(57)【要約】（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項２】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩擦および摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項３】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１４−Ｃ２２脂肪酸である、請求項１または２に記載の使用。
【請求項４】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１６−Ｃ２０脂肪酸である、請求項１〜３のいずれかに記載の使用。
【請求項５】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１８脂肪酸である、請求項１〜４のいずれかに記載の使用。
【請求項６】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１４−Ｃ２２脂肪酸アミンである、請求項１〜５のいずれかに記載の使用。
【請求項７】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１６−Ｃ２０脂肪酸アミンである、請求項１〜６のいずれかに記載の使用。
【請求項８】
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１８脂肪酸アミンである、請求項１〜７のいずれかに記載の使用。
【請求項９】
無灰フリクションモディファイアがＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミドを追加的に含む、請求項１〜８のいずれかに記載の使用。
【請求項１０】
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０５ｗｔ％〜３ｗｔ％の無灰フリクションモディファイアを含む、請求項１〜９のいずれかに記載の使用。
【請求項１１】
基油がフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含む、請求項１〜１０のいずれかに記載の使用。
【請求項１２】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）すすの共存において摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項１３】
すすが、潤滑用組成物の重量を基準に１ｗｔ％〜５ｗｔ％のレベルで存在する、請求項１２に記載の使用。
【請求項１４】
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０８ｗｔ％以下のリンを含む、請求項１〜１３のいずれかに記載の使用。
【請求項１５】
潤滑用組成物が乗用自動車用エンジンオイルである、請求項１〜１４のいずれかに記載の使用。
【請求項１６】
潤滑用組成物が大型車両用ジーゼルエンジンオイルである、請求項１〜１４のいずれかに記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑用組成物、特に、内燃エンジンを潤滑するのに適し、改良した摩擦および摩耗減少および改良した燃料経済を示す潤滑用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
排気および燃料効率に関しての自動車規則の厳しさの増加は、エンジン製造者や潤滑剤配合者の双方に要求が増し、燃料経済を改良するために効率的な解決策を与える。
高性能ベースストックおよび新規添加剤の使用により最適化する潤滑剤は増大する挑戦に対する柔軟な解決を表す。
【０００３】
減摩剤（フリクションモディファイアとしても知られている）は燃料消費を減少させるのに重要な潤滑剤成分であり、かかる種々の添加剤は既に当業界で公知である。
フリクションモディファイアは二つのカテゴリーに都合良く分けられ、すなわち、金属含有フリクションモディファイアおよび無灰（有機）フリクションモディファイアである。
【０００４】
有機モリブデン化合物がとりわけ最も一般的な金属含有フリクションモディファイアである。典型的な有機モリブデン化合物にはモリブデンジチオカルバメート類（ＭｏＤＴＣ）、モリブデンジチオホスフェート類（ＭｏＤＴＰ）、モリブデンアミン類、モリブデンアルコラート類、およびモリブデンアルコール−アミド類等がある。ＷＯ１９９８０２６０３０号、ＷＯ１９９９０３１１１３号、ＷＯ１９９９０４７６２９号およびＷＯ１９９９０６６０１３号各公報は、潤滑油組成物に使用するための三核モリブデン化合物を記載する。
【０００５】
しかし、低灰潤滑油組成物に向けての傾向が、低摩擦および無灰フリクションモディファイアを使用する改良燃料経済を達成するのに拍車をかけてきている。
過去に使用されてきた無灰（有機）フリクションモディファイアは、典型的には、脂肪酸と多価アルコールとのエステル類、脂肪酸アミド類、脂肪酸から誘導されるアミン類および有機ジチオカルバメートもしくはジチオホスフェート化合物を含む。
【０００６】
しかし、残念なことに、摩擦を減少させるのに使用されている潤滑添加剤は、典型的には、さらに摩耗をも減少させない。摩耗を減少させるための典型的な添加剤はリンおよびイオウの双方を含有する。しかし、リンおよび／またはイオウ含有添加剤はエンジンの後処理システムの触媒に潜在的に毒となり得、かかる添加剤はより高い量において望ましくない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】ＷＯ１９９８０２６０３０号公報
【特許文献２】ＷＯ１９９９０３１１１３号公報
【特許文献３】ＷＯ１９９９０４７６２９号公報
【特許文献４】ＷＯ１９９９０６６０１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
摩擦および摩耗の双方を減少させるために、フリクションモディファイアおよび、例えば、リン−およびイオウ−含有耐摩耗剤のような耐摩耗剤の双方が、典型的には、潤滑油配合物に添加することが必要である。しかし、上述したように、かかる配合物は、エンジン後処理システムの触媒に毒となるような不利益をもたらし得る。したがって、リン−およびイオウ−含有添加剤を含有しないか、かかる添加剤を低レベルでしか含まない、がしかし摩擦と摩耗を依然として減少させる潤滑用組成物を提供するのが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
今、驚いたことに、潤滑用組成物中にフリクションモディファイアとして公知である一定の無灰添加剤を摩耗も減少させるのにも使用でき、一方で高レベルのリン−およびイオウ−含有添加剤を含む必要性を無くすることが本発明者等により見出された。
