(57)【要約】  本発明は、コーティング組成物であって、少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）及び少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む少なくとも１種のバインダー（Ａ）、少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）、及び少なくとも１種の有機溶媒（Ｃ）を含み、（Ｂ）が、Ｚｎ及びＭｇ並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、前記コーティング組成物が、５．０〜２５．０％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有し、且つ前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の量で前記防食顔料（Ｂ）を含むコーティング組成物、下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのためのその使用方法、そのような下塗りによる、そのような基板の前記少なくとも部分的なコーティングの方法、それにより少なくとも部分的にコーティングされた基板、及びそのような基板から製造される部品又は製品に関連する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための、
コーティング組成物であって、
少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）及び少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む少なくとも１種のバインダー（Ａ）、
少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）、及び
少なくとも１種の有機溶媒（Ｃ）、並びに任意に少なくとも１種のさらなる成分（Ｄ）を含み、
前記防食顔料（Ｂ）が、亜鉛及びマグネシウム並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、亜鉛を少なくとも７０質量％の量で、マグネシウムを少なくとも２０質量％の量で、並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を最大で１０質量％の量で含み、前記防食顔料（Ｂ）に存在する亜鉛、マグネシウム並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の質量％における量が、合計で１００質量％になり、
前記コーティング組成物が、５．０％〜２５．０％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有し、
前記コーティング組成物が、前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の量で前記防食顔料（Ｂ）を含むコーティング組成物。
【請求項２】
前記コーティング組成物が、５．０％〜２０．０％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有する請求項１に記載のコーティング組成物。
【請求項３】
前記コーティング組成物が、前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２０．０質量％未満の範囲の量で前記防食顔料（Ｂ）を含む請求項１又は２に記載のコーティング組成物。
【請求項４】
前記防食顔料（Ｂ）の、前記コーティング組成物に任意に存在するさらなる異なる顔料及び充填剤に対する相対質量比が、２５：１〜１：５の範囲である請求項１〜３のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項５】
前記コーティング組成物における前記バインダー（Ａ）の固形分に基づく前記少なくとも１種のバインダー（Ａ）、及び前記コーティング組成物における前記少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）の相対質量比が、互いに対して５：１〜１．５：１の範囲である請求項１〜４のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項６】
前記防食顔料（Ｂ）が、亜鉛及びマグネシウム並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、且ついずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、亜鉛を７０質量％〜８０質量％の範囲の量で、マグネシウムを２０質量％〜３０質量％の範囲の量で、並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を０．１〜８質量％の範囲の量で含み、前記防食顔料（Ｂ）に存在する亜鉛、マグネシウム並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の質量％における量が、合計で１００質量％になる請求項１〜５のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項７】
前記防食顔料（Ｂ）に存在する前記さらなる金属及び／又は半金属の少なくとも７０〜１００ｍｏｌ％が、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｙ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される請求項１〜６のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項８】
前記防食顔料（Ｂ）が、プレートレット形状であり、１〜５０μｍの範囲の平均粒径Ｄ50、及び５０〜７５０ｎｍの範囲の平均プレートレット厚を有する請求項１〜７のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項９】
前記バインダー（Ａ）が、少なくとも１種のポリマーエポキシ樹脂（Ａ１）、及び少なくとも官能性アミノ基を有する少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む請求項１〜８のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項１０】
前記バインダー（Ａ）が、少なくとも２種の異なるポリマーエポキシ樹脂（Ａ１）、及び／又は少なくとも官能性アミノ基を有する少なくとも２種の異なる架橋剤（Ａ２）を含む請求項１〜９のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項１１】
前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）がさらに、官能性シラン基も有する請求項１〜１０のいずれか１項に記載のコーティング組成物。
【請求項１２】
下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための、請求項１〜１１のいずれか１項に記載のコーティング組成物の使用方法。
【請求項１３】
下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングの方法であって、少なくとも工程（１）、
（１）前記金属基板を、請求項１〜１１のいずれか１項に記載のコーティング組成物と少なくとも部分的に接触させる工程
を含む方法。
【請求項１４】
多層塗装系による基板の少なくとも部分的なコーティングの方法であって、少なくとも工程（１）及び（２）、すなわち
（１）前記基板への少なくとも部分的な下塗りの塗布のために、前記金属基板を、請求項１〜１１のいずれか１項に記載のコーティング組成物と接触させる工程、及び
（２）工程（１）によって塗布された前記下塗りに、上塗りを施与する工程
を含む方法。
【請求項１５】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載のコーティング組成物によって、少なくとも部分的にコーティングされた金属基板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コーティング組成物であって、少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）及び少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む少なくとも１種のバインダー（Ａ）、少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）、及び少なくとも１種の有機溶媒（Ｃ）を含み、（Ｂ）が、Ｚｎ及びＭｇ並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、前記コーティング組成物が、５．０〜２５．０％の範囲の顔料体積濃度（pigment volume concentration）（ＰＶＣ）を有し、且つ前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の量で前記防食顔料（Ｂ）を含むコーティング組成物、下塗り（primer coat）による金属基板の少なくとも部分的なコーティングのためのその使用方法、そのような下塗りによる、そのような基板の前記少なくとも部分的なコーティングの方法、それにより少なくとも部分的にコーティングされた基板、及びそのような基板から製造される部品又は製品に関連する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、航空機構造及び海上移動（marine travel）の分野等の多くの分野において、さらには、風力エネルギーシステム等の大規模な技術機械システムの場合に、使用されるそれぞれの金属部品、特にアルミニウム及び／又はアルミニウム合金製の部品を、腐食から保護することが慣例的に必要である。特に、製造業者が長年にわたって、錆びの侵食に対して保証を申し出る場合が多いので、得られる腐食防止に課される要求は非常に高い。さらに、航空業分野において、特に腐食防止に課される要求は非常に厳しい。そのような腐食防止は、その目的に適切な少なくとも１種のコーティングで、前記部品又はそれらを製造するために使用される基板をコーティングすることによって、慣例的に達成される。
【０００３】
