(57)【要約】  係止可能な接続要素を含む係止可能な接続組立体が開示される。係止可能な接続組立体は、光ファイバ通信ネットワークのような電気または通信システムにおける要素を接続するための組立体を含み得る。係止可能な接続組立体は、例えばバヨネット式接続を介して共に接続されるように構成されたコネクタ（例えば、プラグ）とアダプタを含み得る。係止可能な接続組立体の構成要素は、コネクタがアダプタから意図しないで接続解除することを防止するように構成された要素を含み得る。例えば、コネクタは、アダプタに接続された結合ナットに係合してそれが回転してアダプタから接続解除することを係止するように構成された係止ナットを含み得る。他の例では、コネクタがその一端に配置されてアダプタへの接続時に回転不能なコネクタ本体部に係合して意図しない当該結合ナットの移動を防ぐように構成された指状フランジを有する結合ナットを含み得る。
2017504843.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
係止可能な接続要素であって、
当該係止可能な接続要素を、接続インタフェースにおいて、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
前記結合ナットの長手方向孔内に配置され、当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成されたコネクタ本体部と、
少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有する係止カラーと、
を備え、
前記結合ナットは、少なくとも１つの係止カラーインタフェースを有しており、
前記係止カラーは、前記コネクタ本体部上を回転不能に摺動して前記結合ナットとインタフェースして、前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースが前記少なくとも１つの係止カラーインタフェースと係合し、それによって前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素から接続解除することを防ぐ、というように構成されている
ことを特徴とする係止可能な接続要素。
【請求項２】
前記係止カラーは、前記少なくとも１つの結合ナットインタフェース上に配置された少なくとも１つの隆起要素を含んでおり、
前記結合ナットは、前記少なくとも１つの隆起要素に対して補償的な少なくとも１つの凹部を含んでおり、
前記少なくとも１つの隆起要素は、前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースが前記少なくとも１つの係止カラーインタフェースに係合する時、前記少なくとも１つの凹部内に着座しており、それによって前記係止カラーが前記結合ナットから離れるように移動することを防ぐ
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項３】
前記少なくとも１つの係止カラーインタフェースと前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースは、補償的な平坦面として形成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項４】
前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースは、前記係止カラーの少なくとも１つの外部平坦面を含んでおり、
前記少なくとも１つの係止カラーは、前記結合ナットの少なくとも１つの内部平坦面を含んでいる
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項５】
前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースは、前記係止カラーの少なくとも１つの内部平坦面を含んでおり、
前記少なくとも１つの係止カラーは、前記結合ナットの少なくとも１つの外部平坦面を含んでいる
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項６】
当該係止可能な接続要素は、光ファイバ接続要素である
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項７】
当該係止可能な接続要素は、「Open Device Net Vendors Association」に準拠した接続要素である
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項８】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なコネクタである
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項９】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なアダプタである
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１０】
前記結合ナットは、当該係止可能な接続要素を、前記補償的な咬合せ要素に対して、バヨネット式接続を介して接続する
ことを特徴とする請求項１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１１】
係止可能な接続要素であって、
当該係止可能な接続要素を、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成され、前記結合ナットの長手方向孔内に配置されたコネクタ本体部と、
少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有する係止カラーと、
を備え、
前記結合ナットは、少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素を有しており、
前記コネクタ本体部は、前記少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素によって固定的に係合されるように構成された少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有しており、それによって、前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素かから接続解除することを防ぐようになっている
ことを特徴とする係止可能な接続要素。
【請求項１２】
前記少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素は、前記結合ナットに形成された少なくとも１つの柔軟な指部を有しており、
前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースは、前記少なくとも１つの柔軟な指部の少なくとも一部と係合するように構成された少なくとも１つの凹部を有している
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１３】
前記少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素は、前記結合ナットに固定されて当該結合ナットを貫通して延びて前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースと係合するように構成された少なくとも１つの締結具を有している
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの締結具は、止めネジである
ことを特徴とする請求項１３に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの締結具は、バネ懸架式ネジである
ことを特徴とする請求項１３に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１６】
前記少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素は、ケーブルタイを含んでおり、
前記結合ナットは、前記ケーブルタイの少なくとも一部が前記結合ナットの内部領域内に配置されるよう前記ケーブルタイを受容するように構成された２つの開口を含んでおり、
前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースは、前記ケーブルタイの前記少なくとも一部と係合するように構成された平坦面を有している
