(57)【要約】  本発明は、プラスチック基材に少なくとも１種の有機ポリマーをバインダーとして含む水性塗料組成物（Ａ）をコーティングするための方法に関し、前記塗料組成物は、プラスチック基材の少なくとも１つの表面（Ｏ）に塗布され、その後硬化され、  この際、  （ｉ）前記塗料組成物（Ａ）の前記塗布の前に、前記下の式（Ｉ）のカルベン形成化合物（Ｃ）【化１】2017528306.tif 000015  ｛式中、  Ｒ１は、−（ＣＸ２）ｎＸであり（式中、Ｘは、ＦまたはＣｌであり、ｎ＝０または１である）、  Ｒ２は、【化２】2017528306.tif 000016  〔式中、  Ｒ３およびＲ４は、互いに独立に、−Ｈ、−（ＣＨ２）ｍＹである（式中、Ｙは、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍは、０〜４である）、但し、Ｒ３＝Ｒ４＝−Ｈである場合を除く〕である｝の前記表面（Ｏ）への直接的な塗布およびそのカルベン形成への活性化が行われ、かつ／または（ｉｉ）前記塗料組成物（Ａ）が前記カルベン形成化合物（Ｃ）を含み、それは前記塗料組成物（Ａ）の塗布の後にカルベン形成に向けて活性化される。本発明はまた、該方法によって生成された塗料、および被覆プラスチック基材にも関する。
2017528306.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラスチック基材に、少なくとも１種の有機ポリマーをバインダーとして含む水性塗料組成物（Ａ）をコーティングするための方法であって、前記塗料組成物が前記プラスチック基材の少なくとも１つの表面（Ｏ）に塗布され、その後硬化される方法であり、
（ｉ）前記塗料組成物（Ａ）の前記塗布の前に、以下の式（Ｉ）のカルベン形成化合物（Ｃ）
【化１】
2017528306.tif 000011
｛式中、
Ｒ１は、−（ＣＸ２）ｎＸであり（式中、Ｘは、ＦまたはＣｌであり、ｎ＝０または１である）、
Ｒ２は、
【化２】
2017528306.tif 000012
〔式中、
Ｒ３およびＲ４は、互いに独立に、−Ｈ、−（ＣＨ２）ｍＹである（式中、Ｙは、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍは、０〜４である）、但し、Ｒ３＝Ｒ４＝−Ｈである場合を除く〕である｝の前記表面（Ｏ）への直接的な塗布およびそのカルベン形成への活性化が行われ、かつ／または
（ｉｉ）前記塗料組成物（Ａ）が、該塗料組成物（Ａ）の塗布の後にカルベン形成に向けて活性化される前記カルベン形成化合物（Ｃ）を含む、方法。
【請求項２】
前記水性塗料組成物が、バインダーとして少なくとも１種の有機ＯＨ官能性ポリマー、ならびに、完全エーテル化および／または部分エーテル化アミノ樹脂、モノマーおよび／またはポリマーポリアミンならびに／あるいはモノマーおよび／またはポリマーのブロック化および／または遊離ポリイソシアネートからなる群から選択される少なくとも１種の架橋剤を、前記塗料組成物の総量に基づいて１５〜６０重量％の総割合で含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記水性塗料組成物が、前記塗料組成物の総量に基づいて少なくとも２０重量％の水を含む、請求項１および２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４】
前記水性塗料組成物が、着色されたベースコート材料である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記プラスチック基材が、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリウレタン（ＰＵ）、ガラス繊維補強不飽和ポリエステル、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリウレア、ポリブタジエンテレフタラート（ＰＢＴ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ）、ポリプロピレン（ＰＰ）等のポリオレフィン（任意に、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体（ＥＰＤＭ）で変性されていてもよい）からなる群から選択されるプラスチック及びまたこれらのプラスチックの混合物、好ましくはポリオレフィンを含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記式（Ｉ）の前記化合物（Ｃ）に関して、Ｒ１は−ＣＦ３であり、Ｒ３は−ＯＨ、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−ＣＨ２ＣＯ２Ｈであり、Ｒ４は−Ｈである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記式（Ｉ）の前記化合物（Ｃ）に関して、Ｒ１は−ＣＦ３であり、Ｒ３は−ＣＯ２Ｈまたは−ＣＨ２ＯＨであり、Ｒ４は−Ｈである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記化合物（Ｃ）のカルベン形成への前記活性化が、前記化合物（Ｃ）を紫外線に曝露することを含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記塗料組成物（Ａ）の前記塗布の前に、前記カルベン形成化合物（Ｃ）の前記基材の前記表面（Ｏ）への直接の前記塗布およびそのカルベン形成への活性化が行われる、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記化合物（Ｃ）が、有機溶媒中の溶液の形態で塗布される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記水性塗料組成物（Ａ）の前記塗布の後に、少なくとも１つのさらなる塗料組成物が塗布され、前記塗布された塗料組成物（Ａ）とともに硬化され、前記さらなる塗料組成物の少なくとも１つがクリヤーコート材料である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法によって製造される塗料。
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法によってコーティングされた被覆プラスチック基材。
【請求項１４】
ベースコートおよびクリヤーコートを含むマルチコート塗料系でコーティングされている、請求項１３に記載の被覆プラスチック基材。
【請求項１５】
下の式（Ｉ）の化合物（Ｃ）
【化３】
2017528306.tif 000013
｛式中、
Ｒ１は、−（ＣＸ２）ｎＸであり（式中、Ｘは、ＦまたはＣｌであり、ｎ＝０または１である）、