アルミニウム若しくはアルミニウム合金、又は他の非亜鉛めっき鋼、若しくは亜鉛めっき鋼等の金属基板のための十分な腐食防止を得るために、クロム酸塩等のクロム含有化合物に基づく防食顔料を使用することが慣例であるが、それらは良好な腐食防止を提供する一方、それにもかかわらず、それらの毒性の理由で、健康及び環境の面で有害である。
【０００４】
ＷＯ２０１１／０５８０２１Ａ１は、防食顔料を含むコーティング組成物を開示する。前記防食顔料は、もっぱら亜鉛及びマグネシウムのみからなる合金である。ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２及びＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２もまた、同様に少なくとも亜鉛及びマグネシウムを含む防食顔料を特徴とするコーティング組成物を開示する。
【０００５】
ＷＯ２０１１／０５８０２１Ａ１から公知の前記コーティング組成物の欠点は、それに開示された前記コーティング組成物が、比較的高い防食顔料含有量を有することであり：前記防食顔料の画分は、ＷＯ２０１１／０５８０２１Ａ１における例示のコーティング組成物の総質量に基づいて８０質量％より大きく、前記コーティング組成物は、６５％超の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有する。ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２及びＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２における例示のコーティング組成物において開示されている前記防食顔料の画分も、３０質量％超で、同様に比較的高い。これらの公知のコーティング組成物の特定の欠点は、それらを使用してコーティングされた基板が、例えば、上塗り（topcoat）コーティング等の上部コーティングに対して不十分な接着性を有し、したがって、特に荷重（loading）への暴露下で、望まれない層間剥離（delamination）が生じ得ることである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】ＷＯ２０１１／０５８０２１Ａ１
【特許文献２】ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２
【特許文献３】ＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
基板、特に下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのために、使用される従来型のコーティング組成物よりも、特に従来型のコーティング組成物の置き換えに関して、より経済的で、且つより環境的なコーティング方法を可能にするが、それにもかかわらず、対応する基板のコーティングのそれらの接着性に関して、特に他の上部コーティングに対する接着に関して、いかなる欠点も全く示すことなく、必要な防食効果を達成するため、少なくとも同様に適切であるコーティング組成物の必要性がある。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、好ましくは下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための、先行技術から公知のコーティング組成物より有利なコーティング組成物を提供することである。本発明の特定の目的は、使用される従来型のコーティング組成物よりも環境的なコーティング方法を可能にする、すなわち、例えば、クロム酸ストロンチウムを使用して、慣例的に実施する必要があるクロメート処理（chromating）の手順をせずに済ますことを可能にするが、それにもかかわらず、少なくとも同等の、さらに具体的には改善した、又は少なくとも同様の防食効果を得ることが可能で、さらに、他の上部コーティングによりコーティングされた前記基板の効果的な接着を達成することが可能である、この種のコーティング組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本目的は、特許請求の範囲において請求される主題の内容によって、さらには、以下の記載において説明される前記主題の内容の好ましい実施形態によって達成される。
【００１０】
したがって、本発明の第一の主題は、下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための、コーティング組成物であって、
少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）及び少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む少なくとも１種のバインダー（Ａ）、
少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）、及び
少なくとも１種の有機溶媒（Ｃ）、並びに任意に少なくとも１種のさらなる成分（Ｄ）を含み、
前記防食顔料（Ｂ）が、亜鉛（Ｚｎ）及びマグネシウム（Ｍｇ）並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、亜鉛を少なくとも７０質量％の量で、マグネシウムを少なくとも２０質量％の量で、並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を最大で１０質量％の量で含み、前記防食顔料（Ｂ）に存在する亜鉛、マグネシウム並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の質量％における量が、合計で１００質量％になり、
前記コーティング組成物が、５．０〜２５．０％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有し、
前記コーティング組成物が、前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の量で前記防食顔料（Ｂ）を含むコーティング組成物である。
【００１１】
したがって、本発明のコーティング組成物は、好ましくは金属基板の表面の下塗りを生成するために役立つ。
【００１２】
驚くべきことに、本発明のコーティング組成物は、特に下塗りによる基板の少なくとも部分的なコーティングのための方法において使用される場合、使用される基板上にクロメート処理のプロセスをせずに済ますことを可能とし、そのようなプロセスは、特に毒物学の観点から好ましくなく、航空機構造分野において慣例的に要求されており、結果として、対応するコーティング方法は、従来型の方法よりも、全体として、より環境的で、且つより経済的にすることができることが見出された。
【００１３】
特に、驚くべきことに、本発明のコーティング組成物は、少なくとも部分的に下塗りによりコーティングされ、従来使用されるコーティング組成物を使用してコーティングされた基板と比較して、それらの防食効果に関して、少なくとも不利ではなく、さらに具体的には有利である基板を提供することを可能にすることが見出された。
【００１４】
さらに驚くべきことに、本発明のコーティング組成物は、基板への塗布において、均一なコーティングを可能にすることが見出された。ここで、少なくとも１種の、好ましくはプレートレット形状の（platelet-shaped）防食顔料（Ｂ）は、前記コーティング中に均一に分散される。さらに驚くべきことに、本発明のコーティング組成物は、先行技術から公知のコーティング組成物と比較して、改善された酸素及び／又は水分バリア効果に優れ、また、容易に再コーティング可能であることも見出された。
【００１５】
驚いたことに、さらに、適切な基板に塗布された本発明のコーティング組成物は、その上に塗布された上塗り等の、さらなる上部コーティングに非常に良好な接着性を示し、本発明のコーティング組成物によってコーティングされた基板からの、上塗り等のその上に塗布される、任意のそのようなコーティングの層間剥離がなく、これは、特に５．０％〜２５．０％の特定の顔料体積濃度（ＰＶＣ）範囲、及び／又は前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の前記防食顔料（Ｂ）の特定の量に起因し：例えば、ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２、及びＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２のように、２５質量％超のより高い防食顔料含有量、及び／又は２５％超のより高いＰＶＣを有する対応する比較のコーティング組成物は、これらに関して不利な点を有する。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
用語「含む（comprising）」は、本発明の意味では、例えば、本発明のコーティング組成物に関連して、好ましい一実施形態において、「からなる（consisting of）」の意味を有する。この場合において、本発明のコーティング組成物に関しては、この好ましい実施形態において、前記成分（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）以外に、前記コーティング組成物中に存在する、以下に特定され、例えば１種以上の成分（Ｄ）等の任意に前記コーティング組成物中に存在する、１種以上のさらなる成分があってもよい。前記成分の全ては、いずれの場合にも、以下に規定される通り、それらの好ましい一実施形態において、本発明のコーティング組成物中に存在してもよい。
【００１７】
［基板］
本発明に従って使用される適切な基板は、慣例的に使用され、当業者に公知の全ての基板、さらに具体的には金属基板を含む。本発明従って使用される前記基板は、好ましくは、鉄、鋼鉄、アルミニウム、又はそれらの合金、さらに具体的にはアルミニウム系合金からなる群から選択され、これらの合金は、任意に、例えば、銅等の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を有することが可能である。好ましくは、前記基板は、ここで、それぞれ鉄、鋼鉄、アルミニウム、又はそれらの合金の少なくとも一面を有し、さらに好ましくは、それらは、全体に鉄、鋼鉄、アルミニウム、又はそれらの合金からなる。適切な鋼鉄は、好ましくは、冷延鋼板（cold-rolled steel）、熱延鋼板（hot-rolled steel）、高張力鋼（high-strength steel）、浸漬亜鉛めっき鋼（dip-galvanized steel）、合金亜鉛めっき鋼（alloy-galvanized steel）（例えば、Ｇａｌｖａｌｕｍｅ（登録商標）、Ｇａｌｖａｎｎｅａｌｅｄ（登録商標）、またはＧａｌｆａｎ （登録商標）等）等の亜鉛めっき鋼（galvanized steel）、及びアルミめっき鋼（aluminized steel）からなる群から選択される鋼鉄である。適切な合金の例は、アルミニウム−銅合金である。アルミニウム又はアルミニウム含有合金からなる基板が、特に好ましい。