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１７】
当該係止可能な接続要素は、光ファイバ接続要素である
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１８】
当該係止可能な接続要素は、「Open Device Net Vendors Association」に準拠した接続要素である
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項１９】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なコネクタである
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２０】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なアダプタである
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２１】
前記結合ナットは、当該係止可能な接続要素を、前記補償的な咬合せ要素に対して、バヨネット式接続を介して接続する
ことを特徴とする請求項１１に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２２】
係止可能な接続要素であって、
当該係止可能な接続要素を、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成され、少なくとも１つの外部凹部を有するコネクタ本体部と、
少なくとも１つの突部を有するクリップ要素と、
を備え、
前記結合ナットは、少なくとも１つのスロットを有しており、
前記コネクタ本体部は、前記少なくとも１つのスロットが前記少なくとも１つの外部凹部に対応するように前記結合ナットの長手方向孔内に配置されており、
前記クリップ要素は、前記少なくとも１つの突部が前記少なくとも１つのスロットを貫通して前記少なくとも１つの外部凹部と係合するように、前記結合ナットと係合するように構成されており、それによって、前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素かから接続解除することを防ぐようになっている
ことを特徴とする係止可能な接続要素。
【請求項２３】
当該係止可能な接続要素は、光ファイバ接続要素である
ことを特徴とする請求項２２に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２４】
当該係止可能な接続要素は、「Open Device Net Vendors Association」に準拠した接続要素である
ことを特徴とする請求項２２に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２５】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なコネクタである
ことを特徴とする請求項２２に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２６】
当該係止可能な接続要素は、係止可能なアダプタである
ことを特徴とする請求項２２に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２７】
前記結合ナットは、当該係止可能な接続要素を、前記補償的な咬合せ要素に対して、バヨネット式接続を介して接続する
ことを特徴とする請求項２２に記載の係止可能な接続要素。
【請求項２８】
係止可能な接続組立体であって、
当該第１接続要素を第２接続要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットを有する第１接続要素と、
少なくとも１つの第１突部と少なくとも１つの第２突部とを有するクリップ要素と、
を備え、
前記結合ナットは、少なくとも１つの第１スロットを有し、
前記第２接続要素は、少なくとも１つの第２スロットを有し、
結合される第１接続要素と第２接続要素との間には間隙が存在しており、
前記クリップ要素は、前記少なくとも１つの第１突部が前記少なくとも１つの第１スロットに係合して前記少なくとも１つの第２突部が前記少なくとも１つの第２スロットに係合するというように、前記間隙内に挿入されるように構成されており、それによって、前記結合ナットが回転して前記第２接続要素かから接続解除することを防ぐようになっている
ことを特徴とする係止可能な接続組立体。
【請求項２９】
当該係止可能な接続組立体は、光ファイバ接続組立体である
ことを特徴とする請求項２８に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３０】
当該係止可能な接続組立体は、「Open Device Net Vendors Association」に準拠した接続組立体である
ことを特徴とする請求項２８に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３１】
前記第１接続要素は、係止可能なコネクタである
ことを特徴とする請求項２８に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３２】
前記第２接続要素は、係止可能なアダプタである
ことを特徴とする請求項２８に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３３】
前記結合ナットは、前記第１接続要素を、前記第２接続要素に対して、バヨネット式接続を介して接続する
ことを特徴とする請求項２８に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３４】
係止可能な接続組立体であって、
当該第１接続要素を第２接続要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットを有する第１接続要素と、
その内側面上に配置された少なくとも１つの第１突部と、その外側面上に配置された少なくとも１つの第２突部と、を有するラッチ要素と、
を備え、
前記結合ナットは、少なくとも１つの溝を有し、
前記第２接続要素は、少なくとも１つのスロットを有し、
前記ラッチ要素は、前記少なくとも１つの第１突部が前記少なくとも１つの溝内に配置されて前記少なくとも１つの第２突部が前記少なくとも１つのスロット内に配置されるというように、前記第１接続要素と前記第２接続要素との間に配置されており、それによって、前記結合ナットが回転して前記第２接続要素かから接続解除することを防ぐようになっている
ことを特徴とする係止可能な接続組立体。
【請求項３５】
前記ラッチ要素は、歯止めラッチである
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３６】
前記少なくとも１つの第２突部は、柔軟なフランジである
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３７】
当該係止可能な接続組立体は、光ファイバ接続組立体である
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３８】
当該係止可能な接続組立体は、「Open Device Net Vendors Association」に準拠した接続組立体である
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項３９】
前記第１接続要素は、係止可能なコネクタである
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項４０】
前記第２接続要素は、係止可能なアダプタである
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【請求項４１】
前記結合ナットは、前記第１接続要素を、前記第２接続要素に対して、バヨネット式接続を介して接続する
ことを特徴とする請求項３４に記載の係止可能な接続組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル部分、設備、及び／または、装置、の間で確実な接続を提供するべく構成された係止可能な接続組立体に関している。特には、本発明は、アダプタからのコネクタの意図しない取り外しを防ぐ係止配置状態に係合するよう構成された補償的な（complementary）コネクタ及びアダプタに関している。
【背景技術】