Ｒ２は、
【化４】
2017528306.tif 000014
〔式中、
Ｒ３およびＲ４は、互いに独立に、−Ｈ、−（ＣＨ２）ｍＹである（式中、Ｙは、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍは、０〜４である）、但し、Ｒ３＝Ｒ４＝−Ｈである場合は除く〕である｝の、
水性塗料組成物を用いて製造したプラスチック基材上の塗料の接着を向上させるための使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラスチック基材に水性塗料組成物をコーティングする方法に関する。本方法は、例えば、自動車仕上部門において、例えば車両部品および車両付属部品などの仕上げに用途を見出すことができる。
【背景技術】
【０００２】
車両仕上の領域において、プラスチックは、車両部品用の材料として、さらに車両の内部と外部の両方に設置される部品および付属部品用の材料としても確立されている。プラスチックは、他の材料と同様に、装飾的な理由（例えば彩色）のために、かつ／または技術的適合性（例えば光安定性および耐候性）のために、適切な塗料組成物でコーティングまたは仕上げ処理される。高品質塗料の１つの重要な必要条件は、基材表面への塗料の接着である。時折、プラスチック基材への接着の深刻な問題が、特にプラスチック、とりわけ無極性プラスチック、例えばポリプロピレン（ＰＰ）の純粋な形態かまたは（例えば、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体（ＥＰＤＭ）の添加により）変性した形態などのコーティングまたは仕上げ処理の際に起こりうることは広く知られている。接着の問題は、水性塗料組成物（プラスチックのコーティングでのその使用の増加も環境問題によって規定されている）を使用する場合に、２つの媒体、つまりプラスチック基材と塗料組成物との間の極性の違いのために、特に無極性プラスチック基材の仕上げという状況において悪化する。
【０００３】
それぞれの塗料組成物に許容される接着を実現するために、これらの種類の無極性プラスチックは、慣習的に表面を活性化する前処理に供される。最も頻繁に用いられる技術は、有炎燃焼、プラズマ処理、およびコロナ放電である。
【０００４】
また、接着を改善することで知られているのは、接着促進物質、とりわけ塩素化ポリオレフィンの使用である。接着促進物質は、例えば接着プライマーとして配置され、接着プライマーは接着促進物質を含み、別のコーティング作業でプラスチック基材に塗布される。同様に可能性のあるのは、装飾的な、かつ／または技術的に適切な塗料を製造するために使用される予定の塗料組成物に接着促進物質を直接添加することである。
【０００５】
記載される表面を活性化する前処理によって実現される接着性は通常満足のいくものであるが、とりわけ産業用車両の仕上部門において、仕上げ作業の生産ラインの中で記載される前処理の工程を省くことができることは有利となる。なぜなら、この前処理は特別な装置および特別な条件および安全対策を必要とするからである。それを省くことができれば、環境および経済的理由で非常に有利となる。
【０００６】
接着性を改善するために塩素化ポリオレフィンを使用することも許容される接着性をもたらすことができるが、環境上の観点から受け入れ難い。したがって、例えば、欧州連合の領域内では、環境上有害であるという理由で既にそのような物質の使用を禁止するかまたは非常に困難にする規制がある。
【０００７】
独国特許出願１９９６１９８３号明細書は、プラスチック、特に無極性プラスチックに、接着を促進する水性の塗料材料をコーティングするための方法を開示し、この方法によって得られる塗料は効果的な接着を特徴とする。しかし、塗料材料を塗布する前に、プラスチック基材を少なくとも１種の特定の有機溶媒で浄化する必要がある。さらに、塗料材料は、少なくとも１種の接着促進剤、特に塩素化ポリオレフィンを含む。
【０００８】
国際公開第２０１３／０６４５０６号パンフレットは、プラスチック基材に優れた接着を実現する水性塗料組成物をコーティングするための方法を記載する。しかし、この方法は、プラスチック基板の熱処理とその後の有炎燃焼からなる、非常に複雑な複合型の前処理を必要とする。これまでに述べた理由から、そのような方法は、特に産業用車両の仕上部門において特定の不利点を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】独国特許出願第１９９６１９８３号明細書
【特許文献２】国際公開第２０１３／０６４５０６号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、本発明の目的は、それぞれのプラスチック基材への接着が優れている被膜または塗膜をプラスチック基材に提供することのできる水性塗料組成物をプラスチック基材にコーティングするための方法を提供することであった。同時に、複雑な慣習的な前処理、より特に有炎燃焼、さらに塩素化ポリオレフィンの使用を省くことができることも本発明の目的であった。これにもかかわらず、記載される顕著な接着性が、この状況で達成されなければならない。特定の例では、付加的な複雑な前処理および／または塩素化ポリオレフィンの使用は魅力的かもしれないが、本発明の状況においてはそのような前処理および／または使用を省くことが可能であるべきである。そのため、本発明の方法において、付加的な複雑な前処理（つまり、有炎燃焼および／または熱処理）および塩素化ポリオレフィンの使用が省かれる。したがって、本方法は、特に高い処理量が望まれる仕上作業の状況において有利に展開されることができる。この状況で特に注目に値するのは、自動車ＯＥＭ仕上部門である。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明によれば、本目的は、プラスチック基材に少なくとも１種の有機ポリマーをバインダーとして含む水性塗料組成物（Ａ）をコーティングするための方法によって達成され、前記塗料組成物は、プラスチック基材の少なくとも１つの表面（Ｏ）に塗布され、その後硬化され、
この際、
（ｉ）前記塗料組成物（Ａ）の前記塗布の前に、前記下の式（Ｉ）のカルベン形成化合物（Ｃ）
【００１２】
【化１】
2017528306.tif 000003
｛式中、
Ｒ１は、−（ＣＸ２）ｎＸであり（式中、Ｘは、ＦまたはＣｌであり、ｎ＝０または１である）、
Ｒ２は、
【化２】
2017528306.tif 000004
〔式中、
Ｒ３およびＲ４は、互いに独立に、−Ｈ、−（ＣＨ２）ｍＹである（式中、Ｙは、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍは、０〜４である）、但し、Ｒ３＝Ｒ４＝−Ｈである場合を除く〕である｝の前記表面（Ｏ）への直接的な塗布およびそのカルベン形成への活性化が行われ、かつ／または（ｉｉ）前記塗料組成物（Ａ）が前記カルベン形成化合物（Ｃ）を含み、それは前記塗料組成物（Ａ）の塗布の後にカルベン形成に向けて活性化される。