【００１８】
ここで、使用される前記基板は、特に、航空機の建造のための、航空機構造において使用される部品の一部であってもよい。問題となる前記基板の使用は、好ましくは、その洗浄、及び／又は脱脂が先に行われる。
【００１９】
本発明のコーティング組成物によってコーティングする前に、本発明に従って使用される前記好ましい金属基板は、適切な、好ましくは水性の前処理組成物によって前処理されてもよい。そのような前処理組成物は、当業者に公知であり、市販されている。例えば、アルミニウムの基板、アルミニウム又はアルミニウム含有合金系の基板は、ＤＩＮ  ＥＮ４７０４ （日付：２０１２年５月）のように、酒石酸−硫酸陽極酸化処理（tartaric-sulfuric acid anodizing）（ＴＳＡ）によって前処理され得る。鋼鉄の基板、又は鋼鉄系の基板は、例えば、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ１２９４４−４ （日付：１９９８年７月）のように前処理されてもよい。使用される前記鋼鉄又は鋼鉄系基板のグレードは、好ましくは少なくとも２．５である。鋼鉄のグレードは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ８５０１−１（日付：２００７年１２月）のように決定されてもよい。
【００２０】
［コーティング組成物］
本発明のコーティング組成物は、好ましくは分散液、又は溶液の形態であり、さらに具体的には、分散液の形態である。
【００２１】
本発明のコーティング組成物中に存在する成分、言い換えれば、（Ａ１）及び（Ａ２）を含む成分（Ａ）、（Ｂ）、並びに（Ｃ）、さらには任意に（Ｄ）の全ての質量％における画分は、いずれの場合にも本発明のコーティング組成物の総質量に基づいて、合計で１００質量％になる。
【００２２】
本発明のコーティング組成物は、好ましくはクロムを含まない（chromium-free）、すなわち、それはクロム含有化合物を一切含まない、さらに具体的には、クロム酸塩含有化合物を一切含まない。
【００２３】
本発明のコーティング組成物は、好ましくは溶媒系、すなわち、非水性のコーティング組成物である。
【００２４】
用語「溶媒系」又は「非水性」は、本発明のコーティング組成物に関連して、好ましくは本発明の意味では、その液体希釈溶媒として、すなわち、液体溶媒、及び／又は分散溶媒として、少なくとも１種の有機溶媒を、主要な成分として（使用される希釈溶媒に関して）、さらに具体的には少なくとも１種の成分（Ｃ）として含む、対応するコーティング組成物を意味する。本発明のコーティング組成物において、有機溶媒の画分、さらに具体的には成分（Ｃ）の画分は、いずれの場合にも前記コーティング組成物中に存在する前記液体希釈溶媒の総画分に基づいて、好ましくは少なくとも９５．０質量％、又は少なくとも９６．０質量％、又は少なくとも９７．０質量％、さらに好ましくは少なくとも９７．５質量％、又は少なくとも９８．０質量％、又は少なくとも９８．５質量％、最も好ましくは少なくとも９９質量％、又は少なくとも９９．５質量％、又は少なくとも９９．９質量％である。
【００２５】
本発明のコーティング組成物は、好ましくは下塗り用組成物、すなわち、下塗りを生成するために適切なコーティング組成物である。用語「下塗り（primer）」は、当業者に公知であり、例えば、Ｒoｍｐｐ  Ｌｅｘｉｋｏｎ，Ｌａｃｋｅ ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ，Ｇｅｏｒｇ Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ  １９９８に規定される。
【００２６】
本発明のコーティング組成物は、いずれの場合にも前記コーティング組成物の総質量に基づいて、好ましくは３０〜７０質量％の範囲、さらに好ましくは３５〜６５質量％の範囲、非常に好ましくは４０〜６５質量％、さらに具体的には４５〜６０質量％、最も好ましくは５０〜６０質量％の範囲の不揮発性画分を有する。
【００２７】
当業者は、不揮発性画分を確認する測定方法を分かっている。前記測定は、後述する方法に従って行なわれる。
【００２８】
本発明のコーティング組成物は、５．０％〜２５．０％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有する。当業者は、顔料体積濃度（ＰＶＣ）の概念に精通している。この用語は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ４６１８（日付：２００７年３月）に規定される。前記顔料体積濃度（ＰＶＣ）は、いずれの場合にも１００の係数を乗じた、前記コーティング組成物中に存在する前記顔料及び充填剤の体積の、前記コーティング組成物中の不揮発性成分の総体積に対する比、すなわち、さらに具体的には前記コーティング組成物中に存在する前記顔料及び充填剤の体積の、前記コーティング組成物中に存在する前記顔料及び充填剤、並びにバインダーの不揮発性成分の総体積に対する比を特定する。
【００２９】
本発明のコーティング組成物は、好ましくは５．０％〜２２．５％の範囲、さらに好ましくは５．０％〜２０．０％の範囲、非常に好ましくは５．０％〜１７．５％の範囲、さらにいっそう好ましくは７．５％〜１５．０％の範囲等の５．０％〜１５．０％の範囲、さらに具体的には６．５％〜１３％の範囲の顔料体積濃度（ＰＶＣ）を有する。
【００３０】
［バインダー（Ａ）］
本発明のコーティング組成物は、少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）及び少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む少なくとも１種のバインダー（Ａ）を含む。
【００３１】
用語「バインダー」は、本発明の意味では、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ４６１８ (ドイツ版、日付：２００７年３月)に従い、好ましくは、本発明のコーティング組成物等の、好ましくは膜形成に関与している、コーティング組成物の不揮発性画分のことを称する。したがって、少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）、及び任意のさらなる顔料を含む前記組成物に含まれる顔料、並びに存在する充填剤は、用語「バインダー」に包含されない。前記不揮発性画分は、後述する方法によりＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ３２５１（日付：２００８年６月）に従って、測定されてもよい。特に、用語「バインダー」は、前記コーティング組成物中に存在し、膜形成に関与する前記ポリマー樹脂（Ａ１）を包含する。さらに、用語「バインダー」は、例えば、成分（Ａ２）等の前記コーティング組成物中に存在する架橋剤を包含する。
【００３２】
本発明のコーティング組成物は、好ましくは分散液又は溶液、さらに好ましくは、少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）を含む、少なくとも１種の分散液を使用して調製される。本発明のコーティング組成物を調製するため、前記コーティング組成物が調製される直前に、（Ａ１）を含有する前記溶液又は分散液と混合される、少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）の少なくとも１種の分散液又は溶液、さらに好ましくは少なくとも１種の分散液を使用することが好ましい（２成分コーティング組成物）。
【００３３】
ここで、当業者に公知の全ての慣例のバインダーは、本発明のコーティング組成物のバインダー（Ａ）として適切である。
【００３４】
前記バインダー（Ａ）は、好ましくは、架橋反応を可能にする反応性官能基を有する少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）を含む。このポリマー樹脂（Ａ１）は、好ましくは外部架橋（externally crosslinking）ポリマー樹脂である。架橋反応を可能にするため、前記バインダー（Ａ）は、前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）だけではなく、少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）も含む。
【００３５】
前記バインダー中に存在する前記ポリマー樹脂（Ａ１）、及び／又は同様に存在する前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）は、好ましくは、例えば自然乾燥（physical drying）等によって、熱的に架橋可能であり、好ましくは、１８〜２３℃以上の温度への加熱で架橋可能である。
【００３６】
当業者に公知の任意の慣例の架橋可能な反応性官能基が、ここで、前記ポリマー樹脂（Ａ１）の架橋可能な反応性官能基として考えられる。前記ポリマー樹脂（Ａ１）は、好ましくは第１級アミノ基、第２級アミノ基、ヒドロキシル基、チオール基、カルボキシル基、例えば、ビニル基又は（メタ）アクリレート基等の少なくとも１個のＣ＝Ｃ二重結合を有する基、及びエポキシ基、さらにはそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種の反応性官能基を有する。ヒドロキシル基、カルボキシル基、及び／又はエポキシ基、さらに具体的にはエポキシ基が好ましい。
【００３７】
本発明の目的のため、表現「（メタ）アクリロイル」、又は「（メタ）アクリレート」は、いずれの場合にも、定義「メタアクリロイル」及び／若しくは「アクリロイル」、又は「メタアクリレート」及び／若しくは「アクリレート」を、それぞれ包含する。
【００３８】
前記バインダー（Ａ）の前記ポリマー樹脂は、好ましくは、エポキシ基等の架橋可能な反応性官能基を、いずれの場合にも前記ポリマー樹脂（Ａ１）の固形分の総質量に基づいて、０．１５質量％〜３．５質量％、さらに好ましくは０．２５〜３．０質量％、非常に好ましくは０．５０〜２．５質量％、さらに具体的には１．０〜２．０質量％の範囲で有する。
【００３９】
前記少なくとも１種のバインダー（Ａ）の前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）は、好ましくは、前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）の存在下で、熱的に硬化可能であり、好ましくは２５℃〜８０℃の範囲の温度で架橋可能である。あるいは、そのような硬化は、室温で、すなわち、１８℃〜２３℃の範囲の温度でも行なわれ得る。あるいは、そのような硬化は、より高い温度、例えば８０℃以上、１１０℃以上、１４０℃以上、又は１７０℃以上の温度まで行なわれる必要はない。
