１、１：８０から２：１、１：５０から１０：１、又は１：１０から１０：１の範囲の質量比で含むことができる。或いは、添加剤パッケージは、ハロゲン化合物とアミン化合物を、１：３から１：６の範囲の質量比で含むことができる。より具体的には、添加剤パッケージは、ハロゲン化合物とアミン化合物を、１：１０から１０：１の範囲の質量比、又は１：３から１：６の範囲の質量比で含むことができる。
【００３９】
別の態様においてシール適合性添加剤は、エポキシ化合物である。特定の態様においてエポキシ化合物は、一般式ＩＩＩによって表すことができる：
【化３】
2017513978.tif 000005
【００４０】
一般式ＩＩＩにおいて、Ｒ8はそれぞれ独立して、水素原子、又はヒドロカルビル基である。Ｒ8によって示される複数の基がともに結合して、環状構造を形成することができる。
【００４１】
「環状」とは、少なくとも３個の原子がともに結合して環を形成するあらゆる分子を有する化合物を言う。幾つかの態様では、「環状」という用語は、芳香族化合物を包含しない。
【００４２】
エポキシ化合物は、オキシラン環を１つ以上有することができる。オキシラン環は、末端オキシラン環、又は内部オキシラン環であり得る。「末端オキシラン環」という用語は、オキシラン環を形成する炭素原子のいずれかが、２個の水素原子を有さなければならないこと、又はオキシラン環を形成する２個の炭素が、環状環の一部も形成することを意味する。「内部オキシラン環」という用語は、オキシラン環を形成する炭素原子のいずれも、１個より多くの水素原子に結合していないことを意味する。エポキシ化合物は、内部オキシラン環不含であってよく、又は、４個、３個、２個、又は１個よりも少ない内部オキシラン環を有することができる。或いは、エポキシ化合物は、１個、２個、３個、４個、又はそれより多い内部オキシラン環を含有することができる。或いはまた、エポキシ化合物は、少なくとも１個、少なくとも２個、少なくとも３個、少なくとも４個の末端オキシラン環を含有することができる。特定の態様において、少なくとも１個、又は少なくとも２個のオキシラン環は、末端であってよく、また環状であってよい。すなわち、オキシラン環の炭素は、環状環の一部である。
【００４３】
Ｒ8で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、置換若しくは非置換で直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、又はこれらの組み合わせであり得る。Ｒ8で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、炭素原子を１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個、１〜６個、又は１〜４個有することができる。或いは、Ｒ8で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、炭素原子を２０個未満、１５個未満、１２個未満、又は１０個未満、有することができる。
【００４４】
「非置換」とは、示されたヒドロカルビル基又は炭化水素基が、置換官能基（例えばアルコキシ基、アミド基、アミン基、ケト基、ヒドロキシ基、カルボキシ基、オキシド基、チオ基、及び／又はチオール基）を有さないこと、及び示されたヒドロカルビル基又は炭化水素基がヘテロ原子及び／又はヘテロ基を有さないことを意味する。
【００４５】
或いは、Ｒ8で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ独立して置換されていてよく、１個以上のヘテロ原子（例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素、若しくはヨウ素）、及び／又は１個以上のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。或いは、又はヘテロ原子とヘテロ基を含むことに加えて、Ｒ8で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシ基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシ基、ケト基、金属塩、スルフリル基、及びチオール基から選択される置換基を１個以上有することができる。或いは、Ｒ8で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、非置換であってよい。
【００４６】
例示的なアルキル基には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソアミル、ヘキシル、２−エチルヘキシル、オクチル、及びドデシルといった基が含まれる。例示的なシクロアルキル基は、シクロプロピル基、シクロペンチル基、及びシクロヘキシル基である。例示的なアリール基には、フェニル基、及びナフタレニル基が含まれる。例示的なアリールアルキル基には、ベンジル、フェニルエチル、及び（２−ナフチル）−メチルが含まれる。
【００４７】
前述のように一般式ＩＩＩに関して、Ｒ8によって示されるヒドロカルビル基は、１個以上のエポキシ基を有することができる。これらのヒドロカルビルエポキシ基は、一般式ＩＶによって表すことができる：
【化４】
2017513978.tif 000006
【００４８】
一般式ＩＶにおいて、Ｒ9は二価の炭化水素基であり、Ｒ10はそれぞれ独立して、水素原子、又はヒドロカルビル基であり得る。Ｒ9によって示される二価の炭化水素基は、置換若しくは非置換で直鎖若しくは分枝鎖のアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、又はこれらの組み合わせであり得る。Ｒ9で示される炭化水素基はそれぞれ独立して、炭素原子を１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個、１〜６個、又は１〜４個有することができる。或いはまた、Ｒ9で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、炭素原子を２０個未満、１５個未満、１２個未満、又は１０個未満、有することができる。或いは、Ｒ9で示された炭化水素基はそれぞれ独立して置換されていてよく、１個以上のヘテロ原子（例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素、若しくはヨウ素）、及び／又は１個以上のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。或いは、又はヘテロ原子とヘテロ基を含むことに加えて、Ｒ9で示された炭化水素基はそれぞれ独立して、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシ基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシ基、ケト基、金属塩、スルフリル基、及びチオール基から選択される置換基を１個以上有することができる。Ｒ10で示されるヒドロカルビル基は、一般式ＩＩＩに関して前述のＲ8と意味と同じであってよい。Ｒ10によって示される複数の基は、ともに結合して環状構造を形成することができる。
【００４９】
再び一般式ＩＩＩについて述べると、少なくとも１個のＲ8が、アミド基を有するヒドロカルボル基である場合、例示的なエポキシ化合物には、Ｎ−メチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−エチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−プロピル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−イソプロピル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−ブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−イソブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−へキシル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−オクチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−（２−エチルヘキシル）−２，３−エポキシプロピオンアミド、及びＮ−ドデシル−２，３−エポキシプロピオンアミドが含まれる。
【００５０】
特定の態様において一般式ＩＩＩのエポキシ化合物は、アルキルエポキシ化合物であり得る。アルキルエポキシ化合物の例は、１，２−エポキシブタン、２−メチル−２，３−エポキシブタン、１，２−エポキシペンタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシヘプタン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシノナン、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシウンデカン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシトリデカン、１，２−エポキシテトラデカン、１，２−エポキシペンタデカン、１，２−エポキシヘキサデカン、１，２−エポキシヘプタデカン、１，１−，２−エポキシオクタデカン、１，２−エポキシノナデカン、及び２，３−エポキシペンタンであり得る。
【００５１】
或いは他の態様において、一般式ＩＩＩのエポキシ化合物は、アルキルグリシジルエーテル化合物であり得る。アルキルグリシジルエーテル化合物の例は、デシルグリシジルエーテル、ウンデシルグリシジルエーテル、ドデシルグリシジルエーテル、トリデシルグリシジルエーテル、テトラデシルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ペンタエリトリトールテトラグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ソルビトールポリグリシジルエーテル、ポリアルキレングリコールモノグリシジルエーテル、及びポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルである。
【００５２】
エポキシ化合物の例には、グリシドール、グリシドール誘導体、グリシジル、グリシジル誘導体、アリル−２，３−エポキシプロピルエーテル、イソプロピル−２，３−エポキシプロピルエーテル、（ｔｅｒｔ−ブトキシメチル）オキシラン、及び［［（２−エチルヘキシル）オキシ］メチル］オキシランも含まれる。
【００５３】
幾つかの態様においてエポキシ化合物は、エポキシエステル化合物であり得る。エポキシエステル化合物は、一般式Ｖによって表すことができる：
【化５】
2017513978.tif 000007
【００５４】
一般式Ｖにおいて、Ｒ11によって示される基はそれぞれ独立して、水素原子、又はヒドロカルビル基であり、ここでＲ11によって示される基の少なくとも１個がエポキシ基であるか、又はエポキシ基で置換されたヒドロカルビル基である。或いは、特定の態様において、Ｒ11によって示される基がそれぞれエポキシ基であるか、又は少なくとも１個のエポキシ基によって置換されたヒドロカルビル基である。さらにまた、一般式ＶにおいてＲ11により示される基の少なくとも１個は、環状ヒドロカルビル基を示すことがあり、この場合、オキシラン環の２個の炭素が、環状環の一部である。Ｒ11により示されるヒドロカルビル基は独立して、一般式ＩＩＩに関して前述のＲ8と意味と同じであってよい。
【００５５】
一般式Ｖのエポキシエステル化合物の例は、メチル−２，３−エポキシプロピオネート、エチル−２，３−エポキシプロピオネート、プロピル−２，３−エポキシプロピオネート、イソプロピル−２，３−エポキシプロピオネート、ブチル−２，３−エポキシプロピオネート、イソブチル−２，３−エポキシプロピオネート、へキシル−２，３−エポキシプロピオネート、オクチル−２，３−エポキシプロピオネート、２−エチルヘキシル−２，３−エポキシプロピオネート、及びドデシル−２，３−エポキシプロピオネートである。
【００５６】
特定の態様において、一般式Ｖのエポキシエステル化合物は、一般式ＶＩによってより具体的に示すことができる：
【化６】
2017513978.tif 000008
【００５７】
一般式ＶＩにおいて、Ｒ12で示される各基は、水素原子、又はヒドロカルビル基であり得る。Ｒ12で示されるヒドロカルビル基は、一般式ＩＩＩに関して前述のＲ8と意味と同じであってよい。一般式ＩＩのエポキシエステル化合物の例は、グリシジル−２，２−ジメチルオクタノエート、グリシジルベンゾエート、グリシジル−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾエート、グリシジルアクリレート、及びグリシジルメタクリレートであり得る。
【００５８】
特定の態様において、エポキシ化合物は環状エポキシ化合物である。環状エポキシ化合物は、一般式ＶＩＩによって表すことができる：
【化７】
2017513978.tif 000009
【００５９】
一般式ＶＩＩにおいてＺは、一般式ＶＩＩの環状環を完成させるために必要な原子の種類と数を表す。Ｚで表される環は、２〜２０個、３〜１５個、又は５〜１５個の炭素原子を有することができる。例えば、Ｚで表される環は、１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個、１１個、又は１２個の炭素原子を含むことができる（あらゆる置換基における炭素原子の数は考慮しない）。Ｚは、置換若しくは非置換、分枝状若しくは非分枝状の二価の炭化水素基であってよく、この炭化水素基は、１個以上のヘテロ原子（例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素、若しくはヨウ素）、又は１個以上のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。ヘテロ原子及び／又はヘテロ基を含むことに加えて、又はこれに代えて、Ｚで示される環は、１個以上のヒドロカルビル置換基（例えば一般式ＩＩＩ中でＲ9について記載したもの）を有することができる。Ｚで示される二価の炭化水素基は、脂肪族、又は芳香族であり得る。幾つかの態様において、Ｚで示される二価の炭化水素基の例は、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロへキシル基、フェニル基、ナフタレニル基、ベンジル基、フェニルエチル基、及び（２−ナフチル）−メチル基である。ヘテロ原子、ヘテロ基、及び／又は上記置換基は、Ｚで示される環中で様々な原子に結合されていてよいことは、肯定的に評価すべきである。ヒドロカルビル置換基は例えば、オキシラン環の一部を形成するＺで示される環中の１個以上の炭素に直接結合していてよい。代替的には、置換基、ヘテロ基、及びヘテロ原子は、炭化水素基中の他の炭素原子（例えば、オキシラン環の一部ではない炭素）に結合していてよい。幾つかの態様において、一般式ＶＩＩの環状エポキシ化合物は、末端オキシラン環を少なくとも２個有する脂環式エポキシ化合物であり得る。
【００６０】
一般式ＶＩＩの環状エポキシ化合物の例は、１，２−エポキシシクロヘキサン、１，２−エポキシシクロペンタン、３，４−エポキシシクロへキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、ビス（３，４−エポキシシクロへキシルメチル）アジペート、ビス（３，４−エポキシ−６−メチルシクロへキシルメチル）アジペート、及び４−エポキシエチル−１，２−エポキシシクロヘキサンであり得る。