【００１０】
さらに驚いたことに、本発明の潤滑用組成物は燃料経済特性を改良させることも見出された。
したがって、本発明は、（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用を提供する。
【００１１】
本発明の第二態様では、（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩擦および摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用を提供することにある。
【００１２】
本発明の別の態様では、（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）すすの共存において摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用を提供することにある。
【００１３】
本発明のさらに別の態様では、（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）すすの共存において摩擦および摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用を提供することにある。
【００１４】
本発明のさらに別の態様では、（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）燃料経済を改良させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用を提供することにある。
【００１５】
ここで使用するための無灰フリクションモディファイアはＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンの混合物を含む。
無灰フリクションモディファイアの脂肪酸成分は、好ましくは、Ｃ１４−Ｃ２２脂肪酸、より好ましくは、Ｃ１６−Ｃ２０脂肪酸であり、さらにより好ましくは、Ｃ１８脂肪酸である。好ましくは、Ｃ１２−Ｃ２４脂肪酸は不飽和脂肪酸である。特に好適な実施態様では、脂肪酸成分はオレイン酸である。
【００１６】
無灰フリクションモディファイアの脂肪酸アミン成分は、好ましくは、Ｃ１４−Ｃ２２脂肪酸アミン、より好ましくは、Ｃ１６−Ｃ２０脂肪酸アミンであり、さらにより好ましくは、Ｃ１８脂肪酸アミンである。好ましくは、Ｃ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンは一級脂肪酸アミンである。特に好適な実施態様では、脂肪酸アミン成分はオレイルアミンである。
【００１７】
好適な実施態様では、無灰フリクションモディファイアはＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミドを追加的に含む。
存在する場合、無灰フリクションモディファイアの脂肪酸アミド成分は、好ましくは、Ｃ１４−Ｃ２２脂肪酸アミド、より好ましくは、Ｃ１６−Ｃ２０脂肪酸アミドであり、さらにより好ましくは、Ｃ１８脂肪酸アミドである。好ましくは、Ｃ１２−Ｃ２４脂肪酸アミドは不飽和脂肪酸アミドである。特に好適な実施態様では、脂肪酸アミド成分はオレイルアミドである。
【００１８】
本発明で使用するのに適している無灰フリクションモディファイアは、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅから商業的に入手できるＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９である。
上述の無灰フリクションモディファイアは、潤滑用組成物の重量を基準に、好ましくは、０．０５ｗｔ％〜３ｗｔ％のレベルで存在し、より好ましくは、０．１ｗｔ％〜１ｗｔ％のレベル、さらにより好ましくは、０．５ｗｔ％〜１ｗｔ％のレベルで存在する。
【００１９】
本発明の潤滑用組成物に使用される基油に関して特別の制限はなく、種々の慣用の鉱油、合成油ならびに植物油のような天然由来エステル類を都合良く使用できる。
本発明において用いる基油には、好都合には、１種類以上の鉱油および／または１種類以上の合成油の混合物を含ませることができ、したがって、本発明では、「基油」という用語は、少なくとも１種のフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含んで、二種以上の基油を含有する混合物に対して称することができる。鉱油には、パラフィン系、ナフテン系、またはパラフィン／ナフテン系混合タイプの液体石油系オイル及び溶媒処理または酸処理鉱物系潤滑油等が挙げられ、これらは、水素化精製プロセスおよび／または脱ロウによってさらに精製することができる。
【００２０】
本発明の潤滑油組成物に使用するのに適した基油は、グループＩ−ＩＩＩ鉱物基油（好ましくは、グループＩＩＩ）、グループＩＶポリ−アルファオレフィン類（ＰＡＯｓ）、グループＩＩ−ＩＩＩフィッシャー・トロプシュ誘導基油（好ましくは、グループＩＩＩ）、グループＶエステル基油、およびそれらの混合物である。
【００２１】
本発明で、「グループＩ」、「グループＩＩ」、「グループ−ＩＩＩ」および「グループＩＶ」および「グループＶ」という用語は、米国石油協会（ＡＰＩ）のカテゴリーＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびＶについての定義にしたがう潤滑油基油を意味する。これらのＡＰＩカテゴリーは、API Publication 1509, 15th Edition, Appendix E, April 2002で定義されている。
【００２２】
フィッシャー・トロプシュ誘導基油は当業界で公知である。「フィッシャー・トロプシュ誘導」という用語は、フィッシャー・トロプシュプロセスの合成生成物であるか、またはそれから誘導された基油を意味する。フィッシャー・トロプシュ誘導基油はＧＴＬ（Ｇａｓ−Ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄ）基油とも称される。本発明の潤滑用組成物として使用されるのに都合良い適切なフィッシャー・トロプシュ誘導基油は、例えば、ＥＰ０７７６９５９号、ＥＰ００６６８３４２、ＷＯ１９９７０２１７８８号、ＷＯ２００００１５７３６号、ＷＯ２００００１４１８８号、ＷＯ２００００１４１８７号、ＷＯ２００００１４１８３号、ＷＯ２００００１４１７９、ＷＯ２０００００８１１５号、ＷＯ１９９９０４１３３２号、ＥＰ１０２９０２９号、ＷＯ２００１０１８１５６号、およびＷＯ２００１０５７１６６号各公報に開示されている。
【００２３】
