(57)【要約】  Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンとメチルパーフルオロプロピルエーテルとを含有する共沸性又は共沸混合物様組成物について開示する。また、熱可塑性又は熱硬化性の発泡体を調製するために、共沸性又は共沸混合物様組成物を発泡剤として用いる方法についても開示する。また、冷却又は加熱を生じさせるために、共沸性又は共沸混合物様組成物を冷媒として用いる方法についても開示する。このような共沸性又は共沸混合物様組成物を溶媒として用いる方法についても開示する。また、エアゾールを作製するために、共沸性又は共沸混合物様組成物を噴射剤として用いる方法についても開示する。また、このような共沸性又は共沸混合物様組成物を伝熱媒体として用いる方法についても開示する。また、このような共沸性又は共沸混合物様組成物を用いることによって、火を消すか又は抑制する方法についても開示する。このような共沸性又は共沸混合物様組成物を誘電体として用いる方法についても開示する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと、
（ｂ）メチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる組成物であって、
前記メチルパーフルオロプロピルエーテルが、前記Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと共沸混合物様組み合わせ物を形成するのに有効な量で存在する、組成物。
【請求項２】
（ａ）Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと、
（ｂ）メチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる組成物であって、
前記メチルパーフルオロプロピルエーテルが、前記Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと共沸性組み合わせ物を形成するのに有効な量で存在する、組成物。
【請求項３】
約１〜約９９モルパーセントのＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと、約９９〜約１モルパーセントのメチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる、請求項１に記載の共沸混合物様組成物であって、約−３０℃〜約１５０℃の温度で、前記組成物の露点圧力と沸点圧力との差が、前記沸点圧力に基づいて５パーセント以下であることを特徴とする、共沸混合物様組成物。
【請求項４】
約５〜約９５モルパーセントのＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと、約９５〜約５モルパーセントのメチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる、請求項１に記載の共沸混合物様組成物であって、約−３０℃〜約１５０℃の温度で、前記組成物の露点圧力と沸点圧力との差が、前記沸点圧力に基づいて５パーセント以下であることを特徴とする、共沸混合物様組成物。
【請求項５】
約５６．５モルパーセント〜約７２．０モルパーセントのＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンと、約４３．５モルパーセント〜約２８．０モルパーセントの２−クロロ−３，３，３−トリフルオロプロペンとから本質的になる、請求項２に記載の共沸性組成物であって、約５．０ｋＰａ〜約１９９９ｋＰａ（約０．７２ｐｓｉａ〜約２９０ｐｓｉａ）の圧力で約−４０℃〜約１２０℃の沸点温度を有する、共沸性組成物。
【請求項６】
熱硬化性発泡体を調製する方法であって、ポリウレタン成分Ａを発泡剤としての請求項１に記載の組成物を含むポリウレタン成分Ｂと合わせ、混合して、発泡性組成物を調製することと、前記発泡性組成物を型又は他のキャビティに分注して、発泡体で充填することとを含む、方法。
【請求項７】
熱硬化性発泡体を調製する方法であって、ポリウレタン成分Ａを発泡剤としての請求項２に記載の組成物を含むポリウレタン成分Ｂと合わせ、混合して、発泡性組成物を調製することと、前記発泡性組成物を型又は他のキャビティに分注して、発泡体で充填することとを含む、方法。
【請求項８】
冷却を生じさせる方法であって、請求項１に記載の共沸混合物様組成物を凝縮させ、その後、冷却される物体の近傍で前記共沸混合物様組成物を蒸発させることを含む、方法。
【請求項９】
冷却を生じさせる方法であって、請求項２に記載の共沸性組成物を凝縮させ、その後、冷却される物体の近傍で前記共沸性組成物を蒸発させることを含む、方法。
【請求項１０】
加熱を生じさせる方法であって、加熱される物体の近傍で請求項１に記載の共沸混合物様組成物を凝縮させ、その後、前記共沸混合物様組成物を蒸発させることを含む、方法。
【請求項１１】
加熱を生じさせる方法であって、加熱される物体の近傍で請求項２に記載の共沸性組成物を凝縮させ、その後、前記共沸性組成物を蒸発させることを含む、方法。
【請求項１２】
物品の表面から残留物を除去する方法であって、前記物品の前記表面を請求項１に記載の組成物と接触させることと、前記組成物から前記表面を回収することとを含む、方法。
【請求項１３】