【００１３】
プラスチック基材をコーティングするための方法は、以降、本発明の方法と呼ばれる。さらに、本発明の方法の好ましい実施形態は、下記の説明から明らかになるであろう。
【００１４】
本発明の方法によって、そしてプラスチック基材とカルベンの関連する接触によって、プラスチック基材、とりわけ無極性プラスチック基材への優れた接着を有する塗料が生じることが見出された。さらに、従来の基材表面の前処理、例えば有炎燃焼などは、効果的な接着を実現するために不必要である。カルベンの接触は簡単な方法で、つまり、塗料組成物（Ａ）を塗布する前にカルベン形成化合物（Ｃ）を基材に慣習的に塗布し、その後にそれをカルベン形成に向けて活性化させることよって、かつ／または化合物（Ｃ）を塗料組成物（Ａ）に組み込むことによって達成され、後者の例でカルベン形成への活性化は、塗料組成物（Ａ）の塗布の後に、例えば、塗料組成物の硬化中に達成される。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
水性塗料組成物（Ａ）
少なくとも１種の有機ポリマーをバインダーとして含む、水性塗料組成物（Ａ）が、本発明の方法において使用される。ここでは、この状況で当業者のよく知る塗料組成物を使用することができる。塗料組成物は、少なくとも１種の有機ポリマーをバインダーとして含む。これらの有機ポリマーは、例えば、当業者に公知のポリウレタン、ポリエステルおよび／またはエポキシ樹脂である。同様に、それ自体公知のポリアクリレートおよびポリメタクリレート樹脂（下記でポリ（メタ）アクリレート樹脂として特定）の使用が可能である。述べたバインダーとしての有機ポリマーは、好ましくは化学架橋のための様々な官能基をさらに含み、ヒドロキシル基が好ましい。バインダーとして使用するために好ましくはヒドロキシル基を含むポリウレタン、ポリエステルおよび／またはポリ（メタ）アクリレート樹脂が好ましい。これらの種類の有機ポリマーおよび樹脂は、例えばＲｏｍｐｐ−Ｌｅｘｉｋｏｎ  Ｌａｃｋｅ  ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ，Ｇｅｏｒｇ  Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ，Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９８，ｐａｇｅｓ  ７３  ｔｏ  ７４に記載されている。有機ポリマーまたは樹脂の水分散性は、当業者のよく知る処置によって実行されてよい。これらの処置は、例えば、カルボン酸基またはスルホン酸基を含有するモノマーを導入することによる有機ポリマーのイオン変性を伴うことがある。また、例えば、ポリグリコールエーテル鎖による、または下に後述する特定の添加剤、例えば分散剤など（例、乳化剤）の使用による、非イオン変性も可能である。
【００１６】
例えば、上に列挙される樹脂系に加えて、外部架橋系の場合は、水性塗料組成物に存在する架橋剤は、その上に、完全エーテル化および／または部分エーテル化アミノ樹脂、モノマーおよび／またはポリマーポリアミン、さらにモノマーおよび／またはポリマーのブロック化および／または遊離ポリイソシアネートである。本発明の方法の文脈において、完全エーテル化および／または部分エーテル化アミノ樹脂を使用することが好ましく、とりわけ好ましくは完全エーテル化および／または部分エーテル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂を使用することが好ましい。
【００１７】
適した有機ポリマーおよびモノマー、例えば適したポリウレタン、ポリエステル、ポリ（メタ）アクリレートおよび／または適した官能基、好ましくはヒドロキシル基を含むエポキシ樹脂、ならびに所望によりアミノ樹脂、ポリアミンおよび／またはポリイソシアネートの選択および組合せは、製造される塗料系の望ましいおよび／または必要な性質に従って行われる。もう１つの選択の基準は、望ましい、かつ／または必要な硬化条件、より特に硬化温度である。そのような選択を行う方法は当業者に公知であり、同当業者が適宜に適合させてよい。ここで可能性のあるものとしては、それ自体公知の一成分および二成分塗料系が挙げられる（この点については、Ｒｏｍｐｐ−Ｌｅｘｉｋｏｎ  Ｌａｃｋｅ  ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ，Ｇｅｏｒｇ  Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ，Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９８，ｐａｇｅｓ  ２７４−２７６，ａｎｄ  ａｌｓｏ  ｐａｇｅｓ  ６４１−６４２も参照されたい）。一成分系を使用することが好ましい。
【００１８】
本発明の方法において特に好ましいのは、バインダーとして、少なくとも１種のヒドロキシ官能性ポリウレタン、ポリエステルおよび／またはポリ（メタ）アクリレート樹脂と、架橋剤として、少なくとも１種の完全エーテル化および／または部分エーテル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂の組合せの使用である。
【００１９】
全ての膜形成成分、より特にバインダーとして少なくとも１種のヒドロキシ官能性ポリウレタン、ポリエステルおよび／またはポリ（メタ）アクリレート樹脂の、ならびに架橋剤として少なくとも１種の完全エーテル化および／または部分エーテル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂の割合は、有利には、いずれの例でも水性塗料組成物の総量に基づいて１０〜９０重量％、より特に１５〜６０重量％の範囲内、非常に好ましくは２０〜５０重量％の範囲内である。バインダーとしての樹脂の割合および架橋剤の割合は、各々の例で別々に考慮して、有利には、水性塗料組成物の総量に基づいて３重量％以上である。
【００２０】
水性塗料組成物（Ａ）は、少なくとも１種の慣習的で公知の着色および／または効果付与顔料をさらに含んでよい。塗料組成物は、少なくとも１つの顔料を有利に含む。
【００２１】