【０００２】
遠距離通信ネットワークの効率及び信頼性は、様々な要因に依存する。例えば、ケーブル部分、ネットワーク設備、（各種）装置、及び他のケーブル部分、の間での接続の質に依存する。遠距離通信装備は、工場、自動車、産業用設備、軍事設備、及び携帯アンテナタワー、を含む厳しい環境で、ますます利用されている。このような環境では、従来の接続組立体は、しばしば、振動、衝撃、温度変化、他の厳しい状況への露出、のために意図しないで接続解除されることがある。また、要素間の接続は、ダスト、汚れ、湿気、及び／または、他の汚染物、の進入によって不利に影響され得る。光ファイバ接続部は、接続要素とケーブル部分との間で極端に正確な終端処理（termination）とアライメントを要求するために、光ファイバネットワーク部分は特に脆弱である。従って、遠距離通信ネットワークの提供者は、確実な接続を維持できて厳しい環境で不所望な汚染物の進入を敷設ことができる接続組立体から利益を受けるであろう。
【発明の概要】
【０００３】
本発明は、ここで説明される特定のシステム、装置、方法、に限定されない。それらは変化し得る。本明細書で用いられている用語は、特定のバージョンないし実施形態を説明することを目的としており、本発明の範囲を限定することは意図されていない。
【０００４】
本明細書で用いられているように、「a」「an」「the」といった単数形（名詞）は、明示的な他の言及が無い限り、複数形の態様をも含む。他の規定が無い限り、本明細書で用いられている全ての技術的かつ科学的な用語は、当業者に一般に理解されているのと同じ意味を有する。本明細書の如何なる記載も、本明細書に説明される実施形態が従来発明のために先行（antedate）しないことを認めるものと解釈されるべきでない。本明細書で用いられるように、用語「comprising」は、含む（including）、を意味し、それに限定されない。
【０００５】
一つの観点では、係止可能な接続要素は、
当該係止可能な接続要素を、接続インタフェースにおいて、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
前記結合ナットの長手方向孔内に配置され、当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成されたコネクタ本体部と、
少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有する係止カラーと、
を備え得て、
前記結合ナットは、少なくとも１つの係止カラーインタフェースを有し得て、
前記係止カラーは、前記コネクタ本体部上を回転不能に摺動して前記結合ナットとインタフェースして、前記少なくとも１つの結合ナットインタフェースが前記少なくとも１つの係止カラーインタフェースと係合し、それによって前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素から接続解除することを防ぐ、というように構成され得る。
【０００６】
一つの観点では、係止可能な接続要素は、
当該係止可能な接続要素を、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成され、前記結合ナットの長手方向孔内に配置されたコネクタ本体部と、
少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有する係止カラーと、
を備え得て、
前記結合ナットは、少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素を有し得て、
前記コネクタ本体部は、前記少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース要素によって固定的に係合されるように構成された少なくとも１つの結合ナットインタフェースを有し得て、それによって、前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素かから接続解除することを防ぐようになっている。
【０００７】
一つの観点では、係止可能な接続要素は、
当該係止可能な接続要素を、補償的な咬合せ要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットと、
当該係止可能な接続要素に回転不能に取り付けられるように構成され、少なくとも１つの外部凹部を有するコネクタ本体部と、
少なくとも１つの突部を有するクリップ要素と、
を備え得て、
前記結合ナットは、少なくとも１つのスロットを有し得て、
前記コネクタ本体部は、前記少なくとも１つのスロットが前記少なくとも１つの外部凹部に対応するように前記結合ナットの長手方向孔内に配置され得て、
前記クリップ要素は、前記少なくとも１つの突部が前記少なくとも１つのスロットを貫通して前記少なくとも１つの外部凹部と係合するように、前記結合ナットと係合するように構成され得て、それによって、前記結合ナットが回転して前記補償的な咬合せ要素かから接続解除することを防ぐようになっている。
【０００８】
一つの観点では、係止可能な接続要素は、
当該第１接続要素を第２接続要素に回転可能に結合するように構成された結合ナットを有する第１接続要素と、
少なくとも１つの第１突部と少なくとも１つの第２突部とを有するクリップ要素と、
を備え得て、
前記結合ナットは、少なくとも１つの第１スロットを有し得て、
前記第２接続要素は、少なくとも１つの第２スロットを有し得て、
結合される第１接続要素と第２接続要素との間には間隙が存在し得て、
前記クリップ要素は、前記少なくとも１つの第１突部が前記少なくとも１つの第１スロットに係合して前記少なくとも１つの第２突部が前記少なくとも１つの第２スロットに係合するというように、前記間隙内に挿入されるように構成され得て、それによって、前記結合ナットが回転して前記第２接続要素かから接続解除することを防ぐようになっている。
【０００９】
本発明の前記の目的及び他の目的が、添付の図面との関係で、以下の詳細な説明によって、より明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【図１Ｂ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【図１Ｃ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【図１Ｄ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【図１Ｅ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【図１Ｆ】図１Ａ〜図１Ｆは、光ファイバ接続組立体の様々な図である。
【００１１】
【図２Ａ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｂ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｃ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｄ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｅ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｆ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｇ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｈ】図２Ａ〜図２Ｈは、係止カラーの第１実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【００１２】
【図２Ｉ】図２Ｉ〜図２Ｋは、係止カラーの第２実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｊ】図２Ｉ〜図２Ｋは、係止カラーの第２実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｋ】図２Ｉ〜図２Ｋは、係止カラーの第２実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【００１３】
【図２Ｌ】図２Ｌ〜図２Ｎは、係止カラーの第３実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｍ】図２Ｌ〜図２Ｎは、係止カラーの第３実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【図２Ｎ】図２Ｌ〜図２Ｎは、係止カラーの第３実施形態による、係止可能なコネクタ要素の様々な図である。