前記接触させることが、蒸気脱脂によって行われる、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
物品の表面から残留物を除去する方法であって、前記物品の前記表面を請求項２に記載の組成物と接触させることと、前記組成物から前記表面を回収することとを含む、方法。
【請求項１５】
エアゾール製品を作製する方法であって、請求項１に記載の共沸混合物様組成物を噴射剤として用いることを含む、方法。
【請求項１６】
エアゾール製品を作製する方法であって、請求項２に記載の共沸性組成物を噴射剤として用いることを含む、方法。
【請求項１７】
請求項１に記載の共沸混合物様組成物を伝熱媒体として用いることを含む、方法。
【請求項１８】
熱を伝達する方法であって、
ａ．デバイスを提供することと、
ｂ．伝熱流体を用いて、前記デバイスに又は前記デバイスから熱を伝達することとを含み、前記伝熱流体が、請求項１に記載の共沸混合物様組成物から本質的になる、方法。
【請求項１９】
火を消すか又は抑制する方法であって、請求項１に記載の共沸混合物様組成物を消火剤又は抑火剤として用いることを含む、方法。
【請求項２０】
火を消すか又は抑制する方法であって、請求項２に記載の共沸性組成物を消火剤又は抑火剤として用いることを含む、方法。
【請求項２１】
請求項１に記載の共沸混合物様組成物を誘電体として用いることを含む、方法。
【請求項２２】
請求項２に記載の共沸性組成物を誘電体として用いることを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンとメチルパーフルオロプロピルエーテルとの共沸性又は共沸混合物様組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
過去数十年にわたって、多くの産業で、オゾン破壊性のクロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）及びヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）に代わる代替物を見つける試みが行われている。ＣＦＣ及びＨＣＦＣは、エアゾール噴射剤、冷媒、洗浄剤、熱可塑性及び熱硬化性の発泡体用の膨張剤、熱伝達媒体、ガス状誘電体、消火剤及び抑火剤、動力サイクル作動流体、重合媒体、微粒子除去流体、担体流体、バフ研磨剤、並びに置換乾燥剤としての使用を含む、幅広い用途において使用されている。これら多用途の化合物に代わる代替物の探索において、多くの産業でヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）の使用が注目されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ＨＦＣは、成層圏オゾンの破壊には寄与しないが、「温室効果」への寄与、すなわち地球温暖化に寄与するので懸念がもたれている。地球温暖化に寄与することから、ＨＦＣにも厳しい視線が注がれるようになっており、その広範な使用も将来的には制限される可能性がある。したがって、成層圏オゾンの破壊に寄与することなく、地球温暖化計数（ＧＷＰ）も低い組成物が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この開示は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテンとメチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる組成物であって、このメチルパーフルオロが、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚと共沸混合物様混合物を形成するのに有効な量で存在する組成物を提供する。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】図１は、約２４．７℃の温度における、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚと、ＨＦＥ−７０００としても知られているメチルパーフルオロプロピルエーテルとから本質的になる共沸混合物様組成物のグラフ表示である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
多くの用途では、純粋な単一の成分又は共沸性若しくは共沸混合物様混合物を使用することが望ましい。例えば、発泡剤組成物（泡膨張剤又は泡膨張組成物としても知られている）が、純粋な単一の成分でも共沸性又は共沸混合物様混合物でもない場合、この組成物は、泡形成プロセスに適用している間に変化することがある。このような組成の変化は、加工に悪影響を与えたり、その用途における性能を低下させたりすることがある。また、冷蔵用途では、軸封、ホース継手、はんだ接続、及び切れ線における漏出を通して、動作中に冷媒が失われることが多い。更に、冷蔵設備におけるメンテナンス手順中に、冷媒が雰囲気中に放出される場合もある。冷媒が、純粋な単一の成分でも共沸性又は共沸混合物様組成物でもない場合、冷蔵設備から雰囲気中に漏出又は放出されたときに冷媒の組成が変化することがある。冷媒組成の変化によって、冷媒が可燃性になったり、冷蔵性能が低下したりする場合がある。したがって、これら及び他の用途において共沸性又は共沸混合物様混合物、例えば、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン（Ｚ−ＣＦ3ＣＨ＝ＣＨＣＦ3、Ｚ−ＦＣ−１３３６ｍｚｚ、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）を含有する共沸性又は共沸混合物様混合物を使用することが必要とされている。