そのような顔料の例は、無機系顔料、例えば二酸化チタン、酸化鉄およびカーボンブラックなど、あるいは慣習的な金属顔料（例は市販のアルミニウム青銅、ステンレス鋼青銅）および非金属性効果顔料（例は真珠光沢顔料および干渉顔料）である。有機系着色顔料、例えばアゾ顔料およびフタロシアニン顔料も同様に用いられてよい。塗料組成物中の顔料の割合は、例えば、いずれの例でも水性塗料組成物の総量に基づいて、０〜２０重量％、好ましくは２〜１５重量％の範囲内である。顔料の性質および使用量は、当業者のよく知る方法で選択され、その選択は塗料組成物の必要とされるかまたは望まれる性質によって導かれる。この点について補足として、Ｒｏｍｐｐ−Ｌｅｘｉｋｏｎ  Ｌａｃｋｅ  ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ，Ｇｅｏｒｇ  Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ，Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９８，ｐａｇｅ  ４５１が参照されてよい。
【００２２】
水のほかに、水性塗料組成物（Ａ）は、同様に有機溶媒をさらに含んでよい。例えば、脂肪族および／または芳香族炭化水素類、例えばトルエン、キシレン、ソルベントナフサ、Ｓｏｌｖｅｓｓｏ  １００、Ｓｈｅｌｌｓｏｌ  Ａ、ケトン類、例えばアセトン、メチルエチルケトンまたはメチルアミルケトン、エステル類、例えば酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸ペンチルまたはエトキシプロピオン酸エチル、エーテル類、例えばブチルグリコール、ジプロピレングリコールメチルエーテル、アルコール類、例えばエチルヘキサノール、ブトキシプロパノール、イソプロパノールまたはブチルジグリコール、あるいは前述の溶媒の混合物が存在してよい。水混和性有機溶媒を使用することが好ましい。
【００２３】
使用される塗料組成物（Ａ）は水性である。水性とは、当業者のよく知る、溶媒として有機溶媒だけを含まず、その代わりに溶媒として水にも基づく塗料組成物を特定したものである。本発明において、水性とは、より特に、塗料組成物が、いずれの例でも塗料組成物の総量に基づいて、少なくとも１０重量％、好ましくは少なくとも２０重量％、非常に好ましくは少なくとも２５重量％の水を含有することを意味する。特に好ましくは、水性とは、「塗料組成物の総量に基づいて、少なくとも１０重量％（または少なくとも２０または２５重量％）の水」という述べた要件に加えて、適えなければならないさらなる要件が、塗料組成物中の有機溶媒の割合が、いずれの例でも塗料組成物の総量に基づいて、２５重量％未満、より特に２０重量％未満であるということを意味すると理解されるべきである。
【００２４】
さらに、水性塗料組成物（Ａ）中には、少なくとも１種の、それ自体公知の塗料添加剤が存在していてよい。そのような塗料添加剤は、例えば、限定されないが、
−脱泡剤、
−反応性希釈剤、
−重合防止剤、
−滑剤、
−シロキサン、フッ素含有化合物、カルボン酸モノエステルなどの湿潤剤、
−例えば、置換ホスホン酸ジエステルまたは置換リン酸エステルに基づく酸性のリン含有触媒などの触媒、
−流動制御剤、
−レオロジー制御添加剤、
−分散剤、
−紫外線安定剤、
−二酸化ケイ素、ケイ酸アルミニウムまたは硫酸バリウムなどの充填剤、
−および／または難燃剤
である。
【００２５】
これらの種類の塗料添加剤は、例えば様々な供給業者から商業的に入手可能である。特定の添加剤の割合は、有利には、いずれの例でも水性塗料組成物の総量に基づいて、１０重量％以下、より特に５重量％以下、特に好ましくは３重量％以下である。好ましくは、水性塗料組成物は、塩素化ポリオレフィンを実質的に含まない。本発明の文脈において、任意の特定の物質に関して「実質的に含まない」は、水性塗料組成物が、いずれの例でも塗料組成物の総量に基づいて５重量％以下、より特に２．５重量％以下、特に好ましくは２．０重量％以下、非常に好ましくは１．０重量％以下の当該物質を含むことを意味すると理解されるべきである。特に好ましい一実施形態では、水性塗料組成物は、塩素化ポリオレフィンを全く含まない。
【００２６】
塗料組成物はまた、後に下文でより詳細に記載される少なくとも１つのカルベン形成化合物（Ｃ）を含んでよい。この例では、塗料組成物は、カルベン形成化合物（Ｃ）をその本来の形態で含んでよい（式（Ｉ）参照）。また、化合物（Ｃ）が、カルベン形成のためのその能力を獲得するために、塗料組成物（Ａ）に存在するさらなる成分と前もって共有結合することも可能である。この実施形態は、塗料組成物（Ａ）がカルベン形成化合物（Ｃ）を含むと述べられる場合には、本発明に明白に包含される。その理由は、カルベン形成の能力が保持されているということと、さらに、化合物（Ｃ）は、現在結合している形態であるが、なお塗料組成物に存在しているということである。一例は、塗料組成物（Ａ）中で使用されるポリイソシアネートと、ヒドロキシ官能性またはアミノ官能性化合物（Ｃ）との反応であろう。この例では結合は、従来の方法でウレタンまたはウレア官能基の形成によって起こる。
【００２７】
存在する場合、カルベン形成化合物（Ｃ）の割合は、いずれの例でも水性塗料組成物（Ａ）の総量に基づいて、例えば０．１〜１０重量％の範囲内にある。記載されるように反応済みの化合物（Ｃ）を用いる変形形態では、割合は、したがって、反応で使用された化合物（Ｃ）の量を考慮に入れて計算される。
【００２８】
水性塗料組成物は、より特に、水性ベースコート材料である。公知のように、ベースコート材料は、例えば、プラスチック基材にマルチコート塗装系の一部として色を付与する塗料、より特に色を付与する中塗り塗料を構築する目的で、特に自動車仕上で使用され得るが一般に産業用塗料でも使用され得る、着色された塗料組成物である。次に、このように構築された中塗り塗料は、その上にクリヤーコートがしばしば構築され、それにより模範的なマルチコート塗料系を生成する。
【００２９】
その方法に関して見ると、水性塗料組成物、より特に水性ベースコート材料の調製は、特定の特徴はないが、その代わりに撹拌槽または溶解器などの慣習的で公知の混合アセンブリを用いて慣習的で公知の技術に従って行われる。
【００３０】
プラスチック基材
本発明の方法によってコーティングまたは仕上げ処理されるプラスチック基材は、慣習的なプラスチック、例えば、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリウレタン（ＰＵ）、ガラス繊維補強不飽和ポリエステル、ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリウレア、ポリブタジエンテレフタラート（ＰＢＴ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ）、所望によりエチレン−プロピレン−ジエン共重合体（ＥＰＤＭ）で変性されたポリプロピレン（ＰＰ）などのポリオレフィン、ならびにエチレン−プロピレンゴム（ＥＰＲ）などの基材である。また、述べた様々なプラスチック、そのためにこれらのプラスチックの混合物を含むプラスチック基材もこの状況において可能である。