【００６１】
上記一般式ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ、及びＶＩＩから分かるように、エポキシ化合物は、モノエポキシド化合物、又はポリエポキシド化合物（例えばジエポキシド）であり得る。ポリエポキシ化合物は、少なくとも２個のオキシラン環を有する。さらに、幾つかの態様では、ポリエポキシ化合物は、一分子あたり１０個未満、８個未満、５個未満、４個未満、又は３個未満のオキシラン環を有することができる。
【００６２】
ポリエポキシ化合物は、１個以上の置換若しくは非置換、分枝状若しくは非分枝状のヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基を有することができ、それは例えば、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、アルキルシクロアルキル、アリール、アルキルアリール基、アリールアルキル基、及びこれらの組み合わせである。ポリエポキシ化合物に含まれるヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基はそれぞれ独立して、１個以上のヘテロ原子（例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、臭素、フッ素、若しくはヨウ素）により置換されていてよく、かつ／又は独立して１個以上のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。ポリエポキシ化合物中のヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基はそれぞれ、アルコキシ、アミド、アミン、カルボキシ、エポキシ、エステル、エーテル、ヒドロキシ、ケト、金属塩、スルフリル、及びチオール基から選択される置換基を１個以上有することができる。ポリエポキシ化合物中のヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基はそれぞれ独立して、炭素原子を１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１０個、１〜６個、又は１〜４個有することができる。ヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基は、相互に結合して、又はオキシラン環の１個以上の炭素原子に結合して、ポリエポキシ化合物を形成することがある。
【００６３】
幾つかの態様において、ポリエポキシ化合物は、一般式ＶＩＩＩにより表すことができる：
【化８】
2017513978.tif 000010
【００６４】
一般式ＶＩＩＩにおいて、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、及びＲ17はそれぞれ独立して、水素原子、又はヒドロカルビル基である。Ｒ18は、二価の炭化水素基である。一般式ＶＩＩＩにおいてＲ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、及びＲ17で示されるヒドロカルビル基は、一般式ＩＩＩに関して前述のＲ8と意味と同じであってよい。一般式ＶＩＩＩにおいてＲ18で示される二価の炭化水素基は、一般式ＩＶに関して前述のＲ9と意味と同じであってよい。 特定の態様においてＲ13、及びＲ14は、オキシラン環の２個の炭素とともに、環状構造を形成する。別の態様においてＲ15、及びＲ16は、オキシラン環の２個の炭素とともに、環状構造を形成する。一般式ＶＩＩＩのポリエポキシ化合物はそれ自体、１個、２個、又は２個より多くの環状環を有することができる。特定の態様においてはさらに、一般式ＶＩＩＩにおける少なくとも１個、又は少なくとも２個のオキシラン酸素が、２個の環状炭素（すなわち、環状環の一部を形成する炭素）に直接結合している。
【００６５】
或いは、ポリエポキシ化合物は、一般式ＩＸにより以下のように表すことができる：
【化９】
2017513978.tif 000011
【００６６】
一般式ＩＸにおいてＺはそれぞれ、一般式ＩＸに関して前述の意味と同じであってよい。一般式ＩＸにおいて、Ｒ19は二価の炭化水素基である。Ｒ19は、一般式ＩＶにおけるＲ9について前述の意味と同じであってよい。Ｒ19で示される二価の炭化水素基は、Ｚにより示される二価の炭化水素基における様々な原子に結合していてよいことを、肯定的に評価すべきである。例えば、Ｒ19で示される二価の炭化水素基は、特定の態様において、１個以上のオキシラン環炭素に直接結合していてよい。或いは、Ｒ19で示される二価の炭化水素基は、Ｚにより示される炭化水素基における非オキシラン環炭素原子に結合していてよい。一般式ＩＸのポリエポキシ化合物は、以下の化合物によって例示できる：
【化１０−１】
2017513978.tif 000012
【化１０−２】
2017513978.tif 000013
【００６７】
１つの態様においてポリエポキシ化合物は、少なくとも２個のオキシラン環を有するポリエポキシドエステル化合物であり得る。特定の態様において、ポリエポキシドエステル化合物は、一般式Ｘにより例示できる：
【化１１】
2017513978.tif 000014
【００６８】
一般式ＸにおいてＺはそれぞれ、一般式ＶＩＩに関して前述の意味と同じであってよい。一般式Ｘにおいて、Ｒ20は二価の炭化水素基である。Ｒ20は、一般式ＩＶにおけるＲ9について前述の意味と同じであってよい。Ｒ20で示される二価の炭化水素基は、Ｚにより示される二価の炭化水素基における様々な原子に結合していてよいことを、肯定的に評価すべきである。例えば、Ｒ20で示される二価の炭化水素基は、特定の態様において、１個以上のオキシラン環炭素に直接結合していてよい。或いは、Ｒ20で示される二価の炭化水素基は、Ｚにより示される環における非オキシラン環炭素原子に結合していてよい。１つの態様において、一般式Ｘのエポキシ化合物は、３，４−エポキシシクロアルキル、３，４−エポキシシクロアルキルカルボキシレート、例えば３，４−エポキシシクロへキシルメチル、３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレートである。一般式Ｘのポリエポキシドエステル化合物は、以下の化合物によって例示できる：
【化１２−１】
2017513978.tif 000015
【化１２−２】
2017513978.tif 000016
【００６９】
或いはまた、エポキシ化合物は、一般式ＸＩにより以下のように例示することができる：
［Ａ］w［Ｂ］x      ＸＩ
【００７０】
一般式ＸＩにおいて、Ａはそれぞれ独立して、ヒドロカルビル基又は二価の炭化水素基であり、Ｂはそれぞれエポキシ基である。Ａで示される基は、一般式ＩＩＩにおけるＲ8、又は一般式ＩＶにおけるＲ9の前述の意味と同じであってよい。「ｗ」は、０〜５０の値の整数であり、「ｘ」は、０〜１０の値の整数であり、ここでｗ＋ｘ≧１であるが、ただしｘ＝０の場合、Ａにより示される少なくとも１個の部分が、エポキシ置換基を有するヒドロカルビル基である。「ｗ」は、１〜４０、１〜３０、１〜２０、１〜１０、１〜８、１〜５、又は１〜３の値を有する整数であってよく、「ｘ」は、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、又は１の値を有する整数であり得る。一般式ＸＩにおける基Ａ及びＢは、あらゆる順序で、繰り返し数を変えて、相互に結合していてよいことを肯定的に評価すべきである。
【００７１】
エポキシ化合物は、以下の化合物によって例示することができる：
【化１３−１】
2017513978.tif 000017
【化１３−２】
2017513978.tif 000018
【化１３−３】
2017513978.tif 000019
【化１３−４】
2017513978.tif 000020
【化１３−５】
2017513978.tif 000021
【００７２】
これらの例示的な化合物の全てが、一般式ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、及びＸＩの１つ以上の範囲に、及び／又は上記エポキシ化合物の範囲に入ることを肯定的に評価するべきである。
【００７３】
特定の態様においてエポキシ化合物は、窒素原子、硫黄原子、リン原子、塩素原子、臭素原子、及び／又はヨウ素原子不含であり得る。前述のようにエポキシ化合物は、脂肪族、環式、非環式、及び／又は芳香族であり得る。
【００７４】
エポキシ化合物は質量平均分子量が、４４〜１０００、５０〜７５０、１００〜５００、１００〜４００、又は１００〜２００であり得る。或いはまた、エポキシ化合物は、質量平均分子量が少なくとも３０、少なくとも５０、少なくとも７０、少なくとも９０、少なくとも１１０、又は少なくとも１３０であり得る。或いはエポキシ化合物は、質量平均分子量が１５００未満、１３００未満、１１００未満、９００未満、７００未満、５００未満、４００未満、又は３００未満であり得る。
【００７５】
エポキシ化合物はエポキシ当量が、エポキシ化合物のオキシラン環１ｍｏｌあたり７５〜３００ｇ、７５〜２５０ｇ、７５〜２００ｇ、８５〜１９０ｇ、８５〜１７５ｇ、９５〜１６０ｇ、又は１００〜１４５ｇであり得る。或いは、エポキシ化合物はエポキシ当量が、エポキシ化合物のオキシラン環１ｍｏｌあたり少なくとも５０ｇ、少なくとも６０ｇ、少なくとも７０ｇ、少なくとも８０ｇ、少なくとも９０ｇ、少なくとも１００ｇ、少なくとも１１０ｇ、少なくとも１２０ｇ、少なくとも１３０ｇ、少なくとも１４０ｇ、又は少なくとも１５０ｇであり得る。本開示を通じて言及しているように「エポキシ当量」とは、エポキシ化合物の質量平均分子量を、分子中のオキシラン環の数で割ることによって得られる数値である。
【００７６】
エポキシ化合物の塩基性作用は、酸滴定によって特定できる。生じる中和価は、合計塩基価（ＴＢＮ）として表され、様々な方法を用いて測定できる。ASTM D4739は、電位差による塩化水素酸滴定である。このASTM D4739による方法は、使用済みオイルを用いたエンジン試験において好ましく、ＴＢＮ減少／保持性を測定するために用いられる。使用済みエンジン潤滑剤を試験する場合、特定の弱塩基は、オイルに組み込まれていたと言うよりは、稼働の結果であると認識されるべきである。この試験法は、潤滑剤組成物において、酸化又は他の稼働条件の下、生成する潤滑剤組成物の色又は他の特性に拘わらず、使用の間に起こる相対的な変化を示すために使用できる。
【００７７】
幾つかの態様において、エポキシ化合物は潤滑剤組成物の合計塩基価に対して、否定的な影響をもたらさない。或いはエポキシ化合物は、潤滑剤組成物のＴＢＮを、エポキシ化合物１ｇあたり少なくとも０．５ｍｇＫＯＨ、少なくとも１ｍｇＫＯＨ、少なくとも１．５ｍｇＫＯＨ、少なくとも２ｍｇＫＯＨ、少なくとも２．５ｍｇＫＯＨ、少なくとも３ｍｇＫＯＨ、少なくとも３．５ｍｇＫＯＨ、少なくとも４ｍｇＫＯＨ、少なくとも４．５ｍｇＫＯＨ、少なくとも５ｍｇＫＯＨ、少なくとも１０ｍｇＫＯＨ、又は少なくとも１５ｍｇＫＯＨ改善させることができる。潤滑剤組成物のＴＢＮ値は以下に記すように、ASTM D2896及び／又はASTM D4739に従って測定できる。
【００７８】
特定の態様において、エポキシ化合物はモノマー状である。「モノマー状」という用語は、対象の化合物が、相互に結合した繰り返しモノマー単位を３個より多く、２個より多く、又は１個より多く有さないということを表す。或いは、「モノマー状」とは、あらゆる繰り返しモノマー単位を含有しない化合物について言うことがあり得る。換言すれば、「モノマー状」とは、オリゴマー状、又はポリマー状の化合物を排除する用語である。特定の態様において、モノマー状エポキシ化合物は、エポキシ化されてオキシラン環を１個以上有する油又はアルキル脂肪酸エステル（例えばエポキシ化された植物油）を排除する。代替的に潤滑剤組成物又は添加剤パッケージは、エポキシ化された脂肪酸エステル、又はエポキシ化された油を、潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満、又は０．０１質量％未満、含有することができる。ここで使用するように、「エポキシ化された油」という用語は、１分子あたり少なくとも１個、少なくとも２個、少なくとも３個、少なくとも４個、少なくとも５個、少なくとも６個、少なくとも７個、少なくとも８個、又は少なくとも９個のエポキシ基を有し、かつ／又はエポキシ当量が２００超、２５０超、又は３００超、又は３５０超である天然油を言う。ここで使用するように、「エポキシ化脂肪酸エステル」という用語は、エポキシ化されて１分子あたり少なくとも１個、少なくとも２個、少なくとも３個、少なくとも４個、少なくとも５個、少なくとも６個、少なくとも７個、少なくとも８個、又は少なくとも９個のエポキシ基を有し、かつ／又はエポキシ当量が２００超、２５０超、又は３００超、又は３５０超である天然脂肪酸エステル又は酸を言う。ここで使用するように、「天然」という用語は、天然に産生する化合物を言う。
【００７９】
エポキシ化合物は沸点が、１気圧の圧力で少なくとも５０℃、少なくとも６０℃、少なくとも７０℃、少なくとも８０℃、少なくとも９０℃、少なくとも１００℃、少なくとも１１０℃、少なくとも１２０℃、少なくとも１３０℃、少なくとも１４０℃、又は少なくとも１５０℃であり得る。或いは、エポキシ化合物は沸点が、１気圧の圧力で５０〜４５０℃、５５〜４５０℃、６５〜４５０℃、７５〜４５０℃、８５〜４５０℃、１００〜４５０℃、１１５〜４５０℃、１２５〜４５０℃、１３５〜４５０℃、１５０〜４５０℃、又は２００〜４００℃である。さらに特定の態様において、エポキシ化合物は、５０℃の定常温度で、また１気圧の定常圧力で液状である。
【００８０】
エポキシ化合物は引火点が、１気圧の圧力で２５〜２５０℃、５０〜２５０℃、６５〜２５０℃、７５〜２５０℃、１００〜２５０℃、又は１１５〜２５０℃であり得る。或いはエポキシ化合物は、１気圧の圧力で引火点が、少なくとも２５℃、少なくとも３５℃、少なくとも４５℃、少なくとも５５℃、少なくとも６５℃、少なくとも７５℃、少なくとも８５℃、少なくとも９５℃、少なくとも１０５℃、少なくとも１１５℃、少なくとも１２５℃、又は少なくとも１３５℃であり得る。
【００８１】
潤滑剤組成物中に含まれるエポキシ化合物の量は、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜８質量％、０．０５〜５質量％、０．１〜２質量％、０．１〜１．５質量％、０．３〜１．２質量％、０．４〜１質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．８質量％、又は０．２〜０．７質量％の量であり得る。エポキシ化合物はまた、添加剤パッケージ中に、添加剤パッケージの全質量に対して０．５〜９０質量％、１〜５０質量％、１〜３０質量％、又は５〜２５質量％の量で含まれていてよい。潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージは、２種以上の異なるエポキシ化合物を含むことができる。
【００８２】
特定の態様においてエポキシ化合物は、潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜５質量％、０．０１〜４．５質量％、０．０１〜４質量％、０．０１〜３．５質量％、０．０１〜３質量％、０．０１〜２．５質量％、０．０１〜２質量％、０．０１〜１．５質量％、０．０１〜１質量％、０．１〜０．９質量％、０．２〜０．８質量％、又は０．３〜０．７質量％の量のオキシラン酸素をもたらすのに充分な量で含まれている。