【０００７】
下記実施形態の詳細に言及する前に、幾つかの用語を定義又は明確化する。以下の定義は、本開示を更に定義及び説明するために本明細書において使用される。これら定義は、特に特定の場合に限定しない限り、本明細書全体を通して用いられるときに用語に適用される。
【０００８】
１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン（ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）は、本明細書で使用するとき、２つの立体配置異性体Ｅ又はＺ．ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚのうちの１つとして存在し得、異性体Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ又はＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ、及びこのような異性体の任意の組み合わせ又は混合物を指す。Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚは、本明細書で使用するとき、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ異性体のみを指すか、又は微量のＥ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚを含有し得るＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚを指す。Ｚ−１３３６ｍｚｚは、蒸留されたテトラメチレンスルホン中で１，２−ジクロロ−１，１，４，４，４−ペンタフルオロブタンを乾燥ＫＦと反応させることによって作製することができ、これは、米国特許第５，４６３，１５０号に開示されている。
【０００９】
メチルパーフルオロプロピルエーテル（ＨＦＥ−７０００、ＣＨ3−Ｏ−ＣＦ2ＣＦ2ＣＦ3）は、３Ｍ（商標）（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ，ＵＳＡ）から入手可能である。
【００１０】
本発明で使用するとき、用語「備える（comprises）」、「備える（comprising）」、「含む（includes）」、「含む（including）」、「有する（has）」、「有する（having）」、又はこれらの他の任意の変化形は、非排他的な包含を網羅することを意図する。例えば、要素のリストを含むプロセス、方法、物品、又は装置は、これらの要素に必ずしも限定されるものではなく、そのようなプロセス、方法、物品、又は装置に対して明示的に記載されていない、又はこれらに固有のものではない、他の要素も含む場合がある。
【００１１】
移行句「〜からなる」は、特定されない任意の要素、工程、又は成分を除外する。特許請求の範囲における場合には、材料に通常付随する不純物を除き、このような句は、列挙された材料以外の材料を含むことに対して特許請求の範囲を限る。語句「からなる」がプレアンブルの直後ではなく特許請求の範囲のボディの節内で現れるとき、この語句はその節内に示される要素のみを制限するものであり、他の要素が特許請求の範囲全体から除外されるわけではない。
【００１２】
移行句「から本質的になる」は、文字通り開示されているものに加えて、材料、工程、特徴、成分、又は要素を含む、組成物、方法、又は装置を定義するために使用されるが、ただし、これらの追加的に含まれる材料、工程、特徴、成分、又は要素は、請求される発明の基本的及び新規の特性に実質的に影響を及ぼさない。用語「本質的に〜からなる」は、「含む」と「からなる」との間の中間の立場を占める。
【００１３】
また、「ａ」又は「ａｎ」の使用は、本明細書に記載される要素及び成分を説明するために採用される。これは、単に便宜上、及び本発明の範囲の一般的な意味を与えるためのものである。この記載は、１つ又は少なくとも１つを含むものと解釈されるべきであり、単数形は、別の意味を有することが明白でない限り、複数形も含む。
【００１４】
特に定義しない限り、本明細書で使用される全ての技術的及び科学的用語は、本発明の属する当該技術分野の当業者によって一般的に理解されるものと同一の意味を有する。矛盾が生じた場合は、定義を含め、本明細書が優先される。本明細書に記載されるものと類似又は同等の方法及び材料を、本発明の実施形態の実施又は試験において使用することができるが、好適な方法及び材料を以下に記載する。更に、材料、方法、及び実施例は、単なる例証であり、限定することを意図するものではない。
【００１５】
量、濃度、又はその他の値若しくはパラメータが、ある範囲、好ましい範囲、又は好ましい上方値及び／若しくは好ましい下方値のリストとして与えられているとき、これらは、範囲が別個に開示されているかにかかわらず、任意の範囲上限値又は好ましい上方値及び任意の範囲下限値又は好ましい下方値の任意の対から形成される全ての範囲を、具体的に開示するものとして理解されるものとする。本明細書に数値範囲が記述されている場合、別途記載のない限り、この範囲は、その端点を包含し、その範囲内の全ての整数及び分数を包含するよう意図されている。
