(57)【要約】本発明は、内耳疾患を治療するための医薬組成物及び方法に関する。具体的には、本発明は、ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼのペプチド阻害剤を含む医薬組成物を投与することにより、必要とする被験者に急性内耳耳鳴りを治療及び／または予防する方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
必要とするヒトにおける、蝸牛損傷によって誘発される急性内耳耳鳴りの発生を改善するかまたは低減する方法であって、前記ヒトに治療有効量のｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼ（ＪＮＫ）のペプチド阻害剤またはその薬学的に許容される塩を含む医薬組成物を投与することを含み、前記ペプチド阻害剤は、長さ５０アミノ酸以下であり、配列番号１〜４及び１３〜４５のいずれか１つの配列と少なくとも８０％の同一性を有する配列を含む、前記方法。
【請求項２】
前記ペプチド阻害剤は、ＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲ（配列番号１）またはＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤ（配列番号４）と少なくとも９０％の同一性を有する配列を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ペプチド阻害剤は、ＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号２）またはＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤ（配列番号３）の配列を含むか、またはからなる、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ペプチド阻害剤のすべてのキラルアミノ酸はＤ配置である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記ペプチド阻害剤のすべてのキラルアミノ酸はＬ配置である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記蝸牛損傷は、急性聴覚外傷、老人性難聴、虚血、酸素欠乏症、気圧障害、中耳炎、耳毒性薬物への曝露、伝音難聴、または突発性難聴からもたらされる、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記医薬組成物は、前記蝸牛損傷の後４週間以内にヒトに投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記医薬組成物は、前記蝸牛損傷の後１週間以内にヒトに投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記医薬組成物は、前記蝸牛損傷の後３日以内にヒトに投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ヒトは、発症の４８時間以内に少なくとも６０ｄＢの急性難聴を有するか、またはであると診断されている、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記ヒトは、発症の４８時間以内に少なくとも４０ｄＢの急性難聴を有するか、またはであると診断されている、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ペプチド阻害剤の前記治療有効量は、前記組成物の投与後に耳鳴りの知覚を減少させるのに有効である、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ペプチド阻害剤の前記治療有効量は、前記組成物の投与後に耳鳴りの大きさを減少させるのに有効である、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記医薬組成物は、前記内耳に円形の窓膜または楕円形の窓膜を介して局所的に投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記医薬組成物は鼓室内注射によって投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記医薬組成物は中耳に送達される、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記医薬組成物はゲルである、請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記医薬組成物は約０．５％〜約１％のヒアルロン酸を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１９】
前記医薬組成物は、前記組成物のｐＨを６．０〜７．４へ緩衝するリン酸緩衝液を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
前記ペプチド阻害剤の前記治療有効量は約０．２ｍｇ〜約２ｍｇである、請求項１に記載の方法。
【請求項２１】
前記ペプチド阻害剤の前記治療有効量は約０．３ｍｇ〜約０．８ｍｇである、請求項１に記載の方法。
【請求項２２】
前記ペプチド阻害剤の前記治療有効量は複数の用量で投与される、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、全ての目的のためにその全体が参照により本明細書に組込まれる、２０１４年４月２３日に出願された米国仮特許出願シリアルＮｏ．６１／９８３，３９４に対する優先権及び利益を主張する。
【０００２】
本発明は、耳科学と神経耳科学の分野に関する。具体的には、本発明は、急性内耳耳鳴りなどの内耳疾患を改善、治療、及び／または予防するための医薬組成物及び方法に関する。医薬組成物は、ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼ（ＪＮＫ）のペプチド阻害剤を含み得る。
【背景技術】
【０００３】
外部の聴覚刺激のない音の知覚である耳鳴りは、非常に一般的な疾患である。いくつかの最近の評価によると、米国成人の約２５％は耳鳴りを経験しており、ほぼ８％は頻発を有する（Ｓｈａｒｇｏｒｏｄｓｋｙら、２０１０）。ヨーロッパの人口の研究は、人口の７〜１４％が、耳鳴りについて医師に語っており、潜在的に障害を引起す耳鳴りは１〜２．４％の人に発生していると評価している（Ｖｅｓｔｅｒａｇｅｒ、１９９７）。耳鳴りは睡眠やリラックスに深刻に影響し、または疲労感、いら立ち、神経質、絶望、欲求不満もしくはうつ病をもたらし得る（Ｃｈａｎ、２００９；Ｓｔｏｕｆｆｅｒら、１９９０）。
【０００４】
多くの耳鳴り患者は、効果的な救済のための探索において様々な治療を試す用意がある（Ｔｙｌｅｒ、２０１２）。耳鳴り再訓練療法（Ｊａｓｔｒｅｂｏｆｆ、２００７）や認知行動療法（Ｃｉｍａら、２０１２）などのアプローチは、特定の患者に救済を提供し得るが、耳鳴りのケアの普遍的な標準または承認された耳鳴り薬は存在せず（Ｌａｎｇｇｕｔｈら、２０１２）、患者と医師に実質的な欲求不満を引き起こしている（Ｈａｌｌら、２０１１）。従って、様々な病態に関連する耳鳴りの発生を効果的に改善または予防することができる追加の治療薬のための技術の必要性が存在する。
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、必要とする被験者に蝸牛損傷によって誘導される急性内耳耳鳴りの発生を改善するかまたは低減する方法を提供する。一実施形態では、その方法は被験者に治療有効量のＪＮＫのペプチド阻害剤またはその薬学的に許容される塩を含む医薬組成物を投与することを含む。改善され、治療され、抑制され、及び／または予防される耳鳴りは、急性、亜急性、または慢性であってもよい。特定の実施形態では、被験者はヒトである。
【０００６】