【００８３】
エポキシ化合物は、当業者に知られた様々な方法により製造することができる。エポキシ化合物は例えば、アリルエーテル、α，β−不飽和アミドをエポキシ化して、相応するグリシジルエーテル、グリシジルエステル、又はグリシジルアミドにすることによって製造できる。或いは、オレフィンを過酸化水素及び有機過酸によりエポキシ化して、エポキシ化合物にすることができる。或いは、オレフィンを遷移金属触媒及び補助酸化剤の存在下でエポキシ化して、エポキシ化合物にすることができる。適切な補助酸化剤には、過酸化水素、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ヨードシルベンゼン、次亜塩素酸ナトリウムなどが含まれる。或いは、グリシジルエステルは塩基の存在下で、α−ハロエステル及びアルデヒド又はケトンのダルツェン縮合によって製造することができる。
【００８４】
特定の態様において、潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージは、エポキシ反応触媒を含有しないか、又は潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満、又は０．０５質量％未満しか含有しない。エポキシ反応触媒は、金属塩、例えば脂肪酸の金属塩、ナフテネート、フェノレート、アルコラート、カルボキシレート、及び相応するチオ類似体、スルホネート、及びスルフィネートであり得る。エポキシ反応触媒とはまた、カルシウムセチルアルコラート、バリウムイソアミルチオフェノレート、ナフテン酸カルシウム、及びアルキル置換されたベンゼンスルホン酸の金属塩であり得る。幾つかの態様においてエポキシ反応触媒とは、潤滑剤組成物中で１００℃未満、８０℃未満、又は６０℃未満の温度でエポキシ化合物とさらなる成分との反応を触媒する成分と規定される。さらなる成分には、エポキシ反応触媒及びエポキシ化合物以外の、本明細書に記載されるあらゆる化合物が含まれ得るが、これらに限られることはない。例えば、上記さらなる成分は、分散剤、耐摩耗性添加剤、酸化防止剤、又は潤滑剤組成物の合計塩基価に影響をもたらす成分であり得る。
【００８５】
潤滑剤組成物におけるエポキシ化合物の慣用の使用は、慣用の分散剤と、慣用のエポキシ化合物との反応生成物を形成する工程を伴う。これらの適用では、慣用のエポキシ化合物は化学反応により消費され、最終的に形成される潤滑剤組成物は、未反応状態の慣用のエポキシ化合物を検知可能な量では含有しない。慣用のエポキシ化合物は、付加反応によって反応して、潤滑剤組成物に１個以上の小さな分子が付加することにより、慣用のエポキシ化合物のあらゆる部分を脱離若しくは開裂させることなく、慣用のエポキシ化合物のエポキシ基の開環につなげることができる。
【００８６】
このような慣用の使用では、潤滑剤組成物中にある慣用のエポキシ化合物の全質量に対して慣用のエポキシ化合物の５０質量％超が通常、反応前に、慣用の分散剤又は他の化合物と反応する。特定の態様では、潤滑剤組成物を形成するために利用されるエポキシ化合物の全質量に対して、エポキシ化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、又は少なくとも９０質量％が、潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。或いは、エポキシ化合物の全質量に対して、エポキシ化合物の少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、又は少なくとも９９質量％が、潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。
【００８７】
特定の態様において潤滑剤組成物は、１５０℃未満、１２５℃未満、１００℃未満、又は８０℃未満の温度でエポキシ化合物と反応するであろう化合物を、潤滑剤組成物の全質量に対して１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満、０．０１質量％未満、０．００１質量％未満、又は０．０００１質量％未満含む。１００℃未満の温度でエポキシ化合物と反応可能な種類の化合物の例には、酸、アミン硬化剤、無水物、トリアゾール、及び／又は酸化物が含まれる。特定の態様において潤滑剤組成物は酸、アミン硬化剤、無水物、トリアゾール、及び／又は酸化物を集合的な量で含有することができ、その量は潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、又は０．１質量％未満である。或いは潤滑剤組成物は酸、アミン硬化剤、無水物、トリアゾール、及び／又は酸化物を集合的な量で含有することができ、その量は潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１質量％未満、０．００１質量％未満、又は０．０００１質量％未満である。或いはまた、潤滑剤組成物は酸、アミン硬化剤、無水物、トリアゾール、及び／又は酸化物不含であってよい。
【００８８】
他の慣用の使用において、慣用のエポキシ化合物は、潤滑剤組成物中で摩擦重合（tribopolymerization）を経て、保護潤滑フィルムを形成する。摩擦重合プロセスにおいてポリマー形成剤は固体表面に吸着され、摩擦条件下で重合して、有機ポリマーフィルムが摩擦表面に直接形成される。このような慣用の使用では、慣用のエポキシ化合物の５０質量％超が、通常、摩擦重合により反応する。対照的に、本発明による潤滑剤組成物は、摩擦重合によって反応しないエポキシ化合物を大量に含むことができる。特定の態様では、潤滑剤組成物を形成するために利用されるエポキシ化合物の全質量に対して、エポキシ化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、又は少なくとも９０質量％が、潤滑剤組成物において摩擦重合により１００℃未満、８０℃未満、又は６０℃未満の温度で反応しない。或いは、潤滑剤組成物中のエポキシ化合物の全質量に対して、エポキシ化合物の少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、又は少なくとも９９質量％が、潤滑剤組成物において摩擦重合により１００℃未満、８０℃未満、又は６０℃未満の温度で反応しない。
【００８９】
アミン化合物は、エポキシ化合物と実質的に反応して塩を形成することはない。塩が形成されていないことは、エポキシ化合物とアミン化合物が潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージ中にまとめられる場合、エポキシ化合物とアミン化合物のＮＭＲ分光分析において化学シフトが欠如していることによって証明される。換言すれば、アミン化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、少なくとも９０質量％、少なくとも９５質量％、又は少なくとも９９質量％が、潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージが平衡に達した後、未反応のまま残る。
【００９０】
基油、及びシール適合性添加剤から、基油、シール適合性添加剤、及びアミン化合物から、又は基油、シール適合性添加剤、及び耐摩耗性添加剤から、又は基油、アミン化合物、シール適合性添加剤、及び耐摩耗性添加剤から成る、又は実質的に成る様々な態様において潤滑剤組成物は、酸、アミン硬化剤、無水物、トリアゾール、及び酸化物不含であるか、又はこれらを０．０１質量％未満、０．００１質量％未満、又は０．０００１質量％未満、含有する。
【００９１】
他の態様においてシール適合性添加剤は、ボロキシン化合物である。ボロキシン化合物自体は、潤滑剤組成物のシール適合性を改善するため、潤滑剤組成物中に、又は潤滑剤組成物用の添加剤パッケージ中に含まれていてよい。ボロキシン化合物は潤滑剤組成物中で、一般式Ｉのアミン化合物と組み合わされていてよい。潤滑剤組成物又は添加剤パッケージの中にアミン化合物とともに存在する場合、ボロキシン化合物はこれらのアミン化合物と相互作用を起こし、潤滑剤組成物がフルオロポリマーシールと接触した時に、フルオロポリマーシールとの否定的な相互作用をもたらすアミン化合物の傾向に干渉すると考えられるが、アミン化合物の安定化作用に影響を与えることは無い。
【００９２】
このボロキシン化合物は、下記一般式ＸＩＩ：
【化１４】
2017513978.tif 000022
を有する。
【００９３】
一般式ＸＩＩ中、Ｒ21はそれぞれ独立して、７個以下の炭素原子を有するアルキル基である。例えばＲ21はそれぞれ独立して、１〜７個、１〜６個、１〜５個、１〜４個、１〜３個、又は１〜２個の炭素原子を有するアルキル基であり得る。Ｒ21はそれぞれ独立して、直鎖状又は分枝鎖状であり得る。１つの態様では、Ｒ21はそれぞれメチル基であり得る。Ｒ21の例は独立して、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、及びｎ−ヘキシル基を含む。
【００９４】
ボロキシン化合物には、トリメトキシボロキシン、トリプロポキシボロキシン、トリイソプロポキシボロキシン、トリブトキシボロキシン、トリペントキシボロキシン、トリヘキソキシボロキシン、及びトリヘプトキシボロキシンが含まれるが、これらに限られることはない。例えばトリメトキシボロキシンは、下記式で例示できる：
【化１５】
2017513978.tif 000023
【００９５】
特定の態様においてＲ21はそれぞれ、明確なアルキル基を表すことができる。このようなボロキシン化合物は例えば、下記式で例示できる：
【化１６】
2017513978.tif 000024
上記式ＸＩＩ中、Ｒ21で表される基の１つがメチルであり、上記式ＸＩＩ中、Ｒ21で表される基の１つがエチルであり、上記式ＸＩＩ中、Ｒ21で表される基の１つがプロピルである。或いはまた、上記式ＸＩＩ中、Ｒ21で表される基が同じであってよく、上記式ＸＩＩ中、Ｒ21で表される基が異なっていてもよい。
【００９６】
ボロキシン化合物は、潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージ中に、潤滑剤組成物及び／又は添加剤パッケージにおける所望のホウ素濃度をもたらすのに充分な量で含有されていてよい。ボロキシン化合物は例えば、潤滑剤組成物の質量全体に対して、潤滑剤組成物中に１〜５０００ｐｐｍのホウ素をもたらすのに充分な量で含有されていてよい。或いは、ボロキシン化合物は潤滑剤組成物又は添加剤パッケージ中に、潤滑剤組成物の全質量に対して１００〜５０００ｐｐｍ、３００〜３０００ｐｐｍ、５００〜１５００ｐｐｍ、又は７００〜１２００ｐｐｍのホウ素をもたらすのに充分な量で含有されていてよい。或いはまたボロキシン化合物は、潤滑剤組成物の全質量に対して、潤滑剤組成物中に１〜１００ｐｐｍ、１〜４０ｐｐｍ、１〜２０ｐｐｍ、又は１０〜２０ｐｐｍのホウ素をもたらすのに充分な量で含有されていてよい。
【００９７】
或いは、ボロキシン化合物は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．１〜１０質量％、０．１〜５質量％、０．１〜１質量％、０．３〜０．７質量％、０．５〜３質量％、又は０．５〜１．５質量％の範囲の量で含有されていてよい。別の態様においてボロキシン化合物は、潤滑剤組成物の全質量に対して１質量％超、５質量％未満の量で含有されている。異なるボロキシン化合物の混合物も、潤滑剤組成物又は添加剤パッケージにおいて組み合わせで使用できる。
【００９８】
添加剤パッケージとして調製する場合、ボロキシン化合物は、添加剤パッケージの全質量に対して０．１〜７５質量％の範囲の量で存在していてよい。ボロキシン化合物はまた、添加剤パッケージ中に、添加剤パッケージの質量に対して０．１〜５０質量％、０．１〜３３質量％、又は０．１〜２５質量％の範囲の量で存在していてよい。
【００９９】
ボロキシン化合物は、多様な方法で作製できる。一例としてボロキシン化合物は、オルトホウ酸（Ｈ3ＢＯ3）２ｍｏｌと、トリアルキルボレート１ｍｏｌとを反応させることによって作製できる。アルキルボレートは、一般式ＸＩＩ中Ｒ21で示される基における所望の炭素原子の数に応じて、炭素原子を１〜７個有することができる。この反応は、１ｍｏｌのＨ2Ｏを除去するために、５０〜１５０℃の範囲で行うことができる。
【０１００】
慣用のホウ素化合物の慣用の使用は、慣用のアミン化合物と、慣用のホウ素化合物との反応生成物を形成する工程を伴う。慣用のホウ素化合物は、反応性ボレートエステル及びホウ酸によって例示できる。これらの適用では、慣用のホウ素化合物は化学反応により消費され、最終的に形成される潤滑剤組成物は、慣用のホウ素化合物を検知可能な量では含有しない。これらの適用ではさらに、慣用のアミン化合物を慣用のホウ素化合物と反応させると、塩が形成される。塩の形成は、慣用のホウ素化合物と、慣用のアミン化合物との反応時の電気的な衝撃によって実証され、これはＮＭＲ分光分析における化学シフトとして可視化できる。また、反応（例えば熱の生成、及び溶液の粘稠化＝架橋）が起こるという物理的な指標もある。
【０１０１】
慣用のホウ素化合物をこのように適用する場合、反応前の慣用のホウ素化合物の全質量に対して、慣用のホウ素化合物の５０質量％超が、通常、慣用のアミン化合物と反応するか、又は加水分解されている。潤滑剤組成物は、ボロキシン化合物の反応を通して形成される塩を含有しなくてもよく、或いは、ボロキシン化合物の反応を通して形成される塩を、あらゆる反応後の潤滑剤組成物の全質量に対して１０質量％未満、５質量％未満、又は１質量％未満、含有できる。
【０１０２】
特定の態様では、潤滑剤組成物を形成するために利用されるボロキシン化合物の全質量に対して、ボロキシン化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、又は少なくとも９０質量％が、潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。或いは、ボロキシン化合物の全質量に対して、ボロキシン化合物の少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、又は少なくとも９９質量％が、潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。
【０１０３】
１つの態様において、未反応のまま残るボロキシン化合物のパーセンテージは、潤滑剤組成物中に存在する全ての成分が、相互に平衡状態に達した後に特定される。潤滑剤組成物中で平衡に達するのに必要となる時間は、大きく変わり得る。例えば、平衡に達するのに必要な時間は、一分から数日、又は数週間にもわたる。特定の態様において、潤滑剤組成物中で未反応のまま残るボロキシン化合物のパーセンテージは、１分後、１時間後、５時間後、１２時間後、１日後、２日後、３日後、１週間後、１ヶ月後、６ヶ月後、又は１年後に特定される。潤滑剤組成物中で未反応のまま残るボロキシン化合物のパーセンテージは一般的に、最終的な使用の前に特定される。
【０１０４】
特定の態様において潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物の全質量に対して、０．１質量％未満、０．０１質量％未満、０．００１質量％未満、又は０．０００１質量％未満、ボロキシン化合物と反応するであろう化合物を含有する。
【０１０５】
潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物の全質量に対して１００ｐｐｍ未満、５０ｐｐｍ未満、１０ｐｐｍ未満、又は５ｐｐｍ未満、Ｂ（ＯＨ）3-イオンを含有することができる。慣用のボロキシン化合物は、慣用の潤滑剤組成物と組み合わせる前に、Ｂ（ＯＨ）3-イオンが１００ｐｐｍ超、慣用の潤滑剤組成物に存在するように加水分解されていてよい。このような加水分解状態において、本願の発明者らは意外なことに、生成する慣用のボロキシン化合物が、シール適合性に対して所望の効果をもたらさないことに気付いた。換言すれば、潤滑剤組成物中に、ボロキシン化合物の全質量に対して、ボロキシン化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、少なくとも９０質量％、少なくとも９５質量％、又は少なくとも９９質量％が、加水分解されていない状態で残る。加水分解されたボロキシン化合物の量は、未反応のまま残るボロキシン化合物の量を特定する際に考慮される。
【０１０６】
さらにボロキシン化合物は、潤滑剤組成物の合計塩基価（ＴＢＮ）に対して、否定的な影響をもたらさない。潤滑剤組成物のＴＢＮ値は以下に記すように、ASTM D2896及びASTM D4739に従って測定できる。
【０１０７】
ボロキシン化合物を潤滑剤組成物に組み込むことにより、潤滑剤組成物がシールを分解する傾向は、ボロキシン化合物不含の潤滑剤組成物に比べて減少する。
【０１０８】
他の態様においてシール適合性添加剤は、スルホン酸エステルである。スルホン酸エステル自体は、潤滑剤組成物のシール適合性を改善するため、潤滑剤組成物中に、又は潤滑剤組成物用の添加剤パッケージ中に含まれていてよい。
【０１０９】
特定の態様においてスルホン酸エステルは、スルホン酸エステルがスルホネート基を含有する限り、多くの形態を取り得ると理解されるべきである。スルホン酸エステルとは例えば、モノスルホン酸エステル、ジスルホン酸エステル、トリスルホン酸エステル、及び４個以上のスルホネート基を有するスルホン酸エステルであり得る。異なるスルホネート基が２種以上、又は同種のスルホネート基２個以上が、同じスルホン酸エステルに存在し得ることも考えられる。スルホン酸エステルには例えば、少なくとも１個のメシレート基、及び少なくとも１個のトシレート基が、同じ分子に含まれ得る。
【０１１０】
１つの態様において、スルホン酸エステルは、以下の一般式（ＸＩＩＩ）を有する：
【化１７】
2017513978.tif 000025
上記式中、Ｒ22及びＲ23は、それぞれ独立して選択されるヒドロカルビル基である。Ｒ22及びＲ23で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、置換若しくは非置換で直鎖若しくは分枝鎖のアルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、アルキルアリール、アリールアルキル基、又はこれらの組み合わせであり得る。Ｒ22及びＲ23で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、炭素原子を１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１７個、１〜１５個、１〜１０個、１〜６個、又は１〜４個有することができる。或いは、Ｒ22及びＲ23で示されるヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、炭素原子を２０個未満、１５個未満、１２個未満、又は１０個未満、有することができる。例示的なアルキル基には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソアミル、ヘキシル、２−エチルヘキシル、オクチル、セチル、３，５，５−トリメチルへキシル、２，５，９−トリメチルデシル、及びドデシルといった基が含まれる。例示的なシクロアルキル基は、シクロプロピル基、シクロペンチル基、及びシクロヘキシル基である。例示的なアリール基には、フェニル基、及びナフタレニル基が含まれる。例示的なアリールアルキル基には、ベンジル、フェニルエチル、及び（２−ナフチル）−メチルが含まれる。
【０１１１】
幾つかの態様において、スルホン酸エステルは置換基不含であるか、又は特定の置換基を限定された数で有する。スルホン酸エステルは例えば、カルボニル基を３個未満、２個未満、１個有するか、又は完全にカルボニル基不含であり得る。別の態様においてスルホン酸エステル基は、エストリド基不含である（かつエストリドではない）。さらに別の態様においてスルホン酸エステルは、金属イオン及び／又はその他のイオン不含である。
【０１１２】
特定の態様において、Ｒ22及びＲ23で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ独立して置換されていてよく、少なくとも１個のヘテロ原子（例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素、若しくはヨウ素）、及び／又は少なくとも１個のヘテロ基（例えばピリジル、フリル、チエニル、及びイミダゾリル）を有することができる。或いは、又はヘテロ原子とヘテロ基を含むことに加えて、Ｒ22及びＲ23で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ独立して、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシ基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシ基、ケト基、スルホネート基、スルフリル基、及びチオール基から選択される置換基を少なくとも１個有することができる。例えば、Ｒ22及びＲ23で示されたヒドロカルビル基はそれぞれ、スルホネート基を有するヒドロカルビル基を有することができる。或いはまた、Ｒ22及びＲ23で示された少なくとも１個のヒドロカルビル基は、少なくとも２個のスルホネート基を有するヒドロカルビル基を有することができる。
【０１１３】
１つの態様において一般式（ＸＩＩＩ）のスルホン酸エステルは環状であり、これはつまり、Ｒ22及びＲ23で示された少なくとも１個の基が環状であるか、又はＲ22及びＲ23が環状の懸垂基を有するということである。別の態様において一般式（ＸＩＩＩ）のスルホン酸エステルは、非環状ヒドロカルビル基であり、これはつまり、Ｒ22及びＲ23の両方が非環状であり、Ｒ22及びＲ23が環状の懸垂基不含であるということである。或いはさらに、一般式（ＸＩＩＩ）に関して、Ｒ22がメチル基であり、Ｒ23が１〜１７個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり；Ｒ22がメチル基であり、Ｒ23が１〜１７個の炭素原子を有するアルキル基であってよく；Ｒ22がメチルベンジル基であり、Ｒ23が１〜１７個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり；又はＲ22がメチルベンジル基であり、Ｒ23が１〜１７個の炭素原子を有するアルキル基であり得る。
【０１１４】
或いは、一般式（ＸＩＩＩ）によって考慮されるように、他の態様ではＲ22がｐ−ニトロベンゼンスルホネート、及びｐ−ブロモベンゼンスルホネートから選択され、Ｒ23が１〜１７個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。
【０１１５】
幾つかの態様においてスルホン酸エステルは、イオン結合不含である。換言すれば、この態様においてスルホン酸エステルの原子間に存在する結合は、共有結合のみから成る。スルホン酸エステル自体は、塩ではない。
【０１１６】
スルホン酸エステルは質量平均分子量が、９６〜１５００、１００〜１０００、１００〜５００、１５０〜５００、又は２５０〜４００の範囲にあり得る。
【０１１７】
幾つかの態様においてスルホン酸エステルは、硫黄を、スルホン酸エステル中の合計モル数に対して１〜５０ｍｏｌ％、１〜４０ｍｏｌ％、５〜３０ｍｏｌ％、５〜２５ｍｏｌ％、１０〜２５ｍｏｌ％含有することができる。
【０１１８】
例示的に、一般式（ＸＩＩＩ）及び上記説明に包含されるスルホン酸エステルは、以下の化合物１種以上によって例示できる：
【化１８−１】
2017513978.tif 000026
【化１８−２】
2017513978.tif 000027
【０１１９】
スルホン酸エステルは、様々な方法で合成できる。スルホネートは例えば、塩化スルホニルのアルコール分解によって、以下の反応メカニズムにより形成できる：
Ｒ22ＳＯ2Ｃｌ＋Ｒ23ＯＨ  →  Ｒ22ＳＯ2ＯＲ23＋ＨＣｌ
上記式中、Ｒ22及びＲ23はそれぞれ独立して、式（ＸＩＩＩ）で前述のようにヒドロカルビル基である。しかしながら、スルホン酸エステルを合成するための他の方法が考慮されれていることも肯定的に評価されるべきである。
【０１２０】
特定の態様では、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物を形成するために利用されるスルホン酸エステルの全質量に対して、スルホン酸エステルの少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、又は少なくとも９０質量％が、添加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。或いは、添スルホン酸エステルの全質量に対して、スルホン酸エステルの少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、又は少なくとも９９質量％が、加剤パッケージ又は潤滑剤組成物におけるあらゆる反応の前に、添加剤パッケージ及び／又は潤滑剤組成物中に未反応のまま残る。
【０１２１】
添加剤パッケージは、シール適合性添加剤及びアミン化合物から成るか、又は実質的にこれらから成る。添加剤パッケージは、シール適合性添加剤又はアミン化合物の官能性若しくは性能に大きく影響を与えない添加剤１種以上に加えて、シール適合性添加剤及びアミン化合物から成るか、又は実質的にこれらから成る。他の態様において、「〜から実質的に成る」という用語は、添加剤パッケージが、当業者に認識されているように、添加剤パッケージの性能全体に大きく影響を与える化合物不含であると説明できる。例えば、添加剤パッケージの性能全体に大きく影響を与える化合物は、添加剤パッケージから作製される潤滑剤組成物のＴＢＮ増強、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性、又は酸性に否定的な影響を与える化合物と説明できる。
【０１２２】
潤滑剤組成物は基油を含有することができる。基油は、American Petroleum Institute (API) Base Oil Interchangeability Guidelinesに従って分類される。すなわち基油は、五種類の基油のうち１つ以上としてさらに記載できる。第Ｉ群：硫黄分０．０３質量％超、かつ／又は飽和炭化水素９０質量％未満、粘度指数８０〜１１９）、第ＩＩ群（硫黄含分０．０３質量％以下、飽和炭化水素９０質量％以上、粘度指数８０〜１１９）、第ＩＩＩ群（硫黄分０．０３質量％以下、飽和炭化水素９０質量％以上、粘度指数１１９以上）、第ＩＶ群（全てのポリα−オレフィン（ＰＡＯ））、及び第Ｖ群（第Ｉ群、第ＩＩ群、第ＩＩＩ群、又は第ＩＶ群に含まれないものすべて）。
【０１２３】
幾つかの態様において基油は、ＡＰＩ第Ｉ群の基油、ＡＰＩ第ＩＩ群の基油、ＡＰＩ第ＩＩＩ群の基油、ＡＰＩ第ＩＶ群の基油、ＡＰＩ第Ｖ群の基油、及びこれらの組み合わせから成る群から選択される。１つの態様において、基油はＡＰＩ第ＩＩ群の基油を含有する。
【０１２４】
基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した粘度が１〜５０ｃＳｔ、１〜４０ｃＳｔ、１〜３０ｃＳｔ、１〜２５ｃＳｔ、又は１〜２０ｃＳｔであり得る。或いは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した基油の粘度は、３〜１７ｃＳｔ、又は５〜１４ｃＳｔであり得る。
【０１２５】
基油はさらに、火花点火式、及び圧縮着火式内燃エンジン用のクランクケース潤滑剤として規定することもでき、これには自動車及びトラックのエンジン、２サイクル式エンジン、航空機用ピストンエンジン、船舶用エンジン、及び軌道車両用ディーゼルエンジンが含まれる。或いは、基油はさらに、ガス式エンジン、ディーゼルエンジン、定置型発電用エンジン、及びタービンで使用するためのオイルとして規定できる。基油はさらに、高負荷用、又は低負荷用のエンジンオイルとして規定できる。
【０１２６】
さらなる別の態様において、基油はさらに、１種以上のアルキレンオキシドポリマー、コポリマー、及びこれらの誘導体を含有する合成オイルとして規定できる。アルキレンオキシドポリマーの末端ヒドロキシ基は、エステル化、エーテル化、又はこれらに似た反応によって変性できる。通常、これらの合成オイルは、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドを重合させて、ポリオキシアルキレンポリマーにして、これをさらに反応させて、合成オイルにすることにより作製できる。例えば、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルエーテルとアリールエーテルが使用できる。例えば、質量平均分子量が１０００のメチルポリイソプロピレングリコールエーテル、分子量が５００〜１０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、又は質量平均分子量が１０００〜１５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテル、及び／又はこれらのモノカルボン酸エステルとポリカルボン酸エステル、例えば酢酸エステル、混合型のＣ3〜Ｃ8脂肪酸エステル、及びテトラエチレングリコールのＣ13オキソ酸ジエステルもまた、基油として利用できる。或いは、基油は実質的に不活性の、通常は液状の有機希釈剤、例えば鉱油、ナフサ、ベンゼン、トルエン、又はキシレンを含有することができる。
【０１２７】
基油は、潤滑剤組成物の全質量に対して９０未満、８０未満、７０未満、６０未満、５０未満、４０未満、３０未満、２０未満、１０未満、５未満、３未満、１未満、エストリド化合物（すなわち、エストリド基を１個以上有する化合物）を含有するか、又は全く含有しない。
【０１２８】
基油は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して１〜９９．９質量％、５０〜９９．９質量％、６０〜９９．９質量％、７０〜９９．９質量％、８０〜９９．９質量％、９０〜９９．９質量％、７５〜９５質量％、８０〜９０質量％、又は８５〜９５質量％の量で、存在していてよい。或いは、基油は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して１質量％超、１０質量％超、２０質量％超、３０質量％超、４０質量％超、５０質量％超、６０質量％超、７０質量％超、７５質量％超、８０質量％超、８５質量％超、９０質量％超、９５質量％超、９８質量％超、又は９９質量％超の量で、存在していてよい。様々な態様において、完全に調製された潤滑剤組成物（存在する場合には希釈剤、又はキャリアオイルを含む）中における基油の量は、潤滑剤組成物の全質量に対して５０〜９９質量％、６０〜９０質量％、８０〜９９．５質量％、８５〜９６質量％、又は９０〜９５質量％の範囲にある。或いは、基油は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．１〜５０質量％、１〜２５質量％、又は１〜１５質量％の量で、存在していてよい。様々な態様において、添加剤パッケージ（存在する場合には希釈剤、又はキャリアオイルを含む）中における基油の量は、含有されているのであれば、添加剤パッケージの全質量に対して０．１〜５０質量％、１〜２５質量％、又は１〜１５質量％の範囲にある。