【００４０】
前記バインダー（Ａ）は、好ましくは、ポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレア、ポリスチレン、ポリカーボネート、ポリ（メタ）アクリレート、ビニルエステル系樹脂、エポキシ樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン−ホルムアルデヒド樹脂、フェノール樹脂、及びシリコーン樹脂、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）を含み、好ましくは７０〜１００質量％の前記ポリマー樹脂が、上記ポリマーの少なくとも１種から選択される。上記ポリマーは、好ましくは、いずれの場合にもホモポリマーだけでなく、相当するコポリマーも含むことが理解される。
【００４１】
前記バインダー（Ａ）は、好ましくは、エポキシ樹脂からなる群から選択される少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）を含み、好ましくは７０〜１００質量％の前記バインダー樹脂（Ａ）のポリマー樹脂（Ａ１）が、少なくとも１種のそのようなエポキシ樹脂から選択される。この種のエポキシ樹脂は、当業者に公知である。そのようなエポキシ樹脂は、好ましくは、いずれの場合にも好ましくは末端基である、少なくとも２個のエポキシ基を有する。ここで、特に好ましいエポキシ樹脂は、ポリフェノール及びエピハロヒドリンから調製される、ポリフェノールのポリグリシジルエーテルである。使用されるポリフェノールは、特に、ビスフェノールＡ及び／又はビスフェノールＦを含んでもよい。他の適切なポリエポキシドは、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，４−プロピレングリコール、１，５−ペンタンジオール、１，２，６−ヘキサントリオール、グリセロール、及び２，２−ビス（４−ヒドロキシシクロヘキシル）プロパン等の、多価アルコールのポリグリシジルエーテルである。使用され得るポリマーエポキシ樹脂（Ａ１）として、Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社からの市販品Ｅｐｏｘｙ  Ｎｏｖｏｌａｃ（登録商標）、又は例えばＤ．Ｅ．Ｎ．（登録商標）４３８−Ｘ８０等のＤ．Ｅ．Ｎ．（登録商標）、又はＰｏｌｙｐｏｘ（登録商標）  Ｒ１９等のＰｏｌｙｐｏｘ（登録商標）、及び／又は、例えばＡｒａｌｄｉｔｅ（登録商標） ＥＰＮ  １１８０、Ａｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）  ＥＰＮ  １１８０  Ｘ−８０、又はＡｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）  ＤＹ  ３６０１等のＨｕｎｔｓｍａｎ社からの市販Ａｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）製品が、例として適切である。
【００４２】
前記ポリマー樹脂（Ａ１）は、好ましくは１７５〜４５０の範囲、さらに好ましくは２００〜４００の範囲のエポキシ価を有する。前記エポキシ価は、１００グラムのポリマー樹脂（Ａ１）中に存在するエポキシ基のモル数を示す。エポキシ価は、前記ポリマー樹脂（Ａ１）のエポキシ当量から計算され得る（エポキシ価＝１００／エポキシ当量）。前記エポキシ当量は、正確に１ｍｏｌのエポキシ基を含有する前記ポリマー樹脂（Ａ１）の質量である。前記エポキシ当量は、好ましくはＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ３００１（日付：１９９９年１１月）に従って測定される。
【００４３】
適切な架橋剤（Ａ２）は、例えば、ポリアミン、アミノプラスト樹脂、フェノプラスト樹脂、多官能性マンニッヒ塩基、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、β−ヒドロキシアルキルアミド、トリス（アルコキシカルボニルアミノ）トリアジン、遊離ポリイソシアネート、及び／又はブロック化ポリイソシアネート、さらには例として、マロン酸ジエステル及びポリイソシアネートの反応生成物、又は部分エステルを含む、マロン酸の多価アルコールのエステルとイソシアネートとの反応生成物等の、平均で少なくとも２個のエステル交換ができる基を有する化合物等の当業者に公知の全ての慣例の架橋剤である。特に好ましい架橋剤は、ポリアミン、すなわち、好ましくは第１級、及び第２級アミノ基からなる群から選択される、少なくとも２個のアミノ基を有するアミンである。好ましくは、前記架橋剤（Ａ２）の７０〜１００質量％が、少なくとも１種のポリアミンから選択される。ここで、前記架橋剤（Ａ２）は、２種以上の異なるポリアミンを含んでもよい。
【００４４】
バインダー（Ａ）は、好ましくは少なくとも１種のポリマー樹脂、さらに具体的には、アミノ基の関与によって架橋又は硬化される、少なくとも１種のエポキシ樹脂を含む。したがって、前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）は、好ましくは少なくとも官能性アミノ基を有する。したがって、特に好ましくは、少なくとも１種のポリアミンが、架橋剤（Ａ２）として使用される。官能性アミノ基を有するポリアミンは、当業者に公知である。使用され得る架橋剤（Ａ２）として、適切な例は、例えばＡｒａｄｕｒ（登録商標）３２０４ＸＷ２９、若しくはＡｒａｄｕｒ（登録商標）１１５ＢＤ等の市販のＡｒａｄｕｒ（登録商標）製品、又は例としてはＣａｒｄｏｌｉｔｅ（登録商標）ＮＣ５６２であるＣａｒｄｏｌｉｔｅ（登録商標）等である。
【００４５】
前記架橋剤（Ａ２）は、好ましくは５０〜１５０の範囲、さらに好ましくは６５〜１２０の範囲のアミン価を有する。前記アミン価は、好ましくはＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ９７０２（日付：１９９８年１０月）に従って測定される。その代わりに、又は追加として（少なくとも２種の互いに異なる架橋剤（Ａ２）の存在下で）、前記薬剤は、１６０〜３００の範囲、さらに好ましくは１７０〜２８０の範囲のアミン価を有してもよい。
【００４６】
前記架橋を促進するため、適切な触媒が前記コーティング組成物に添加されてもよい。そのような触媒も同様に、当業者に公知である。例えば、市販のＡｎｃａｍｉｎｅ（登録商標）Ｋ５４製品が使用され得る。
【００４７】
好ましくは、本発明のコーティング組成物において、前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）の前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）に対する相対質量比は、いずれの場合にも、本発明のコーティング組成物における前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）、及び前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）の固形分に基づいて、４：１〜１：１の範囲、さらに好ましくは３：１〜１：１の範囲、非常に好ましくは２．５：１〜１：１の範囲、さらに具体的には２．２：１〜１：１の範囲、最も好ましくは１．８：１〜１：１の範囲である。あるいは、本発明のコーティング組成物において、前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）の前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）に対する相対質量比は、いずれの場合にも、本発明のコーティング組成物における前記少なくとも１種のポリマー樹脂（Ａ１）、及び前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）の固形分に基づいて、好ましくは４：１〜１：０．９の範囲、さらに好ましくは３：１〜１：０．９の範囲、非常に好ましくは２．５：１〜１：０．９の範囲、さらに具体的には２．２：１〜１：０．９の範囲、最も好ましくは１．８：１〜１：０．９の範囲である。
【００４８】
前記バインダー（Ａ）の固形分に基づいて、本発明のコーティング組成物は、前記コーティング組成物の総質量に基づいて、好ましくは１０〜５５質量％の量で、さらに好ましくは１５〜５０質量％の量で、非常に好ましくは１８〜４５質量％の量で、特に好ましくは２０〜４０質量％の量で前記バインダー（Ａ）を含む。
【００４９】
前記バインダー（Ａ）は、好ましくは少なくとも１種のポリマーエポキシ樹脂（Ａ１）、及び少なくとも官能性アミノ基を有する少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）を含む。
【００５０】
前記バインダー（Ａ）は、好ましくは少なくとも２種の異なるポリマー樹脂（Ａ１）、及び／又は少なくとも官能性アミノ基を有する少なくとも２種の異なる架橋剤（Ａ２）を含む。
【００５１】
前記少なくとも１種の架橋剤（Ａ２）は、好ましくは、さらに官能性シラン基を有する。その代わりに、又は追加として、さらに、シラン基を有する少なくとも１種の添加剤が、本発明のコーティング組成物に添加されてもよい。
【００５２】
［防食顔料（Ｂ）］
本発明のコーティング組成物は、前記コーティング組成物の総質量に基づいて、５．０〜２５．０質量％の範囲の量で、少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）を含む。
【００５３】
本発明のコーティング組成物は、いずれの場合にも前記コーティング組成物の総質量に基づいて、好ましくは５．０〜２０．０質量％未満の範囲、さらに好ましくは５．０〜１７．５質量％未満の範囲、非常に好ましくは５．０〜１５．０質量％の範囲、さらにいっそう好ましくは６．０〜１４．０質量％の範囲の量で、少なくとも１種の前記防食顔料（Ｂ）を含む。
【００５４】
前記防食顔料（Ｂ）の、例えば前記コーティング組成物における成分（Ｄ）として、前記コーティング組成物中に任意に存在する他の異なる顔料及び充填剤に対する相対質量比は、好ましくは２５：１〜１：５の範囲、さらに好ましくは２０：１〜１：３の範囲、又は２０：１〜１：１の範囲、特に好ましくは１８：１〜１：２の範囲、又は１８：２から１：１の範囲である。
【００５５】