【００１６】
（ａ）Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚと（ｂ）ＨＦＥ−７０００とから本質的になる組成物であって、ＨＦＥ−７０００が、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚと共沸性又は共沸混合物様混合物を形成するのに有効な量で存在する、組成物を本明細書に提供する。
【００１７】
有効な量とは、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚと合わせたときに、共沸性又は共沸混合物様混合物が形成される量を意味する。この定義は、各成分の量を含み、その量は、共沸性又は共沸混合物様混合物が異なる圧力で存在し続けるが、異なる沸点を有することが可能である限り、組成物に印加される圧力に依存して変動し得る。したがって、有効な量は、本明細書に記載する以外の温度又は圧力で共沸性又は共沸混合物様組成物を形成する本発明の組成物の各成分の量を含み、その量は、例えば、重量パーセント又はモルパーセントで表すことができる。
【００１８】
当該技術分野において認識されている通り、共沸性組成物は、２つ以上の異なる成分の混合物であって、所与の圧力下で液体形態であるとき、実質的に一定の温度で沸騰し（この温度は、個々の成分の沸騰温度よりも高くても低くてもよい）、沸騰を経た液体組成全体と本質的に同一の蒸気組成を提供する、混合物である。（例えば、Ｍ．Ｆ．Ｄｏｈｅｒｔｙ  ａｎｄ  Ｍ．Ｆ．Ｍａｌｏｎｅ，Ｃｏｎｃｅｐｔｕａｌ  Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｄｉｓｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ（Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ），２００１，１８５〜１８６，３５１〜３５９を参照）。
【００１９】
したがって、共沸性組成物の本質的な特徴は、所与の圧力において液体組成物の沸点が不変であること、及び沸騰している組成物の上方の蒸気の組成が、本質的に、沸騰している液体組成物全体の組成である（すなわち、液体組成物の成分の分留が起こらない）ことである。また、共沸性組成物を様々な圧力で沸騰に供したとき、共沸性組成物の各成分の沸点及び重量パーセントが変化し得ることも当該技術分野において認識されている。したがって、共沸性組成物は、成分中に存在する特有の関係性の観点から、又は成分の組成範囲の観点から、又は指定の圧力で沸点が一定であることを特徴とする組成物の各成分の正確な重量パーセントの観点から定義され得る。
【００２０】
本発明の目的のために、共沸混合物様組成物とは、共沸性組成物のように挙動する組成物を意味する（すなわち、一定の沸騰特性又は沸騰若しくは蒸発時に分留しない傾向を有する）。したがって、沸騰又は蒸発中、蒸気及び液体の組成は、変化する場合でも、最小限又は無視できる程度しか変化しない。これは、沸騰又は蒸発中に蒸気及び液体の組成がかなりの程度変化する非共沸混合物様組成物とは対照的である。
【００２１】
更に、共沸混合物様組成物は、実質的に圧力差のない露点圧力及び沸点圧力を示す。すなわち、所与の温度における露点圧力と沸点圧力との差は、小さな値になる。本発明では、露点圧力と沸点圧力との差が（沸点圧力に基づいて）５パーセント以下である組成物を共沸混合物様であるとみなす。
【００２２】
系の相対揮発度が１．０に近づいたとき、系は、共沸性又は共沸混合物様組成物を形成すると定義されるとこの分野では認識されている。相対揮発度は、成分１の揮発度の成分２の揮発度に対する比である。蒸気中の成分のモル分率の、液体中の成分のモル分率に対する比が、成分の揮発度である。
【００２３】
任意の２つの化合物の相対揮発度を求めるために、ＰＴｘ法としても知られている方法を用いることができる。気液平衡（ＶＬＥ）、ひいては相対揮発度は、等温又は等圧で求めることができる。等温法は、一定温度で公知の組成の混合物の全圧を測定することを必要とする。この手順では、２つの化合物の様々な組成物について一定温度で、公知の体積のセル内の全絶対圧力を測定する。等圧法は、一定圧力で公知の組成の混合物の温度を測定することを必要とする。この手順では、２つの化合物の様々な組成物について一定圧力で、公知の体積のセル内の温度を測定する。ＰＴｘ法の使用は、「Ｐｈａｓｅ  Ｅｑｕｉｌｉｂｒｉｕｍ  ｉｎ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｄｅｓｉｇｎ」、Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒ、１９７０年、Ｈａｒｏｌｄ  Ｒ．Ｎｕｌｌ著、１２４〜１２６ページに詳細に記載されている。
【００２４】