【００１４】
【図３Ａ】図３Ａ〜図３Ｅは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図３Ｂ】図３Ａ〜図３Ｅは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図３Ｃ】図３Ａ〜図３Ｅは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図３Ｄ】図３Ａ〜図３Ｅは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図３Ｅ】図３Ａ〜図３Ｅは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【００１５】
【図４Ａ】図４Ａ〜図４Ｃは、ネジロックの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図４Ｂ】図４Ａ〜図４Ｃは、ネジロックの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図４Ｃ】図４Ａ〜図４Ｃは、ネジロックの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【００１６】
【図５Ａ】図５Ａ〜図５Ｄは、ピンロックの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図５Ｂ】図５Ａ〜図５Ｄは、ピンロックの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図５Ｃ】図５Ａ〜図５Ｄは、ピンロックの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【図５Ｄ】図５Ａ〜図５Ｄは、ピンロックの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。
【００１７】
【図６Ａ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｂ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｃ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｄ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｅ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｆ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｇ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｈ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【図６Ｉ】図６Ａ〜図６Ｉは、Ｃクリップの幾つかの実施形態による、係止可能なコネクタの様々な図である。
【００１８】
【図７Ａ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｂ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｃ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｄ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｅ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｆ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図７Ｇ】図７Ａ〜図７Ｇは、キーロックの幾つかの実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【００１９】
【図８Ａ】図８Ａ〜図８Ｃは、歯止めロックの一実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図８Ｂ】図８Ａ〜図８Ｃは、歯止めロックの一実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【図８Ｃ】図８Ａ〜図８Ｃは、歯止めロックの一実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明は、全体として、ネットワーク内のケーブル部分及び／または装置間での確実な接続を提供するための係止可能な接続組立体に関している。ネットワークは、信号、電気、または、任意の他のタイプの情報伝達媒体、を伝送可能な任意のタイプのネットワークを含み得る。例えば、ネットワークは、通信ネットワーク、遠距離通信ネットワーク、電気ネットワーク、データネットワーク、コンピュータネットワーク、それらの任意の組合せ、を含み得て、また、それらに限定はされない。幾つかの実施形態では、ネットワークは、様々な信号伝達媒体を用いた通信ネットワークを含み得て、光ファイバネットワーク、イーサネットネットワーク、ケーブルテレビネットワーク、及び／または、衛星テレビネットワーク、公知の乃至将来に展開される任意の他のタイプの通信ネットワーク、を含むが、それらに限定はされない。幾つかの実施形態では、係止可能な接続組立体は、様々な標準コネクタタイプを用いた光ファイバネットワーク内でのケーブル部分及び／または装置を接続するように構成され得る。標準コネクタタイプは、ＬＣ、ＳＴ、ＳＣ、ＦＣ、ＤＩＮ、Ｄ４、ＳＭＡ、Ｅ２０００、Ｂｉｃｏｎｉｃ、ＦｕｌｌＡＸＳ、ＯＣＤ、及び／または、ＭＰＯを含むが、それらに限定はされない。幾つかの実施形態では、係止可能な接続組立体は、様々な基準を満たすように構成され得る。基準というのは、例えば、英国規格協会（ＢＳＩ）や、Ｏｐｅｎ  ＤｅｖｉｃｅＮｅｔ  Ｖｅｎｄｏｒｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ（ＯＤＶＡ）等である。幾つかの実施形態では、係止可能な接続組立体は、ＲＪ−４５タイプのコネクタのような、銅タイプのネットワーク接続と共に用いられ得る。
【００２１】
幾つかの実施形態によれば、係止可能な接続組立体は、接続組立体コネクタ（例えば、プラグ、雄コネクタ、コネクタ、すなわち「係止可能なコネクタ」）を接続組立体アダプタ（例えば、レセプタクル、雌コネクタ、アダプタ、すなわち「係止可能なアダプ」）に係止するように、あるいはその逆に係止するように、構成され得る（集合的に、「接続要素」ないち「補償的な咬合せ要素）。係止可能な接続組立体は、接続要素を互いに係止して、その接続解除、及び／または、その意図しない接続解除、を防ぐように構成され得る。幾つかの実施形態では、係止可能な接続組立体は、従来の接続形態を介して互いに係合される接続要素のために係止機構を提供するべく構成され得る。例えば、係止可能な接続組立体は、バヨネット式接続形態、クリップ、タブ、プラグ、または公知の乃至将来に展開される任意の他のタイプの機械的接続、を用いて係合される接続要素を係止するように構成され得る。一般に、係止可能な接続組立体は、接続要素を接続解除するために意図的な取り外し（例えば、意図的な人の力によって振動や衝撃などの力にはよらない取り外し）を要求する任意のタイプの接続を含み得る。
【００２２】
幾つかの実施形態によれば、係止可能なコネクタは、あるタイプの運動、例えば回転、軸方向運動、それらの何らかの組合せ、を介して、係止可能なアダプタに結合されるように構成され得る。例えば、係止可能なコネクタは、係止可能なアダプタに、当該係止可能なコネクタのプラグを当該係止可能なアダプタのレセプタクルに強制的に咬み合わせる軸方向運動を介して、結合され得る。別の例では、係止可能なコネクタが、係止可能なアダプタに、バヨネット係止ボタンを有するシェル、カラー、結合ナット等、を回転して、バヨネット係止ボタンが係止アダプタの対応するバヨネット溝に入ってそれに沿って摺動することによって、結合され得る。幾つかの実施形態に従って構成された係止可能要素は、全体として、係止可能なコネクタを係止可能なアダプタに結合するために要求される運動、及び／または、逆運動を防ぐように構成され得る。例えば、バヨネット式接続組立体では、係止可能な要素が、係止可能なコネクタ及び／または係止可能なアダプタと関連付けられ得て、係止可能なコネクタ及び／または係止可能なアダプタの回転を防いで、係止可能なコネクタと係止可能なアダプタの意図しない接続解除を抑制する。