好ましくは、前記コーティング組成物における前記バインダー（Ａ）の固形分に基づいて、前記少なくとも１種のバインダー（Ａ）の、前記コーティング組成物における前記少なくとも１種の防食顔料（Ｂ）に対する相対質量比は、５：１〜１．５：１の範囲、さらに好ましくは４：１〜１．５：１の範囲、非常に好ましくは３．５：１〜１．５：１の範囲、特に好ましくは３：１〜１．７５：１の範囲である。
【００５６】
前記防食顔料（Ｂ）は、亜鉛及びマグネシウム並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、亜鉛を少なくとも７０質量％の量で、マグネシウムを少なくとも２０質量％の量で、並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を最大で１０質量％の量で含み、前記防食顔料（Ｂ）に存在する亜鉛、マグネシウム並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の質量％における量が、合計で１００質量％になる。前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、好ましくは前記合金の延性（ductility）を向上するために役立つ。
【００５７】
防食顔料（Ｂ）として使用される合金は、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは少なくとも７１質量％、さらに好ましくは少なくとも７２質量％、非常に好ましくは少なくとも７３質量％、さらにいっそう好ましくは少なくとも７４質量％、特に好ましくは少なくとも７５質量％の量で亜鉛を含む。ここで、亜鉛の最大量は、好ましくは、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、いずれの場合にも８０質量％である。
【００５８】
防食顔料（Ｂ）として使用される合金は、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは少なくとも２１質量％、さらに好ましくは少なくとも２２質量％、非常に好ましくは少なくとも２３質量％、さらにいっそう好ましくは少なくとも２４質量％、特に好ましくは少なくとも２５質量％の量でマグネシウムを含む。ここで、マグネシウムの最大量は、好ましくは、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、いずれの場合にも３０質量％である。
【００５９】
防食顔料（Ｂ）として使用される合金は、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは最大で９．０質量％、さらに好ましくは最大で８．０質量％、非常に好ましくは最大で７．０質量％、さらにいっそう好ましくは最大で６．０質量％、特に好ましくは最大で５．０質量％、さらにいっそう好ましくは最大で４．０、又は３．０、又は２．０質量％、最も好ましくは最大で１．７５、又は１．５、又は１．２５質量％の量で前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含む。ここで、前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の最小量は、好ましくは、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、いずれの場合にも０．１質量％、又は０．５質量％である。
【００６０】
当業者は、「合金」の概念に精通している。したがって、本発明に従って使用される前記防食顔料（Ｂ）は、好ましくは少なくとも１種の金属間層（intermetallic phase）、例えば、少なくとも１種の亜鉛及びマグネシウム（ＺｎＭｇ）の金属間層を、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは少なくとも３０質量％の範囲、例えば３０〜５０質量％の範囲で、さらに好ましくは少なくとも４０質量％、例えば４０〜５０質量％の範囲で含む。
【００６１】
好ましくは、前記防食顔料（Ｂ）は、亜鉛及びマグネシウム並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、いずれの場合にも前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、亜鉛を７０質量％〜８０質量％の範囲、さらに具体的には７０質量％〜７５質量％の範囲の量で、マグネシウムを２０質量％〜３０質量％の範囲、さらに具体的には２０質量％〜２７．５質量％の範囲の量で、並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を０．１〜１０質量％、又は０．１〜７．５、又は０．１〜５質量％の範囲の量で含み、前記防食顔料（Ｂ）に存在する亜鉛、マグネシウム並びに前記任意に存在する少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の質量％における量が、合計で１００質量％になる。
【００６２】
当業者は、例えば、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ１１８８５（日付：２００９年９月）に従う、誘導結合プラズマ原子発光分光法（ＩＣＰ−ＯＥＳ）等の、前記防食顔料（Ｂ）等の合金内の金属及び／又は半金属の画分の測定方法について知っている。
【００６３】
前記防食顔料（Ｂ）において、亜鉛のマグネシウムに対するモル比は、好ましくは０．７５：１〜１．３５：１の範囲、さらに好ましくは０．８５：１〜１．２５：１の範囲、さらにいっそう好ましくは０．９：１〜１．２：１の範囲、さらに具体的には０．９３：１〜１．１５：１の範囲である。
【００６４】
前記防食顔料（Ｂ）は、好ましくは、亜鉛及びマグネシウム、並びにＬｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｙ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、さらにはそれらの混合物からなる群から選択され、さらに好ましくはＬｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、さらにはそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金である。好ましくは、前記少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の少なくとも７０〜１００ｍｏｌ％が、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、さらにはそれらの混合物からなる群から選択される。さらに具体的には、前記防食顔料（Ｂ）は、亜鉛及びマグネシウム、並びにＬｉ、Ｃｅ、Ｍｎ、及びＳｉ、さらにはそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の合金であり、好ましくは前記少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属の少なくとも７０〜１００ｍｏｌ％が、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｍｎ、及びＳｉ、さらにはそれらの混合物からなる群から選択される。
【００６５】
少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、好ましくは少なくともＬｉ及び／又はＣｅ及び／又はＢｅ及び／又はＹ及び／又はＴｉ及び／又はＺｒ及び／又はＣｒ及び／又はＭｎ及び／又はＦｅ及び／又はＣｕ及び／又はＢ及び／又はＡｌ及び／又はＳｉ及び／又はＳｎを含む。特に好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、少なくともＬｉ及び／又Ｃｅ及び／又はＢｅ及び／又はＴｉ及び／又はＭｎ及び／又はＦｅ及び／又はＣｕ及び／又はＢ及び／又はＡｌ及び／又はＳｉを含み、非常に好ましくは少なくともＭｎ及び／又はＡｌ及び／又はＳｉを含む。この場合、好ましくは前記防食顔料内に存在するさらなる金属及び／又は半金属の７０〜１００ｍｏｌ％が、Ｌｉ及び／又はＣｅ及び／又はＢｅ及び／又はＹ及び／又はＴｉ及び／又はＺｒ及び／又はＣｒ及び／又はＭｎ及び／又はＦｅ及び／又はＣｕ及び／又はＢ及び／又はＡｌ及び／又はＳｉ及び／又はＳｎで形成される。
【００６６】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＴｉを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００６７】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＬｉを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｔｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００６８】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＣｅを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｔｉ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００６９】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＢｅを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７０】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＺｒを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｔｉ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７１】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＭｎを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｔｉ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。この実施形態が、特に好ましい。