【００３１】
本発明の方法は、無極性プラスチック、例えば、特にＰＰおよびＥＰＤＭ部分によって変性したＰＰなどのポリオレフィンをコーティングするために、特定の利点とともに使用され得る。ＰＰをＥＰＤＭで修飾することは、本質的にプラスチックを弾性化するのに役立ち、また、数ある中でも彩色適性を決定する効果を有する。ＥＰＤＭの割合が小さいと、彩色適性または接着は通常低い。ＥＰＤＭの割合が約２０〜２５重量％の場合だけ、プラスチックは通常、先行技術においてもはや塗装が困難であると呼ばれない。しかし、本発明の方法は、例えば２５重量％以下、より特に１０重量％以下の低い割合のＥＰＤＭを有するポリプロピレン／ＥＰＤＭプラスチックの塗装に非常に特に有利に使用されることができる。非常に好ましくは、それは純粋なポリオレフィン、より特にポリプロピレンのコーティングに用いることができる。先行技術のコーティング方法、特に有炎燃焼による前処理を伴う方法は、決定的に、ＥＰＤＭによって導入されるかなりの割合の炭素−炭素二重結合によって、効果的な接着だけを実現するが、驚くことに、本発明の状況においてそのような割合は必要がない。特定の理論に縛られることを望むものではないが、本発明の方法の一部として形成されるカルベンは、高反応性化合物として少なくとも部分的にプラスチック表面との共有結合に参加し、プラスチック母材に炭素−炭素二重結合がない場合でさえも参加すると推測される。共有結合の結果として、次には表面修飾が得られ、それは次にその後のコーティング処理の接着の向上に貢献する。好ましいプラスチック基材は、そのため、ポリオレフィンプラスチック基材である。
【００３２】
プラスチック基材は、単純なプラスチックシートであってよい。また、基材として可能性のあるのは、しかし、プラスチック製の車体、または特定の車両部品、さらに、車両内部と車両外部の両方の領域のための、車両の中または外に設置するための車両付属部品および車両部品である。
【００３３】
カルベン形成化合物（Ｃ）
上記のように塗料組成物（Ａ）に存在するカルベン形成化合物（Ｃ）および／または下に記載されるように塗料組成物が塗布される前にプラスチック基材の表面に直接塗布されるカルベン形成化合物（Ｃ）は、下の式（Ｉ）を有する：
【化３】
2017528306.tif 000005
｛式中、
Ｒ１は、−（ＣＸ２）ｎＸであり（式中、Ｘは、ＦまたはＣｌであり、ｎ＝０または１である）、
Ｒ２は、
【化４】
2017528306.tif 000006
〔式中、
Ｒ３およびＲ４は、互いに独立に、−Ｈ、−（ＣＨ２）ｍＹである（式中、Ｙは、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍは、０〜４である）、但し、Ｒ３＝Ｒ４＝−Ｈである〕である｝。
【００３４】
化合物（Ｃ）はしたがってジアゾ化合物であり、より正確には各々はジアジリジン基を有する。ジアジリン基は、公知のように、熱分解または光分解および対応する窒素分子の除去によって、カルベンを形成することのできる官能基である。したがって、本発明の状況において、定義によれば、そして理解をより容易にするために、化合物（Ｉ）はカルベン形成化合物とも呼ばれる。したがって、定義上、カルベン形成への活性化とは、この種類の化合物が、熱分解および／または光分解を導くことのできる対応する条件（つまり、熱エネルギーおよび／または、例えば紫外線を供給する電磁線）に曝され、化合物（Ｃ）が反応してカルベンを形成することを意味する。本発明の状況において、光分解性の活性化、言い換えれば電磁線、より特に紫外線への曝露による活性化が好ましい。この活性化形態は、結果として特に効果的に接着する塗料をもたらす。活性化のより詳細な解明は後で下に記載される。
【００３５】
化合物（Ｃ）中のラジカルＲ１は、例えばＣＦ３基（相応して負の誘導作用（−Ｉ作用）を有する基）のように明らかに電子求引基である。適したラジカルＲ１は、上の式のように、ハロゲンを含有するラジカル−ＣＦ３および−ＣＣｌ３ならびにハロゲン化合物ラジカル−Ｆおよび−Ｃｌである。それぞれのラジカルＲ１は、次に、ジアジリジン基を含む３員環の炭素原子に結合する。好ましくは、Ｒ１はＣＦ３またはＣｌ、非常に好ましくはＣＦ３である。
【００３６】
化合物（Ｃ）は、ジアジリジン基を含む３員環の炭素原子に同様に結合する置換フェニルラジカルＲ２をさらに有する。フェニルラジカルは、  ジアジリジン環が結合しているフェニル環の炭素原子から考えて、オルトおよび／またはパラ位で置換されている。置換されているとは、この状況で慣習的な用語法に一致して、この例では、フェニル環の対応する炭素原子のオルトおよび／またはパラ位に非水素ラジカルが存在する（オルト位Ｒ４、パラ位Ｒ３）ことを意味する。これらの非Ｈラジカルは、−（ＣＨ２）ｍＹからなる群から選択され、ここでＹ＝ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２、またはＢｒであり、ｍ＝０〜４である。Ｙは、好ましくはＯＨまたはＣＯ２Ｈである。そのため、当該基は、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＮＨ２またはＢｒの結果として、特に、例えば純粋なアルキルラジカルまたは水素の場合よりも極性が高い基である。極性基は、フェニル環に直接結合していてもよいし（ｍ＝０）、あるいはメチレン基（ｍ＝１）またはエチレン基（ｍ＝２）を介して連結されていてもよい。線状ラジカル−（ＣＨ２）−（ＣＨ２）−（ＣＨ２）−（ｍ＝３）または−（ＣＨ２）−（ＣＨ２）−（ＣＨ２）−（ＣＨ２）−（ｍ＝４）が架橋基として存在することも可能である。Ｙは、好ましくはＯＨまたはＣＯ２Ｈである。ｍに関して、０または１であることが好ましい。
【００３７】
好ましい化合物（Ｃ）に関して、Ｒ３またはＲ４はＨである。より特に好ましくは、Ｒ４はＨであり、Ｒ３は、ＯＨ、ＣＯ２Ｈ、ＣＨ２ＯＨ、またはＣＨ２ＣＯ２Ｈであり、特に好ましくはＲ４はＨであり、Ｒ３はＣＯ２ＨまたはＣＨ２ＯＨである。そのため、化合物（Ｃ）のフェニル環は、好ましくはパラ位でジアジリジン環に置換されているフェニル環である。
【００３８】
コーティングのための方法
コーティングのための本発明の方法は、その第１の実施形態（ｉ）において、まず第１にカルベン形成化合物（Ｃ）をプラスチック基材の表面（Ｏ）に直接塗布すること、およびその後のカルベン形成に向かう化合物（Ｃ）の活性化を含む。その後になって、水性塗料組成物はプラスチック基材の表面（Ｏ）に塗布され、その後に硬化される。
【００３９】
成分が、例えば化合物（Ｃ）または水性塗料組成物のように、基材の表面に直接に塗布されるとは、以下のように理解される：それぞれの成分は、塗布した後の成分が基材の表面に配置され、表面と直接接触しているように塗布される。特に、そのため、基材の表面と、塗布した成分によって形成された被膜との間には他のいかなる被膜もない。