【０１２９】
潤滑剤組成物は、硫黄含分が約０．４質量％未満、約０．３５質量％未満、又は約０．０３質量％未満、例えば約０．２０質量％未満であり得る。潤滑剤組成物のNoack揮発試験（ASTM D5880）（粘度を潤滑にする油＋全ての添加剤及び添加剤希釈物）は、１３以下、例えば１２以下、又は１０以下であり得る。
【０１３０】
添加剤を含有する添加剤パッケージ（添加剤パッケージは、添加剤濃縮物と呼ぶこともある）を１種以上製造することが、必須ではないものの、望ましいことがあり、これによって幾つかの添加剤を、潤滑剤組成物を形成するためのオイルに同時に添加できる。
【０１３１】
１つ以上の態様において潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物の全質量に対して、硫酸灰分が３質量％以下、２質量％以下、１質量％以下、１．１質量％以下、０．８質量％以下、又は０．５質量％以下の低ＳＡＰＳ潤滑剤として分類され得る。「ＳＡＰＳ」とは、硫酸灰分（Sulfated Ash）、リン、及び硫黄を言う。
【０１３２】
潤滑剤組成物はＴＢＮ値が、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合、潤滑剤組成物１ｇ当たり少なくとも１ｍｇＫＯＨ、少なくとも３ｍｇＫＯＨ、少なくとも５ｍｇＫＯＨ、少なくとも７ｍｇＫＯＨ、又は少なくとも９ｍｇＫＯＨである。或いは、潤滑剤組成物はＴＢＮ値が、ASTM D2896に従って試験した場合、潤滑剤組成物１ｇ当たり３〜１００ｍｇＫＯＨ、３〜７５ｍｇＫＯＨ、５０〜９０ｍｇＫＯＨ、３〜４５ｍｇＫＯＨ、３〜３５ｍｇＫＯＨ、３〜２５ｍｇＫＯＨ、３〜１５ｍｇＫＯＨ、６〜１５ｍｇＫＯＨ、又は９〜１２ｍｇＫＯＨである。
【０１３３】
特定の態様において潤滑剤組成物は、組成ＴＢＮ（ASTM D4739に従って測定）の少なくとも５％、少なくとも１０％、又は少なくとも２０％が、式Ｉのアミン化合物を少なくとも１種含有する無灰ＴＢＮ源に由来する。或いは、潤滑剤組成物は、組成ＴＢＮの少なくとも５％、少なくとも１０％、又は少なくとも２０％が、一般式Ｉのアミン化合物少なくとも１種に由来する。特定の態様において潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物に貢献する一般式Ｉのアミン化合物の量を、ＴＢＮ（ASTM D4739）で約０．５〜約４ｍｇＫＯＨ／ｇ、又は約１〜約３ｍｇＫＯＨ／ｇ、含有する。
【０１３４】
特定の態様において潤滑剤組成物は、粘度計SAE15WX、SAE 10WX、SAE 5WX、又はSAE 0WXによって特定されるマルチグレード潤滑剤組成物である（ここでＸは、８、１２、１６、２０、３０、４０、又は５０である）。１つ以上の異なる粘度グレードの特性は、SAE J300の分類に見られる。
【０１３５】
潤滑剤組成物は、リン含分が１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、８００ｐｐｍ未満、６００ｐｐｍ未満、４００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満、２００ｐｐｍ未満、若しくは１００ｐｐｍ未満、又は０ｐｐｍ未満であり得る（ASTM D5185標準、又はASTM D4951標準に従って測定）。潤滑剤組成物は、硫黄含分が３０００ｐｐｍ未満、２５００ｐｐｍ未満、２０００ｐｐｍ未満、１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、７００ｐｐｍ未満、５００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満、又は１００ｐｐｍ未満であり得る（ASTM D5185標準、又はASTM D4951標準に従って測定）。
【０１３６】
最終的な潤滑剤組成物では、添加剤パッケージを５〜２５質量％、或いは５〜１８質量％、又は１０〜１５質量％（残分は粘度を潤滑にする油、及び粘度調整剤）で使用することができる。特定の態様において添加剤パッケージは、基油を含有する。添加剤パッケージが含まれている場合、添加剤パッケージは基油を、添加剤パッケージの全質量に対して０．１〜５０質量％、１〜２５質量％、又は１〜１５質量％の範囲の量で含む。
【０１３７】
潤滑剤組成物は、カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルについて不含であるか、又は実質的に不含であり得る。潤滑剤組成物は例えば、２０質量％未満、１５質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、又は０．１質量％未満、カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルを含有することができる。カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルは、水反応性官能液体中に慣用の基油として含まれていてよい。潤滑剤組成物は、１気圧の定常圧力下、２５℃の定常温度で液状であるカルボン酸エステル系の基油及び／又はリン酸エステル系の基油を含有しなくてもよい。
【０１３８】
特定の態様では、本発明による開示により、ヘビーデューティーディーゼル（ＨＤＤ）エンジン用のクランクケース潤滑剤組成物を有する潤滑剤組成物がもたらされ、この潤滑剤組成物は、シール適合性添加剤、及び硫酸塩灰分を導入せずにＴＢＮを増加させるための添加剤として有用なアミン化合物１種以上を含有する。
【０１３９】
特定の態様において、本開示により、ヘビーデューティーエンジン潤滑剤のためのACEA E6, MB p228.51, API C)-4+、及びAPI CJ-4仕様の性能基準を１つ以上満たす潤滑剤組成物が得られる。
【０１４０】
特定の態様では本開示により、排気再循環（ＥＧＲ）システム（例えば、濃縮ＥＧＲシステム、及び微粒子捕捉部）を備えるヘビーデューティーディーゼルエンジンが得られ、このエンジンのクランクケースは、潤滑剤組成物によって潤滑化される。
【０１４１】
特定の態様では本開示により、ＴＢＮが高く、ＳＡＳＨ含分が低減された潤滑剤組成物を形成するための方法が得られ、この方法は、潤滑剤組成物に、硫酸塩灰分を導入することなく、潤滑剤組成物のＴＢＮを増加させるための添加剤として有用なアミン化合物１種以上を組み込む工程、及びシール適合性添加剤を組み込む工程を有する。
【０１４２】
潤滑剤組成物は、水と反応性でなくてもよい。水と非反応性とは、２５℃、１気圧で潤滑剤組成物の５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、又は０．１質量％未満しか、水と反応しないということである。
【０１４３】
様々な態様において、潤滑剤組成物は実質的に水不含であり、潤滑剤組成物は例えば、潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、又は０．１質量％未満の量で、水を含有する。或いは、潤滑剤組成物は完全に水不含である。
【０１４４】
潤滑剤組成物、例えばクランクケースの潤滑剤組成物は、潤滑剤組成物の全質量に対して、少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％、又は少なくとも８質量％という合計添加剤処理率を有する潤滑剤組成物であり得る。或いは潤滑剤組成物は、３〜２０質量％、４〜１８質量％、５〜１６質量％、又は６〜１４質量％の範囲の合計添加剤処理率を有することができる。「合計添加剤処理率」という用語は、潤滑剤組成物中に含まれる添加剤の合計質量パーセンテージを言う。合計添加剤処理率に含まれる添加剤には、以下のものが含まれるが、これらに限られるわけではない：シール適合性添加剤（すなわちエポキシ化合物、ハロゲン化合物、及び／又はボロキシン化合物）、アミン化合物、分散剤、洗浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、耐摩耗性添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤、及びこれらの組み合わせ。特定の態様において、添加剤は潤滑剤組成物中にある、基油以外のあらゆる化合物である。言い換えると、合計添加剤処理率の計算では、基油を添加剤として考慮しない。
【０１４５】
添加剤パッケージには以下のものが含まれるが、これらに限られるわけではない：シール適合性添加剤（すなわちエポキシ化合物、ハロゲン化合物、スルホン酸エステル、及び／又はボロキシン化合物）、アミン化合物、分散剤、洗浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、耐摩耗性添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤、及びこれらの組み合わせ。潤滑剤組成物は添加剤パッケージを、潤滑剤組成物の全質量に対して少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％、又は少なくとも８質量％、含有することができる。或いは、潤滑剤組成物は添加剤パッケージを、潤滑剤組成物の全質量に対して３〜２０質量％、４〜１８質量％、５〜１６質量％、又は６〜１４質量％の量で含有することができる。幾つかの態様において添加剤パッケージは、基油の質量を添加剤として考慮しない。必ずしも必要ではないが、添加剤パッケージは、潤滑剤組成物中に、基油以外のあらゆる化合物を含む。しかしながら特定の個々の成分は、独立して、また個々に潤滑剤組成物に、添加剤パッケージの潤滑剤組成物への添加とは別に添加することができるが、それでも、潤滑剤組成物に個別に添加された添加剤が他の添加剤とともに潤滑剤組成物中に存在していれば、添加剤パッケージの一部とみなされることは肯定的に評価されるべきである。
【０１４６】
添加剤パッケージとは、シール適合性添加剤（すなわち、エポキシ化合物、ボロキシン化合物、スルホン酸エステル、及び／又はハロゲン化合物）、アミン化合物、分散剤、洗浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、耐摩耗性添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤、又はこれらの組み合わせが、溶液、混合物、濃縮物、又はブレンド（例えば潤滑剤組成物）に集合的に存在する量を言う。幾つかの態様において「添加剤パッケージ」とは、これらの添加剤が、基油に添加する前に物理的に一緒に包装されている、又は一緒にブレンドされている必要はない。よって、シール適合性添加剤と分散剤を含有する基油は（それぞれ基油に別個に添加）、シール適合性添加剤と分散剤とを含有する添加剤パッケージを有する潤滑剤組成物と解釈できる。別の態様において添加剤パッケージとは、シール適合性添加剤、アミン化合物、分散剤、洗浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、耐摩耗性添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤のブレンド、又はこれらの組み合わせを言う。添加剤パッケージは、潤滑剤組成物を作製するために、基油にブレンドされていてよい。
【０１４７】
添加剤パッケージは、添加剤パッケージを基油の所定の量と合わせる場合、潤滑剤組成物中に所望の濃度で得られるように調製することができる。本明細書の開示内容による潤滑剤組成物に関する多くの言及が、添加剤パッケージの説明にも当てはまることは、肯定的に評価すべきである。添加剤パッケージは例えば、潤滑剤組成物として同じ成分を様々な量で含有することができ、又は排除することができる。
【０１４８】
１つの態様において潤滑剤組成物は、リン含分についてASTM D4951の試験に合格する。ASTM D4951は、誘導結合プラズマ発光分析（ICP-OES）を用いて、潤滑剤成分中の添加剤要素を特定するための標準的な試験法である。
【０１４９】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6795の試験に合格し、この規格は、水とドライアイスで処理して短時間（３０分）加熱した後で、潤滑剤組成物の濾過性能に対する作用を測定するための標準的な試験法である。ASTM D6795は、新品のエンジンを短時間稼働させ、オイル中に少量の水を有する状態で長期間貯蔵した後に起こり得る問題をシミュレーションすることができる。ASTM D6795は、潤滑剤組成物に、オイルフィルターを詰まらせる沈殿物を形成する傾向がどの程度あるのかを測定するために考案されている。
【０１５０】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6794の試験に合格し、この規格は、様々な量の水と、６時間の加熱時間により処理した後で、潤滑剤組成物の濾過性能に対する作用を測定するための標準的な試験法である。ASTM D6794は、新品のエンジンを短時間稼働させ、オイル中に少量の水を有する状態で長期間貯蔵した後に起こり得る問題をシミュレーションすることができる。ASTM D6794はまた、潤滑剤組成物に、オイルフィルターを詰まらせる沈殿物を形成する傾向がどの程度あるのかを測定するために考案されている。
【０１５１】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6922の試験に合格し、この規格は、潤滑剤組成物における均質性と混和性を測定するための標準的な試験法である。ASTM D6922は、潤滑剤組成物が均質であり、そのままであるかどうか、また所定の温度変化サイクルに掛けた後、潤滑剤組成物が特定の標準的な参照用オイルと混和性であるかどうかを試験するために考案されている。
【０１５２】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D5133の試験に合格し、この規格は、温度スキャン技術を用いて潤滑油の低温で低い剪断速度、粘度／温度の依存性を測定するための標準的な試験法である。潤滑剤組成物の低温で低い剪断粘度は、潤滑剤組成物が油取り入れスクリーンに、それからオイルポンプへ、それからエンジンで潤滑油が必要とされる箇所に充分な量で流入し、エンジンの損傷を直ちに、又は最終的には起動後の低温で防止するかどうかによって測定される。
【０１５３】
別の態様において潤滑剤組成物はASTM D5800及び／又はASTM D6417の試験に合格し、これらの規格はいずれも、潤滑剤組成物の蒸発損失量を測定するための方法である。蒸発損失量は、エンジン潤滑剤において特に重要である。なぜならば、高温が発生した場合、潤滑剤組成物の一部が蒸発することがあり、これによって潤滑剤組成物の特性が変わり得るからである。
【０１５４】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6577の試験に合格し、この規格は、潤滑剤組成物の防錆特性を評価するための標準的な試験法である。ASTM D6577は、潤滑剤組成物の防錆性を評価するためのボールさび試験（ＢＲＴ）工程を有する。ＢＲＴ工程は特に、低温、酸性の稼働条件下における潤滑剤組成物の評価に適している。
【０１５５】