いくつかの実施形態では、改善され、治療され、抑制され、及び／または予防される耳鳴りは、急性聴覚外傷、老人性難聴、虚血、酸素欠乏症、気圧障害、中耳炎、耳毒性薬物への曝露、伝音難聴、または突発性難聴から選択される蝸牛損傷によって誘発される。一実施形態では、耳鳴りは難聴に関連している。難聴は、特定の実施形態では、重度または深刻な難聴（例えば、発症の４８時間以内で少なくとも６０ｄＢの難聴）であり得る。いくつかの実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、潜在的に蝸牛損傷を誘発し得るイベント時にまたはその後すぐに、被験者に投与される。例えば、一実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、蝸牛損傷を誘発するイベント後数日〜１週間以内に被験者に投与される。
【０００７】
本発明の医薬組成物及び方法で使用されるＪＮＫペプチド阻害剤は、一般に、長さが５０アミノ酸以下のペプチドであり、ｃ−Ｊｕｎのタンパク質、または、例えば、ＪＩＰ−１（別名、膵島脳タンパク質１）、ＪＩＰ−２（別名、膵島脳タンパク質２）、及びＪＩＰ−３などのＪＮＫ相互作用タンパク質（ＪＩＰ）からのＪＮＫ結合ドメインに対応するアミノ酸配列を含む。例えば、いくつかの実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１〜４及び１３〜４５の配列に実質的な配列相同性を有するアミノ酸配列を含む。特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤内のすべてのキラルアミノ酸はＤ配置である。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤内のすべてのキラルアミノ酸はＬ配置である。一実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号２または配列番号３の配列を含むか、またはからなる。別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１４または配列番号１６の配列を含むか、またはからなる。さらに別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１８または配列番号２０の配列を含むか、またはからなる。
【０００８】
ＪＮＫペプチド阻害剤を含む医薬組成物は、ゲルとして処方され得る。いくつかのそのような実施形態では、医薬組成物はヒアルロン酸を含む。医薬組成物は、被験者に、例えば、内耳に円形の窓膜または楕円形の窓膜を介して局所的に投与され得る。特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤を含む医薬組成物は中耳に送達される。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤を含む医薬組成物は、鼓室内注射によって被験者に投与される。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明は、蝸牛の細胞におけるｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼ（ＪＮＫ）の阻害が耳鳴りの大きさを低減し、特に重度の難聴を有する患者において、耳鳴りの完全寛解のより頻繁な発生をもたらすという発見に、部分的に、基づいている。
【００１０】
ＪＮＫは、細胞外応力傷害及び炎症の後のアポトーシスに関与したマイトジェン活性化タンパク質キナーゼの応力活性化基のメンバーである（Ｍａｎｎｉｎｇ，２００３）。その阻害は、転写複合体の形成及び炎症性分子をコードする遺伝子のアポトーシス経路または活性化に沿うさらなる進行を防止する。ＪＮＫ信号伝達経路は、外傷または蝸牛炎症の後に蝸牛（例えば有毛細胞及びらせん神経節ニューロン）で傷ついた細胞のアポトーシスに関与している（Ｚｉｎｅら、２００４；Ａｂｉ−Ｈａｃｈｅｍら、２０１０；Ｈｕら、２００２；Ｍａら、２０００；Ｂａｒｋｄｕｌｌら、２００７）。ＪＮＫの阻害は、蝸牛損傷の様々なモデルで耳保護性があり、難聴に対して保護性があると報告されている（Ｗａｎｇら、２００３；Ｗａｎｇら、２００７；及びＣｏｌｅｍａｎら、２００７；Ｇｒｉｎｄａｌら、２０１０；及びＥｓｈｒａｇｈｉら、２０１１）。しかし、耳鳴りの発生におけるＪＮＫ信号伝達カスケードの役割は十分に理解されていない。
【００１１】
本発明者は、驚くべきことに、ペプチド阻害剤によるＪＮＫの阻害は、急性聴覚外傷または特発性突発性感音難聴に関連した耳鳴りを含む、蝸牛損傷によって誘発される耳鳴りの重症度及び発生を減少させることができることを見出した。理論によって拘束されるものではないが、本明細書に記載のペプチド阻害剤によるＪＮＫの阻害は、蝸牛の感覚細胞（例えば、内有毛細胞またはらせん神経節ニューロン）の形態を保護し、それにより耳鳴りの知覚をもたらす聴覚神経線維の異常な興奮を生成するのを防止すると考えられている。グルタミン酸受容体の異常な活性を減少させるかもしくは防止する、または損傷した感覚細胞（例えば、グルタミン酸興奮毒性の後に）によってトリガーされる異常な活性の後に興奮抑制バランスを回復するように設計されている薬剤とは異なり、ＪＮＫペプチド阻害剤は、第一に感覚細胞を永久的な損傷から保護し、それらがそのような異常な活性をトリガーしないようにする。従って、本発明は、必要とするヒトに蝸牛損傷によって誘発される急性内耳耳鳴りの発生を改善するかまたは低減する方法を提供する。一実施形態では、方法は、ヒトに治療有効量のＪＮＫのペプチド阻害剤またはその薬学的に許容される塩を投与することを含む。
【００１２】
本明細書で使用される場合、「耳鳴りを改善する」は、本発明の医薬組成物の投与後に患者が経験する耳鳴りの１つまたは複数の態様の改善を指す。例えば、患者により知覚される耳鳴りの大きさ、耳鳴りの頻度、及び／または耳鳴りの持続時間が減少するかまたは、耳鳴りが完全に解決されている場合、患者の耳鳴りは改善されていると見なされるであろう。患者における耳鳴りの重症度と存在を評価する方法は、当業者に公知であり、耳鳴りハンディキャップ目録（Ｔｉｎｎｉｔｕｓ  Ｈａｎｄｉｃａｐ  Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙ）、耳鳴り反応アンケート（Ｔｉｎｎｉｔｕｓ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ｑｕｅｓｔｉｏｎｎａｉｒｅ）、及び耳鳴り機能インデックス（Ｔｉｎｎｉｔｕｓ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｄｅｘ）などの、検証心理アンケートを含むことができるが、これらに限定されない。例えば、Ｆｉｇｕｅｉｒｅｄｏら、２００９；Ｋａｍａｌｓｋｉら、２０１０；及びＭｅｉｋｌｅら、２０１１参照、それぞれ参照によりその全体が本明細書に組込まれる。
【００１３】
いくつかの実施形態では、改善され、治療され、抑制され、及び／または予防される耳鳴りは、蝸牛損傷によって誘発される。蝸牛損傷は、損傷を引起すか、または外有毛細胞、内有毛細胞及びらせん神経節ニューロンを含む、蝸牛内の細胞の活性を変更することができる。蝸牛損傷は、急性聴覚外傷、老人性難聴、虚血、酸素欠乏症、気圧障害、中耳炎、耳毒性薬物への曝露、伝音難聴、または突発性難聴に起因し得る。本発明の方法によって改善され、治療され、及び／または予防される耳鳴りは、急性、亜急性、または慢性であり得る。
【００１４】
本明細書で使用される場合、用語「耳毒性薬物」は、内耳神経または聴覚及びバランスの臓器のいずれかに有害な効果を有することを特徴とする任意の化合物を指す。副作用として耳鳴りを生成し得るそのような耳毒性薬物としては、アミノグリコシド抗生物質、抗炎症剤、鎮静剤、抗うつ薬、キニーネ薬、及び化学療法剤（例えば、シスプラチン）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１５】