【００４０】
成分が、例えば化合物（Ｃ）または水性塗料組成物のように、基材に（「直接に」と特定せずに）塗布されるとは、そのため、以下のように理解される：それぞれの成分は、塗布した後の成分が必ずしも表面と直接接触せずに基材の表面に配置されるように塗布される。例えば、他の被膜が基材の表面と被膜との間に存在していてもよい。そのため、さらに特定されない塗布は、直接的と間接的の両方の塗布を包含する総称である。
【００４１】
例えば、本発明の第１の実施形態の状況において、化合物（Ｃ）は、プラスチック基材の表面（Ｏ）に直接塗布された後、カルベン形成に向けて活性化される。このように連続する被膜が基材の上に直接形成されるとすると、この直接的な結果は、化合物（Ｃ）の塗布および活性化の後に塗布された塗料組成物（Ａ）は、塗料組成物と表面との間には既に被膜が配置されているので、もはや表面（Ｏ）に直接塗布されないということである。
【００４２】
基材の表面（Ｏ）に成分を塗布することは、被膜またはコーティングを基材の表面に形成することと同義である。そのようなコーティングは、一般に連続している、言い換えれば表面全体を覆っている。もちろん、コーティングが完全に連続しておらず、そのため基材の表面全体が覆われていない場合もありうる。そのようなコーティングは、比較的少量の材料しか塗布されない場合にしばしば生じる。本発明の状況において被膜の膜厚が指定されている場合は、平均の膜厚が参照される。
【００４３】
当業者には、低い平均膜厚、例えば、０．１μｍ未満の乾燥膜厚である場合、均一なコーティングであると仮定することが必ずしも可能でないことは明白である。
【００４４】
化合物（Ｃ）は、慣習的で公知の技法によって塗布されてよい。例えば、化合物（Ｃ）は、有機溶媒、好ましくはアセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサンおよび／またはテトラヒドロフラン、好ましくはメチルエチルケトンに溶解され、その後、吹付、注入、浸漬、含浸、または流下（ｔｒｉｃｋｌｉｎｇ）などの慣習的な塗布技法によって塗布されてよい。吹付塗布が好ましい。化合物（Ｃ）は、好ましくは有機溶媒中の溶液の形態で塗布される。溶液の濃度は、用途に応じて広く変動することがあり、例えば、０．００１〜１モル／ｌの範囲内であってよい。溶液は当然１つよりも多くの化合物（Ｃ）も含んでよく、その場合、述べた濃度範囲は存在する全ての化合物（Ｃ）の総濃度を表す。
【００４５】
次に、化合物（Ｃ）の有機溶媒中の塗布溶液を、好ましくは１〜６０分間の持続時間、室温（すなわち１０〜４０℃）でフラッシュする。この手順の間に、有機溶媒の少なくとも大部分は蒸発し、化合物（Ｃ）が微粉化された形態で基材の上に残る。
【００４６】
塗布および随意のフラッシングの後に、カルベン形成化合物（Ｃ）をカルベン形成に向けて活性化させる。そのような活性化は、定義によれば、熱エネルギーの供給および／または電磁線、好ましくは紫外線への曝露からなる。そのため、活性化に密接に関連し、または用語「活性化」による定義に包含されるのも、窒素の放出によってカルベンを得るためのプラスチック基材の表面（Ｏ）に塗布された化合物（Ｃ）の少なくとも一部の反応である。カルベンが、述べた活性化条件下で式（Ｃ）の化合物から形成されるという事実は公知である。特定の理論に縛られることを望むものではないが、いずれにしても、生じたカルベンは公知のように非常に不安定であり、例えば、プラスチック基材の表面との反応に参加し、それにより基材表面との安定した結合をもたらすと推測され得る。
【００４７】
活性化は、熱によって起こりうる（熱分解）。その場合、好ましくは、表面に塗布された化合物（Ｃ）は、５〜１２０分間、好ましくは２０〜６０分間の持続時間の間、６０〜１４０℃、好ましくは８０〜１２０℃で処理される。これは、従来のオーブンで、例えば強制空気オーブンなどで行われてよい。
【００４８】
この場合の温度は、いずれにしても、選択された特定のプラスチック基材が記載される熱分解の範囲中でその元の形態を保持し、変形または分解を受けないように選択されることは当然理解される。当業者は、特定のプラスチック基材が変形を受ける温度、および／または当該材料の軟化が起こる温度をいずれにしても知っている。そのため、対応する条件を、特定の個々の事例に容易に適合させることができる。
【００４９】
同様に可能であるのは、電磁線、より特に紫外線への曝露による活性化である。適切な紫外線は、一般に約１００〜３８０ナノメートルのスペクトル域内である。活性化のための紫外線は、公知のように、典型的な市販の水銀ランプの使用によって生成することができる。そのようなランプの発光スペクトルは、スペクトル線が約１８４、２５４、２９７、３１３、３３４、および３６５ナノメートルの紫外線領域の線スペクトルであることが公知である。そのような水銀ランプは、一般に紫外線硬化装置に存在する。対応する装置は、ＩＳＴ  Ｓｔｒａｈｌｅｎｔｅｃｈｎｉｋ  Ｍｅｔｚ  ＧｍｂＨ（Ｇｅｒｍａｎｙ）より、例えば、モデルＭ−４０−２＊１−Ｒ−Ｉｒ−ＳＬＣ−Ｓｏ−不活性、紫外線ランプ型（水銀ランプ型）Ｍ  ４００  Ｕ  ２  Ｈとして入手可能である。照射の際に放出されるエネルギーは、例えば、化合物（Ｃ）が塗布された基材表面１ｃｍ２あたり５００〜３０００ｍＪの範囲内である。これは、対応する装置を用いる、例えば０．１〜１０秒、より特に１〜５秒の持続時間の基材の紫外線照射によって実現される。
【００５０】
化合物（Ｃ）の塗布は、活性化および関連する有機溶媒の蒸発の後に、基材の上に乾燥膜厚が、例えば０．２〜５μｍ、好ましくは０．３〜３μｍである被膜が残るように行われる。本発明の状況において、乾燥膜厚は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  ２１７８に従って磁気誘導測定（ｍａｇｎｅｔｏｉｎｄｕｃｔｉｖｅ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）によって測定された。強磁性体基材のために設計されたこの測定技法の適用は、以下の通り可能になった：それぞれのプラスチック基材のほかに、各々の場合と同様に金属基材を同時にまたは平行してコーティングした。金属基材で測定した膜厚を、次にプラスチック基材上の膜厚と同等視した。
【００５１】
少なくとも１つの化合物（Ｃ）の塗布および活性化の後に、上記の塗料組成物（Ａ）を、基材の既にコーティングした表面（Ｏ）に塗布する。塗料組成物（Ａ）は、好ましくは化合物（Ｃ）の塗布および活性化の後に得られる被膜に直接塗布される。
【００５２】