典型的には、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の芳香族類含量は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ４６２９により適切に決定して、１ｗｔ％未満、好ましくは、０．５ｗｔ％未満、そして最も好ましくは、０．１ｗｔ％未満であろう。適切には、基油の総パラフィン含量は、少なくとも８０ｗｔ％、好ましくは、少なくとも８５、より好ましくは、少なくとも９０、さらにより好ましくは、少なくとも９５、そして最も好ましくは、少なくとも９９ｗｔ％である。飽和物含量は（ＩＰ−３６８により測定して）、９８ｗｔ％を超えるのが適切である。好ましくは、基油の飽和物含量は９９ｗｔ％を超え、より好ましくは、９９．５ｗｔ％を超える。さらに好ましくは、最大ｎ−パラフィン含量は０．５ｗｔ％である。基油は、好ましくは、０〜２０ｗｔ％未満、より好ましくは、０．５〜１０ｗｔ％のナフテン化合物含量を有する。
【００２４】
典型的には、フィッシャー・トロプシュ誘導基油または基油ブレンドの１００℃における動粘度は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ７０４２により測定して）１〜３０ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）の範囲、好ましくは、１〜２５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）、そしてより好ましくは、２ｍｍ２／ｓ〜１２ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）の範囲である。好ましくは、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の１００℃における動粘度は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ７０４２により測定して）、少なくとも２．５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは、少なくとも３．０ｍｍ２／ｓである。本発明の一実施態様では、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の１００℃における動粘度は、最大限でも５．０ｍｍ２／ｓ、好ましくは、最大限でも４．５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは、最大限でも４．２ｍｍ２／ｓ(例「ＧＴＬ４」)である。本発明の別の実施態様では、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の１００℃における動粘度は、最大限でも８．５ｍｍ２／ｓ、好ましくは、最大限でも８ｍｍ２／ｓ (例「ＧＴＬ８」)である。
【００２５】
さらに、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の４０℃における動粘度は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ７０４２により測定して）、典型的には、１０〜１００ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）、好ましくは、１５〜５０ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）である。
【００２６】
また、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の流動点は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５９５０により測定して）、好ましくは、−３０℃未満、より好ましくは、−４０℃未満、そして、最も好ましくは、−４５℃未満である。
【００２７】
フィッシャー・トロプシュ誘導基油の引火点は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ９２により測定して）、１２０℃を超え、より好ましくは、１４０℃さえ超える。
フィッシャー・トロプシュ誘導基油の粘度指数は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ２２７０により測定して）、１００〜２００の範囲内である。好ましくは、フィッシャー・トロプシュ誘導基油の粘度指数は少なくとも１２５、好ましくは、１３０である。さらに、粘度指数が１８０未満、好ましくは、１５０未満が好適である。
【００２８】
結果的には、フィッシャー・トロプシュ誘導基油は２種以上のフィッシャー・トロプシュ誘導基油のブレンドを含有し、上記値は２種以上のフィッシャー・トロプシュ誘導基油のブレンドに適用する。
【００２９】
潤滑油組成物は、好ましくは、８０ｗｔ％またはそれ以上のフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含む。
合成油には、オレフィンオリゴマー（ポリアルファ基油；ＰＡＯｓを含む）のような炭化水素油、二塩基酸エステル類、ポリオールエステル類、ポリアルキレングリコール類（ＰＡＧｓ）、アルキルナフタレン類および脱蝋ワックス様異性体類等がある。合成炭化水素基油は、シェルグループにより、「Ｓｈｅｌｌ  ＸＨＶＩ」（商標）という販売名で販売され、都合良く使用できる。
【００３０】
ポリアルファオレフィン基油（ＰＡＯｓ）およびその製造は当業界で周知である。本発明の潤滑用組成物に使用できる好適なポリアルファオレフィン基油は線状Ｃ２−Ｃ３２、好ましくは、Ｃ６−Ｃ１６、アルファオレフィン類である。前記ポリアルファオレフィン類の特に好適な供給原料は１−オクテン、１−デセン、１−ドデセンおよび１−テトラデセンである。
【００３１】
ＰＡＯの高い製造コストに鑑み、フィッシャー・トロプシュ誘導基油を使用することにＰＡＯ基油を勝る強い優先性がある。したがって、好ましくは、基油は、５０ｗｔ％以上、好ましくは、６０ｗｔ％以上、より好ましくは、７０ｗｔ％以上、さらにより好ましくは、８０ｗｔ％以上、最も好ましくは、９０ｗｔ％以上のフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含有する。特に好適な実施態様では、５ｗｔ％以下、好ましくは、２ｗｔ％以下の基油がフィッシャー・トロプシュ誘導基油以外である。１００ｗｔ％の基油が１種またはそれ以上のフィッシャー・トロプシュ誘導基油であることがさらにより好適である。
【００３２】
本発明の潤滑用組成物に配合される基油の総量は、潤滑用組成物の総量に対して、好ましくは、６０〜９９ｗｔ％の範囲、より好ましくは、６５〜９０ｗｔ％の範囲、そして最も好ましくは７０〜８５ｗｔ％の範囲である。
【００３３】