特定の実施形態では、改善され、治療され、抑制され、及び／または予防される耳鳴りは、難聴に関連している。従って、いくつかの実施形態では、本発明の医薬組成物を投与された被験者は、難聴を有するか、またはであると診断されている。一実施形態では、難聴は急性感音難聴である。別の実施形態では、急性感音難聴は急性聴覚外傷によって誘発される。さらに別の実施形態では、難聴は、特発性突発性感音難聴である。特定の実施形態では、本発明の医薬組成物を投与された被験者は、重度または深刻な難聴を有するか、またはであると診断されている。本明細書で使用される場合、「重度または深刻な難聴」は、当該技術分野で公知の標準的な技術によって測定される、発症の４８時間以内における少なくとも６０ｄＢの聴力の喪失を指す。被験者における聴力損失の重症度を評価するための一つの例示的な方法が、実施例１に記載されている。いくつかの実施形態では、重度または深刻な難聴を有する被験者は、発症の４８時間以内に少なくとも６０ｄＢの難聴を有するか、またはであると診断されている。本発明者は、明細書に記載の医薬組成物が、発症から４８時間以内に少なくとも６０ｄＢの難聴を有する被験者における耳鳴りの発生を改善または減少させるのに特に有用であることを、見出した。他の実施形態では、本発明の医薬組成物を投与された被験者は、中度の急性難聴を有するか、またはであると診断されている。本明細書で使用される場合、「中度の難聴」は発症の４８時間後に持続する少なくとも４０ｄＢの聴力の急性喪失を指す。
【００１６】
本発明の方法のいくつかの実施形態では、ＪＮＫのペプチド阻害剤を含む医薬組成物は、耳鳴りが生じる蝸牛損傷の後４週間以内に被験者に投与される。他の実施形態では、医薬組成物は耳鳴りを誘発する蝸牛損傷後２週間以内に被験者に投与される。さらに他の実施形態では、医薬組成物は、耳鳴りを誘発する蝸牛損傷後１週間以内に被験者に投与される。特定の好ましい実施形態では、医薬組成物は、蝸牛損傷後３〜５日以内に被験者に投与される。例えば、１つの特定の実施形態では、医薬組成物は、蝸牛損傷後約３日で被験者に投与される。特定の他の実施形態では、被験者は、耳鳴りを誘発する蝸牛損傷後２日以内に医薬組成物を投与される。
【００１７】
他の実施形態では、本発明の医薬組成物は、耳鳴りの発生を低減するための予防的措置として被験者に投与される。例えば、一実施形態では、医薬組成物は、潜在的蝸牛損傷への被験者の曝露の前または最中に被験者に投与される。例として、本発明の医薬組成物は、耳毒性薬物または過度に大きな音への曝露の前に被験者に投与され得る。
【００１８】
特定の実施形態では、本発明の医薬組成物及び方法で使用されるＪＮＫのペプチド阻害剤は、それぞれ、ＪＮＫ相互作用タンパク質（ＪＩＰ）１及び２としても知られている、膵島脳１タンパク質または膵島脳２タンパク質のＪＮＫ結合ドメインに由来するアミノ酸配列を含む。本明細書に参照によりその全体が組込まれる、Ｂｏｎｎｙら、２００１参照。タンパク質のＪＩＰファミリーは、ＪＮＫシグナル伝達カスケードにおける足場タンパク質として機能することが示されている。Ｗｅｓｔｏｎ  ａｎｄ  Ｄａｖｉｓ，  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２９２：  ２４３９−２４４０，  ２００１参照。例えば、そのような実施形態において、ＪＮＫペプチド阻害剤は、ＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲ（配列番号１）、ＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤ（配列番号４）、ＤＴＹＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤＴ（配列番号１３）、ＴＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＹＴＤ（配列番号１５）、ＨＫＨＲＰＴＴＬＲＬＴＴＬＧＡＱＤＳ（配列番号１７）、ＳＤＱＡＧＬＴＴＬＲＬＴＴＰＲＨＫＨ（配列番号１９）、ＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦ（配列番号２１）、またはＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲ（配列番号２３）の配列と実質的な配列相同性を有するアミノ酸配列を含むか、またはからなる。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、ＲＰＫＲＰＫＴＬＮＬＦ（配列番号２５）、ＦＬＮＬＴＫＰＲＫＰＲ（配列番号２７）、ＲＰＫＲＰＴＦＬＮＬＦ（配列番号２９）、ＦＬＮＬＦＴＰＲＫＰＲ（配列番号３１）、ＲＰＫＲＰＴＳＬＮＬＦ（配列番号３３）、ＦＬＮＬＳＴＰＲＫＰＲ（配列番号３５）、ＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＤ（配列番号３７）、ＤＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲ（配列番号３９）、ＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦ（配列番号４１）、またはＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰ（配列番号４３）の配列と実質的な配列相同性を有するアミノ酸配列を含むか、またはからなる。いくつかの実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、（ＪＮＫ）−相互作用タンパク質３（ＪＩＰ３）のＪＮＫ結合ドメインに由来するアミノ酸配列を含む（Ｇｅｎｂａｎｋ  Ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  ＃  ＮＰ＿０５５９４８．２）。特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１、４、１３、１５、１７、１９、２１、２３、２５、２７、２９、３１、３３、３５、３７、３９、４１、及び４３から選択される配列を含むか、またはからなる。
【００１９】
ＪＮＫ阻害剤ペプチドは、ｃ−Ｊｕｎタンパク質から抽出することもできる。例えば、アミノ酸３３〜７９に相当する、ｃ−Ｊｕｎ上のＪＮＫ結合領域を含む合成ペプチドは、ＪＮＫによるｃ−Ｊｕｎ活性化量を減少させるための天然に存在するｃ−Ｊｕｎの競合的阻害剤として、米国特許Ｎｏ．６，５１４，７４５に記載されている。γアミノ酪酸（ＧＡＢＡ）スペーサー（例えば、Ａｃ−ＹＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲ−ｇａｂａ−ＩＬＫＱＳＭＴＬＮＬＡＤＰＶＧＳＬＫＰＨＬＲＡＫＮ−ＮＨ２（配列番号４５））によって融合された、ヒトのｃ−Ｊｕｎのδドメイン（アミノ酸３３〜５７）の配列とＨＩＶ−ＴＡＴタンパク質導入ドメイン（アミノ酸４７〜５７）からなる細胞透過性３７−ｍｅｒペプチドは、具体的には、インビトロ及び無傷細胞の両方において、ｃ−Ｊｕｎ／ＪＮＫ複合体の形成並びにＪＮＫによるｃ−Ｊｕｎのその後のリン酸化及び活性化を妨害することが示された。Ｈｏｌｚｂｅｒｇら，  Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ．  ２７８（４１）：４０２１３−２３，  ２００３参照。従って、一実施形態では、本発明の医薬組成物及び方法において使用されるＪＮＫ阻害剤は、配列番号４５を含むか、またはからなる。
【００２０】
いくつかの実施形態では、ＪＮＫ阻害剤ペプチドは、ＪＮＫに結合する。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、例えば、ｃ−Ｊｕｎ、ＡＴＦ−２、ＥＬＫ−１、またはｐ５３などの転写因子の活性化、などのＪＮＫシグナル伝達カスケードの１つまたは複数の成分の活性化を阻害する。本発明の医薬組成物及び方法で使用され得る他の適切なＪＮＫペプチド阻害剤は、米国特許Ｎｏ．６，４１０，６９３；６，６１０，８２０；８，２３６，９２４；８，０８０，５１７；及び８，１８３，３３９に記載されているものであり、これらのそれぞれはその全体が参照により本明細書に組込まれる。