【００２３】
本発明は、複数の技術的な利点を提供する。利点の非限定的な例は、接続要素間の接続が、係止可能な接続組立体が振動、衝撃、温度変化、湿気、風などによる力に曝され得る厳しい環境でも、維持され得ることである。利点の非限定的な別の例は、係止可能な接続組立体が、当該係止可能な接続組立体の内部へのコネクタ及びアダプタ間の接続と干渉し得る不所望の汚染物の侵入を防ぐように、構成され得ることである。利点の更なる非限定的な例は、係止可能な接続組立体が相対的に低コストな構成要素を用いて組み立てられ得て、最小の労力で係止され得て、それによってネットワーク内で非常に確実な接続を提供するコスト効率が良くて資源効率の良い方法を提供することである。
【００２４】
図１Ａ乃至図１Ｃは、光ファイバ接続組立体の側面図を示している。図１Ａに示されるように、通信ケーブル１０２は、アダプタ１０５に接続するように構成されたコネクタ１１０によって終端化処理され得る。コネクタ１１０は、アダプタ１０５の対応するレセプタクル（不図示）内に挿入されて光コネクタ１１４との連続の光ファイバ接続を形成するように構成された二重の（duplex）ＬＣプラグコネクタ１１６を含み得る。当該光ファイバ接続組立体は、バヨネット式接続を用いて接続するように構成され得る。例えば、アダプタ１０５のアダプタ要素１０６は、コネクタ１１のコネクタ要素１０４上に配置されたバヨネット係止ボタン１０８を受容するように構成されたバヨネット溝１１２を含み得る。アダプタ１０５は、従来のバヨネット接続方法を用いてコネクタ１１０と結合され得る。例えば、回転可能なコネクタ要素１０４が、回転可能でないアダプタ要素１０６と一緒にもたらされ得て、バヨネット係止ボタン１０８がバヨネット溝１１２に入るように、回転される。コネクタ要素１０４が更に回転されるにつれて、バヨネット係止ボタン１０８が、バヨネット溝１１２に沿って上昇し得て、バヨネット係止ボタン１０８がバヨネット溝１１２内のそれぞれのボタン座またはバンプ（bump）１１８に到達するまで、コネクタ１１０を軸方向にアダプタ１０５に向けて引っ張る。バンプ１１８は、バヨネット式係止ボタン１０８を収容してコネクタ１１０及びアダプタ１０５間のバヨネット接続を容易にするべく、様々な基準、例えばＢＩＳ基準、に従った様々な寸法を有し得る。例えば、バンプ１１８は、約０．２ｍｍ乃至約０．３ｍｍの高さを有し得る。
【００２５】
従来の接続組立体は、バヨネット式接続が達成された後（例えば、一旦バヨネット係止ボタン１０８がバンプ１１８に着座した後）のコネクタ要素１０４の回転を防ぐように構成された基本要素を含み得る。図１Ｄ及び図１Ｅは、バヨネット式接続を介してアダプタ要素１０６に接続された後の接続要素１０４の回転を防ぐように構成されたＯＤＶＡキー機構を図示している。図１Ｄは、図１ＣのＡ−Ａ線に基づくアダプタ１０５の正面図である。図１Ｄに示されるように、アダプタ要素１０６の内面は、図１Ｅ（図１ＣのＢ−Ｂ線に基づくコネクタ１１０を示している）に示されるようなコネクタ要素１０４のキースロット１２２に係合するように構成されたアダプタキー１２０を含み得る。コネクタ１１０がアダプタ１０５に結合される時、アダプタキー１２０は、コネクタ要素１０４の回転及びバヨネット式接続の解放を防ぐべく、キースロット１２２内に嵌合し得る。図１Ｆは、バヨネット式接続及びＯＤＶＡキー機構を用いてアダプタ１０５に結合されたコネクタ１１０を示している。
【００２６】
図２Ａ及び図２Ｂは、係止カラーの第１実施形態による係止コネクタ要素を示している。図２Ａ及び図２Ｂに示されるように、係止可能コネクタ２００は、アダプタ（不図示）のレセプタクルにプラグ１１６を接続するように構成されたコネクタであり得る。コネクタ（プラグまたは雄コネクタ）が図２Ａ及び図２Ｂに示されていて、幾つかの他の実施形態でも利用されるが、係止可能なコネクタ要素は、それに限定されないで、アダプタも係止可能なコネクタ要素として構成され得る。係止可能なコネクタ２００及びその一部は、様々な弾性材料、例えばプラスチック、ポリマー、ゴム、シリコンベース材料、金属、金属合金、それらの任意の組合せ、から製造され得る。
【００２７】
係止可能なコネクタ２００は、光ファイバケーブル１０２の圧縮締結具２０２上に螺合されるように構成されたコネクタ本体部２０８を含み得る。コネクタ本体部２０８は、当該コネクタ本体部回りに回転可能な結合ナット２０６の長手方向孔内に配置され得る。幾つかの実施形態では、一旦コネクタ本体部２０８が圧縮締結具２０２上に螺合された後、コネクタ本体部は移動不可能であるか、実質的に移動不可能である（例えば、回転しないか、一方向にのみ回転しない）。結合ナット２０６の内部に係合するよう構成されているフランジ２１６が、結合ナットがコネクタ本体部の近位端から滑り外れることを防ぐべく、コネクタ本体部２０８の近位端に配置され得る（コネクタ２００とアダプタとの接続に対して近位側）。結合ナット２０６は、それに係止可能なコネクタ２００を結合するべく、アダプタの補償的なバヨネット溝と係合するように構成された１以上のバヨネット係止ボタン１０８を含み得る。
【００２８】
係止可能なコネクタ２００は、当該係止可能なコネクタがバヨネット式接続を介してアダプタに取り付けられる時、結合ナット２０６と係合して当該結合ナットの回転を防ぐように構成された係止カラー２０４を含み得る。コネクタ本体部２０８は、係止カラーのコネクタ本体部回りの回転を防ぐべく、係止カラー２０４の対応するコネクタ本体部インタフェース２１４と係合するように構成された係止カラーインタフェース２１２（コネクタ本体部係止カラーインタフェース）を含み得る。係止カラー２０４は、コネクタ本体部２０８上を摺動可能であるが、コネクタ本体部上を回転することはできない。幾つかの実施形態では、係止カラーインタフェース２１２及びコネクタ本体部インタフェース２１４は、対応する平坦面として形成され得る。
【００２９】
結合ナット２０６は、係止カラーの結合ナットインタフェース２１０と係合して当該結合ナット２０６の回転を防ぐように構成された係止カラーインタフェース２１８（結合ナット係止カラーインタフェース）を含み得る。幾つかの実施形態では、結合ナットインタフェース２１０及び係止カラーインタフェース２１８は、対応する平坦面として形成され得る。結合ナット２０６がアダプタとバヨネット式接続を形成する時、係止カラー２０４は、コネクタ本体部２０８上を摺動して結合ナット２０６と係合し得て、結合ナットインタフェース２１０は結合ナットの内部に入って係止カラーインタフェース２１８と係合し、それによって結合ナット２０６が回転してアダプタから接続解除することを防ぐ。図２Ｃは、組み立てられた非係止状態の係止コネクタ２００の側面図であり、図２Ｄは、アダプタに係止接続された組み立てられた状態の係止コネクタ２００の側面図である。
【００３０】
係止カラーインタフェース２１２、接続本体部インタフェース２１４、結合ナットインタフェース２１０、係止カラーインタフェース２１８、及び、ここで説明される他の同様のインタフェースは、平坦面であるとして図示されているが、実施形態はそのように限定されないで、それらのインタフェースは、１つの要素が別の要素と係合する（例えば回転や他の運動を防ぐ）ことを許容可能な任意の形態を含み得る。当該形態は、突部、隆起要素、タブ、スロット、フランジ、締結部（ファスナ）、ピン、等を含む。
【００３１】
幾つかの実施形態では、係止カラー２０４、コネクタ本体部２０８、及び／または、結合ナット２０６は、係止カラーが摺動して結合ナットから係合解除すること防ぐように構成された１以上の要素を含み得る。幾つかの実施形態では、係止カラー２０４、コネクタ本体部２０８、及び／または、結合ナット２０６は、一旦係止コネクタ２００が係止された後の係止カラーの運動を防ぐべく、係止カラー、コネクタ本体部、及び／または、結合ナットの他の相手の対応する凹部内に着座するように構成された少なくとも１つの隆起特徴部を含み得る。図２Ｅは、図２ＤのＡ−Ａ線に基づく、係止カラーの運動を防ぐように構成された係止カラーの図である。図２Ｅに示されるように、係止カラー２０４の結合ナットインタフェース２１０の表面は、結合ナット２０６の係止カラーインタフェース２１８内に配置された少なくとも１つの凹部２２４に対応する少なくとも１つの隆起要素２２２を含み得る。
【００３２】
幾つかの実施形態によれば、係止カラー２０４は、結合ナット２０６の内部に押し込まれ得て、前記少なくとも１つの隆起要素２２２を、係止カラーインタフェース２１８の外部面と係合させ、前記少なくとも１つの隆起要素２２２が前記少なくとも１つの凹部２２４内に着座するまで、係止カラーインタフェースを強制的に結合ナットインタフェース２１０から遠ざかるように移動させる。前記少なくとも１つの隆起要素２２２を前記少なくとも１つの凹部２２４に着座させること（あるいはスナッピングすること）は、係止カラー２０４が結合ナット２０６から遠ざかるように移動することを防止するように機能し得る。図２Ｆは、隆起要素２２２とコネクタ本体部インタフェース２１４とを示す係止カラー２０４を図示している。