典型的には、本発明にしたがって使用される基油の１００℃における動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ  ４４５にしたがって）は２．５ｃＳｔを超えで５．６ｃＳｔまでである。本発明の好適な実施態様では、基油の１００℃における動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ  ４４５にしたがって）は３．５〜４．５ｃＳｔの間である。結果的には、基油は２種またはそれ以上のブレンドを含有し、該ブレンドの１００℃における動粘度は３．５〜４．５ｃＳｔの間である。
【００３４】
典型的には、本発明の潤滑用組成物は、ＳＡＥ  Ｊ３００粘度等級である、ＯＷ−２０、ＯＷ−３０、ＯＷ−４０、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０および５Ｗ−４０で利用されるがこれらに限定される必要性はなく、これらは燃料経済を目標とする等級である。新規なＳＡＥ  ３００は現行のＯＷ−２０よりも低い粘度のものと共に公開されているので、本発明はこれらの新規の粘度のより低い等級のものにも非常に合って適用可能である。本発明はより高い粘度等級で使用され得ることが考えられる
本発明の潤滑用組成物のノアック(Noack)揮発度は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００にしたがって）、１５ｗｔ％以下である。典型的には、前記組成物のノアック揮発度は（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００にしたがって）、１〜１５ｗｔ％の間、好ましくは、１４．６ｗｔ％未満であり、より好ましくは、１４．０ｗｔ％未満である。
【００３５】
好ましくは、潤滑用組成物の１００℃における動的粘度は２〜８０ｍｍ２／ｓの範囲、より好ましくは、３〜７０ｍｍ２／ｓの範囲、最も好ましくは、４〜５０ｍｍ２／ｓの範囲である。
【００３６】
ここでは、潤滑油組成物中のリンの総量は、、潤滑用組成物の重量を基準に、好ましくは、０．０８ｗｔ％以下である。
ここでは、潤滑油組成物の硫酸塩灰分の含量は、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは、２．０ｗｔ％以上、より好ましくは、１．０ｗｔ％以下、そして最も好ましくは０．８ｗｔ％以下である。
【００３７】
ここでは、潤滑油組成物のイオウの含量は、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは、１．２ｗｔ％以上、より好ましくは、０．８ｗｔ％以下、そして最も好ましくは０．２ｗｔ％以下である。
【００３８】
本発明の潤滑用組成物は、抗酸化剤、耐摩耗添加剤、分散剤、洗浄剤、過塩基化洗浄剤、極圧添加剤、フリクションモディファイア、粘度指数改良剤、流動点抑制剤、金属不動態化剤、腐食抑制剤、抗乳化剤、消泡剤、シール相容剤および付加的希釈用基油等の１種以上の添加剤をさらに含む。
【００３９】
当業者は上記および他の添加剤に精通しているので、これらの添加剤についてさらに詳細に論じない。このような添加剤の特定例は、例えば、Kirk-Othmer Encyclopedia of Chemical Technology，第三版、１４巻、４７７〜５２６頁に記載されている。
【００４０】
都合良く使用できる抗酸化剤はアミン性抗酸化剤(aminic antioxidants)および／またはフェノール性抗酸化剤から成る群から選択されるもの等がある。
好適な実施態様では、前記抗酸化剤は、潤滑油組成物の総重量を基準に０．１〜５．０ｗｔ％の範囲、より好ましくは、０．３〜３．０ｗｔ％の範囲、そして最も好ましくは、０．５〜１．５ｗｔ％の範囲の量で存在する。
【００４１】
都合良く使用できるアミン性抗酸化剤の例には、アルキル化ジフェニルアミン類、フェニル−α−ナフチルアミン類、フェニル−β−ナフチルアミン類およびアルキル化α−ナフチルアミン類等がある。
【００４２】
好適なアミン性抗酸化剤には、ｐ、ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミンおよびＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンのようなジアルキルジフェニルアミン類；モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミンおよびモノ−オクチルジフェニルアミンのようなモノアルキルジフェニルアミン類；ジ−（２，４−ジエチルフェニル）アミンおよびジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンのようなビス（ジアルキルフェニル）アミン類；オクチルフェニル−１−ナフチルアミンおよびｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンのようなアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類；１−ナフチルアミン；フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミンおよびＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンのようなアリールナフチルアミン類；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミンおよびＮ，Ｎ‘−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンのようなフェニレンジアミン類；ならびにフェノチアジンおよび３，７−ジオクチルフェノチアジンのようなフェノチアジン類等がある。
【００４３】
好適なアミン性抗酸化剤には、以下の商標：“Ｓｏｎｏｆｌｅｘ ＯＤ−３”（Ｓｅｉｋｏ Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ Ｌ−５７”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏ．から）およびフェノチアジン（Ｈｏｄｏｇａｙａ Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）で得られるもの等がある。
【００４４】