【００２１】
本明細書に記載のアミノ酸配列を含むＪＮＫペプチド阻害剤は、約１５、約２０、約２５、約３０、約３５、約４０、約４５、約５０以上のアミノ酸であってもよい。いくつかの実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、５０以下のアミノ酸を含む。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、３５以下のアミノ酸を含む。特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、約２０アミノ酸〜約５０アミノ酸、または約２５アミノ酸〜約４０アミノ酸を含む。
【００２２】
ＪＮＫ阻害剤ペプチドは、Ｌ−アミノ酸、Ｄ−アミノ酸、または両方の組合せのポリマーであることができる。例えば、いくつかの実施形態では、ペプチドは、Ｄレトロ−インベルソペプチドである。用語「レトロ−インベルソ異性体」は、配列の方向が逆転している直鎖状ペプチドの異性体を指し、用語「Ｄ−レトロインベルソ異性体」は、配列の方向が逆転し、各アミノ酸残基のキラリティーが反転している直鎖状ペプチドの異性体を指す。例えば、Ｊａｍｅｓｏｎら，  Ｎａｔｕｒｅ，  ３６８，  ７４４−７４６  （１９９４）；  Ｂｒａｄｙら，  Ｎａｔｕｒｅ，  ３６８，  ６９２−６９３  （１９９４）参照。Ｄ鏡像異性体と逆合成の組合せの正味の結果は、各アミド結合におけるカルボニル基とアミノ基の位置が交換されるが、各アルファ炭素における側鎖基の位置は保存されるということである。特に断らない限り、本発明の任意の所与のＬ−アミノ酸配列は、対応する天然Ｌ−アミノ酸配列の逆を合成することにより、Ｄ−レトロインベルソペプチドにすることができると考えられる。
【００２３】
いくつかの実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、キラルアミノ酸の全てがＤ配置にあるアミノ酸配列を含む。他の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、キラルアミノ酸の全てがＬ配置にあるアミノ酸配列を含む。グリシンを除く全てのアミノ酸は、中心炭素原子の周りに２つの異なる鏡像異性体を形成する可能性のために、２つの異性体形態で存在することができる。従って、「キラルアミノ酸」は、中心炭素原子に結合した４つの異なる置換基を有するアミノ酸を指す。
【００２４】
本発明の医薬組成物及び方法で使用され得るＪＮＫペプチド阻害剤としては、さらに、本明細書に記載のＪＮＫ阻害剤ペプチドの誘導体、断片、相同体、類似体及び保存的変異体が挙げられる。本明細書で使用される場合、保存的変異体は、ペプチドの生物学的機能に悪影響を及ぼさないアミノ酸配列の変化を指す。変化した配列が、ペプチドに関連する生物学的機能を妨げるかまたは破壊する場合、置換、挿入または欠失は、ペプチドに悪影響を及ぼすと言われる。例えば、ペプチドの全体の電荷、構造または疎水性／親水性特性は、生物学的活性に悪影響を及ぼすことなく、変更され得る。従って、例えばペプチドの生物学的活性に悪影響を及ぼすことなく、ペプチドをより疎水性または親水性にするため、アミノ酸配列を変更することができる。
【００２５】
保存的置換は、典型的には、以下の基内の置換を含む：グリシン及びアラニン；バリン、イソロイシン、及びロイシン；アスパラギン酸及びグルタミン酸；アスパラギン及びグルタミン；セリン及びトレオニン；リジン及びアルギニン；並びにフェニルアラニン及びチロシン。従って、例えば、対応する親配列を有するタンパク質と配列及び機能において、相同なままであるような変異配列を有するペプチドが本発明に含まれる。例えば、そのような変異は、保存的アミノ酸変化、例えば、広く類似の分子特性を有するアミノ酸間での変化、を含む変異であることができる。例えば、脂肪族基、アラニン、バリン、ロイシン及びイソロイシン内の交換は、保存的と見なし得る。いくつかの実施形態では、これらの１つに対するグリシンの置換も保存的と見なし得る。他の保存的交換としては、脂肪族群アスパラギン酸及びグルタミン酸内；アミド群アスパラギン及びグルタミン内；ヒドロキシル群セリン及びトレオニン内；芳香族群フェニルアラニン、チロシン及びトリプトファン内；塩基性群リシン、アルギニン及びヒスチジン内；並びにイオウ含有群メチオニン及びシステイン内のものが挙げられる。いくつかの実施形態では、基メチオニン及びロイシン内の置換も保存的と見なし得る。好ましい保存的置換基は、アスパラギン酸−グルタミン酸；アスパラギン−グルタミン；バリン−ロイシン−イソロイシン；アラニン−バリン；バリン−ロイシン−イソロイシン−メチオニン；フェニルアラニン−チロシン；フェニルアラニン−チロシン−トリプトファン；リシン−アルギニン；及びヒスチジン−リシン−アルギニンである。
【００２６】
本明細書に記載のペプチド阻害剤の誘導体、断片、及び類似体は、エピトープの特異的な認識を可能にするのに十分な長さである、少なくとも４個の連続したアミノ酸の配列として定義される。断片の長さは、ＪＮＫ阻害剤ペプチドが由来する対応する全長ポリペプチドの長さ未満である。誘導体及び類似体は、誘導体及び類似体が修飾された核酸またはアミノ酸を含む場合、全長または全長以外であってもよい。ＪＮＫ阻害剤ペプチドの誘導体または類似体は、例えば、ペプチドに実質的に相同な領域を含む分子を、いくつかの実施形態では、同一サイズのアミノ酸配列に対してまたは当該技術分野で公知のコンピューター相同性プログラムによって行われた整列配列と比較した場合、少なくとも約３０％、５０％、７０％、８０％、または９５％、９８％、またはさらには９９％の同一性によって、含む。例えば、配列同一性は、配列解析ソフトウェア（Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｇｒｏｕｐ，  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｅｎｔｅｒ，  １７１０  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ａｖｅｎｕｅ，  Ｍａｄｉｓｏｎ，  Ｗｉｓ．  ５３７０５）をその中のデフォルトパラメータで使用して測定することができる。一実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１〜４及び１３〜４５の任意の１つと少なくとも８０％同一である配列を含む。別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１〜４及び１３〜４５の任意の１つと少なくとも９０％同一である配列を含む。さらに別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、配列番号１〜４及び１３〜４５の任意の１つと少なくとも９５％同一である配列を含む。
【００２７】
特定のポリペプチドが、規定された長さの参照ポリペプチドに対して特定のパーセント同一性を有すると言われる場合、パーセント同一性は、参照ペプチドに対するものである。従って、一例として、１００アミノ酸長の参照ポリペプチドに５０％同一であるペプチドは、参照ポリペプチドの５０アミノ酸長部分と完全に同一である５０アミノ酸ポリペプチド。それは、その全長にわたって参照ポリペプチドと５０％同一である１００アミノ酸長ポリペプチドでもあるであろう。もちろん、他のポリペプチドは同じ基準を満足するであろう。
【００２８】
ＪＮＫペプチド阻害剤の別の変形は、本明細書に記載のＪＮＫペプチド阻害剤のＮ末端またはＣ末端アミノ酸への１〜１５個のアミノ酸またはアミノ酸類似体の結合である。ＪＮＫペプチド阻害剤の類似体は、活性ペプチド阻害剤のＮ末端、Ｃ末端、またはＮ末端とＣ末端の両方に１〜１５個の追加のアミノ酸を加えることによって調製することができ、ここで、そのようなアミノ酸の追加はＪＮＫに結合するペプチドの能力に悪影響を及ぼすことはない。