【００７２】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＦｅを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｔｉ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７３】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＣｕを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｔｉ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７４】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＢを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｔｉ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７５】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＡｌを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ｔｉ、Ｓｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７６】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＳｉを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｔｉ、及びＳｎ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７７】
好ましい一実施形態において、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＳｎを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、Ｂｅ、Ｚｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ｂ、Ａｌ、Ｓｉ、及びＴｉ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７８】
特に好ましくは、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＭｎを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、Ｃｅ、及びＳｉ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００７９】
非常に特に好ましくは、少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属として、本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、少なくともＳｉを、好ましくは０．１〜１．０質量％の範囲の量で含み、任意に、Ｌｉ、及びＣｅ、並びにそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属を含み、その中に後者で規定の少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属は、前記防食顔料（Ｂ）の総質量に基づいて、好ましくは０．１〜４．０質量％の範囲の量で存在する。
【００８０】
前記防食顔料（Ｂ）は、好ましくはプレートレット形状である。プレートレット形状の防食顔料は、当業者に公知であり、例えば、Ｅｃｋａｒｔ社から市販されている。
【００８１】
前記防食顔料（Ｂ）は、好ましくは１〜１００μｍの範囲、さらに好ましくは１〜５０μｍの範囲、例えば１〜４０μｍ、特に好ましくは１〜３０μｍ、最も好ましくは５〜２０μｍの範囲の平均粒径Ｄ50を有する。前記平均粒径を測定する方法は、当業者に公知である。前記平均粒径は、好ましくはＩＳＯ１３３２０−１（日付：２００９年１０月）に従い、レーザー回折によって測定される。前記平均粒径は、平均粒径が確認される防食顔料（Ｂ）の分散液から開始して測定される、Ｄ50体積メジアン（volume median）である（「湿式測定（wet determination）」）。前記試料の散乱パターンが、適切な光学モデル、具体的にはＭｉｅ理論を用いて比較される。ここで、使用される機器は、Ｍａｌｖｅｒｎ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社からのＭａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ ２０００である。それは、自動標準走査手順（ＳＯＰ）を用いて制御される。
【００８２】
前記防食顔料（Ｂ）は、好ましくは５０ｎｍ〜１０００ｎｍ、さらに好ましくは５０ｎｍ〜７５０ｎｍ、非常に好ましくは７５ｎｍ〜５００ｎｍ、さらに具体的には１００〜５００ｎｍの範囲の平均プレートレット厚を有する。前記平均プレートレット厚は、好ましくは走査型電子顕微鏡によって測定される。前記平均プレートレット厚の測定は、好ましくはＤＥ１０３１５７７５Ａ１に記載された方法に従って行なわれる。
【００８３】
本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）の調製は、例えばＷＯ２０１１／０５８０２１Ａ１、ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ１、及び／又はＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ１から同業者に公知であり：本発明に従って使用される防食顔料（Ｂ）は、好ましくは、亜鉛及びマグネシウム並びに任意に少なくとも１種のさらなる金属及び／又は半金属、さらには任意に、例えばステアリン酸等の少なくとも１種の潤滑剤に基づく合金の、不活性ガス下での（ノズルを通した）噴霧によって生成される。これらの粒子は、任意に、さらにその後に、例えば撹拌機構（agitator mechanism）を有するボールミルによる機械成形によって処理され、プレートレット形状の防食顔料（Ｂ）を形成してもよい。
【００８４】
［有機溶媒（Ｃ）］
本発明のコーティング組成物は、成分（Ｃ）として、少なくとも１種の有機溶媒を含む。
【００８５】
当業者は、例えば、１９９９年３月１１日の指令１９９９／１３／ＥＣから、「有機溶媒」の概念に精通している。
【００８６】
当業者に公知の全ての有機溶媒は、本発明のコーティング組成物の成分（Ｃ）として適切である。前記少なくとも１種の有機溶媒は、好ましくは、例えばメタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、イソブタノール、メトキシプロパノール、エチレングリコール、エチルグリコール、プロピルグリコール、ブチルグリコール、ブチルジグリコール、１，２−プロパンジオール及び／又は１，３−プロパンジオール等の一価、又は多価アルコール、例えばジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル、脂肪族炭化水素、例えばトルエン及び／又はキシレン等の芳香族炭化水素、例えばアセトン、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ−エチルピロリドン、メチルイソブチルケトン、イソホロン、シクロヘキサノン及びメチルエチルケトン等のケトン、例えば酢酸メトキシプロピル、酢酸エチル、酢酸ブチルグリコール及び酢酸ブチル等のエステル、例えばジメチルホルムアミド等のアミド、並びにそれらの混合物からなる群から選択される。
【００８７】
本発明のコーティング組成物は、いずれの場合にも前記コーティング組成物の総質量に基づいて、少なくとも１種の有機溶媒（Ｃ）を、好ましくは５〜６０質量％、さらに好ましくは１０〜５５質量％、非常に好ましくは１５〜５０質量％、さらにいっそう好ましくは２０〜４０質量％の量で含む。
【００８８】
［さらなる任意の成分（Ｄ）］
本発明のコーティング組成物は、任意に、少なくとも１種のさらなる成分（Ｄ）を含んでもよい。
【００８９】
前記少なくとも１種のさらなる成分（Ｄ）は、好ましくは、前記防食顔料（Ｂ）以外の顔料；充填剤、酸化防止剤、帯電防止剤、湿潤及び分散剤、沈殿防止剤、乳化剤、流れ制御助剤、可溶化剤、消泡剤、湿潤剤、安定剤、ＵＶ及び／又は光安定剤、光防護剤、脱気剤、阻害剤、触媒、ワックス、軟化剤、難燃剤、疎水化剤、親水化剤、チキソトロピー剤、衝撃改質剤、加工助剤、可塑剤、及び上記成分の混合物からなる群から選択される。本発明のコーティング組成物における（Ｄ）の量は、使用目的に従って非常に広範に変化してもよい。前記少なくとも１種の成分（Ｄ）の量は、いずれの場合にも本発明のコーティング組成物の総質量に基づいて、好ましくは０．０１〜２０．０質量％、さらに好ましくは０．０５〜１８．０質量％、非常に好ましくは０．１〜１６．０質量％、特に好ましくは０．１〜１４．０質量％、さらに具体的には０．１〜１２．０質量％、最も好ましくは０．１〜１０．０質量％である。
【００９０】
用語「顔料」は、例えばＤＩＮ５５９４５（日付：２００１年１０月）から、当業者に公知である。本発明の意味の範囲内で「顔料」は、好ましくは、本発明のコーティング組成物等のそれらの周囲の溶媒中で、実質的に、好ましくは完全に不溶性である粉末又はプレートレット形状の化合物のことを称する。顔料は、それらの屈折率の点で「充填剤」と異なり、屈折率は、顔料では１．７以上である。
【００９１】
前記防食顔料（Ｂ）と異なる顔料として適性は、好ましくは有機及び無機の色付与顔料（color-imparting pigment）、効果顔料（effect pigment）、及びそれらの混合物からなる群から選択される顔料にある。適切な無機色付与顔料の例は、亜鉛白、硫化亜鉛、又はリトポン等の白色顔料；カーボンブラック、鉄マンガンブラック、又はスピネルブラック等の黒色顔料；酸化クロム、酸化クロム水和物グリーン、コバルトグリーン又はウルトラマリングリーン、コバルトブルー、ウルトラマリンブルー又はマンガンブルー、ウルトラマリンバイオレット又はコバルトバイオレット、及びマンガンバイオレット、赤色酸化鉄、硫セレン化カドミウム、モリブデートレッド又はウルトラマリンレッド等の有彩顔料；褐色酸化鉄、混合褐色、スピネル相及びコランダム相又はクロムオレンジ；又は黄色酸化鉄、ニッケルチタンイエロー、クロムチタンイエロー、硫化カドミウム、硫化亜鉛カドミウム、クロムイエロー、又はバナジウムン酸ビスマスである。さらなる無機色付与顔料の例は、二酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化アルミニウム水和物、特にベーマイト、二酸化チタン、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、及びそれらの混合物である。適切な有機色付与顔料の例は、モノアゾ顔料、ジアゾ顔料、アントラキノン顔料、ベンズイミダゾール顔料、キナクリドン顔料、キノフタロン顔料、ジケトピロロピロール顔料、ジオキサジン顔料、インダンスロン顔料、イソインドリン顔料、イソインドリノン顔料、アゾメチン顔料、チオインジゴ顔料、金属錯体顔料、ペリノン顔料、ペリレン顔料、フタロシアニン顔料、又はアニリンブラックである。