好都合に使用できるフェノール性抗酸化剤の例には、３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンゼンプロパン酸のＣ７〜Ｃ９分岐アルキルエステル；２−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール；２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール；２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール；２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール；２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン；２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールのような２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類；３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチルアセテート；ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−ブチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートおよび２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートのようなアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類；２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）のような２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類；４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）のようなビスフェノール類；テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ���ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ビス−［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノールのようなポリフェノール類；ならびにｐ−ｔ−ブチルフェノール−ホルムアルデヒド縮合物およびｐ−ｔ−ブチルフェノール−アセトアルデヒド縮合物等がある。
【００４５】
好適なフェノール性酸化防止剤には、以下の商標：“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１３５”（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｙｏｓｈｉｎｏｘ  ＳＳ”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−４００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−５００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ Ｃｏ．から）、“Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−３００”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０９”（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｔｏｍｉｎｏｘ  ９１７”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１１５”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ Ｃｏ．から）、“Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＡ８０”（Ｓｕｍｉｔｏｍｏ  Ｋａｇａｋｕから）、“Ａｎｔａｇｅ  ＲＣ”（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．から）、“Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０１”（Ｃｉｂａ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．から）、“Ｙｏｓｈｉｎｏｘ ９３０”（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．から）等の商標で入手できるものがある。
【００４６】
本発明の潤滑油組成物は、１種以上のフェノール性抗酸化剤と１種以上のアミン性抗酸化剤との混合物を含むことができる。
都合良く使用できる耐摩耗添加剤には、亜鉛含有化合物、例えば、亜鉛ジアルキル−、ジアリール−および／またはアルキルアリール−ジチオホスフェートから選択される亜鉛ジチオホスフェート化合物のような亜鉛含有化合物、モリブデン含有化合物、ホウ素含有化合物および無灰耐摩耗添加剤、例えば、置換もしくは無置換チオホスホン酸、ならびにそれらの塩等がある。
【００４７】
好適な実施態様では、潤滑油組成物は、耐摩耗添加剤として、単一亜鉛ジチオホスフェートまたは２種以上の亜鉛ジチオホスフェートの組み合わせを含むことができ、各亜鉛ジチオホスフェートは亜鉛ジアルキル−、ジアリール−またはアルキルアリール−ジチオホスフェートから選択される。
【００４８】
亜鉛ジチオホスフェートは当業界で周知の添加剤であり、一般式ＩＩ：
【００４９】
【化１】
2017528588.tif 000002
【００５０】
（式中、Ｒ２〜Ｒ５は同一または異なることができ、各々１〜２０個の炭素原子、好ましくは、３〜１２個の炭素原子を含有する一級アルキル基、３〜２０個の炭素原子、好ましくは、３〜１２個の炭素原子を含有する二級アルキル基、アリール基もしくはアルキル基で置換されたアリール基であり、該アルキル置換基は１〜２０個の炭素原子、好ましくは３〜１８個の炭素原子を含有する。）によって都合良く表すことができる。
【００５１】
Ｒ２〜Ｒ５が互いに全て異なる亜鉛ジチオホスフェート化合物は単独でまたはＲ２〜Ｒ５が全て同一である亜鉛ジチオホスフェート化合物と混合状態で使用することができる。
好ましくは、本発明で使用される各亜鉛ジチオホスフェートは亜鉛ジアルキルジチオホスフェートである。
【００５２】