【００２９】
ＪＮＫ阻害剤ペプチドは、例えば、化学合成または遺伝子工学的方法などの、当該技術分野で周知の方法によって得られるか、または製造される。例えば、所望の領域またはドメインを含むＪＮＫペプチド阻害剤は、ペプチド合成機の使用によって合成することができる。あるいは、ＪＮＫペプチド阻害剤は、ＪＮＫペプチド阻害剤をコードするベクターを適切な宿主細胞に挿入し、発現を促進する条件下で宿主細胞を培養することによる、組換え発現によって合成することができる。適切な宿主細胞としては、哺乳動物細胞、昆虫細胞、酵母細胞、及び細菌細胞が挙げられるが、これらに限定されない。ＪＮＫペプチド阻害剤は、当該技術分野で公知の無細胞翻訳系を用いても合成することができる。
【００３０】
特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、タンパク質導入ドメイン（ＰＴＤ）に融合したＪＮＫ結合ドメインを含むキメラペプチドある。ＰＴＤは、ほとんどが正の電荷を共有し、両親媒性であるが、大きさや欠如配列の相同性において不均質である。特定の実施形態では、ＰＴＤは、プロテグリン１、バクテネシン７、ブフォリン、及びマギニン；アルギニンリッチＲＮＡ及びＤＮＡ結合ペプチド（例えば、ＨＩＶ−１トランス活性化タンパク質（ＴＡＴ）及びショウジョウバエホメオドメイン転写因子アンテナペディア（別名ペネトラチン）の宿主；トランスポータンなどのキメラのＰＴＤ；ファージディスプレイライブラリー由来のリジン及びアルギニンリッチペプチド；ポリアルギニン；並びに最近では、β−ホモリジンオリゴマー、などの抗菌ペプチドであることができる。Ｆｉｓｈｅｒら、２００１；Ｌｉｎｄｓａｙ、２００２；Ｔｕｎｇら、２００２；Ｂｏｇｏｙｅｖｉｔｃｈら、２００２；及びＧａｒｃｉａ−Ｅｃｈｅｖｅｒｒｉａら、２００３参照、これらのそれぞれは、本明細書に参照によりその全体が組込まれる。特定の実施形態では、ＰＴＤは、本明細書に記載の任意のＰＴＤのレベルソ（reverso）、レトロインベルソ、及びエナンチオ形態である。ＪＮＫ結合ドメインに融合することができる例示的なＰＴＤとしては、ＨＩＶ  ＴＡＴタンパク質（例えばＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰ（配列番号５）またはＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号６））、アンテナペディアタンパク質（例えばＲＱＩＫＩＷＦＱＮＲＲＭＫＷＫＫ（配列番号７）またはＲＲＭＫＷＫＫ（配列番号８））、ＳｙｎＢ１（例えばＲＧＧＲＬＳＹＳＲＲＲＦＳＴＳＴＧＲ（配列番号９））、ＳｙｎＢ３（ＲＲＬＳＹＳＲＲＲＦ（配列番号１０））、ＳｙｎＢ５（ＲＧＧＲＬＡＹＬＲＲＲＷＡＶＬＧＲ（配列番号１１））、またはポリアルギニン（ＲＲＲＲＲＲＲＲ（配列番号１２））、由来のＰＴＤが挙げられる。ＰＴＤ配列は、ＪＮＫ結合ドメインペプチドのＮ末端またはＣ末端に融合することができる。１〜１０個のアミノ酸のリンカーは、ＰＴＤ配列とＪＮＫ結合ドメイン配列の間に挿入することができる。いくつかの実施形態では、２プロリン残基のリンカーが使用される。
【００３１】
特定の実施形態では、ＪＮＫ結合ドメイン融合したＰＴＤは、ＴＡＴタンパク質に由来する。そのような実施形態では、キメラペプチドは以下の配列を含み得るか、またはからなり得る：
ＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号２）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤ（配列番号３）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＤＴＹＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦＰＱＶＰＲＳＱＤＴ（配列番号１４）；
ＴＤＱＳＲＰＶＱＰＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＹＴＤＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号１６）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＨＫＨＲＰＴＴＬＲＬＴＴＬＧＡＱＤＳ（配列番号１８）；
ＳＤＱＡＧＬＴＴＬＲＬＴＴＰＲＨＫＨＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号２０）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦ（配列番号２２）；
ＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号２４）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＫＴＬＮＬＦ（配列番号２６）；
ＦＬＮＬＴＫＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号２８）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＦＬＮＬＦ（配列番号３０）；
ＦＬＮＬＦＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号３２）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＳＬＮＬＦ（配列番号３４）；
ＦＬＮＬＳＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号３６）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＲＰＫＲＰＴＴＬＮＬＤ（配列番号３８）；
ＤＬＮＬＴＴＰＲＫＰＲＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号４０）；
ＧＲＫＫＲＲＱＲＲＲＰＰＰＫＲＰＴＴＬＮＬＦ（配列番号４２）；または
ＦＬＮＬＴＴＰＲＫＰＰＰＲＲＲＱＲＲＫＫＲＧ（配列番号４４）。
【００３２】
本発明の方法で使用される医薬組成物は、治療有効量のＪＮＫペプチド阻害剤またはその薬学的に許容される塩及び薬学的に許容される担体または賦形剤を含む。本発明の医薬組成物に含まれるＪＮＫペプチド阻害剤は、遊離体または塩の形態であることができ、塩は薬学的に許容されるものである。そのような薬学的に許容される塩の例としては、有機酸（例えば、酢酸、乳酸、クエン酸、リンゴ酸、ギ酸、酒石酸、ステアリン酸、アスコルビン酸、コハク酸、安息香酸、メタンスルホン酸、トルエンスルホン酸、またはパモ酸）、無機酸（例えば、塩酸、硝酸、二リン酸、硫酸、またはリン酸）、及びポリマー酸（例えば、タンニン酸、カルボキシメチルセルロース酸、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、またはポリ乳酸−グリコール酸のコポリマー）、を用いて形成されるものが挙げられるが、これらに限定されない。１つの特定の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤は、酢酸塩として医薬組成物中に存在する。
【００３３】