別の態様において潤滑剤組成物は、硫黄含分についてASTM D4951の試験に合格する。する。ASTM D4951は、ICP-OESを用いて、潤滑剤成分中の添加剤要素を特定するための標準的な試験法である。さらに潤滑剤組成物はまた、ASTM D2622の試験に合格し、これは波長分散性の蛍光Ｘ線質量分析により、石油製品中の硫黄を測定するための標準的な方法である。
【０１５６】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6891の試験に合格し、この規格は、ＩＶＡ火花点火エンジンにおける潤滑剤組成物を評価するための標準的な試験法である。ASTM D6891は、車両稼働においてエンジンのアイドリングが長くなった場合をシミュレーションするために考案されている。特にASTM D6891により、一連の頭上弁と摺動式カムフォロアを備えた、火花点火式エンジン用カムシャフトローブの摩耗を制御するための、潤滑剤組成物の性能が測定される。
【０１５７】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6593の試験に合格し、この規格は、ガソリンが供給される火花点火式内燃機関において、低温、低負荷条件で堆積物の形成阻害について潤滑剤組成物を評価するための標準的な試験法である。ASTM D6593は、堆積物の形成を加速させるために意図的に選択された稼働条件下で、エンジン堆積物に対する潤滑剤組成物の制御能力を評価するために考案されている。
【０１５８】
別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6709の試験に合格し、この規格は、火花点火エンジンのＶＩＩＩ段階で潤滑剤組成物を評価するための標準的な試験法である。ASTM D6709は、ベアリングの質量損失に対するエンジンの保護に関して潤滑剤組成物を評価するために考案されている。
【０１５９】
さらに別の態様では、潤滑剤組成物はASTM D6984の試験に合格し、この規格は、点火発火式のＩＩＩＦ段階における自動車エンジンオイルを評価するための標準的な試験法である。言い換えると、試験終了時における潤滑剤組成物の粘度上昇は、試験開始時の潤滑剤組成物の粘度に対して２７５％未満である。
【０１６０】
別の態様では、潤滑剤組成物は、以下の標準試験法のうち２つ、３つ、４つ、又はそれより多くの試験に合格する：ASTM D4951、ASTM D6795、ASTM D6794、ASTM D6922、ASTM D5133、ASTM D6557、ASTM D6891、ASTM D2622、ASTM D6593、及びASTM D6709。
【０１６１】
潤滑剤組成物又は添加剤パッケージは、さらに分散剤を含有することができる。この分散剤は、ポリアルケンアミンであり得る。ポリアルケンアミンは、ポリアルケン部分を有する。ポリアルケン部分は、同一若しくは異なる、直鎖状若しくは分枝鎖状のＣ2〜Ｃ6オレフィンモノマーの重合生成物である。適切なオレフィンモノマーの例は、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、１−ペンテン、２−メチルブテン、１−ヘキセン、２−メチルペンテン、３−メチルペンテン、及び４−メチルペンテンである。ポリアルケン部分は、質量平均分子量が２００〜１００００、５００〜１００００、又は８００〜５０００の範囲にある。
【０１６２】
１つの態様においてポリアルケンアミンは、ポリイソブテンから誘導される。特に適切なポリイソブテンは、「高反応性」ポリイソブテンとして知られ、これは末端二重結合の含分が高いことを特徴とする。末端二重結合は、下記一般式ＸＩＶに見られる種類のα−オレフィン二重結合である：
【化１９】
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【０１６３】
一般式ＸＩＶに示される結合は、ビニリデン二重骨格として知られる。適切な高反応性ポリイソブテンは例えば、ビニリデン二重結合の割合が７０ｍｏｌ％超、８０ｍｏｌ％超、又は８５ｍｏｌ％超のものである。特に、均一なポリマー骨格を有するポリイソブテンが好ましい。均一なポリマー骨格は特に、少なくとも８５質量％、９０質量％、又は９５質量％のイソブテン単位から構成されるポリイソブテンを有する。このような高反応性ポリイソブテンは通常、数平均分子量が、上記範囲にある。加えて、高反応性ポリイソブテンは、多分散性が１．０５〜７、又は１．１〜２．５の範囲にあり得る。高反応性ポリイソブテンは、多分散性が１．９未満、又は１．５未満であり得る。多分散性とは、質量平均分子量Ｍｗを、数平均分子量Ｍｎで割った商のことである。
【０１６４】
アミン分散剤は、無水コハク酸から誘導される部分であって、ヒドロキシ基及び／又はアミノ基及び／又はアミド基及び／又はイミド基を有する部分を含むことができる。分散剤は例えば、ポリイソブテニル無水コハク酸から誘導され、これは質量平均分子量が５００〜５０００の範囲にある慣用の又は高反応性のポリイソブテンを、熱的な経路で、又は塩素化されたポリイソブテンを介して、無水マレイン酸と反応させることによって得られるものである。例えば、脂肪族ポリアミン（例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、又はテトラエチレンペンタミン）との誘導体が使用できる。
【０１６５】
ポリアルケンアミンを製造するために、ポリアルケン成分は、公知の方法でアミン化できる。例示的な方法は、ヒドロホルミル化によるオキソ中間体の製造を介して、続いて適切な窒素化合物の存在下での還元アミノ化によって進行する。
【０１６６】
分散剤は、下記一般式ＸＶのポリ（オキシアルキル）基、又はポリアルキレンポリアミン基であり得る：
Ｒ24−ＮＨ−（Ｃ1〜Ｃ6アルキレン−ＮＨ）m−Ｃ1〜Ｃ6アルキレン      ＸＶ
上記式中、ｍは１〜５の整数であり、Ｒ24は水素原子であるか、又は１〜６個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｃ1〜Ｃ6アルキレンは、アルキル基の対応する架橋類似体を表す。分散剤は、１〜１０個のＣ1〜Ｃ4アルキレンイミン基から構成されるポリアルキレンイミン基であり得る。分散剤は或いは、結合している窒素原子とともに、置換若しくは非置換の５員〜７員の複素環であって、この複素環は、非置換であるか、又は１〜３個のＣ1〜Ｃ4アルキル基によって置換されていてよく、さらなる環ヘテロ原子（例えば酸素又は窒素）を有していてよい。
【０１６７】
適切なアルケニル基の例は、２〜１８の炭素原子を有するモノ不飽和、若しくはポリ不飽和の、例えばモノ不飽和若しくはジ不飽和のアルキル基類似体であって、ここでは炭化水素鎖中のあらゆる位置において二重結合が存在し得る。
【０１６８】
Ｃ4〜Ｃ18シクロアルキル基の例には、シクロブチル、シクロペンチル、及びシクロヘキシルが含まれ、また１〜３個のＣ1〜Ｃ4アルキル基で置換されたこれらの類似体も含まれる。Ｃ1〜Ｃ4アルキル基は例えば、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、又はｔｅｒｔ−ブチルから選択される。
【０１６９】
アリールアルキル基の例には、Ｃ1〜Ｃ18アルキル基及びアリール基であって、単環式若しくは二環式の縮合型、若しくは非縮合型の４員〜７員、特に６員の芳香族若しくはヘテロ芳香族基（例えばフェニル、ピリジル、ナフチル、及びビフェニル）から誘導されるものが含まれる。
【０１７０】
上記分散剤以外のさらなる分散剤を用いる場合、これらの分散剤は様々な種類のものであり得る。分散剤の適切な例には、ポリブテニルコハク酸アミド、ポリブテニルコハク酸イミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体、及び塩基性のスルホン酸マグネシウム、スルホン酸カルシウム、及びスルホン酸バリウム、フェノール酸マグネシウム、フェノール酸カルシウム、フェノール酸バリウム、コハク酸エステル、及びアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、並びにこれらの組み合わせが含まれる。
【０１７１】
分散剤を使用する場合、様々な量であり得る。分散剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１５質量％、０．１〜１２質量％、０．５〜１０質量％、又は１〜８質量％の量で含有されていてよい。或いは分散剤は、それぞれ潤滑剤組成物の全質量に対して１５質量％未満、１２質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、又は１質量％未満の量で、存在していてよい。
【０１７２】
添加剤パッケージ中、分散剤、アミン化合物、及びシール適合性添加剤の全質量は、添加剤パッケージの全質量に対して、添加剤パッケージの５０質量％未満、４５質量％未満、４０質量％未満、３５質量％未満、又は３０質量％未満である。
【０１７３】
潤滑剤組成物、又は添加剤パッケージはさらに、耐摩耗性添加剤（任意でリンを有していてよい）を含有することができる。耐摩耗性添加剤の例には、以下のものが含まれる：硫黄及び／又はリン及び／又はハロゲン含有化合物、例えば硫黄化オレフィン、及び植物油、アルキル化トリフェニルホスフェート、トリトリルホスフェート、トリクレシルホスフェート、塩化パラフィン、アルキルジスルフィド、アリールジスルフィド、アルキルトリスルフィド、アリールトリスルフィド、モノアルキルホスフェート及びジアルキルホスフェートのアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、エチル−３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオネート、トリフェニルチオホスフェート（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエート、及びこれらの混合物、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン−３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［イソオクチル２−アセテート］、２−メルカプトベンゾチアゾール、例えば１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバメート、及び／又はこれらの組み合わせ。
【０１７４】
幾つかの態様では、耐摩耗性添加剤として、ジヒドロカルビルジチオホスフェート塩が例示できる。ジヒドロカルビルジチオホスフェート塩は、以下の一般式ＸＶＩによって示すことができる：
［Ｒ25Ｏ（Ｒ26Ｏ）ＰＳ（Ｓ）］2Ｍ      ＸＶＩ
上記式中、Ｒ25及びＲ26はそれぞれヒドロカルビル基であり、独立して１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個、又は１〜５個の炭素原子を有し、Ｍは金属原子であるか、又はアンモニウム基である。例えば、Ｒ25、及びＲ26はそれぞれ独立して、Ｃ1〜Ｃ20アルキル基、Ｃ2〜Ｃ20アルケニル基、Ｃ3〜Ｃ20シクロアルキル基、Ｃ1〜Ｃ20アラルキル基、又はＣ3〜Ｃ20アリール基である。Ｒ25及びＲ26で表される基は、置換されているか、又は非置換である。Ｒ25及びＲ26で示されるヒドロカルビル基は、一般式ＩＩＩに関して前述のＲ8と同じであってよい。金属原子は、アルミニウム、鉛、錫、マンガン、コバルト、ニッケル、又は亜鉛を含む群から選択されていてよい。 アンモニウム基は、アンモニア、又は第一級、第二級、若しくは第三級アミンから誘導される基であり得る。アンモニウム基は、式Ｒ27Ｒ28Ｒ29Ｒ30Ｎ+のものであってよく、ここでＲ27、Ｒ28、Ｒ29、及びＲ30はそれぞれ独立して、水素原子であるか、又は１〜１５０個の炭素原子を有するヒドロカルビルル基である。特定の態様において、Ｒ27、Ｒ28、Ｒ29、及びＲ31はそれぞれ独立して、４〜３０個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり得る。Ｒ27、Ｒ28、Ｒ29、及びＲ31で示されるヒドロカルビル基は、一般式ＩＩＩにおけるＲ8と意味と同じであってよい。１つの態様において、ジヒドロカルビルジチオホスフェート塩は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェートである。潤滑剤組成物は、異なるジヒドロカルビルジチオホスフェート塩の混合物を含有することができる。
【０１７５】
特定の態様において、ジヒドロカルビルジチオホスフェート塩は、Ｒ25及びＲ26について第一級及び第二級アルキル基の混合物を含有し、ここで第二級アルキル基は、ジヒドロカルビルジチオホスフェート塩におけるアルキル基のモル数に対して、主要なモル割合を占める（例えば少なくとも６０モル％、少なくとも７５モル％、又は少なくとも８５モル％）。
【０１７６】
幾つかの態様では、耐摩耗性添加剤は、灰分不含であり得る。耐摩耗性添加剤はさらに、リン酸塩として規定することができる。別の態様において耐摩耗性添加剤はさらに、亜リン酸塩として規定される。さらに別の態様において耐摩耗性添加剤はさらに、ホスホロチオネートとして規定される。或いは耐摩耗性添加剤はさらに、ホスホロジチオエートとして規定することができる。１つの態様において耐摩耗性添加剤はさらに、ジチオホスフェートとして規定される。耐摩耗性添加剤はまた、アミン、例えば第二級若しくは第三級アミンを含有することができる。１つの態様において耐摩耗性添加剤は、アルキルアミン、及び／又はジアルキルアミンを含有する。耐摩耗性添加剤の適切な例（これらに限られるわけではない）は、以下の通りである：
【化２０】
2017513978.tif 000029
【０１７７】
耐摩耗性添加剤は潤滑剤組成物中に、それぞれ潤滑剤組成物の全質量に対して、０．１〜２０質量％、０．５〜１５質量％、１〜１０質量％、０．１〜５質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．５質量％、又は０．１〜１．５質量％の量で存在していてよい。或いは耐摩耗性添加剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して２０質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、又は０．１質量％未満の量で、存在していてよい。添加剤パッケージはまた、それぞれ添加剤パッケージの全質量に対して０．１〜２０質量％、０．５〜１５質量％、１〜１０質量％、０．１〜５質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．５質量％、又は０．１〜１．５質量％、リン含有耐摩耗性添加剤を含むことができる。
【０１７８】
潤滑剤組成物又は添加剤パッケージはさらに、潤滑剤組成物の様々な化学的及び／又は物理的特性を改善するため、１種以上の添加剤を含有することができる。これらの添加剤は、シール適合性添加剤に加えて、シール適合性添加剤とアミン化合物との組み合わせに加えて、又はアミン化合物、シール適合性添加剤、及び耐摩耗性添加剤の組み合わせで、存在していてよい。１種以上の添加剤の特定の例に含まれるのは、酸化防止剤、金属失活剤（不活性化剤）、防錆剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、分散剤、洗浄剤、及び摩擦調整剤である。添加剤はそれぞれ単独で、又は組み合わせて使用できる。１種以上の添加剤は、これを使用する場合、様々な量であり得る。潤滑剤組成物は、幾つかの補助成分を加えて調製することができ、これにより特定の用途で用いるための特定の性能を得ることができる。潤滑剤組成物は例えば、防錆・酸化防止性潤滑剤組成物、液圧潤滑剤組成物、タービン潤滑油、及び内燃エンジン潤滑剤組成物であり得る。従って基油は、以下に述べるこれらの目的を達成するために調製されていてよい。