適切な亜鉛ジチオホスフェートの例には、“Ｌｚ  １０９７”および“Ｌｚ  １３９５”という商標名でＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できるもの；、“ＯＬＯＡ  ２６７”、“ＯＬＯＡ  ２６９Ｒ”という商標名でＣｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから入手できるもの；および“ＨＩＴＥＣ  ７１９７”という商標名でＡｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手できるもの；“Ｌｚ  ６７７Ａ”、“Ｌｚ  １０９５”および“Ｌｚ  １３７１”という商標名でＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できるもの、“ＯＬＯＡ  ２６２”という商標名でＣｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから入手できるもの、および“ＨＩＴＥＣ  ７１６９”という商標名でＡｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手できるもののような亜鉛ジチオホスフェート；“Ｌｚ  １３７０”および“Ｌｚ  １３７３” という商標名でＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できるもの、および“ＯＬＯＡ  ２６０”という商標名でＣｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから入手できるもののような亜鉛ジチオホスフェート等がある。
【００５３】
ここで潤滑油組成物は、通常、潤滑油組成物の総重量を基準に、０．４〜１．２ｗｔ％の範囲内の亜鉛ジチオホスフェートを含むことができる。
モリブデン含有化合物の例には、モリブデンジチオカルバメート、トリニュークレアモリブデン化合物、例えば、ＷＯ１９９８０２６０３０号公報に記載されているものであり、モリブデンのスルフィドおよびモリブデンジチオホスフェート等が好都合である。
【００５４】
好都合に使用できるホウ素含有化合物には、ホウ酸化エステル類、ホウ酸化脂肪族アミン類、ホウ酸化エポキシド類、アルカリ金属（または混合アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属）ホウ酸化物およびホウ酸化過塩基化金属塩等がある。
【００５５】
ここで、潤滑用組成物中で使用できる典型的な洗浄剤には１種またはそれ以上のサリシレートおよび／またはフェネートおよび／またはスルフォネート洗浄剤等がある。
しかし、洗浄剤として使用される金属有機および無機塩基塩は潤滑油組成物の硫酸灰含量に影響を与え得るので本発明の好適な実施態様では、かかる添加剤の量を可及的に少なくする。
【００５６】
さらに、低イオウ量を維持するためにサリシレート洗浄剤が好適である。
したがって、好適な実施態様では、ここで潤滑油組成物中は１種またはそれ以上のサリシレート洗浄剤を含有する。
【００５７】
ここで、潤滑油組成物の総硫酸塩灰分含量は、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは２．０ｗｔ％以下のレベル、より好ましくは１．０ｗｔ％以下のレベル、そして最も好ましくは０．８ｗｔ％以下のレベルに維持するために、前記洗浄剤は、潤滑油組成物の総重量を基準に、好ましくは０．０５〜２０．０ｗｔ％、より好ましくは１．０〜１０．０ｗｔ％、そして最も好ましくは２．０〜５．０ｗｔ％の範囲の量で使用される。
【００５８】
さらに、前記洗浄剤のＴＢＮ（総塩基数）は、独立して、ＩＳＯ  ３７７１により測定して、１０〜５００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値、より好ましくは、３０〜３５０ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値、そして最も好ましくは、５０〜３００ｍｇ．ＫＯＨ／ｇ値であるのが好適である。
【００５９】
ここで、潤滑油組成物はさらに無灰分散剤を含むことができ、好ましくは、潤滑油組成物の総重量を基準に、５〜１５ｗｔ％の範囲の量で混合される。
使用できる無灰分散剤の例には、日本特許第１３６７７９６号、第１６６７１４０号、第１３０２８１１号および第１７４３４３５号公報に開示されているような、ポリアルケニルスクシンイミドおよびポリアルケニルコハク酸エステル等がある。好適な分散剤にはホウ素化スクシンイミド等がある。
【００６０】
明細書中で、潤滑用組成物で都合良く使用できる粘度指数改良剤の例には、結晶型または非結晶型のスチレン−ブタジエン星形コポリマー、スチレン−イソプレン星形コポリマーおよびポリメタクリレートコポリマーおよびエチレン−プロピレンコポリマー（オレフィンコポリマーとしても知られている）等がある。ここで、潤滑用組成物中で使用できる分散性粘度指数改良剤を使用できる。しかし、好ましくは、該組成物は該組成物の総重量を基準に、１．０ｗｔ％未満、好ましくは、０．５ｗｔ％未満の粘度指数改良剤濃縮物（すなわち、ＶＩ改良剤プラス「キャリヤー油」もしくは「稀釈剤」）を含有する。最も好ましくは、該組成物は粘度指数改良剤濃縮物を含まない。以降に使用する「ビスコシティーモディファイヤー」という用語は上述の用語「粘度指数改良剤濃縮物」と同一の意味である。
【００６１】
好ましくは、前記組成物は少なくとも０．１ｗｔ％の流動点降下剤を含有する。例として、アルキル化ナフタレンおよびフェノール性ポリマー類、ポリメタクリレート類、マレエート／フマレートコポリマーエステル類を有効な流動点降下剤として都合良く使用できる。好ましくは、０．３ｗｔ％以下の流動点降下剤を使用する。
【００６２】
さらに、アルケニルコハク酸もしくはそのエステル部分、ベンゾトリアゾール系化合物およびチオジアゾール系化合物のような化合物を腐食防止剤としてここで潤滑用組成物に都合良く使用できる。
【００６３】
ポリシロキサン類、ジメチルポリシロキサンおよびポリアクリレート類のような化合物を脱泡剤としてここで潤滑用組成物に都合良く使用できる。
ここで、シール固定(seal fix)もしくはシール相容剤として潤滑用組成物に都合良く使用できる化合物には、例えば、商業的に入手できる芳香族エステル類等がある。
【００６４】
上記添加剤は、典型的には、潤滑用組成物の総量を基準に、０．０１〜３５．０ｗｔ％の範囲の量、好ましくは、０．０５〜２５．０ｗｔ％の範囲の量で、より好ましくは、潤滑用組成物の総量を基準に、１．０〜２０．０ｗｔ％の範囲の量で存在する。
【００６５】
好ましくは、前記組成物は、耐摩耗添加剤、金属洗浄剤、無灰分散剤および抗酸化剤からなる添加剤パッケージを少なくとも９．０ｗｔ％、好ましくは、少なくとも１０．０ｗｔ％，より好ましくは、少なくとも１１．０ｗｔ％含有する。
【００６６】
ここで、潤滑用組成物は、好ましくは、エンジンのクランクケースで使用するためのエンジンオイルである。エンジンオイルには、大型車両用ジーゼルエンジンオイル（Heavy Duty Diesel Engine Oil）、乗用自動車用エンジンオイル、ならびにその他のタイプのエンジンオイル、例えば、モーターサイクルオイル、船舶用エンジンオイル等がある。