本発明の任意の投与経路の医薬組成物は、治療有効量のＪＮＫペプチド阻害剤、及び、必要に応じて、無機または有機、固体または液体の薬学的に許容される担体または賦形剤、を含有する。内耳への局所投与に適した医薬組成物としては、例えば、活性成分のみをまたは担体と一緒に含有する凍結乾燥製剤の場合、使用前に調製することができる、水溶液または懸濁液が挙げられる。それらはさらに、生分解性もしくは非生分解性、水性もしくは非水性、またはマイクロスフェアベースであり得るゲルを含む。ゲル形成性生体適合性ポリマーの例としては、ヒアルロン酸それぞれのヒアルロン酸塩、レシチンゲル、（ポリ）アラニン誘導体、プルロニック、ポリ（エチレングリコール）、ポロキサマー、キトサン、キシログルカン、コラーゲン、フィブリン、ポリエステル、ポリ（ラクチド）、ポリ（グリコリド）またはそれらのコポリマーＰＬＧＡ、スクロースアセテートイソブチレート、及びグリセロールモノオレエート、が挙げられるが、これらに限定されない。長期間にわたってペプチド阻害剤を放出し、高い割合のペプチド阻害剤を内耳に送達するのを可能にする、簡単に中耳に投与することができるゲルが好ましい。
【００３４】
本発明の医薬組成物中で生体適合性ポリマーとして好ましく使用されるヒアルロン酸は、体のすべての器官における結合組織の細胞外マトリックス中に広く分散された生理的物質である。それは、種々の分子量で生じ、非抗原性であると報告されている。さらに、それは優れた生体適合性を有し、生分解性でもある。ヒアルロン酸は、ナトリウムグリクロン酸塩−Ｎ−アセチルグルコサミンの繰返し二糖単位を含む長鎖ポリマーから構成されるグリコサミノグリカンである、天然に存在する多糖類である。ヒアルロン酸の主な特性は、水と結合し、従って、高粘度の分解性ゲルを形成することである。ヒアルロン酸溶液の粘度は、濃度及び分子量と共に増加する。ＪＮＫペプチド阻害剤は、ヒアルロン酸ゲル中に溶解しているかまたは懸濁しているかのいずれかであり得る。いくつかの実施形態では、医薬組成物は、約０．５％〜約１％のヒアルロン酸を含む。他の実施形態では、医薬組成物は、約０．７％〜約０．９％のヒアルロン酸を含む。
【００３５】
医薬組成物は、滅菌されてもよく、及び／またはアジュバント、例えば防腐剤、安定化剤、湿潤剤及び／もしくは乳化剤、浸透圧を調節するための塩並びに／または緩衝剤を含んでもよい。いくつかの実施形態では、医薬組成物は、組成物のｐＨを約６．０〜約７．４に緩衝する緩衝剤を含む。特定の実施形態では、医薬組成物はリン酸塩緩衝剤を含む。関連する実施形態では、リン酸塩緩衝剤は組成物のｐＨを約６．２に緩衝する。
【００３６】
本発明の医薬組成物は、所望の場合、例えば、フルオロキノロンなどの抗生物質、例えば、ステロイド、コルチゾン、鎮痛剤、アンチピリン、ベンゾカイン、プロカインなどの抗炎症薬、などの薬理学的に活性な物質または他の成分をさらに含有してもよい。医薬組成物は、薬学の分野で周知の任意の方法によって、例えば通常の混合、造粒、糖衣、溶解または凍結乾燥する方法によって調製することができ、約０．０１〜１００％、好ましくは約０．１〜５０％（１００％までの凍結乾燥物）の活性成分を含む。
【００３７】
ＪＮＫペプチド阻害剤を含む医薬組成物は、経口、静脈内、皮下、腹腔内、筋肉内、直腸または局所的に被験者に投与することができる。特定の実施形態では、全身投与を伴う治療有効用量は、望ましくない副作用を誘発し得るので、内耳への局所投与が好ましい。本発明における投与の唯一の要件は、ＪＮＫペプチド阻害剤を含む治療有効量の医薬組成物が、罹患個体の蝸牛細胞に到達することができるということである。
【００３８】
内耳への医薬組成物の投与は、様々な送達技術によって達成され得る。そのような技術には、医薬組成物が内耳中に拡散するかまたは活性に注入される円形または楕円形の窓を有する膜へ、目標を定めた方法でＪＮＫペプチド阻害剤を輸送及び／または送達するためのデバイスまたは薬物担体の使用が含まれる。例としては、オトウィック（otowick）（例えば参照によりその全体が組込まれるＳｉｌｖｅｒｓｔｅｉｎによる米国特許Ｎｏ．６，１２０，４８４参照）、円形窓カテーテル（例えば米国特許Ｎｏ．５，４２１，８１８；５，４７４，５２９；５，４７６，４４６；６，０４５，５２８；すべてＡｒｅｎｂｅｒｇによる、またはＬｅｎａｒｚによる米国特許Ｎｏ．６，３７７，８４９及び米国特許公開Ｎｏ．２００２／００８２５５４参照、これらのすべては本明細書に参照により組込まれる）、マイクロインプラント（例えばＪｕｋａｒａｉｎｅｎらによるＷＯ２００４／０６４９１２参照）または円形窓の隙間または楕円形の窓に配置され、持続放出のための化合物を搭載した様々なタイプのゲル、泡状物質、フィブリンまたは他の薬物担体（例えばＭａｎｎｉｎｇによるＷＯ９７／３８６９８；Ｓｉｌｖｅｒｓｔｅｉｎ  ら，  Ｏｔｏｌａｒｙｎｇｏｌｏｇｙ−−Ｈｅａｄ  ａｎｄ  Ｎｅｃｋ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  １２０  （５）：  ６４９−６５５  （１９９９）；  Ｂａｌｏｕｇｈ  ら，  Ｏｔｏｌａｒｙｎｇｏｌｏｇｙ−−Ｈｅａｄ  ａｎｄ  Ｎｅｃｋ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  １１９  （５）：  ４２７−４３１  （１９９８）参照、これらのそれぞれは本明細書に参照によりその全体が組込まれる）、が挙げられる。他の適切な送達技術には、蝸牛管または蝸牛の任意の他の部分に挿入されるデバイスの使用が含まれる（参照により本明細書に組込まれる、例えばＫｕｚｍａによる米国特許Ｎｏ．６，３０９，４１０参照）。ＪＮＫペプチド阻害剤を含む医薬組成物は、鼓室内注射によって内耳に投与することもでき、ここで組成物は円形窓の隙間などの目標内耳−中耳界面組織構造の領域にわたって中耳に注射される（例えばＬｉｇｈｔ  Ｊ．  ａｎｄ  Ｓｉｌｖｅｒｓｔｅｉｎ  Ｈ．，  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｏｔｏｌａｒｙｎｇｏｌｏｇｙ  ＆  Ｈｅａｄ  ａｎｄ  Ｎｅｃｋ  Ｓｕｒｇｅｒｙ  １２：  ３７８−３８３  （２００４）参照）。注射は、鼓膜を介して、鼓膜に挿入された換気チューブを介して、または鼓膜の開口部を介して（例えば外耳道鼓膜弁によって）、直接行うことができる。注入される製剤の量は、典型的には約２００マイクロリットルと約５００マイクロリットルの間である。特定の実施形態では、内耳への投与方法は、中耳空間から比較的容易にアクセス可能な円形の窓膜を横切る拡散によるものであり、内耳は、従って、蝸牛内流体の漏れに起因する任意の潜在的な問題を回避し、無傷のままであることを可能にする。従って、いくつかの実施形態では、医薬組成物は中耳に送達される。
【００３９】
任意の上述の手段によって注入または注入することができない医薬組成物は、外科手術用器具の補助で鼓膜の小さな開口部を横切って標的の内耳−中耳界面構造に堆積させることができる。
【００４０】
医薬組成物は、本明細書に記載されるように、蝸牛損傷によって耳鳴りが誘発される前、最中または後に投与され得る。投与量は、投与方法、治療期間、治療される被験体の病態、耳鳴りの重症度、使用される特定のＪＮＫペプチド阻害剤に応じて変わり得るものであり、最終的には主治医によって決定されるであろう。治療期間は、約１時間と、数日、数週間または数ヶ月の間の範囲であり、慢性の治療にまで延び得る。長期間の治療の場合、繰返し用量の医薬組成物を投与しなければならないであろう。
【００４１】
治療有効量または用量は、治療される個体の耳鳴りを抑制または低下させるのに有効な量または用量として定義される。治療有効量または用量は、罹患した個体の耳鳴りを抑制または低下させるのに有効な量でもある。一実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、組成物の投与後に罹患した個体による耳鳴りの知覚を低減するのに有効な量または用量である。別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、組成物の投与後に耳鳴りの大きさを低減するのに有効な量または用量である。別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、組成物の投与後に耳鳴りの発症の頻度を低減するのに有効な量または用量である。さらに別の実施形態では、ＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、組成物の投与後に耳鳴りの発症の持続時間を減少させるのに有効な量または用量である。