これら測定値は、例えば、非ランダム二液（ＮＲＴＬ）式等の活量係数式モデルを用いることによって、ＰＴｘセルにおける平衡蒸気及び液体組成に変換して、液相非理想性を表すことができる。例えば、ＮＲＴＬ式等の活量係数式の使用は、「Ｔｈｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｇａｓｅｓ  ａｎｄ  Ｌｉｑｕｉｄｓ」、第４版、ＭｃＧｒａｗ  Ｈｉｌｌ発行、Ｒｅｉｄ、Ｐｒａｕｓｎｉｔｚ、及びＰｏｌｉｎｇ著、２４１〜３８７ページ、及び「Ｐｈａｓｅ  Ｅｑｕｉｌｉｂｒｉａ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ」、Ｂｕｔｔｅｒｗｏｒｔｈ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ発行、１９８５年、Ｓｔａｎｌｅｙ  Ｍ．Ｗａｌａｓ著、１６５〜２４４ページに詳細に記載されている。いかなる理論又は説明にも縛られるものではないが、ＮＲＴＬ式は、ＰＴｘセルデータと共に、本発明のＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン含有組成物の相対揮発度を十分に予測することができ、したがって、蒸留塔等の多段階分離装置内のこれら混合物の挙動を予測することができると考えられる。
【００２５】
Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及びＨＦＥ−７０００が共沸性組成物を形成することが実験を通して見出された。
【００２６】
この二元対の相対揮発度を求めるために、上記ＰＴｘ法を用いた。公知の体積のＰＴｘセル内の温度を、様々な二元組成物について一定圧力で測定した。次いで、これら測定値を、ＮＲＴＬ式を用いてセル内の平衡蒸気及び液体組成に換算した。
【００２７】
Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ／ＨＦＥ−７０００混合物についてのＰＴｘセル内の組成に対する測定した圧力を図１に示し、これは、約２４．７℃で組成物の範囲にわたって最高の圧力を有する約５７．４モル％のＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び４２．６モル％のＨＦＥ−７０００の混合物によって示される通り、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及びＨＦＥ−７０００から本質的になる共沸性組成物の形成をグラフで示す。これら知見に基づいて、約５６．５モルパーセント〜約７２．０モルパーセントのＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び約２８．０モルパーセント〜約４３．５モルパーセントのＨＦＥ−７０００の範囲のＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及びＨＦＥ−７０００が共沸性組成物を形成する（これらは、約−３０℃〜約１５０℃の温度及び約４．８３ｋＰａ（０．７ｐｓｉａ）〜約１９９９ｋＰａ（２９０ｐｓｉａ）の圧力で沸騰する共沸性組成物を形成する）と計算された。
【００２８】
例えば、−２０．０℃及び９．０３ｋＰａ（１．３１ｐｓｉａ）では、共沸性組成物は、５６．７モルパーセントのＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び４３．３モル％のＨＦＥ−７０００から本質的になる。別の例では、３２．７℃及び大気圧（１０１ｋＰａ、１４．７ｐｓｉａ）において、共沸性組成物は、５８．０モル％のＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び４２．０モル％のＨＦＥ−７０００から本質的になる。共沸性組成物の幾つかの実施形態を表１に列挙する。
【００２９】
【表１】
2017534704.tif 000002
【００３０】
更に、Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及びＨＦＥ−７０００を含有する共沸混合物様組成物を形成することもできる。計算によれば、１〜９９モルパーセントのＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び９９〜１モル％のＨＦＥ−７０００から本質的になる共沸混合物様組成物は、約−３０℃〜約１５０℃の範囲の温度で形成される（すなわち、この温度範囲にわたって、特定の温度における組成物の露点圧力と沸点圧力との差は、５パーセント以下である（沸点圧力に基づいて））。
【００３１】
このような共沸混合物様組成物は、共沸性組成物周辺に存在する。共沸混合物様組成物の幾つかの実施形態を表２に列挙する。共沸混合物様組成物の幾つかの更なる実施形態を表３に列挙する。
【００３２】
Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及びＨＦＥ−７０００が共沸混合物様組成物を形成することが実験を通して見出された。
【００３３】
この二元対の相対揮発度を求めるために、上記ＰＴｘ法を用いた。公知の体積のＰＴｘセル内の圧力を、様々な二元組成物について一定温度で測定した。次いで、これら測定値を、ＮＲＴＬ式を用いてセル内の平衡蒸気及び液体組成に換算した。
【００３４】
Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ／ＨＦＥ−７０００混合物についてのＰＴｘセル内の組成に対する測定した蒸気圧を図１に示し、これは、約１〜約１９モル％のＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及び約９９〜約８１モル％のＨＦＥ−７０００の混合物及び約３８〜約９９モル％のＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及び約６２〜約１モル％のＨＦＥ−７０００の混合物によって示される通り、約２４．７℃におけるＺ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる共沸混合物様組成物の形成をグラフで示す。