【００６７】
ここで、潤滑用組成物は，いわゆる「低ＳＡＰＳ」（ＳＡＰＳ＝硫酸塩灰分、リンおよびイオウ）、「中ＳＡＰＳ」または「レギュラーＳＡＰＳ」配合物であることができる。
乗用自動車用エンジンオイル(Passenger Car Motor Oil: PCMO)について上記範囲は：
−  硫酸塩灰分が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ８７４にしたがって）それぞれ、０．５ｗｔ％まで、０．８ｗｔ％まで、および１．５ｗｔ％までであり；
−  リン含量が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５にしたがって）それぞれ、０．０５ｗｔ％まで、０．０８ｗｔ％まで、および典型的には０．１ｗｔ％まであり；そして
−  イオウ含量が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５にしたがって）それぞれ、０．２ｗｔ％まで、０．３ｗｔ％まで、および典型的には０．５ｗｔ％までであることを意味する。
【００６８】
大型車両用ジーゼルエンジンオイルについて上記範囲は：
−  硫酸塩灰分が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ８７４にしたがって）それぞれ、１ｗｔ％まで、１ｗｔ％まで、および２ｗｔ％までであり；
−  リン含量が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５にしたがって）それぞれ、０．０８ｗｔ％まで（低ＳＡＰｓ）、および０．１２ｗｔ％まで（中ＳＡＯｓ）であり；そして
−  イオウ含量が（ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５にしたがって）それぞれ、０．３ｗｔ％まで（低ＳＡＰｓ）、および０．４ｗｔ％まで（中ＳＡＯｓ）であることを意味する。
【００６９】
本発明の潤滑用組成物は、基油と無灰フリクションモディファイヤーおよびその他の添加剤成分／添加剤パッケージとを例えば、おおよそ６０℃の温度で混合することによる慣用的な配合技術を使用して都合良く調製できる。
【００７０】
本明細書中で記載した潤滑用組成物が、驚いたことに、すす(soot)の共存下、好ましくは、潤滑用組成物の１ｗｔ％〜５ｗｔ％の範囲のすすの共存下、減少した摩耗を与えることを見出した。
【実施例】
【００７１】
本発明を下記の実施例にしたがって記載するが、これらの実施例は本発明の範囲をどのような形態にも制限する意図ではない。
実施例１および比較例１
比較例１は表１に示した配合物の大型車両用ジーゼルエンジンオイルである。該配合物は、慣用の混合技術を使用して種々の成分を共にブレンドすることにより製造した。
【００７２】
実施例１は、比較例１と同様であるが、１ｗｔ％の「Ａｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９」でトップ処理(top treated)をした。Ａｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９は、ＲｈｅｉｎＣｈｅｍｉｅから商業的に入手できる無灰フリクションモディファイヤーである。
【００７３】
【表１】
2017528588.tif 000003
【００７４】
註：１．ＧＴＬ４は、１００℃の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）がおおよそ４ｃｓｔ（ｍｍ２／ｓ）を有するフィッシャー・トロプシュ誘導基油である。このＧＴＬ４基油は、例えば、ＷＯ２００２００７０６３１号公報に記載されているプロセスにより都合良く調製できる。
【００７５】
２．ＧＴＬ８は、１００℃の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）がおおよそ８ｃｓｔ（ｍｍ２／ｓ）を有するフィッシャー・トロプシュ誘導基油である。このＧＴＬ８基油は、例えば、ＷＯ２００２０７０６３１号公報に記載されているプロセスにより都合良く調製できる。
【００７６】
３．Ｃｈｅｖｒｏｎ−Ｏｒｏｎｉｔｅから商業的に入手できる防錆剤である。
４．Ｉｎｆｉｎｅｕｍから商業的に入手できるＶＩ改良剤である。
５．サリシレート洗浄剤、高分子量分散剤であるＺＤＴＰ、アミン性抗酸化剤およびフェノール性抗酸化剤を含むＨＤＤＥＯ添加剤パッケージである。
【００７７】
ＳＲＶ  摩耗および摩擦試験
比較例１および実施例１を、Ｏｐｔｉｍｏｌ  ＳＲＶ−４摩擦および摩耗試験用プラットホームを使用して摩耗試験に付した。Ｏｐｔｉｍｏｌから購入した試験標本を使用して試験するためにシリンダー−オン−フラット(cylinder-on-flat)形状を使用した。硬化させた鋼製シリンダーは１１×１５ｍｍ（直径×長さ）であった。鋼製ディスク（６．９×２２ｍｍ）に適合するように、特注の試料皿ホルダーを製造した。試料皿は約２ｍｌのオイルを保持して、ＳＲＶ内で完全浸漬の長時間潤滑剤試験を行えるようになっている。整列したピンスロット上の特殊配列は、上記皿がＳＲＶ試料室中の左または右のいずれか（中心位置に加えて）に５ｍｍ位置に配置可能になっている。これにより、ディスクの各サイドで３種の独立した試験（３ｍｍストローク）が可能である。ディスク片は鋼製であるかＤＬＣ被覆鋼製であり；シリンダーは常に鋼表面だった。２種の試験標本（例えば、シリンダーおよびディスク）を試験チャンバー内に設置し、特定の標準的力を用いて一緒にプレスした。頂部の試験標本を底部の試験標本上で振動させた。振動数、ストローク、試験荷重、試験温度および試験期間を予め設定し；摩擦力を継続して測定した。全試験期間中摩擦係数を自動的に計算して記録した。試験中および／または試験後の摩耗値を測定して記録した。
【００７８】
比較例１および実施例１試験中、総潤滑用組成物の重量を基準に４．７６ｗｔ％のすすが存在した。
比較例１および実施例１の試験に下記の試験条件を使用した:
荷重          ２００Ｎ
ストローク    ３ｍｍ
期間          ３時間
温度          １３０℃
比較例１および実施例１の摩擦係数および摩耗値の測定値を下記の表２に示す。
【００７９】
【表２】
2017528588.tif 000004
【００８０】
実施例２〜６および比較例１〜３
すすの存在下、大型車両用ジーゼルエンジンオイルに種々の量のＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９を加える効果を示すために別の一連の実験を行った。
【００８１】