【００４２】
上述したように、治療有効量または用量は、特定のＪＮＫペプチド阻害剤の選択、治療される耳鳴りの重症度、投与方法に応じて、変わり得る。例えば、ＪＮＫに対してより高い結合親和性を有するＪＮＫペプチド阻害剤のより低い用量は、より低い親和性で結合するＪＮＫペプチド阻害剤よりも有効であり得る。さらに、静脈内に投与されるＪＮＫペプチド阻害剤の用量は、耳の円形の窓膜または楕円窓に局所的に投与される同じ医薬組成物のそれよりも高く必要とされるであろう。ＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、約０．１ｍｇ〜約３ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約２ｍｇ、または約０．３ｍｇ〜約０．８ｍｇの範囲であり得る。特定の実施形態では、配列番号２の配列を含む、またはからなるＪＮＫペプチド阻害剤の治療有効量または用量は、約０．２ｍｇ〜約１ｍｇである。
【００４３】
治療期間は、治療が所望される耳鳴りの重症度と特定の形態（例えば、急性、亜急性、または慢性耳鳴り）に応じて、変わり得る。目安として、一旦治療が終わった後に耳鳴りが再発しない場合、より短い治療期間が好ましく、十分である。より長い治療期間は、短い治療後に耳鳴りが持続する個体に使用され得る。一実施形態では、治療有効量のＪＮＫペプチド阻害は、単回用量、例えば、単回鼓室内注射で被験者に投与される。別の実施形態では、治療有効量のＪＮＫペプチド阻害剤は、数日または数週間の期間にわたって複数回の用量で被験体に投与される。特定の実施形態では、治療有効量のＪＮＫペプチド阻害剤は、３〜５日連続の期間にわたって与えられる複数の鼓室内注射で被験者に投与される。例えば、一実施形態では、被験者は、一日あたり一回の注射で３日間連続して３回の鼓室内注射でＪＮＫペプチド阻害剤を投与される。
【００４４】
本発明のいくつかの実施形態では、本発明におけるＪＮＫペプチド阻害剤の投与は、統計的に有意な治療効果を提供する。一実施形態では、統計的に有意な治療効果は、米国、例えば、ＦＤＡまたはその他の国における１つまたは複数の規制機関によって提供される１つまたは複数の規格または基準に基づいて決定される。他の実施形態では、統計的に有意な治療効果は、規制機関が承認した臨床試験の設定及び／または手順から得られた結果に基づいて決定される。
【００４５】
いくつかの実施形態では、統計的に有意な治療効果は、少なくとも１５０、２００、３００、４００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００または２０００の患者集団に基づいて決定される。いくつかの実施形態では、統計的に有意な治療効果は、無作為化二重盲検臨床試験の設定から得られたデータに基づいて決定される。いくつかの実施形態では、統計的に有意な治療効果は、約０．０５、０．０４、０．０３、０．０２または０．０１以下のｐ値を有するデータに基づいて決定される。いくつかの実施形態では、統計的に有意な治療効果は、９５％、９６％、９７％、９８％または９９％以上の信頼区間を有するデータに基づいて決定される。いくつかの実施形態では、統計的に有意な治療効果は、本発明によって提供される方法のフェーズＩＩＩ臨床試験の結果に基づいて決定される。
【００４６】
一般的には、統計分析は例えば、米国のＦＤＡ、ヨーロッパのＥＭＡ、または任意の他の国の規制機関、などの規制機関で許可された任意の適切な方法を含むことができる。いくつかの実施形態では、統計分析としては、例えば、Ｋａｐｌａｎ−Ｍｅｉｅｒ、Ｊａｃｏｂｓｏｎ−Ｔｒｕａｘ、Ｇｕｌｌｉｋｅｎ−Ｌｏｒｄ−Ｎｏｖｉｃｋ、Ｅｄｗａｒｄｓ−Ｎｕｎｎａｌｌｙ、Ｈａｇｅｍａｎ−Ａｒｒｉｎｄｅｌ及びＨｉｅｒａｒｃｈｉｃａｌ  Ｌｉｎｅａｒ  Ｍｏｄｅｌｉｎｇ（ＨＬＭ）、ＡＮＣＯＶＡ、並びにＣｏｘ回帰分析からの、非層別解析、ログランク分析が挙げられる。
【００４７】
本発明は、限定するものとして解釈されるべきではない以下のさらなる実施例によりさらに説明される。当業者は、本開示に照らして、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、開示されている特定の実施形態に対して多くの変更を行うことができ、同様または類似の結果をさらに得ることができることを理解するべきである。
【実施例】
【００４８】
実施例１．内耳耳鳴りの治療におけるＪＮＫのペプチド阻害剤の有効性
ｃ−Ｊｕｎ  Ｎ末端キナーゼ（ＪＮＫ）は、応力損傷した有毛細胞及びらせん神経節ニューロンのアポトーシス（Ｚｉｎｅら、２００４；Ａｂｉ−Ｈａｃｈｅｍら、２０１０）、聴覚外傷後の蝸牛における細胞死の主要なメカニズム（Ｈｕら、２００２）または蝸牛炎症（Ｍａら、２０００；Ｂａｒｋｄｕｌｌら、２００７）に関与している。ＡＭ−１１１は、生体適合性のヒアルロン酸ゲル中で処方される３１アミノ酸の細胞透過性ペプチド（全てのキラルのアミノ酸がＤ配置であり、ペプチドは、逆の順序で合成される配列番号２）である。キメラペプチドには、転写のトランスアクチベーター（ＴＡＴ）タンパク質伝達ドメインに融合した細胞質内でＪＮＫを保持する足場タンパク質の膵島脳１由来のエフェクタードメインが含まれる（Ｂｏｎｎｙら、２００１）。ＡＭ−１１１は、蝸牛損傷の様々なモデル：急性騒音外傷（Ｗａｎｇら、２００３；Ｗａｎｇら、２００７；及びＣｏｌｅｍａｎら、２００７）、急性内耳炎（Ｂａｒｋｄｕｌｌら、２００７）、アミノグリコシド耳毒性（Ｗａｎｇら、２００３）、細菌感染症（Ｇｒｉｎｄａｌら、２０１０）、蝸牛虚血（Ｏｍｏｔｅｈａｒａら、２０１１）及び人工内耳外傷（Ｅｓｈｒａｇｈｉら、２０１３）、において耳毒性保護性（otoprotective）であることが示された。ＡＭ−１１１の治療スペクトルの幅は、急性感音難聴（ＡＳＮＨＬ）におけるＪＮＫの重要な役割を示唆している。しかし、耳鳴りに及ぼすＡＭ−１１１の統計的に有意な効果は、以前に報告されていない。
【００４９】
二重盲検、無作為化、プラセボ対照フェーズＩＩ試験を、ＡＳＮＨＬ及び関連する耳鳴りの治療におけるＡＭ−１１１の有効性及び安全性を評価するために行った。適格参加者は１８〜６０歳であり、少なくとも３０ｄＢの難聴と４８時間以内前に発症を有するＡＳＮＨＬ（片側特発性突発性難聴（ＩＳＳＮＨＬ）、片側または両側急性聴覚外傷（ＡＡＴ））を罹患していた。難聴を、基準値に対して決定した：対応する反対側の耳の平均聴力閾値を下回る、３つの最も影響を受ける連続した試験周波数における平均聴力閾値（純音平均、ＰＴＡ）（Ｐｌｏｎｔｋｅら、２００７）。以前非対称聴覚または両側ＡＳＮＨＬがあった場合、前の聴力またはＩＳＯ−７０２９からの閾値；２０００ノルム値が基準として役立つ。ベースラインで決定されたＰＴＡの周波数は、すべての評価に対して固定されたままであった。
【００５０】
除外基準としては、メニエール病、自己免疫疾患または放射線誘発の聴力８０損失、内リンパ水腫または変動する難聴、疑いのある外リンパ瘻、破水や後迷路病変、気圧障害、３連続周波数における＞２０ｄＢのエアボーンギャップ、以前の過去６週間以内ＡＳＮＨＬ事故、及び急性または慢性の中耳炎もしくは外耳炎、の履歴が挙げられる。授乳していた、妊娠していた、もしくは試験中に妊娠を計画していた女性、または８５避妊（85 contraception）の効果的な方法を実践することを望まない、もしくはすることができないという宣言をした妊娠可能性ある女性は除外した。書面によるインフォームドコンセントを、任意の研究固有の手順の実行の前に各患者から入手した。
【００５１】
ベースライン（０日目）において、試験参加者を、２：１の比でＡＭ−１１１（０．４または２．０ｍｇ／ｍＬ）またはプラセボを受けるように無作為化した。試験は、ベースライン評価と３、７、３０、及び９０日目の４回の追跡調査来院からなる。ベースライン評価には、妊娠年齢の女性に対する一般身体検査、バイタルサイン、及びのための尿妊娠検査が含まれていた。各調査来院において、純音聴力閾値、６０及び８０ｄＢでの音声判別、及び自覚的な耳鳴りの大きさを決定した。これらの患者の報告する耳鳴りを、０（耳鳴りなし）〜１０（非常に大きい）の範囲の数値スケールで「現在」のその音の大きさを評価するように要求した。