【０１７９】
使用する場合、酸化防止剤は様々な種類であり得る。適切な酸化剤防止剤には、以下のものが含まれる：アルキル化モノフェノール、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｅｒｔｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノール、及びこれらの組み合わせ。
【０１８０】
さらなる適切な酸化防止剤の例には、アルキルチオメチルフェノール、例えば２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール、及びこれらの組み合わせが含まれる。ヒドロキノンとアルキル化ヒドロキノン、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアレート、ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペート、及びこれらの組み合わせも使用できる。
【０１８１】
さらには、ヒドロキシ化チオジフェニルエーテル、例えば２，２’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド、及びこれらの組み合わせも使用できる。
【０１８２】
また、以下のものも潤滑剤組成物中において酸化防止剤として利用できる：例えば２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチレート］、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタレート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン、及びこれらの組み合わせ。
【０１８３】
Ｏ−ベンジル化合物、Ｎ−ベンジル化合物、及びＳ−ベンジル化合物、例えば３，５，３’，５’−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセテート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセテート、及びこれらの組み合わせも、使用できる。
【０１８４】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えばジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）マロネート、ジオクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）マロネート、ジドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、及びこれらの組み合わせも、酸化防止剤としての使用に適している。
【０１８５】
トリアジン化合物、例えば２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）−イソシアヌレート、及びこれらの混合物も使用できる。
【０１８６】
酸化防止剤のさらなる例には、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール、及びこれらの組み合わせが含まれる。ベンジルホスホネート、例えばジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルベンジルホスホネート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩、及びこれらの組み合わせも使用できる。さらには、アシルアミノフェノール、例えば４−ヒドロキシラウルアニリド、４−ヒドロキシステアルアニリド、及びオクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメートである。
【０１８７】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）］プロピオン酸と、一価若しくは多価アルコールとのエステルも使用でき、これらのアルコールは例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びこれらの組み合わせである。さらには、β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、一価若しくは多価アルコールとのエステルも使用でき、これらのアルコールは例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びこれらの組み合わせである。
【０１８８】
適切な酸化防止剤のさらなる例には、窒素を含有するものが含まれ、それは例えば、β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミド、例えばＮ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンである。他の適切な酸化防止剤の例に含まれるのは、アミン系酸化防止剤、例えばＮ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えばｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチルフェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トルイル）ビグアニド、ビス［４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノアルキル化及びジアルキル化されたｔ−ブチル−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化及びジアルキル化されたイソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化及びジアルキル化されたｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブタ−２−エン、及びこれらの組み合わせである。
【０１８９】
適切な酸化防止剤のさらなる例には、脂肪族若しくは芳香族ホスファイト、チオジプロピオン酸のエステル、又はチオ二酢酸のエステル、又はジチオカルバミン酸若しくはジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１−トリチアトリデカン、及び２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン、及びこれらの組み合わせが含まれる。さらに、硫黄化脂肪エステル、硫黄化脂肪、硫黄化オレフィン、及びこれらの組合せも使用できる。
【０１９０】
使用する場合、酸化防止剤は様々な量で使用できる。酸化防止剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜５質量％、０．１〜３質量％、又は０．５〜２質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは酸化防止剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、３質量％未満、又は２質量％未満の量で、存在していてよい。
【０１９１】
使用する場合、金属失活剤は様々な種類のものであり得る。適切な金属失活剤には、ベンゾトリアゾールとその誘導体、例えば４−若しくは５−アルキルベンゾトリアゾール（例えばトルトリアゾール）とその誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾール、及び５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール、ベンゾトリアゾール若しくはトルトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］トルトリアゾール、及び１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］ベンゾトリアゾール、及びアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば１−（ノニルメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾール、及び１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トルトリアゾール、及びこれらの組み合わせが含まれる。
【０１９２】
さらなる適切な金属失活剤の例には、１，２，４−トリアゾールとその誘導体、及び１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，２，４−トリアゾール、アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール、及びアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）、及びビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル、及びこれらの組み合わせが含まれる。適切な金属失活剤のさらなる例に含まれるのは、硫黄含有複素環化合物、例えば２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、及びこれらの誘導体、並びに３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、及びこれらの組み合わせである。金属失活剤のさらなる例には、アミノ化合物、例えばサリシリデンプロピレンジアミン、サリシルアミノグアニジン、及びこれらの塩、並びにこれらの組み合わせが含まれる。
【０１９３】
使用する場合、金属失活剤は様々な量であり得る。金属失活剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．０１質量％、又は０．０７〜０．１質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは金属失活剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して１．０質量％未満、０．７質量％未満、又は０．５質量％未満の量で、存在していてよい。
【０１９４】
使用する場合、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は様々な種類のものであり得る。適切な防錆剤及び／又は摩擦調整剤の例には、有機酸とそのエステル、金属塩、例えばアルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、及びこれらの酸とアルコールとの部分エステル、ジオール、又はヒドロキシカルボン酸、アルキルコハク酸及びアルケニルコハク酸の部分アミド、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシカルボン酸、及びアルコキシエトキシカルボン酸、例えばドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸、並びにＮ−オレオイルサルコシン、ソルビタンモノオレエート、鉛ナフテネート、アルケニル無水コハク酸、例えばドデセニル無水コハク酸、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロール、及びこれらの組み合わせが含まれる。さらなる例には、複素環式化合物、例えば置換イミダゾリン、置換オキサゾリン、及び２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、リン含有化合物、例えばリン酸部分エステルのアミン塩、又はリン酸部分エステル、モリブデン含有化合物、例えばモリブデンジチオカルバメート、及び他の硫黄及びリン含有誘導体、硫黄含有化合物、例えばバリウムジノニルナフタレンスルホネート、カルシウム石油スルホネート、アルキルチオ置換された脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステルとその塩、グリセロール誘導体、例えばグリセロールモノオレエート、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール、及び２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール、及びこれらの組み合わせが含まれる。
【０１９５】
使用する場合、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は様々な量で使用できる。防錆剤及び／又は摩擦調整剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．０１質量％、又は０．０７〜０．１質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは防錆剤及び／又は摩擦調整剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して１質量％未満、０．７質量％未満、又は０．５質量％未満の量で、存在していてよい。
【０１９６】
使用する場合、粘度指数向上剤は様々な種類のものであり得る。粘度指数向上剤の適切な例には、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ビニルピロリドン／メタクリレートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリレートコポリマー、及びポリエーテル、及びこれらの組み合わせが含まれる。
【０１９７】
使用する場合、粘度指数向上剤は様々な量で使用できる。粘度指数改善剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜２０質量％、１〜１５質量％、又は１〜１０質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは粘度指数改善剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して１０質量％未満、８質量％未満、又は５質量％未満の量で、存在していてよい。
【０１９８】
使用する場合、流動点降下剤は様々な種類のものであり得る。流動点降下剤の適切な例には、ポリメタクリレート、及びアルキル化ナフタレン誘導体、及びこれらの組み合わせが含まれる。
【０１９９】
使用する場合、流動点降下剤は様々な量で使用できる。流動点降下剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．０１質量％、又は０．０７〜０．１質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは流動点降下剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して１．０質量％未満、０．７質量％未満、又は０．５質量％未満の量で、存在していてよい。
【０２００】
使用する場合、洗浄剤は様々な種類のものであり得る。適切な洗浄剤の例には、過塩基性若しくは中性の金属スルホネート、フェネート、及びサリシレート、並びにこれらの組み合わせが含まれる。
【０２０１】