【００３３】
図２Ｇ及び図２Ｈは、係止カラーの第２実施形態による係止コネクタ要素を示している。図２Ｇ及び図２Ｈに示されるように、結合ナット２０６の係止カラーインタフェース２１８は、結合ナットの外部面上、例えばその先端、に位置され得る。係止カラー２０４は、結合ナット２０６の係止カラーインタフェース２１８と係合するように構成された内部結合ナットインタフェース２１０を含み得る。この態様では、結合ナットインタフェース２１０は、コネクタ本体部２０８上を回転不可能に摺動し得て、係止カラーインタフェース２１８と係合し得て、結合ナット２０６の回転及び係止可能コネクタ２００のアダプタからの接続解除を防ぎ得る。図２Ｉは、アダプタに結合されているが非係止状態の組み立てられたコネクタ２００を図示している。図２Ｊは、アダプタに結合された組み立てられたコネクタ２００を図示していて、そこでは、係止カラー２０４がコネクタ本体部２０８上を移動して結合ナット２０６と係合して係止コネクタ２００を係止している。
【００３４】
図２Ｉに示されるように、コネクタ本体部２０８は、少なくとも１つの隆起要素２２２を含み得る。図２Ｋは、図２ＪのＡ−Ａ線に基づく係止可能コネクタ２００の一部を図示している。係止カラー２０４は、結合ナットがアダプタ２２０とバヨネット式接続を形成している時の当該結合ナット２０６と係合する際に隆起要素２２２上を移動するように構成され得る。一旦係止カラー２０４が隆起要素２２２を通過して移動すると、係止カラーは、結合ナット２０６から遠ざかるように近位側に移動して係止カラー本体部２０８から係止解除することが防止される。
【００３５】
このようにして、結合ナットインタフェース２１０は、係止カラーインタフェース２１８上を摺動してそれに係合し得て、結合ナット２０６の回転を防ぎ得て、従って、アダプタからの係止コネクタ２００の接続解除を防ぎ得る。図２Ｉは、アダプタに結合さされているが非係止状態の組み立てられたコネクタ２００を図示している。図２Ｊは、アダプタに結合された組み立てられたコネクタ２００を図示していて、そこでは、係止カラー２０４がコネクタ本体部２０８上を移動して結合ナット２０６と係合して係止コネクタ２００を係止している。
【００３６】
図２Ｌ及び図２Ｍは、係止カラーの第３実施形態による係止コネクタ要素を示している。図２Ｌ及び図２Ｍに示されるように、係止カラー２０４は、１以上の締結具２２８ａ、２２８ｂ、例えばネジ（例えば、止めネジ、蝶ナットネジ、等）、を用いて共に締結され得る２つのカラー部２２６ａ、２２６ｂを含む分割型係止カラーとして構成され得る。締結されている時、分割型係止カラー２０４は、結合ナット２０６の外部面上、例えばその先端、に位置された係止カラーインタフェース２１８に係合するように構成された結合ナットインタフェース２１０を形成し得る。締結されている時、分割型係止カラー２０４は、コネクタ本体部２０８の外部面上に位置された係止カラーインタフェース２１２に係合するように構成されたコネクタ本体部インタフェース２１４をも形成し得る。
【００３７】
係止カラー２０４は、締結時、接続本体部２０８上を回転不可能に摺動して、結合ナット２０６と係合するように構成され得るか、あるいは、結合ナットと直接係合するように締結され得る。係止カラーインタフェース２１２は、コネクタ本体部インタフェース２１４と係合し得て、締結された係止カラー２０４がコネクタ本体部２０８回りに回転することを防止し得る。結合ナットインタフェース２１０は、係止カラーインタフェース２１８と係合し得て、結合ナット２０６が回転して係止可能コネクタ２００がアダプタ２２０から接続解除することを防止し得る。図２Ｎは、アダプタ２２０に接続され結合ナット２０６の回転を防ぐべく係止された係止可能コネクタ２００を図示している。
【００３８】
図３Ａ及び図３Ｂは、柔軟な指部の一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。図３Ａ及び図３Ｂに示されるように、係止可能なコネクタ２００は、その基端に配置された１以上の柔軟な指部３０２を有する結合ナット３０６を含み得る。幾つかの実施形態では、１以上の柔軟な指部３０２は、結合ナット３０６の中央軸に向かって内方へ押圧するべく付勢され得る。幾つかの実施形態では、柔軟な指部３０２は、コレット式指部であり得る。幾つかの実施形態では、柔軟な指部３０２は、各々、結合ナット３０６の中央軸に向かって内方に延びるフランジ３１０を含み得る。コネクタ本体部３０８は、結合ナット３０６の長手方向孔内に配置されるように構成され得る。コネクタ本体部３０８は、１以上の柔軟な指部に対応するように構成された１以上の凹部３０４を有し得る。
【００３９】
図３Ｃでは、結合ナット３０６は、バヨネット係止ボタン（不図示）がアダプタ２２０のバヨネット溝（不図示）内で摺動する時、コネクタ本体部３０８回りに回転される。バヨネット式接続が形成される前、柔軟な指部３０４は、外方に曲がり得るか撓み得て（例えば、コネクタ本体部３０８から遠ざかるように）、結合ナット３０６がコネクタ本体部３０８上で回転することを許容する。図３Ｄを参照して、結合ナット３０６は、アダプタ２２０とバヨネット式接続を形成する。結合ナット３０６は、コネクタ本体部３０８に沿って近位側に移動し、１以上の柔軟な指部３０２が１以上の凹部３０４内に着座する。この配置では、１以上の柔軟な指部３０２が、１以上の凹部の内面に対して内方に押圧し、それによって、結合ナット３０６の回転及びアダプタ２２０との係止コネクタ２００の接続解除を防ぐ。
【００４０】
幾つかの実施形態によれば、様々な付加的な係止要素が、結合ナット３０６とコネクタ本体部３０８との間に形成された係止（部）の確実性を高めるように構成され得る。例えば、バンドが、１以上の柔軟な指部が外方へ（例えばコネクタ本体部３０８から遠ざかるように）移動されることを防ぐべく、内方への圧力（例えば結合ナット３０６の中心に向かう圧力）を提供するように、１以上の柔軟な指部３０４の外面回りに配置され得る。図３Ｅは、１以上の柔軟な指部３０４周りで係止可能なコネクタ２００に固定される標準電気ケーブルタイ３１２を図示している。当該ケーブルタイ３１２は、１以上の柔軟な指部３０４が外方へ移動して結合ナット３０６とコネクタ本体部３０８との間に形成された係止（部）を弱めることを防ぎ得る。
【００４１】
図４Ａ及び図４Ｂは、ネジロックの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。結合ナット４０６は、バヨネット式接続を用いて係止コネクタ２００をアダプタと結合するように構成され得る。結合ナット４０６は、コネクタ本体部４０８の係止要素インタフェース４１２と係合するように構成された係止要素４１０と関連付けられ得る。係止要素４１０は、対応する開口４１４を通って結合ナット４０６と係合するように構成されたネジ乃至他の同様の締結具を含み得る。例えば、開口４１４は、ネジ式係止要素４１０を受容するように構成されたネジ孔を含み得る。
【００４２】
図４Ｂは、アダプタ２２０に結合された係止可能なコネクタ２００を示している。係止可能なコネクタ２００とアダプタ２２０との間のバヨネット式接続が形成されている時、ネジ式係止要素４１０が、対応するネジ孔４１４内に回転され得て、結合ナット４０６を貫通して、コネクタ本体部４０８の係止要素インタフェース４１２と係合する。ネジ式係止要素４１０は、ネジ式インタフェース要素の一部がネジ孔４１４内に残存している間、係止要素インタフェース４１２に対して押圧し得て、結合ナット４０６と係合し、それによって、結合ナットの回転を抑制して係止可能なコネクタ２００のアダプタ２２０からの接続解除を防ぐことによって、係止可能なコネクタ２００を係止する。図４Ｃは、ネジ式係止要素４１０が（人の）指で締結され得て工具が係止可能なコネクタ２００の係止及び／または係止解除に必要とされない蝶ナット締結具として形成された実施形態を示している。幾つかの実施形態では、係止可能なコネクタ２００は、コネクタ本体部係止要素４１０を取り外す（例えば、ネジ式係止要素をネジ孔から十分にネジ外しするか取り外す）ことによって、アダプタ２２０から係止解除され得る。
【００４３】