水性塗料組成物の塗布は、全ての慣習的な塗布技術、例えば、吹付、ナイフコーティング、展布、注入、浸漬、含浸、流下（ｔｒｉｃｋｌｉｎｇ）またはロール塗などによって、好ましくは吹き付け塗布によって行ってよい。そのような塗布中、コーティングされるプラスチック基材は、それ自体は静止し、塗布装置またはユニットが移動していてよい。あるいは、コーティングされる基材が移動し、塗布ユニットが基材に対して静止しているか、または適当な方向に動かされてよい。吹付塗布法、例えば、圧縮空気噴射（空圧式塗布）、エアレス吹き付け、高速回転、静電吹付塗布（ＥＳＴＡ）などを、所望により、例えば熱風吹付などの熱間吹付塗布と併せて用いることが好ましい。
【００５３】
プラスチック基材の表面（Ｏ）に（または化合物（Ｃ）の塗布および活性化によって得られる被膜に直接）塗布された水性塗料組成物を硬化し、それにより硬化した塗料を生成する。塗布した水性塗料組成物の硬化は、方法に関しては特殊ではないが、その代わりに、例えば、強制空気オーブンでの、またはＩＲランプでの照射による加熱などの慣習的で公知の技法に従って行われる。また、例えば、放射線硬化系の場合は紫外線を用いる化学線による硬化も可能である。硬化条件、より特に硬化温度は、例えば、使用するプラスチック基材の温度感受性によって、また、例えば、使用する特定の水性塗料組成物が自己架橋または外部架橋バインダー、所望により架橋剤を含むかどうかに応じて使用される水性塗料組成物によって導かれる。したがって、硬化は、例えば室温の範囲で、あるいは、例えば４０℃〜１２０℃、好ましくは６０℃〜１００℃の範囲の高温下で起こりうる。硬化期の期間も同様に個別に選択され、既に上で指定した要素（例えば、バインダーおよび／または硬化温度の選択）を含む要素によって決まる。硬化は、例えば、５分間〜１２０分間、好ましくは１０分間〜４０分間の時間にわたって起こりうる。所望により、硬化の前に、フラッシング段階または、室温で例えば１〜６０分間の予備乾燥段階を行ってもよい。特定の基材および／または塗料組成物の場合に適用される特定の硬化条件は、一般的な技術知識の一部であるので、該条件は当業者によって適合させ選択されてよい。
【００５４】
水性塗料組成物は、例えば１０〜２００μｍ、好ましくは５０〜１５０μｍの湿潤膜厚のような慣習的で公知の膜厚で塗布される。結果として得られる硬化後の乾燥膜厚は、例えば、２〜４０μｍ、より特に５〜２０μｍの範囲内である。
【００５５】
本発明の第２の実施形態（ｉｉ）によれば、塗料組成物（Ａ）は、少なくとも１つのカルベン形成化合物（Ｃ）を含む。この実施形態では、上記のカルベン形成化合物（Ｃ）は、いずれにしても塗料組成物（Ａ）塗布の後にカルベン形成に向けて活性化される。したがって、これは、この実施形態において、活性化が硬化の間に同様に起こるように硬化条件が選択され得ることを意味する。上記から、したがって、この場合、硬化は好ましくは、５〜１２０分間にわたって好ましくは６０〜１００℃の温度で起こることになる。そうすればカルベン形成化合物（Ｃ）の熱分解性の活性化が同時に生じることが可能であるためである。当然、活性化は硬化の前、間、または後に光分解によって起こってもよい、あるいは、熱分解および光分解による複合型の活性化であってもよい。後者は、特に、熱（熱エネルギー）によって開始された硬化中に、塗布した塗料組成物が電磁線、より特に紫外線にも曝露される例である。光分解性の活性化には、既に上で指定した実施形態（ｉ）に好ましい条件が適用できる。
【００５６】
専ら第２の実施形態を用いる場合、言い換えれば、特に、第１および第２の実施形態の組合せがない場合、塗料組成物（Ａ）は、好ましくはプラスチック基材の表面（Ｏ）に直接塗布される。
【００５７】
そうでなければ、実施形態（ｉｉ）の状況において、塗料組成物（Ａ）の塗布および硬化は、原則として実施形態（ｉ）に関連してなされた上の記載に供される。
【００５８】
本発明の実施形態（ｉ）が好ましい。その方法で、特に効果的な接着が実現される。
【００５９】
本発明のさらなる主題は、本発明の方法によってコーティングされた、被覆プラスチック基材である。
【００６０】
さらなるコーティングを、これまでに記載した被覆プラスチック基材の上に生成してもよい。
【００６１】
本発明の１つの好ましい実施形態では、別の塗料組成物がこれまでに記載した被覆プラスチック基材に塗布され、硬化し、さらに硬化したコーティングが生成される。より特に、これは、それぞれ、クリヤーコート材料およびクリヤーコートである。公知のように、クリヤーコート材料は、塗布および硬化の後に保護的かつ／または装飾的性質を有する透明なコーティング（クリヤーコート）を生じる塗料材料である。保護的性質とは、例えば、引掻き抵抗性および耐候安定性、より特に紫外線安定性を意味する。装飾的性質の一例は、優れた光沢である。使用のためのクリヤーコート材料は、プラスチック塗装の技術分野で慣習的に使用されるクリヤーコート材料であり、それらの選択および使用は当業者に公知である（この点については、Ｒｏｍｐｐ−Ｌｅｘｉｋｏｎ  Ｌａｃｋｅ  ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ，Ｇｅｏｒｇ  Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ，Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９８，ｐａｇｅ  ３２５も参照）。さらなる塗料組成物、より特にクリヤーコート材料の一般的な塗布および硬化技法は、前に上で水性塗料組成物について記載される技法に一致する。次に、伝統的なマルチコート塗料系と呼ばれることのある、この種類のコーティングは、好ましくはウェットオンウェット塗装により生成される。これは、さらなる塗料組成物、より特にクリヤーコート材料が、塗布された水性塗料組成物（Ａ）の上に、それを事前に別個に硬化させずに塗布されることを意味する。２種類の塗布された塗料組成物はその後一緒に硬化し、その結果、伝統的なマルチコート塗料系となる。上に述べた内容から、特にウェットオンウェット変異体の状況において、クリヤーコート材料は、好ましくは塗料組成物（Ａ）によって生成された被膜に直接塗布される。したがって、化合物（Ｃ）は、実施形態（ｉｉ）の一部として、クリヤーコート材料の塗布の前、間、または後にカルベン形成に向けて活性化される。
【００６２】
さらなる塗料組成物、より特にクリヤーコート材料は、例えば５０〜２５０μｍ、好ましくは１００〜１８０μｍの湿潤膜厚のような慣習的で公知の膜厚で塗布される。この例で結果として得られる硬化後の乾燥膜厚は、例えば、１５〜８０μｍ、より特に２５〜５０μｍの範囲内である。
【００６３】