試験した配合物は比較例１を基準とし、種々の量のカーボンブラック（すすの存在をシミュレートするために）および種々の量のＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９を下記の表３に示す量で頂部処理した。
【００８２】
表３に示した配合物の各々の摩耗値を実施例１および比較例１について上記で使用したと同じ試験法を使用して測定した。
摩耗値の測定を下記の表３に示す。
【００８３】
【表３】
2017528588.tif 000005
【００８４】
論考
表２は、潤滑用組成物に１ｗｔ％のＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９の添加が摩擦係数および摩耗値双方の低下に導くことを示す。Ａｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９は有機フリクションモディファイアとして市場化されており、追加的摩耗低下に大きな影響を与え、それは予期できない。
【００８５】
Ａｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９はリンを含有しないので、ＺＤＴＰ耐摩耗添加剤に加えて使用できる。
表３は、潤滑用組成物に種々の濃度のＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９が摩耗値の減少に導く。この利点はすす（カーボンブラック）の有無にかかわらず見られる。
【手続補正書】
【提出日】平成29年5月23日(2017.5.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項２】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩擦および摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項３】
無灰フリクションモディファイアがＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミドを追加的に含む、請求項１または２に記載の使用。
【請求項４】
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０５ｗｔ％〜３ｗｔ％の無灰フリクションモディファイアを含む、請求項１〜３のいずれかに記載の使用。
【請求項５】
基油がフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含む、請求項１〜４のいずれかに記載の使用。
【請求項６】
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）すすの共存において摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
【請求項７】
すすが、潤滑用組成物の重量を基準に１ｗｔ％〜５ｗｔ％のレベルで存在する、請求項６に記載の使用。
【請求項８】
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０８ｗｔ％以下のリンを含む、請求項１〜７のいずれかに記載の使用。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８５】
Ａｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９はリンを含有しないので、ＺＤＴＰ耐摩耗添加剤に加えて使用できる。
表３は、潤滑用組成物に種々の濃度のＡｄｄｉｔｉｎ  Ｍ１０２２９が摩耗値の減少に導く。この利点はすす（カーボンブラック）の有無にかかわらず見られる。
以下に、出願時の特許請求の範囲の内容を記載する。
［１］
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
［２］
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）摩擦および摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
［３］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１４−Ｃ２２脂肪酸である、前記１または２に記載の使用。
［４］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１６−Ｃ２０脂肪酸である、前記１〜３のいずれかに記載の使用。
［５］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸がＣ１８脂肪酸である、前記１〜４のいずれかに記載の使用。
［６］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１４−Ｃ２２脂肪酸アミンである、前記１〜５のいずれかに記載の使用。
［７］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１６−Ｃ２０脂肪酸アミンである、前記１〜６のいずれかに記載の使用。
［８］
無灰フリクションモディファイア中に存在するＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンがＣ１８脂肪酸アミンである、前記１〜７のいずれかに記載の使用。
［９］
無灰フリクションモディファイアがＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミドを追加的に含む、前記１〜８のいずれかに記載の使用。
［１０］
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０５ｗｔ％〜３ｗｔ％の無灰フリクションモディファイアを含む、前記１〜９のいずれかに記載の使用。
［１１］
基油がフィッシャー・トロプシュ誘導基油を含む、前記１〜１０のいずれかに記載の使用。
［１２］
（ｉ）基油ならびに（ｉｉ）すすの共存において摩耗を減少させるためのＣ１２−Ｃ２４脂肪酸およびＣ１２−Ｃ２４脂肪酸アミンを含む無灰フリクションモディファイアを含む潤滑用組成物の使用。
［１３］
すすが、潤滑用組成物の重量を基準に１ｗｔ％〜５ｗｔ％のレベルで存在する、前記１２に記載の使用。
［１４］
潤滑用組成物が、潤滑用組成物の重量を基準に０．０８ｗｔ％以下のリンを含む、前記１〜１３のいずれかに記載の使用。
［１５］
潤滑用組成物が乗用自動車用エンジンオイルである、前記１〜１４のいずれかに記載の使用。
［１６］
潤滑用組成物が大型車両用ジーゼルエンジンオイルである、前記１〜１４のいずれかに記載の使用。
【国際調査報告】
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