図５Ａは、ピンロックの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。図５Ａに示されるように、係止要素５１２は、結合ナット５０６の１以上の開口５１０ａ、５１０ｂ（図５Ｄに示された開口５１０ｂ）を通して挿入されるように構成され得る。係止要素５１２は、開口５１０ａ、５１０ｂを通して挿入され得るキー、ピン、または、他の要素を含み得て、コネクタ本体部５０８の係止要素インタフェース５０４と係合し得る。
【００４４】
一実施形態では、係止要素５１２は、ケーブルタイを含み得る。図５Ｂは、ケーブルタイコネクタ係止要素５１２を用いて、係止可能なコネクタ２００を係止する方法を示している。図５Ｂの工程５２０に示されるように、係止可能なコネクタ２００は、例えばバヨネット式接続を介して、アダプタ２２０に結合され得る。工程５２５では、ケーブルタイ５１２が開口５１０ａ、５１０ｂを通して挿入され得る。ケーブルタイ５１２は、結合ナット５０６内に配置された係止要素インタフェース５０４（図５Ｄ参照）の一部に係合し得て、結合ナットのコネクタ本体部５０８回りの回転を防ぎ得る。工程５３０において、ケーブルタイ５１２は、係止可能なコネクタ２００からのケーブルタイの移動、取り外し等を防ぐように結紮され得る。
【００４５】
図５Ｃは、幾つかの実施形態による、アダプタ２２０に結合されて、ケーブルタイ５１２を用いて係止された、係止可能なコネクタ２００の側面図である。図５Ｄは、図５ＣのＡ−Ａ線に基づく、アダプタ２２０に結合された係止可能なコネクタ２００の一部の内部正面図である。図５Ｄに示されるように、結合ナット５０６は、内部に配置されてコネクタ本体部５０８の少なくとも１つの係止要素インタフェース５０４と係合するように構成された少なくとも１つのコネクタ本体部インタフェース５１４を含み得る。ケーブルタイ５１２は、開口５１０ａ、５１０ｂを通して挿入され得て、別の係止インタフェース５０４と係合し得る。このようにして、コネクタ本体部インタフェース５１４及びケーブルタイ５１２は、両方とも、少なくとも１つの係止要素インタフェース５０４と係合し得て、結合ナット５０６が回転してアダプタ５２０から接続解除することを防ぐ。
【００４６】
図６Ａは、Ｃクリップの一実施形態による、係止可能なコネクタ要素の図である。図６Ａに示されるように、係止可能なコネクタ２００は、少なくとも１つの開口６１０を有する結合ナット６０６を含み得る。コネクタ本体部６０８は、結合ナット６０６の長手方向孔内に配置され得て、結合ナット開口６１０に対応する少なくとも１つの開口６１６を含み得る。幾つかの実施形態では、結合ナット開口６１０及びコネクタ本体部開口６１６は、スロット、凹部、孔、それらの組合せ、として構成され得る。Ｃクリップ６１２は、結合ナット６０６の少なくとも一部の周りにクリップされるように構成され得る。Ｃクリップ６１２は、当該Ｃクリップの内面上に形成されて結合ナット開口６１０及びコネクタ本体部開口６１６と対応するように構成された少なくとも１つの突部６１４を有し得る。
【００４７】
結合ナット６０６は、幾つかの実施形態によれば、所望のアダプタ（不図示）に結合され得る。結合ナット６０６は、コネクタ本体部開口６１６または少なくともその一部が結合ナット開口６１０を介してアクセス可能であるように、配置され得る。図６Ｂ及び図６Ｃに示されるように、Ｃクリップ６１２は、結合ナット６０６及びコネクタ本体部６０８の重複部分上に挿入（またはスナップ）され得て、突部６１４が結合ナット開口部６１０を通ってコネクタ本体部開口６１６の下方へ延びる。コネクタ本体部６０８は、当該コネクタ本体部が回転しないように、圧縮締結具２２０上に螺合され得る。コネクタ本体部開口６１６の突部６１４の位置決めは、Ｃクリップ６１２がコネクタ本体部６０８回りに回転可能であることを防止する。突部６１４が結合ナット開口６１０を通過する時、当該突部６１４は、結合ナット６０６が回転してアダプタから接続解除することをも防ぐ。
【００４８】
図６Ｃを参照して、幾つかの実施形態は、Ｃクリップ６１２上に配置されたランヤード（ひも）コネクタ６２０を提供する。ランヤードコネクタ６２０は、通信ケーブル１０２に接続されたランヤード６１８または他の接続要素に取り付けられ得る。この態様では、Ｃクリップ６１２は、結合ナット６０６及びコネクタ本体部６０８から取り外された時、係止可能なコネクタ２００に対する近位に維持され得る。
【００４９】
図６Ｄは、幾つかの実施形態によるＣクリップ６１２の正面図である。図６Ｅは、それに接続されたＣクリップ６１２を有する係止可能なコネクタ２００の正面図である。図６Ｆは、図６ＥのＡ−Ａ線に基づく係止可能なコネクタの断面図である。図６Ｆに示されるように、突部６１４は、コネクタ本体部６０８及び結合ナット６０６内に同時に係止され得て、それによって結合ナットがコネクタ本体部回りに回転することを防ぐ。
【００５０】
図６Ｇは、Ｃクリップの一実施形態による係止可能な接続組立体の図である。図６Ｇに示されるように、接続組立体６０５は、例えばバヨネット式コネクタを介して、係止可能なコネクタ６００の結合ナット６０６と接続するように構成された係止可能なアダプタ６２２を含み得る。係止可能なアダプタ６２２は、少なくとも１つのアダプタスロット６２４を含み得て、結合ナット６０６は、少なくとも１つの対応するコネクタスロット６２６を含み得る。接続組立体６０５は、少なくとも１つのアダプタスロット６２４及び少なくとも１つのコネクタスロット６２６に対応する突部６１４を有する少なくとも１つのＣクリップ６１２を含み得る。
【００５１】
図６Ｈは、組み立てられた係止可能なアダプタ６２２に結合された、組み立てられた係止可能なコネクタ６００を図示している。図６Ｈに示されるように、係止可能なコネクタ６００が組み立てられた係止可能なアダプタ６２２に結合される時、間隙６２８がそれらの間に配置され得る。間隙６２８は、突部６１４が少なくとも１つのアダプタスロット６２４及び少なくとも１つのコネクタスロット６２６内に位置決めされるように、Ｃクリップ６１２が係止可能なアダプタ６２２と係止可能なコネクタ６００との間でクリップ（またはスナップ）されるのに十分な空間を提供するように構成され得る。Ｃクリップ６１２は、少なくとも１つのアダプタスロット６２４及び少なくとも１つのコネクタスロット６２６と係合するように機能し得て、結合ナット６０６を係止可能なアダプタ６２２に係止し、それによって係止可能なアダプタ６２２及び係止可能なコネクタ６００の意図しない結合解除を防ぐ。図６Ｉは、組み立てられた係止可能なアダプタ６２２に結合された、組み立てられた係止可能なコネクタ６００を図示している。そこでは、ランヤード６１８が、ランヤードコネクタ６２０及び通信ケーブル１０２に接続されている。
【００５２】
図７Ａは、キーロックの第１実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。図７Ａに示されるように、係止可能な接続組立体７０５は、コネクタ本体部７０８回りに配置され係止可能なアダプタ７２２をバヨネット式接続を介して接続するように構成された結合ナット７０６を有する係止可能コネクタ７００を含み得る。結合ナット７０６は、係止可能な接続組立体７０５を係止するように延長され且つ係止可能な接続組立体７０５を係止解除するように引込まれるように構成された少なくとも１つのキー７３０を含み得る（図７Ｂ参照）。少なくとも１つのキー７３０は、係止可能なアダプタ７２２に向かって摺動し得るバネ懸架式の突部として構成され得る。図７Ｂは、バネ懸架式のキー７３０が引込位置７４０及び延長位置７４２にある状態での結合ナット７０６を図示している。
【００５３】
係止可能なアダプタ７２２は、少なくとも１つの延長されたバネ懸架式のキー７３０を受容するように構成された少なくとも１つのスロット７１０を含み得る。係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２に結合される時、バネ懸架式のキー７３０は延長され得て、当該少なくとも１つのスロット７１０に係合し得る。係止可能なアダプタ７２２が静止している時（例えば回転できない時）、バネ懸架式のキー７３０は、結合ナット７０６が回転して係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２から接続解除することを防ぐように機能する。図７Ｃは、バネ懸架式のキー７３０が引込位置にある時の係止可能な接続組立体７００を示している。図７Ｄは、バネ懸架式のキー７３０が延長（係合）位置にある時の係止可能な接続組立体７００を示している。図７Ｃにおいて、係止可能なコネクタ７００は、係止可能なアダプタ７２２に結合されているが、結合ナット７０６は、コネクタ本体部７０８回りに自由に回転できる。図７Ｄでは、係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２に結合されていて、バネ懸架式のキー７３がスロット７１０に係合されているために、結合ナット７０６の回転が防がれている。