【００３５】
計算によれば、約１〜約９９モルパーセントのＺ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ及び約９９〜約１モル％のＨＦＥ−７０００から本質的になる共沸混合物様組成物は、約−４０℃〜約１４０℃の範囲の温度で形成される（すなわち、この温度範囲にわたって、特定の温度における組成物の露点圧力と沸点圧力との差は、５パーセント以下である（沸点圧力に基づいて））。
【００３６】
共沸混合物様組成物の幾つかの実施形態を表２に列挙する。共沸混合物様組成物の更なる実施形態を表３に列挙する。
【００３７】
【表２】
2017534704.tif 000003
【００３８】
【表３】
2017534704.tif 000004
【００３９】
本発明の共沸性又は共沸混合物様組成物は、望ましい量を混合又は組み合せることを含む任意の便利な方法により調製することができる。本発明の１つの実施形態では、共沸性又は共沸混合物様組成物は、所望の成分量を計量し、その後、適切な容器内でそれを合わせることによって調製することができる。
【００４０】
本発明の共沸性又は共沸混合物様組成物は、エアゾール噴射剤、冷媒、溶媒、洗浄剤、熱可塑性及び熱硬化性の発泡体用の発泡剤（泡膨張剤）、熱伝達媒体、ガス状誘電体、消火剤及び抑火剤、動力サイクル作動流体、重合媒体、微粒子除去流体、担体流体、バフ研磨剤、並びに置換乾燥剤としての使用を含む、幅広い用途で使用することができる。
【００４１】
本発明の１つの実施形態は、熱可塑性又は熱硬化性の発泡体を調製する方法を提供する。本方法は、共沸性又は共沸混合物様組成物を発泡剤として用いることを含み、前記共沸性又は共沸混合物様組成物は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる。
【００４２】
一般に、熱硬化性ポリウレタンを調製する方法は、イソシアネートと、ポリオール又はポリオールの混合物と、本発明の組成物のうちの１つ以上を含む発泡剤又は発泡剤の混合物と、他の材料（例えば、触媒、界面活性剤、及び場合により、難燃剤、着色剤、又は他の添加剤）とを合わせることによって、ポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体を調製することを含む。
【００４３】
多くの用途では、プレブレンド製剤でポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体用の成分を提供することが便利である。最も典型的には、発泡体製剤を２成分にプレブレンドする。イソシアネート、並びに場合により特定の界面活性剤及び発泡剤は、一般的に「Ａ」成分」と呼ばれる第１の成分を含む。二次発泡剤として用いられる、ポリオール又はポリオール混合物、界面活性剤、触媒、発泡剤、難燃剤、及び他のイソシアネート反応性成分に加えて、任意の少量の水は、一般的に「Ｂ」成分と呼ばれる第２の成分を含む。したがって、ポリウレタン又はポリイソシアヌレート発泡体は、少量調製する場合は手で混合することによって、好ましくは、機械混合技術によって、Ａ及びＢ副成分を合わせて、ブロック、スラブ、積層体、現場注入（ｐｏｕｒ９ｉｎ０ｐｌａｃｅ）パネル及び他の物品、噴霧塗布される発泡体、泡等を形成することによって容易に調製される。場合により、難燃剤、着色剤、補助発泡剤、及び更には他のポリオール等の他の成分を、第３の流れとして混合ヘッド又は反応部位に添加してもよい。しかし、最も好ましくは、これらを全て上記１つのＢ成分として配合する。
【００４４】
また、本発明の組成物を用いて熱可塑性発泡体を作製することも可能である。例えば、従来のポリスチレン及びポリエチレン製剤を従来の方法で本明細書に記載の組成物と合わせて、硬質発泡体を作製することができる。
【００４５】
本発明の別の実施形態は、冷却を生じさせる方法を提供する。本方法は、共沸性又は共沸混合物様組成物を凝縮させ、その後、冷却される物体の近傍で前記共沸性又は共沸混合物様組成物を蒸発させることを含み、前記共沸性又は共沸混合物様組成物は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる。
【００４６】
本発明の別の実施形態は、加熱を生じさせる方法を提供する。本方法は、加熱される物体の近傍で共沸性又は共沸混合物様組成物を凝縮させ、その後、前記共沸性又は共沸混合物様組成物を蒸発させることを含み、前記共沸性又は共沸混合物様組成物は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる。
【００４７】
本発明の別の実施形態は、共沸性又は共沸混合物様組成物を溶媒として用いる方法であって、前記共沸性又は共沸混合物様組成物が、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる、方法を提供する。
【００４８】
本開示の別の実施形態は、表面を洗浄する方法であって、
ａ．表面を、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる溶媒を含む組成物と接触させることと、
ｂ．組成物から表面を回収することと、を含む、方法に関する。