使用する場合、洗浄剤は様々な量で使用できる。洗浄剤は潤滑剤組成物中に、潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜５質量％、０．１〜４質量％、０．５〜３質量％、又は１〜３質量％の範囲の量で存在していてよい。或いは洗浄剤は、潤滑剤組成物の全質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、又は１質量％未満の量で、存在していてよい。
【０２０２】
使用のために用意される、また本発明により使用される好ましい潤滑剤組成物には、CEC L-39-T96のシール適合性試験に合格するものが含まれる。CEC L-39-T96試験は、潤滑剤組成物中のフルオロポリマーの試験体を１５０℃に維持する工程を伴う。それからシール検体を取り出して乾燥させ、シール検体の特性を評価し、潤滑剤組成物中で加熱しなかったシール検体と比較する。これらの特性におけるパーセンテージの変化は、潤滑剤組成物とのフルオロポリマーシールの適合性を定量化するために評価される。シール適合性添加剤を潤滑剤組成物に組み込むことにより、潤滑剤組成物がシールを分解する傾向は、シール適合性添加剤不含の潤滑剤組成物に比べて減少する。
【０２０３】
合格／不合格の基準には、事前にエージングせずに新しいオイルに７日間含浸させた後の、特定の特性の最大の変化幅が含まれる。各特性値についてこの最大変化幅は、使用するエラストマーの種類、使用するエンジンの種類、及び後処理デバイスを利用するかどうかによって異なる。
【０２０４】
含浸前、及び含浸後に測定した特性には、ＤＩＤＣ硬度（点）、引張強度（％）、破断点伸び（％）、体積変化（％）が含まれる。負荷が高いディーゼルエンジンについて、合格／不合格の基準を以下の表１に示す。
【０２０５】
表１：CEC L-39-T96についてのフルオロポリマーシール適合性
【表１】
2017513978.tif 000030
【０２０６】
これらの試験において慣用の潤滑剤組成物が試験に合格するのは、被曝した検体が、硬度において−１％〜＋５％、引張強度において−５０〜＋１０％（試験していない検体と比較して）、破断点伸びにおいて−６０〜＋１０％（試験していない検体と比較して）、体積変化が−１％〜＋５％（試験していない検体と比較して）、変化を示す場合である。
【０２０７】
上記化合物のうち幾つかは、潤滑剤組成物中で相互作用を起こしてもよく、これにより、最終的な形態における潤滑剤組成物の成分は、当初添加した、又は一緒に合わせた成分とは異なることがある。これによって形成される生成物のうち幾つか（意図した用途において本発明の潤滑剤組成物により形成される生成物を含む）は、記載するのが困難であるか、又は記載できない。それにも拘わらず、意図した用途におけるこれら全ての変性、反応生成物、及び本発明の潤滑剤組成物を用いて形成される生成物は、明示的に考慮され、本明細書に組み込まれるものとする。本発明の様々な態様は上述のように、１種以上の変性、反応生成物、及び潤滑剤を用いることにより形成される生成物を含む。
【０２０８】
系を潤滑にする方法が提供される。この方法は系を、上記潤滑剤組成物と接触させる工程を有する。この系はさらに、内燃エンジンを有することができる。或いは、系はさらに、燃焼エンジン、又は潤滑剤組成物を利用する適用を有することができる。系は、少なくとも１種のフルオロポリマーシールを有する。
【０２０９】
この方法は、内燃機関のクランクケースに潤滑剤組成物を用意する工程、燃料を内燃機関の燃焼室に用意する工程、及び燃料を内燃機関で燃焼させる工程を有することができる。
【０２１０】
フルオロポリマーシールは、フルオロエラストマーを有することができる。フルオロエラストマーは例えば、ASTM D1418及びISO 1629のもと、ＦＫＭの呼称に分類できる。フルオロエラストマーは、ヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）とビニリデンフルオリド（ＶＦ２のＶＤＦ）とのコポリマー、テトラフルオロエチレン（ＴＦＥ）、ビニリデンフルオリド、及びヘキサフルオロプロピレンのターポリマー、ペルフルオロメチルビニルエーテル（ＰＭＶＥ）、ＴＦＥとプロピレンのコポリマー、及びＴＦＥ、ＰＭＶＥ、及びエチレンのコポリマーである。フッ素含分は例えば、フルオロポリマーシールの全質量に対して６６〜７０質量％の間で変わる。ＦＫＭは、ポリメチレン系のフッ素ゴムであり、ポリマー鎖上に置換基のフルオロとペルフルオロアルキル、又はペルフルオロアルコキシ基を有するものである。
【０２１１】
加えて、潤滑剤組成物を形成する方法が提供される。この方法は、基油とシール適合性添加剤、及び任意でアミン化合物、及び／又は耐摩耗性添加剤を合する工程を有する。アミン化合物、及びシール適合性添加剤は、あらゆる慣用の方法で基油に組み込むことができる。よってアミン化合物、及びシール適合性添加剤は、これらを基油に所望の濃度水準で分散又は溶解させることにより、基油に直接添加することができる。或いは、アミン化合物、及びシール適合性添加剤が所望の濃度水準になるまで撹拌しながら、基油をアミン化合物及びシール適合性添加剤に直接添加するとできる。このようなブレンドは、周辺温度、又は低温で行うことができ、その温度は例えば、３０℃、２５℃、２０℃、１５℃、１０℃、又は５℃である。
【０２１２】
実施例
以下の実施例（これに制限されることはない）では、例示的な潤滑剤組成物を、市販で手に入るAPI-CJ4のACEA Eヘビーデューティーモーターオイル（「参照用潤滑剤」）を、アミン化合物、又はシール適合性添加剤でトップ処理することにより調製して、均一にした。幾つかの例は、参照用潤滑剤を含む。他の例は参照用潤滑剤を、アミン化合物及び／又はシール適合性添加剤との組み合わせで含む。
【０２１３】
例２〜５で使用したアミン化合物は、トリス（２−エチルヘキシル）アミンである。例４及び５で使用したシール適合性添加剤は、３，４−エポキシシクロへキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレートである。
【０２１４】
各例について、参照用潤滑剤の量、及び添加成分の量はそれぞれ、下記表２〜３に記載されている。
【０２１５】
表２：例Ｎｏ．１〜Ｎｏ．５の調製
【表２】
2017513978.tif 000031
【０２１６】
例に記載の潤滑剤組成物のシール適合性は、工業規格のシール適合性試験CEC-L-39-T96に従って試験した。CEC-L-39-T96シール適合性試験は、シール又はガスケットを潤滑剤組成物に入れ、潤滑剤組成物を、そこに含有されるシールとともに高温に加熱し、しばらくの間、高温を維持することによって行う。それからシールを取り出して乾燥させ、シールの機械的特性を評価し、潤滑剤組成物中で加熱しなかったシール検体と比較する。これらの特性におけるパーセンテージの変化は、潤滑剤組成物とのシールの適合性を評価するために分析する。
【０２１７】
シール適合性の結果が、表３に示してある。
表３：シール適合性試験の結果、例Ｎｏ．１〜５
【表３】
2017513978.tif 000032
【０２１８】
本開示について多くの修正と変形が、上記教示に基づき可能であり、本開示は、添付した特許請求の範囲に具体的に記載された以外のやり方でも、実施できる。独立請求項及び従属請求項（単項従属と多項従属の双方）のあらゆる組み合わせの対象は、ここで明示的に考慮される。従属請求項は、特定の化合物、組成物、又は詳細な説明に記載された方法に制限されると理解されるべきではなく、これらは従属請求項の範囲内で全て、特定の態様の範囲内で変わりうると理解されるべきである。ここで記載したマーカッシュ群については、様々な態様の特定の特徴又は形態を記載するものではなく、異なる、特別な、及び／又は予測できない結果が、他のマーカッシュの選択肢とは独立して、各マーカッシュ群から得られることに留意すべきである。マーカッシュ群の各選択肢は、個々に、及び／又は組み合わせに基づいていてよく、従属請求項の範囲内で特定の態様を充分にサポートする。
【０２１９】
独立請求項及び従属請求項（単項従属と多項従属の双方、間接的従属、又はその他）のあらゆる組み合わせの対象は、ここで明示的に考慮されるべきである。以下にその例を記すが、従属関係がこれらに限られるわけではない：
・請求項３は、請求項１又は２に従属することができる。
・請求項４は、請求項１から３までのいずれかに従属することができる。
・請求項５は、請求項１から４までのいずれかに従属することができる。
・請求項６は、請求項１から５までのいずれかに従属することができる。
・請求項７は、請求項１から６までのいずれかに従属することができる。
・請求項８は、請求項１から７までのいずれかに従属することができる。
・請求項９は、請求項１から８までのいずれかに従属することができる。
・請求項１３は、請求項１１又は１２に従属することができる。
・請求項１４は、請求項１１から１３までのいずれかに従属することができる。
・請求項１３は、請求項１０から１２までのいずれかに従属することができる。
・請求項１４は、請求項１０から１３までのいずれかに従属することができる。
【０２２０】
前述のように潤滑剤組成物は、上記添加剤を１種以上、様々な量で含有することができる。特定の添加剤の量はそれぞれ、以下に記載する通りである：
【表４】
2017513978.tif 000033
【０２２１】
また、本開示の様々な態様を記載するにあたり、あらゆる範囲と二次的な範囲は、独立して、また集合的に、添付請求項の範囲に入ると理解されるべきであり、たとえここに具体的な値が明示的に記載されていない場合であっても、全体の、及び／又は部分的な値を含む全ての範囲を記載、保証すると理解されるべきである。当業者は、挙げられた範囲と二次的な範囲が、本開示の様々な態様を記載、かつ可能にしていることを直ちに理解でき、これらの範囲と二次的な範囲はさらに、半分、三分の一、四分の一、五分の一などに線引きすることができる。単に例として挙げると、「０．１〜０．９」という範囲は、さらに細かく分けることができる。つまり、０．１〜０．３（下限の三分の一）、０．４〜０．６（真ん中の三分の一）、そして０．７〜０．９（上限の三分の一）という具合であり、これらは個々に、また集合的に従属請求項の範囲に入り、個々に、及び／又は集合的に従属請求項の範囲にある特定の態様を充分にサポートする。加えて、範囲を規定又は修正する言語について、例えば「少なくとも」、「より大きい」、「より少ない」、「以上」などという言葉には、二次的な範囲及び／又は上限又は下限が含まれると理解されるべきである。別の態様において、「少なくとも１０」という範囲には、内在的に少なくとも１０〜３５という二次的な範囲、少なくとも１０〜２５という二次的な範囲、２５〜３５という二次的な範囲などが含まれ、二次的な範囲はそれぞれ、個別的及び／又は集合的であってよく、従属請求項の範囲にある特定の態様を充分にサポートする。最後に、開示された範囲にある個々の数字は、従属請求項の範囲内で特定の態様の根拠となり、またこれを充分にサポートすることができる。例えば、１〜９という範囲には、様々な整数、例えば３、また１０分の一（又は分数）を含む個々の数値（例えば４．１）が含まれ、これらは従属請求項の範囲内で特定の態様の根拠となり、またこれを充分にサポートすることができる。
【手続補正書】
【提出日】平成28年12月12日(2016.12.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
・基油、
・式Ｉのアミン化合物：
【化１】
2017513978.tif 000037
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
及び
・シール適合性添加剤
を含有する、前記潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記アミン化合物が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１０質量％の範囲の量で存在する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
ASTM D-2896に従って測定した組成ＴＢＮが、少なくとも約６ｍｇＫＯＨ／ｇである、請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記潤滑剤組成物の組成ＴＢＮの少なくとも１０％が、式（Ｉ）のアミン化合物少なくとも１種を含む無灰ＴＢＮ源から誘導されたものである、請求項３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
ＳＡＳＨ含分が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して１．１質量％以下である、請求項４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
さらにリン含有耐摩耗性添加剤を含有する、請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
フルオロポリマーシール適合性を有する請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物であって、該潤滑剤組成物中に浸したフルオロポリマーシールが、CEC L-39-T96に従って試験した場合に、伸び率において−６０〜１０％の変化、又は引張強度において−５０〜１０％の変化を示す、前記潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記シール適合性添加剤が、ボロキシン化合物、エポキシ化合物、ハロゲン化物の化合物、スルホネートエステル化合物、及びこれらの組み合わせから成る群から選択される、請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
前記シール適合性添加剤が、前記潤滑剤組成物の全質量に対して０．０１〜１０質量％の範囲の量で存在する、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記シール適合性添加剤がエポキシ化合物である、請求項１から９までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
式Ｉのアミン化合物：
【化２】
2017513978.tif 000038
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
及び
シール適合性添加剤
を含有する添加剤パッケージ。
【請求項１２】
フルオロポリマーシールを含有する系を潤滑にする方法であって、以下の工程：
・基油、シール適合性添加剤、及び式Ｉのアミン化合物：
【化３】
2017513978.tif 000039
［前記式中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ5、及びＲ6はそれぞれ独立して、Ｈ、又は１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であり、
Ｒ7は、１〜１２個の炭素原子を有するアルキル基であるか、又はアリール基であり、
ただし、Ｒ5がＨであり、かつＲ7がアルキル基である場合、Ｒ6はアルキル基であり、ただし、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4のうち３つ以下が同時にメチルである］
を含有する潤滑剤組成物を用意する工程、及び
・前記フルオロポリマーシールを、前記潤滑剤組成物と接触させる工程
を有する、前記方法。
【国際調査報告】
2017513978.tif 000040
2017513978.tif 000041