そのため、全体として、本発明の方法によってコーティングされた被覆プラスチック基材は、審美的かつ技術的要求の多い、車両仕上の分野、より特に自動車仕上の分野に適している。被覆プラスチック基材、より特にマルチコート塗料系でコーティングされたプラスチック基材は、車両部品および車両付属部品、ならびに車両の内部領域と外部領域の両方のための、車両の内部および外部に設置するための部品として使用されることができる。製造される塗料またはマルチコート塗料系の顕著な接着に加えて、さらに、良好かつ変化する装飾効果を実現することが可能である。
【００６４】
本発明の方法により製造される、プラスチック基材をコーティングするための塗料または塗膜は、さらに、優れた接着を有する。
【００６５】
また、上記から、式（Ｉ）の化合物の、プラスチック基材の上に配置され、水性塗料組成物によって製造された塗料の接着を改善するための使用が、本発明の主題となる。
【００６６】
本発明は、以下の実施例によってより詳細に解明される。
【実施例】
【００６７】
各々の例で１０×１０×０．３ｃｍまたは１００×１００×３ｃｍの大きさの試験プラックの形態の様々なプラスチック基材を、様々な水性塗料組成物でコーティングした。使用したプラスチック材料は、ＰＰシート（Ｄａｐｌｅｎ（商標）ＥＥ１０３ＡＥ（Ｂｏｒｅａｌｉｓ））であった。
【００６８】
Ａ）プラスチック基材のコーティング
プラスチック基材を、表１および２に特定される塗料組成物でコーティングした（関連する説明も参照）。これらの塗料組成物で塗布する前に、基材を下に記載されるように４−［３−（トリフルオロメチル）−３Ｈ−ジアジリン−３−イル］安息香酸（化合物（Ｃ）、ここで、Ｒ１＝ＣＦ３であり、Ｒ２では次の通りである：Ｒ３＝ＣＯＯＨ、Ｒ４＝Ｈ）（メチルエチルケトン中０．００５ｍｏｌ／ｌ）の溶液で処理した。
【００６９】
コーティングに使用した水性塗料組成物（Ａ）は、表１に記載の組成を有する水性ベースコート材料であった。ベースコート材料は、溶解器中で表１に示される成分を合し、均質に混合することによって調製した。
【００７０】
【表１】
2017528306.tif 000007
【００７１】
さらに、市販のクリヤーコート材料（表２参照）を使用した。これは、溶解器中で表２に指定される成分を合し、均質に混合することによって製造した。
【００７２】
【表２】
2017528306.tif 000008
【００７３】
塗料の実際の製造は以下の通り行われた。
【００７４】
まず、吹き付け塗布によって、ジアジリジン含有化合物（Ｃ）からなる溶液をプラスチック基材に直接塗布した。
【００７５】
この後に、最初にマットフラッシング（ｍａｔｔ  ｆｌａｓｈｉｎｇ）（２０℃で５分間）を行い、その後に塗布したジアジリジン含有化合物を紫外線で処理または活性化した（２８３７ｍＪ／プラスチック基材ｃｍ２）。活性化は、ＩＳＴ  Ｓｔｒａｈｌｅｎｔｅｃｈｎｉｋ  Ｍｅｔｚ  ＧｍｂＨ製紫外線硬化装置（モデルＭ−４０−２＊１−Ｒ−Ｉｒ−ＳＬＣ−Ｓｏ−不活性、紫外線ランプ型（水銀ランプ型））Ｍ  ４００  Ｕ  ２  Ｈを用いて、１８４〜３６５ナノメートルのスペクトル線を含む典型的な紫外線発光線スペクトルで行った。
【００７６】
加えた空気圧によって基材の上に直接に、このように水性ベースコート材料はプレコートされ（表１）、その後２０℃で５分間フラッシュされた。その後、クリヤーコート材料（表２）を空気圧によって直接塗布し、２０℃で１０分間フラッシュした。硬化をその後に８０℃の温度で３０分間の持続時間にわたって行った。本発明に従って製造したマルチコート塗料系（Ｅ１）の個々の被膜の乾燥膜厚は、２μｍ（ジアジリジン含有化合物に基づく被膜）、１５μｍ（ベースコート）、および４２μｍ（クリヤーコート）であった。
【００７７】
マルチコート塗料系（Ｅ１）に加えて、上記のさらなるマルチコート塗料系を、上記の指示に類似する指示によって製造した。しかし、マルチコート塗料系（Ｅ２）では、異なる化合物（Ｃ）、つまり４−［３−（トリフルオロメチル）−３Ｈ−ジアジリン−３−イル］ベンジルアルコール（化合物（Ｃ）、ここで、Ｒ１＝ＣＦ３であり、Ｒ２では次の通りである：Ｒ３＝ＣＨ２−ＯＨ、Ｒ４＝Ｈ）を使用した。比較のためのマルチコート塗料系（Ｖ１）では、化合物（Ｃ）を使用せず、カルベンは代わりに３−フェニル−３−（トリフルオロメチル）−３Ｈ−ジアジリジン（式（Ｉ）に類似する化合物であるが、Ｒ１＝ＣＦ３であり、Ｒ２では次の通りである：Ｒ３＝Ｒ４＝Ｈ）であった。マルチコート塗料系（Ｖ２）および（Ｖ３）の製造では、化合物（Ｃ）の塗布および活性化は同様に省略された。しかし、カルベンは全く使用されなかった（そのため、対応する塗布および活性化の工程は省略された）。（Ｖ２）の例では単に述べた工程が省略されたのに対して、マルチコート塗料系（Ｖ３）の例ではプラスチック基材は、上述のジアジリジン含有化合物（Ｃ）の塗布および活性化の代わりに、ベースコート材料（Ａ）の塗布の前に（Ｋｉｒｃｈｇａｓｓｎｅｒ  Ｅｌｅｋｔｒｏｔｅｃｈｎｉｋ製の市販の自動有炎燃焼装置による）慣習的な有炎燃焼によって前処理された。
【００７８】
表３は、製造したマルチコート塗料系の概要を示す。全てのマルチコート塗料系は、ベースコートおよびクリヤーコートを含む。
【００７９】
【表３】
2017528306.tif 000009
【００８０】
Ｂ）塗料の接着性の調査
製造した塗料の接着性を、広く公知の蒸気噴射試験（ＤＩＮ  ５５６６２：２００９−１２、６０℃で１分間の蒸気噴射、圧力６７バール、試験片からの垂直距離１０ｃｍ）によって調査した。
【００８１】
接着は、０〜５で評価する整数評点法を用いて評価し、評点０は蒸気噴射処理後に目に見える跡のない塗料（非常に優れた接着）に与えられ、評点５はスチームジェット試験後に非常に広範囲にわたって剥離した領域のある塗料（不十分な接着）に与えられる。
【００８２】
表４は、使用したプラスチック基材およびそれらの前処理との関連で、製造した塗料の接着性を示す。
【００８３】
【表４】
2017528306.tif 000010
【００８４】
結果は、本発明の方法に従って構築したマルチコート塗料系が、マルチコート塗料系（Ｖ１）および（Ｖ２）（化合物（Ｃ）の使用を省略かまたはカルベンの使用を全く省略）の場合よりも大幅に良好な接着を有することを示す。さらに、マルチコート塗料系（Ｖ３）の結果との比較により、特に、無極性プラスチック基材（この例ではＰＰ）のコーティングにおいて本発明の方法の驚くべき利点も実証される。化合物（Ｃ）の塗布および活性化のための従来の有炎燃焼を置き換えたにも関わらず、マルチコート塗料系（Ｖ３）の接着は、非常に効果的に接着するマルチコート塗料系（Ｅ１）および（Ｅ２）の場合よりも大幅に不十分である。
【国際調査報告】
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2017528306.tif 000019
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