【００４９】
１つの実施形態では、本発明の組成物は、洗浄組成物、洗浄剤、沈着溶媒、及び脱水又は乾燥溶媒として有用である。別の実施形態では、本発明は、表面又は基材から残渣を除去する方法であって、表面又は基材を本開示の洗浄組成物又は洗浄剤と接触させることと、任意に、洗浄組成物又は洗浄剤から残渣を実質的に含まない表面又は基材を回収することと、を含む、方法に関する。
【００５０】
更に別の実施形態では、本開示は、表面から汚染物質を除去することによって表面を洗浄する方法に関する。表面から汚染物質を除去する方法は、汚染物質を有する表面を本発明の洗浄組成物と接触させて、汚染物質を可溶化させることと、任意に、洗浄組成物から表面を回収することと、を含む。その後、表面は、汚染物質を実質的に含まない。上述の通り、本方法によって除去することができる汚染物質又は残渣としては、油及びグリース、フラックス残渣、並びに粒子状汚染物質が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５１】
本開示の１つの実施形態では、接触させる方法は、噴霧、フラッシング、基材で拭く、例えば、洗浄組成物を組み込んだ布又は紙で拭くことによって行ってよい。本開示の別の実施形態では、接触させる方法は、洗浄組成物の浴に物品を漬ける又は浸漬することによって行ってよい。
【００５２】
本開示の１つの実施形態では、回収する方法は、接触した表面を洗浄組成物浴から取り出すことによって行われる。本発明の別の実施形態では、回収する方法は、ディスク上の噴霧、フラッシング、又は拭き取りされた洗浄組成物を排出することによって行われる。更に、前の工程が完了した後に残っている可能性のある任意の残留洗浄組成物を、沈着方法と同様に蒸発させてよい。
【００５３】
表面を洗浄する方法は、以下に記載する沈着方法と同じ種類の表面に適用してよい。シリカ、ガラス、金属若しくは金属酸化物、又はカーボンの半導体表面又は磁気媒体ディスクは、本発明の方法によって除去される汚染物質を有し得る。上記方法では、ディスクを洗浄組成物と接触させ、ディスクを洗浄組成物から回収することによって、ディスクから汚染物質を除去してよい。
【００５４】
更に別の実施形態では、本方法は、また、物品を本開示の洗浄組成物と接触させることによって、製品、部品、コンポーネント、基材、又はこれらの任意の他の物品若しくは部分から汚染物質を除去する方法を提供する。本明細書で参照するとき、用語「物品」とは、全てのこのような製品、部品、コンポーネント、基材等を指し、更に、これらの任意の表面又は部分を指すことを意図する。
【００５５】
本明細書で使用するとき、用語「汚染物質」は、物品上に存在する任意の望ましくない材料又は物質（このような物質が意図的に物品上に配置されたものであっても）を指すことを意図する。例えば、半導体装置の製造では、フォトレジスト材料を基材上に沈着させてエッチング操作のためのマスクを形成し、次いで、基材からフォトレジスト材料を除去するのが一般的である。用語「汚染物質」は、本明細書で使用するとき、このようなフォトレジスト材料を網羅及び包含することを意図する。炭化水素系の油及びグリース、並びにジオクチルフタレートは、カーボンコーティングされたディスク上に見られ得る汚染物質の例である。
【００５６】
１つの実施形態では、本発明の方法は、蒸気脱脂及び溶媒洗浄方法において、物品を本発明の洗浄組成物と接触させることを含む。１つのこのような実施形態では、蒸気脱脂及び溶媒洗浄方法は、好ましくは室温で、沸騰している洗浄組成物の蒸気に物品を曝露することからなる。物体上において凝縮している蒸気は、グリース又は他の汚染物質を洗い落とすために、比較的清浄な、蒸留された洗浄組成物を提供するという利点を有する。したがって、このような方法は、物体を単に液体洗浄組成物で洗浄した場合と比べて、物体から本洗浄組成物を最後に蒸発させることによって比較的少量の残渣しか残らないという更なる利点を有する。
【００５７】
別の実施形態では、物品が、除去することが困難な汚染物質を含む用途では、本発明の方法は、周囲温度よりも高い温度、又はこのような用途において洗浄組成物の洗浄作用を実質的に改善するのに有効な任意の他の温度まで洗浄組成物を昇温することを含む。１つのこのような実施形態では、このような方法はまた、一般的に、物品、特に、金属部品及びアセンブリの洗浄を効率的かつ速やかに行わなければならない大量の組立ライン作業に用いられる。
【００５８】
１つの実施形態では、本開示の洗浄方法は、高温で、洗浄する物品を液体洗浄組成物に浸漬することを含む。別の実施形態では、本開示の洗浄方法は、おおよそ洗浄組成物の沸点で、洗浄する物品を液体洗浄組成物に浸漬することを含む。１つのこのような実施形態では、この工程は、物品からかなりの量の標的汚染物質を除去する。更に別の実施形態では、この工程は、物品から大部分の標的汚染物質を除去する。１つの実施形態では、この工程の後に、新たに蒸留した洗浄組成物に物品を浸漬し、この洗浄組成物は、前の浸漬工程における液体洗浄組成物の温度よりも低い温度である。１つのこのような実施形態では、新たに蒸留した洗浄組成物は、おおよそ周囲温度又は室温である。更に別の実施形態では、本方法は、次いで、最初に言及した浸漬工程に関連する熱い／沸騰している洗浄組成物から発生した蒸気に物品を曝露することによって、物品を洗浄組成物の比較的熱い蒸気と接触させる工程も含む。１つのこのような実施形態では、これによって、物品上で洗浄組成物の蒸気が凝縮する。特定の好ましい実施形態では、最後のすすぎ前に、蒸留した洗浄組成物を物品に噴霧してよい。