【００５４】
図７Ｅは、キーロックの第２実施形態による、係止可能な接続組立体の図である。図７Ｅに示されるように、少なくとも１つのキー７３０は、当該キーを係止可能なアダプタ７２２の少なくとも１つのスロット７１０内に延長するように回転され得るネジ式のキーとして構成され得る。係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２に結合される時、ネジ式のキー７３０が延長され得て、少なくとも１つのスロット７１０に係合し得る。係止可能なアダプタ７２２が静止している時（例えば回転できない時）、ネジ式のキー７３０は、結合ナット７０６が回転して係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２から接続解除することを防ぐように機能する。図７Ｆは、ネジ式のキー７３０が引込位置にある時の係止可能な接続組立体７００を示している。図７Ｇは、ネジ式のキー７３０が延長（係合）位置にある時の係止可能な接続組立体７００を示している。図７Ｆにおいて、係止可能なコネクタ７００は、係止可能なアダプタ７２２に結合されているが、結合ナット７０６は、コネクタ本体部７０８回りに自由に回転できる。図７Ｇでは、係止可能なコネクタ７００が係止可能なアダプタ７２２に結合されていて、ネジ式のキー７３がスロット７１０に係合されているために、結合ナット７０６の回転が防がれている。
【００５５】
図７Ａ乃至図７Ｇでは，キー７３０は、バネ懸架式のキーまたはネジ式のキーであるとして図示されているが、係止可能な接続組立体７０５は、そのように限定されないで、任意のタイプのキーが、ここで説明された幾つかの実施形態に従って採用され得る。例えば、キー７３０は、スロット７１０に固定的に係合できる、フランジ、ピン、ペグ、または締結具として、構成され得る。
【００５６】
図８Ａは、歯止めロックの一実施形態による係止可能な接続組立体の図である。図８Ａに示されるように、係止可能な接続組立体８０５は、歯止めラッチ８４０を受容するように構成された係止可能なアダプタ８２２を含み得る。係止可能なアダプタ８２２は、歯止めラッチ８４０の内面上に配置された少なくとも１つの突部８４２に対応する少なくとも１つのアダプタスロット（溝）８１０を含み得る。歯止めラッチ８４０は、係止可能なアダプタ８２２回りに位置決めされ得て、少なくとも１つの突部８４２が少なくとも１つのアダプタスロット８１０に係合して、当該歯止めラッチ８４０が係止可能なアダプタ８２２回りに回転することを防ぐ。
【００５７】
係止可能な接続組立体８０５は、コネクタ本体部８０８回りに配置され係止可能なコネクタを係止可能なアダプタ８２２に例えばバヨネット式接続を介して接続するように構成された結合ナット８０６を有する係止可能コネクタ８００を含み得る。結合ナット８０６は、係止可能なコネクタが係止可能なアダプタ８２２に結合される時、歯止めラッチ８４０から係止可能なコネクタ８００に向かって延びる少なくとも１つのタブまたは突部８４４（例えば、柔軟なフランジ）に対応する少なくとも１つの結合ナットスロット８１２を含み得る。図８Ｂに示されるように、少なくとも１つのタブ８４４は、非係止位置では、結合ナット８０６から遠ざかるように延長され得る。
【００５８】
図８Ｃを参照して、少なくとも１つのタブ８４４は、開放され得るし、係止可能なコネクタ８００を係止可能なアダプタ８２２に係止するための結合ナットスロット８１２に係合し得る。少なくとも１つのタブ８４４は、歯止めラッチ８４０の中心に向かって付勢されるように、構成され得る。図８Ｂ及び図８Ｃに示されるように、結合ナットスロット８１２は、係止可能なコネクタ８００が係止可能なアダプタ８２２から遠ざかる方向に引っ張られることに応じて少なくとも１つのタブ８４４と係合し得る軸方向の係合面８２６を形成し得る。結合ナットスロット８１２は、結合ナット８０６を回転させようとする試みに応じて少なくとも１つのタブ８４４と係合し得る径方向係合面８２８をも形成し得て、従って、結合ナットが回転して係止可能なアダプタ８２２から接続解除することを防ぐ。
【００５９】
幾つかの実施形態による接続要素及び接続組立体の係止は、汚染物の接続インタフェースへの侵入を防ぐという作用もある。
【００６０】
光ファイバコネクタが図示の実施形態として採用されているが、発明の詳細な説明はそのように限定されないで、任意のタイプの電気及び／または通信コネクタが幾つかの実施形態に従って採用され得る。コネクタ、アダプタ、及び、それらの係止可能な構成要素は、他の接続要素及び／または材料、例えばクリンパ（crimper）、バンド、ストラップ、フェルール、係止材料、流体、ジェル等、との組合せで利用されてもよい。
【００６１】
様々な前述の特徴及び機能、並びに他の特徴及び機能、またはそれらの代替物が、多くの他の異なるシステムや応用に、所望に組合せられ得る、ということが理解される。様々な現時点では見通せないか予期されていない代替例、修正例、変形例、改良例が、今後、当業者によってなされ得る、ということが理解されるであろうが、それらの代替例、修正例、変形例、改良例は、添付の特許請求の範囲の請求項によって包含されることが意図されている。
【図１Ａ】
2017504843.tif 000003
【図１Ｂ】
2017504843.tif 000004
【図１Ｃ】
2017504843.tif 000005
【図１Ｄ】
2017504843.tif 000006
【図１Ｅ】
2017504843.tif 000007
【図１Ｆ】
2017504843.tif 000008
【図２Ａ】
2017504843.tif 000009
【図２Ｂ】
2017504843.tif 000010
【図２Ｃ】
2017504843.tif 000011
【図２Ｄ】
2017504843.tif 000012
【図２Ｅ】
2017504843.tif 000013
【図２Ｆ】
2017504843.tif 000014
【図２Ｇ】
2017504843.tif 000015
【図２Ｈ】
2017504843.tif 000016
【図２Ｉ】
2017504843.tif 000017
【図２Ｊ】
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【図２Ｋ】
2017504843.tif 000019
【図２Ｌ】
2017504843.tif 000020
【図２Ｍ】
2017504843.tif 000021
【図２Ｎ】
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【図３Ａ】
2017504843.tif 000023
【図３Ｂ】
2017504843.tif 000024
【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
2017504843.tif 000026
【図３Ｅ】
2017504843.tif 000027
【図４Ａ】
2017504843.tif 000028
【図４Ｂ】
2017504843.tif 000029
【図４Ｃ】
2017504843.tif 000030
【図５Ａ】
2017504843.tif 000031
【図５Ｂ】
2017504843.tif 000032
【図５Ｃ】
2017504843.tif 000033
【図５Ｄ】
2017504843.tif 000034
【図６Ａ】
2017504843.tif 000035
【図６Ｂ】
2017504843.tif 000036
【図６Ｃ】
2017504843.tif 000037
【図６Ｄ】
2017504843.tif 000038
【図６Ｅ】
2017504843.tif 000039
【図６Ｆ】
2017504843.tif 000040
【図６Ｇ】
2017504843.tif 000041
【図６Ｈ】
2017504843.tif 000042
【図６Ｉ】
2017504843.tif 000043
【図７Ａ】
2017504843.tif 000044
【図７Ｂ】
2017504843.tif 000045
【図７Ｃ】
2017504843.tif 000046
【図７Ｄ】
2017504843.tif 000047
【図７Ｅ】
2017504843.tif 000048
【図７Ｆ】
2017504843.tif 000049
【図７Ｇ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【国際調査報告】
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