【００５２】
約０．２５ｍＬの治験薬を、０日目に、患者の頭を影響を受けていない耳に向かって４５°傾斜した位置に配置して、小さな鼓膜切開を介して局所麻酔下鼓室内（ｉ．ｔ．）注射により投与した。患者は、蝸牛への活性物質の拡散を可能にするために、約３０分間、自分のリクライニングのまたは仰臥の位置のままであった。両側ＡＡＴの場合、最悪の影響を受けた耳のみ治療した。ベースライン〜７日目にＰＴＡが＜１０ｄＢを回復した被験者は、５日間１日２回経口プレドニゾロン５０ｍｇ（Ｒａｔｉｏｐｈａｒｍ，Ｕｌｍ，Ｇｅｒｍａｎｙ）を受ける任意選択を与えられた。以前の報告は、最初の２４時間以内または最初の週以内に開始したコルチコステロイド療法に対してアウトカムの差を示さなかった（Ｈｕｙら、２００５）。
【００５３】
サンプルサイズを、０．６の期待される効果の大きさ、５％の両面タイプＩ誤差率及び８０％の統計的検出力に基づいて決定した。これは、全２０４患者に対し、コホートあたり１０２患者（６８ＡＭ−１１１、３４プラセボ）の計画サンプルサイズをもたらした。
【００５４】
有効性の分析は、第一に改良された「Ｉｎｔｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｔｒｅａｔ」（ｍＩＴＴ）分析セット（３±１日目または最大で７＋４日目に測定されたＰＴＡで患者を治療）で行い、第二に「Ｐｅｒ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ」（ＰＰ）分析セットで行った。「Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ」解析セットには、試験薬の注射を受けたすべての患者が含まれていた。ランダム帰属を、７日目と３０日目の欠落ＰＴＡ値、及び７日目の欠落音声識別スコア（ＳＤＳ）値に対し、各治療グループ（ｍＩＴＴセット）で観察された前回値及び平均変化に基づいて、行った。
【００５５】
連続有効性エンドポイントについては、共分散分析（ＡＮＣＯＶＡ）モデルを、治療群及びクラスエフェクトとして初期周波数範囲、並びに共変量として各エンドポイントのベースライン値を含めて、使用した。完全な回復率については、ロジスティック回帰モデルを、治療、初期周波数範囲、及び予測変数としてのベースライン聴力損失を含めて、適用した。自発的な回復は、より低い周波数においてより顕著であることが報告されているので、初期周波数範囲を、モデルに含めた（Ｈｕｙら、２００５）。ＡＳＮＨＬ関連の耳鳴りの治療後寛解を有する患者の割合を、フィッシャーの正確確率検定を用いて比較した。
【００５６】
結果
全２１０患者をスクリーニングし、２コホートでＡＭ−１１１フェーズＩＩｂ試験に登録した。各コホートは、１０５患者を含んでいた：プラセボに割り当てられた３５と一緒にＡＭ１１１高用量（２．０ｍｇ／ｍＬ）に７０を割り当て、プラセボに割り当てられた３７と一緒にＡＭ−１１１低用量（０．４ｍｇ／ｍＬ）に６８を割り当てた。すべての患者は治験薬の１回のｉ．ｔ．注射を受け、「Ｓａｆｅｔｙ  Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ」分析セットを構成した（２１０患者）。１１患者の（５％）は追跡不能であり、６患者（３％）は同意を撤回した。全１９７患者を改良「Ｉｎｔｅｎｔｉｏｎ  ｔｏ  ｔｒｅａｔ」分析セットに含めた。除外の最も一般的な理由は、定められたスケジュール内で行われていない試験来院（５患者）と禁止薬物摂取（５患者）であった。全１８８患者を、プロトコルごとの分析セットに含めた；最も多い除外理由は３０ｄＢ最小聴力損失基準の違反であった（８患者）。
【００５７】
患者の大部分は男性であり（６１％）、ＩＳＳＮＨＬを罹患しており（９２％）及び併存疾患（８０％）として耳鳴りを有していた。平均して、患者はＡＳＮＨＬ発症後２９時間治療された。３つの最も影響を受けた試験周波数での平均難聴は５２．２ｄＢであった；平均ＳＤＳは５２．３％（６０ｄＢ）及び６７．６％（８０ｄＢ）であった。臨床的に関連する自発眼振（＞５拍／３０秒と定義される）が、７％の患者で観察された。全体として、ベースラインの特徴は、治療グループで同様であった。
【００５８】
全１６７被験者がベースラインでＡＳＮＨＬ関連の耳鳴りを有した（プラセボを受けた５２被験者及びＡＭ−１１１を受けた１１５被験者）。ベースラインの発生率は、プラセボグループ、ＡＭ−１１１の０．４ｍｇ／ｍＬグループ及びＡＭ−１１１の２．０ｍｇ／ｍＬグループで、７３．２％、８２．４％、及び８４．３％であった。表１参照。ＡＳＮＨＬ関連の耳鳴りの発生率は、ＡＭ−１１１の０．４ｍｇ／ｍＬグループで最も速く、最も顕著に減少し（９０日目で影響を受けた被験者の３８．０％がＡＳＮＨＬ関連の耳鳴りを有した）、ＡＭ−１１１の２．０ｍｇ／ｍＬグループ（５１．９％）とプラセボグループ（５６．０％）がこれに続いた。表２参照。
【００５９】
【表１】
2017513870.tif 000002
【００６０】
【表２】
2017513870.tif 000003
【００６１】
難聴の重症度によるＰＴＡの改善の分析（Ｊｅｒｇｅｒら、１９８０）は、より低い重症度に対する予想外に強い自然回復を明らかにした。７日目までに、軽度から中度の難聴（ＰＴＡ＜６０ｄＢ；ｎ＝４１）を登録しているプラセボ治療した患者は、すでにそれらの初期の喪失の２８．９ｄＢすなわち７７％を回復したが、重度のまたは深刻な難聴（ＰＴＡ≧６０ｄＢ；ｎ＝３０）を有する患者では、それはほんの１７．３ｄＢすなわち２４％であった。ＡＮＣＯＶＡは、治療グループと難聴の重症度のサブグループ（Ｐ＝０．０４）の間の統計的に有意な交互作用関係を明らかにし、後者が別に分析されるべきであることを示した。軽度から中度の難聴は９０日目までに本質的に完全に回復した（平均でわずか３ｄＢすなわち８．１％が残った）。
【００６２】
「重度から深刻な難聴」のサブグループでは、ＡＭ−１１１の０．４ｍｇ／ｍＬのグループにおける統計的に有意に高い割合の被験者は、プラセボと比較して９０日間で完全な耳鳴り寛解を達成した（５６．０％対２６．１％、ｐ＝０．０４５）。ＡＭ−１１１の２．０ｍｇ／ｍｌのグループにおけるさらに高い割合の被験者もプラセボと比較して完全な耳鳴り寛解を達成したが、これは統計的優位性に達しなかった（４８．３％対２６．１％、Ｐ＝０．１５２）。「軽度から中度の難聴」のサブグループでは、ＡＭ−１１１治療グループとプラセボの間で統計的に有意な差は観察されなかった。２つの難聴サブグループのそれぞれにおける耳鳴りに及ぼすＡＭ−１１１の有効性の結果を以下の表３に要約する。
【００６３】
【表３】
2017513870.tif 000004
【００６４】
本研究の結果は、特に重度から深刻な急性難聴関連の耳鳴りを罹患している患者において、ＡＭ−１１１は、短い局所療法でＡＳＮＨＬ関連耳鳴りを治療するための有望な新規アプローチであると思われることを示している。
【００６５】
本明細書で議論され引用された全ての刊行物、特許及び特許出願は、本明細書にその全体が参照により組込まれる。開示された発明は、変化し得ると記載された特定の方法論、プロトコル及び材料に限定されないことが理解される。本明細書で使用される用語は、特定の実施形態のみを記載する目的のためのものであり、添付の特許請求の範囲によってのみ限定される本発明の範囲を限定することを意図していないことも理解される。
【００６６】
当業者は、日常的にすぎない実験を用いて、本明細書に記載の本発明の特定の実施形態に対する多くの均等物を認識するかまたは確認することができるであろう。そのような均等物は、以下の特許請求の範囲に包含されることが意図されている。
参考文献
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【配列表】
2017513870000001.app
【国際調査報告】
2017513870.tif 000005