【００５９】
本発明の別の実施形態は、エアゾール製品を作製する方法を提供する。本方法は、共沸性又は共沸混合物様組成物を噴射剤として用いることを含み、前記共沸性又は共沸混合物様組成物は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる。
【００６０】
本発明の別の実施形態は、共沸性又は共沸混合物様組成物を伝熱媒体として用いる方法であって、前記共沸性又は共沸混合物様組成物が、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる、方法を提供する。
【００６１】
装置
特定の実施態様では、本発明は、熱伝達を必要とする装置を含む。本装置は、デバイスと、伝熱流体を用いてデバイスに又はデバイスから熱を伝達するための機構とを含む。このような装置としては、冷蔵システム、冷却システム、検査機器、及び機械加工機器が挙げられる。
【００６２】
本発明の装置の例としては、半導体ダイスの性能を検査するための自動検査機器において用いられる検査ヘッド；アッシャー、ステッパー、エッチャー、ＰＥＣＶＤツールにおいてシリコンウエハを保持するために用いられるウエハチャック；恒温槽、及び熱衝撃試験浴が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６３】
デバイス
特定の実施態様では、本発明は、デバイスを含む。デバイスは、選択された温度で冷却、加熱、又は維持される部品、ワークピース、アセンブリ等として本明細書では定義される。このようなデバイスとしては、電気部品、機械部品、及び光学部品が挙げられる。本発明のデバイスの例としては、マイクロプロセッサ、半導体デバイスを製造するために用いられるウエハ、電力制御半導体、配電スイッチギア、電力変圧器、回路基板、マルチチップモジュール、パッケージングされた及びパッケージングされていない半導体デバイス、化学反応器、原子炉、燃料電池、レーザー、並びにミサイル部品が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６４】
伝熱機構
特定の実施態様では、本発明は、熱を伝達するための機構を含む。熱は、伝熱機構をデバイスと熱接触して配置することによって伝達される。伝熱機構は、デバイスと熱接触して配置されたとき、デバイスから熱を除去するか、又はデバイスに熱を提供するか、又は選択された温度でデバイスを維持する。（デバイスから又はデバイスへの）熱流の方向は、デバイスと伝熱機構との間の相対温度差によって決定される。
【００６５】
伝熱機構は、本発明の伝熱流体を含む。
【００６６】
更に、伝熱機構は、ポンプ、バルブ、流体格納システム、圧力制御システム、コンデンサ、熱交換器、熱源、ヒートシンク、冷蔵システム、能動温度制御システム、及び受動温度制御システムが挙げられるがこれらに限定されない、伝熱流体を管理するための設備を含んでよい。幾つかの実施形態では、ヒートシンクは、蒸気圧縮冷却システムを含む。
【００６７】
好適な伝熱機構の例としては、ＰＥＣＶＤツールにおける温度制御されたウエハチャック、ダイ性能検査のための温度制御された検査ヘッド、半導体プロセス機器内の温度制御された作業区間、熱衝撃試験浴液体リザーバ、及び恒温槽が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６８】
エッチャー、アッシャー、ＰＥＣＶＤチャンバ、熱衝撃試験機等の幾つかのシステムでは、望ましい動作温度の上限は、１５０℃程度であってよい。
【００６９】
方法
本発明は、更に、熱を伝達する方法であって、デバイスを提供する工程と、伝熱流体を含む熱を伝達するための機構を提供する工程と、デバイスに又はデバイスから熱を伝達するために伝熱流体を用いる工程とを含み、伝熱流体組成物が、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる、方法を含む。
【００７０】
本発明の別の実施形態は、火を消すか又は抑制する方法を提供する。本方法は、共沸性又は共沸混合物様組成物を消火剤又は抑火剤として用いることを含み、前記共沸性又は共沸混合物様組成物は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる。
【００７１】
１つの実施形態では、本方法は、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる流体と火炎を接触させることを含む。火炎を本組成物と接触させる任意の好適な方法を用いてよい。例えば、本発明の組成物を火炎に噴霧したり注いだりしてもよく、又は火炎の少なくとも一部を組成物に浸漬させてもよい。本明細書における教示を鑑みて、当業者は、本発明において使用するために様々な従来の火炎抑制の装置及び方法を容易に適応させることができる。
【００７２】
本発明の別の実施形態は、共沸性又は共沸混合物様組成物を誘電体として用いる方法であって、前記共沸性又は共沸混合物様組成物が、Ｚ−１，１，１，４，４，４−ヘキサフルオロ−２−ブテン及びＨＦＥ−７０００から本質的になる、方法を提供する。
【図１】
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【国際調査報告】
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