【００９２】
用語「充填剤」は、例えばＤＩＮ５５９４５（日付：２００１年１０月）から、当業者に公知である。本発明の意味の範囲内で「充填剤」は、好ましくは、本発明のコーティング組成物中で、実質的に、好ましくは完全に不溶性であり、さらに具体的にはその体積を増加するために使用される物質のことを称する。本発明の意味の範囲内で「充填剤」は、好ましくは、それらの屈折率の点で「顔料」と異なり、屈折率は、充填剤では１．７未満である。当業者に公知の、任意の慣例の充填剤を使用してもよい。適切な充填剤の例は、カオリン、ドロマイト、カルサイト、チョーク、硫酸カルシウム、硫酸バリウム、グラファイト、ケイ酸マグネシウム等のケイ酸塩、さらに具体的にはヘクトライト、ベントナイト、モンモリロナイト、タルク及び／又はマイカ等のフィロケイ酸塩、シリカ、さらに具体的にはフュームドシリカ、水酸化アルミニウム若しくは水酸化マグネシウム等の水酸化物、又は織物繊維、セルロース繊維、ポリエチレン繊維若しくはポリマー粉末糖の有機充填剤であり；さらに詳細は、Ｒoｍｐｐ  Ｌｅｘｉｋｏｎ  Ｌａｃｋｅ  ｕｎｄ  Ｄｒｕｃｋｆａｒｂｅｎ， Ｇｅｏｒｇ Ｔｈｉｅｍｅ  Ｖｅｒｌａｇ，１９９８年、２５０頁以下、「Ｆｉｌｌｅｒｓ」を参照のこと。
【００９３】
本発明は、さらに、本発明のコーティング組成物を製造する方法を提供する。本発明の方法は、少なくとも成分（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）、並びに任意に（Ｄ）の混合工程を含む。
【００９４】
本発明の方法のこの工程は、好ましくは高速撹拌器、溶解機、又はインライン（inline）溶解機によって実施される。
【００９５】
［下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための使用方法］
本発明のコーティング組成物は、少なくとも部分的にコーティングされていてもよい基板への塗布のための下塗りとして適切である。
【００９６】
したがって、本発明はさらに、下塗りによる好ましくは金属基板の少なくとも部分的なコーティングのための、本発明のコーティング組成物の使用方法を提供する。
【００９７】
本発明のコーティング組成物に関連して、以上に説明された全ての好ましい実施形態はまた、下塗りによる基板の少なくとも部分的なコーティングのための使用方法に関して、本発明に従って使用される前記コーティング組成物の好ましい実施形態である。
【００９８】
本発明のコーティング組成物は、好ましくは、航空機構造、船舶建造及び／又はボート建造において使用される基板の、下塗りによる、少なくとも部分的なコーティングのため、言い換えれば、特に航空機、船舶及び／又はボート、特に航空機を製造するために使用される基板の対応するコーティングのために使用される。
【００９９】
［下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングの方法］
本発明はさらに、下塗りによる金属基板の少なくとも部分的なコーティングの方法であって、少なくとも工程（１）、
（１）前記金属基板を、本発明のコーティング組成物と少なくとも部分的に接触させる工程
を含む方法を提供する。
【０１００】
用語「接触（contacting）」は、本発明の意味において、好ましくは、本発明のコーティング組成物による少なくとも部分的なコーティングのための前記基板の、使用される前記コーティング組成物への浸漬（immersion）；前記コーティング組成物による少なくとも部分的なコーティングのための前記基板の噴霧（spraying）；又は少なくとも部分的なコーティングのための前記基板上への前記コーティング組成物のローラー塗布（roller application）のことを称する。さらに具体的には、本発明との関連で、用語「接触」は、前記コーティング組成物による少なくとも部分的にコーティングされる基板の噴霧のことを称する。
【０１０１】
そのような噴霧は、静電噴霧（electrostatic spraying）、エアスプレーコーティング、又はエアレススプレーコーティングによって行なわれ得る。結果として得られるコーティング膜の乾燥膜厚は、硬化したコーティング膜として、好ましくは５〜３５μm、さらに具体的には１０〜２５μｍの範囲内に含まれる。前記コーティング膜は、例えば、それを１５〜４０℃で、１０〜４０分間加熱することによって硬化され得る。
【０１０２】
本発明のコーティング組成物に関連して、以上に説明された全ての好ましい実施形態はまた、下塗りによる基板の少なくとも部分的なコーティングのための本発明の方法において使用される、本発明のコーティング組成物の好ましい実施形態である。
【０１０３】
［多層塗装系による基板の少なくとも部分的なコーティングの方法］
本発明はさらに、多層塗装系による基板の少なくとも部分的なコーティングの方法であって、少なくとも、
（１）前記基板への少なくとも部分的な下塗りの塗布のために、前記金属基板を、本発明のコーティング組成物と接触させる工程、及び
（２）工程（１）によって塗布された前記下塗りに、さらなるコーティング、好ましくは上塗り又はクリアコート（clearcoat）を塗布する工程
を含む方法を提供する。
【０１０４】
本発明のコーティング組成物に関連して、以上に説明された全ての好ましい実施形態はまた、多層塗装系による基板の少なくとも部分的なコーティングのための本発明の方法において使用される、本発明のコーティング組成物の好ましい実施形態である。
【０１０５】
さらなるコーティング、さらに具体的には、上塗り又はクリアコート、最も好ましくは、上塗りは、慣例的に工程（１）の通り塗布された下塗りに塗布される。前記下塗りは、好ましくは、工程（２）の通りさらなるコーティングの塗布の前に乾燥される。用語「乾燥（drying）」は、本発明との関連で、好ましくはと付されたコーティング材料からの溶媒の除去のことを称する。乾燥は、最初に１５〜４０℃で、１０〜４０分間行なわれ得る。特に好ましくは、乾燥は、工程（２）が実施される前に、２〜２４時間、好ましくは１５〜４０℃で実施される。
【０１０６】
工程（２）の通りさらなるコーティングを施与するための一般的な技術は、下塗りのため、上記されたものと一致している。上塗り等のさらなるコーティングは、慣例、公知の膜厚で、例えば、１５〜１００μｍ、さらに具体的には４０〜８０、又は５０〜７５μｍの範囲の硬化後の乾燥膜厚でと施与される。
【０１０７】
前記硬化は、例えば強制換気オーブン中、又はＩＲランプの照射による加熱等の慣例、公知の技術に従って行なわれる。また、例えば放射線硬化系の場合、ＵＶ放射による化学線硬化をすることも可能である。前記硬化条件、特に硬化温度は、例えば使用される前記基板の温度感受性、又は使用される前記バインダーの選択によって導かれる。したがって、硬化は、例えば室温（２０〜２３℃）の範囲で、又は例えば４０℃〜１２０℃で、好ましくは６０℃〜９０℃の範囲の高温で行なわれ得る。硬化段階の期間も同様に、個々に選択され、既に特定されたもの（例えば、バインダー及び／又は硬化温度の選択）を含む要因によって決まる。例えば、硬化は、５〜１２０分、好ましくは１０分〜４０分の期間にわたって行なわれ得る。硬化は、任意に、例えば室温で、１〜６０分の期間で、フラッシュ段階（flashing phase）又は予備乾燥段階に先行されてもよい。工程（２）が実施された後、好ましくは１５〜４０℃で、１〜１６８時間の期間で、乾燥又は硬化することが特に好ましい。どの硬化条件が、どの基板及び／又はコーティング組成物で使用されるべきかは、本分野における一般的な技術知識の一部であるので、当業社は、前記条件を選択し、適応させることができる。
【０１０８】
本発明によって、さらに本発明の方法によって得られる多層塗装系が提供される。
【０１０９】
さらに本発明は、本発明のコーティング組成物によって、少なくとも部分的にコーティングされた金属基板を提供する。本発明は、さらに少なくとも１個の、そのような少なくとも部分的にコーティングされた基板から製造された、部品又は製品を提供する。
【０１１０】
［測定方法］
１．ＤＩＮ  ＥＮ３６６５に従う糸状腐食（filiform corrosion）
糸状腐食の測定は、基板上のコーティングの耐食性を確認するために使用される。この測定は、ＤＩＮ  ＥＮ３６６５（日付：１９９７年８月）に従って、本発明のコーティング組成物、又は比較のコーティング組成物によってコーティングされたアルミニウム系基板（ＡＬＵ）で、１０００時間〜３０００時間の期間にわたって行なわれる。それは、前記コーティングに導入された損傷の線（line of induced damage to the coating）から出発して、線状又は糸状の形をとる腐食によって蝕まれる（undermined）前記各コーティングを含む。［ｍｍ］での最大及び平均糸長は、ＤＩＮ  ＥＮ３６６５（方法３）に従って測定される。前記最大及び平均糸長は、前記コーティングの耐食性の評価（measure）である。
【０１１１】
２．不揮発性画分の測定
前記不揮発性画分は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ３２５１（日付：２００８年６月）に従って測定される。これは、あらかじめ乾燥しておいたアルミニウム皿中に１ｇの試料を秤量し、前記試料を１３０℃で、６０分間乾燥オーブン中にて乾燥し、それをデシケーター中で冷却し、その後、それを再度秤量することを含む。使用された試料の総量に基づいて、前記残渣が不揮発性画分に相当する。
【０１１２】
３．クロスカット（cross-cut）試験
前記クロスカット試験は、基板上のコーティングの接着強度を測定するのに役立つ。前記クロスカット試験は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ２４０９（日付：２００７年８月）に従って、本発明のコーティング組成物、又は比較のコーティング組成物によってコーティングされ、さらに上塗りが前記コーティングを覆って塗布されている基板、さらに具体的にはアルミニウム系基板（ＡＬＵ）で実施される。前記クロスカット試験は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ ６２７０−２ＣＨ定湿度試験（日付：２００５年９月）の前後に実施される。ここで、前記調査中の試料は、定湿度試験チャンバー（ＣＨ）中で、４０℃、１００％湿度の雰囲気に５００時間の期間にわたって連続的に曝される。評価は、０（非常に良好な接着強度）〜５（非常に劣った接着強度）の範囲で、特有のクロスカット値に基づいて行なわれる。
【０１１３】
４．接着強度
前記接着強度は、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ４６２４（日付：２００３年８月）に従って測定される。ここで、前記接着強度は、基板に塗布された下塗りから上塗りを引き剥がし（前記下塗りは、本発明のコーティング組成物、又は比較のコーティング組成物を使用して得られる）、このコーティングを下塗り基板（primed substrate）から垂直に分離するか、又は引き剥がすために必要な最小引っ張りひずみ（tensile strain）の測定によって測定される。
【実施例】
【０１１４】
以下の本発明例及び比較例は、本発明を説明するのに役立つが、如何なる制限を課す元として解釈されるべきではない。
【０１１５】
［本発明例及び比較例］
別段の記載がない限り、部での量は質量部であり、いずれの場合にも、％での量は質量％である。
【０１１６】
１．本発明のコーティング組成物の調製
１．１  架橋剤組成物Ｈの調製
以下の表１に列挙した成分を、記載した順に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら混合し、架橋剤組成物Ｈを調製する。
【０１１７】
【表１】
2017522405.tif 000002
【０１１８】
Ａｒａｄｕｒ（登録商標）３２０４ＸＷ２９は、Ｈｕｎｔｓｍａｎ社から市販されているポリアミン付加物の溶液である。それは、その総質量に基づいて２５質量％の固形分を有する。
【０１１９】
Ａｒａｄｕｒ（登録商標）１１５ＢＤは、Ｖａｎｔｉｃｏ社から市販されているポリアミドイミダゾリンであり、１００質量％の固形分を有する。
【０１２０】
Ｃａｒｄｏｌｉｔｅ（登録商標）ＮＣ５６２は、Ｃａｒｄｏｌｉｔｅ社から市販されているフェナルカミン（phenalkamine）付加物である。 それは、その総重量に基づいて６５質量％の固形分を有する。
【０１２１】
Ａｎｃａｍｉｎｅ（登録商標）Ｋ５４は、２，４，６−トリ（ジメチルアミノメチル）フェノールを含有する、Ａｉｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ社から市販されている促進剤である。ジエチレントリアミンは架橋剤として作用する。
【０１２２】
前記架橋剤組成物Ｈは、３４．４１質量％の不揮発性画分を有する。
【０１２３】
１．２  塗料ベース組成物Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４及びＳ５の調製
以下の表２に列挙した成分を、記載した順に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら混合し、各塗料ベース組成物を得る。
【０１２４】
【表２】
2017522405.tif 000003
【０１２５】
Ａｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）ＥＰＮ  Ｘ８０（ＤＥＮ４３８−Ｘ８０）は、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社からのポリマーエポキシ樹脂である。それは、その総質量に基づいて、８０質量％の固形分を有する。残りの２０質量％は、キシレンである。
【０１２６】
Ａｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）ＤＹ３６０１は、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社からのポリプロピレングリコール系エポキシ樹脂であり、１００質量％の固形分を有する。
【０１２７】
Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ（登録商標）１６１は、３０質量％の固形分を有するＢｙｋ社から市販されている分散剤である。
【０１２８】
Ａｅｒｏｓｉｌ（登録商標）９７２Ｖは、Ｅｖｏｎｉｋ社から市販されている、２．７ｇ／ｃｍ3の密度を有する疎水化フュームドシリカである。
【０１２９】
Ｓｉｐｅｒｎａｔｅ（登録商標）Ｐ８２０Ａは、Ｅｖｏｎｉｋ社から市販されている、２．７ｇ／ｃｍ3の密度を有する充填剤である。
【０１３０】
Ｓｉｋｒｏｎ（登録商標）ＳＦ６００は、Ｑｕａｒｚｗｅｒｋｅ  Ｇｒｏｕｐ社からの、２．７ｇ／ｃｍ3の密度を有するＳｉＯ2系の超微細粉砕製品である。
【０１３１】
Ｐｌａｓｔｏｐａｌ（登録商標）ＥＢＳ４００は、ＢＡＳＦ社から市販されている、６０質量％の固形分を有する尿素−ホルムアルデヒド樹脂である。
【０１３２】
Ｂｙｋ（登録商標）３２５は、Ｂｙｋ社から市販されている、５２質量％の固形分を有する流れ制御助剤である。
【０１３３】
Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（登録商標）Ｚ６０４０は、グリシジルオキシプロピルトリメトキシシランに基づいている。
【０１３４】
使用される前記顔料及び充填剤−ＴｉＯ2、タルク、炭酸カルシウム、黒色酸化鉄顔料、及び硫酸バリウム−は、それぞれ４．５ｇ／ｃｍ3の密度を有する。
【０１３５】
ＫＰ１は、本発明に使用される防食顔料（Ｂ）を含む組成物である。ＫＰ１は、ＫＰ１の総質量に基づいて、９０．５質量％の防食顔料（Ｂ）、４．５質量％のキシレン、及び５．５質量％のＴｅｒｌｉｔｏｌ（登録商標）を含有する。Ｔｅｒｌｉｔｏｌ（登録商標）（ホワイトスピリット）は、市販の溶媒混合物である。前記防食顔料（Ｂ）は、約２０質量％超のマグネシウム、及び７０質量％超の亜鉛を含有する。前記防食顔料（Ｂ）は、１質量％未満の量で、さらなる金属及び／又は半金属として少なくともＳｉをさらに含有する。前記防食顔料（Ｂ）の密度は４．４ｇ／ｃｍ3である。
【０１３６】
ＫＰ２は、本発明に使用される防食顔料（Ｂ）を含む組成物である。ＫＰ２は、ＫＰ２の総質量に基づいて、８７質量％の防食顔料（Ｂ）、及び１３質量％のＴｅｒｌｉｔｏｌ（登録商標）を含有する。Ｔｅｒｌｉｔｏｌ（登録商標）（ホワイトスピリット）は、市販の溶媒混合物である。前記防食顔料（Ｂ）は、２０質量％超のマグネシウム、及び７０質量％超の亜鉛を含有する。前記防食顔料（Ｂ）は、１質量％未満の量で、さらなる金属及び／又は半金属として少なくともＳｉをさらに含有する。前記防食顔料（Ｂ）の密度は４．４ｇ／ｃｍ3である。
【０１３７】
１．３  塗料ベース組成物Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８、Ｓ９及びＳ１０の調製
以下の表３に列挙した成分を、記載した順に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら混合し、各塗料ベース組成物を得る。
【０１３８】
【表３】
2017522405.tif 000004
【０１３９】
１．４  本発明のコーティング組成物Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｚ４、Ｚ５及びＺ６、並びに比較のコーティング組成物Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３及びＶ４の調製
いずれの場合にも、７３質量部の前記架橋剤組成物Ｈを、１００質量部の各塗料ベース組成物Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４及びＳ５に、それぞれの基板への塗布の前に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら添加し、前記コーティング組成物Ｚ１、Ｚ２、Ｚ３、Ｚ４及びＶ１を得る。
【０１４０】
いずれの場合にも、７０質量部の前記架橋剤組成物Ｈを、１００質量部の各塗料ベース組成物Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８及びＳ９に、それぞれの基板への塗布の前に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら添加し、前記コーティング組成物Ｚ５及びＺ６、並びにＶ２及びＶ３を得る。
【０１４１】
５０質量部の前記架橋剤組成物Ｈを、１００質量部の塗料ベース組成物Ｓ１０に、それぞれの基板への塗布の前に、１８〜２３℃の範囲の温度で撹拌しながら添加し、前記コーティング組成物Ｖ４を得る。
【０１４２】
表４は、対応する概要を示す。
【０１４３】
【表４】
2017522405.tif 000005
【０１４４】
＊  質量％で報告される防食顔料（Ｂ）の量は、いずれの場合にも、各コーティング組成物の総質量に基づいている。
【０１４５】
＃  前記ＰＶＣの計算に関連する個々の成分のために具体的な密度が報告されていない場合、前記計算は、これらの各成分について、１．０ｇ／ｃｍ3の密度に基づいている。
【０１４６】
比較のコーティング組成物Ｖ４は、ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２及びＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２（ＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２の４５頁の表、又はＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２の４０及び４１頁の表によるベースコートを参照）による比較例であり：そこに記載されたコーティング組成物は、いずれの場合にも、各コーティング組成物に基づいて、２５質量％超の、そこに記載された防食顔料を含む（さらには、２５％超のＰＶＣを有する）。
【０１４７】
２．本発明、又は比較のコーティング組成物の１種を用いてコーティングされた基板の製造
前記コーティング組成物Ｚ１〜Ｚ６の１種、又は比較のコーティング組成物Ｖ１〜Ｖ４の１種を、いずれの場合にも、市販のアルミニウム合金から作成された金属パネル基板（ＥＮ  ＡＷ２０２４、基板Ｔ１）上に下塗りとして塗布する。各組成物Ｚ１〜Ｚ６、又はＶ１〜Ｖ４は、その上記の調製の後、各基板上に下塗りとして、直接塗布する。
【０１４８】
使用される前記金属パネルは、約７０ｃｍ2の総面積を有する。各パネルを、ＤＩＮ  ＥＮ４７０４（日付：２０１２年５月）の通り、酒石酸−硫酸陽極酸化処理（tartaric-sulfuric acid anodizing）（ＴＳＡ）によって前処理した。
【０１４９】
本発明のコーティング組成物Ｚ１〜Ｚ６の１種を、各基板（Ｔ１）の１面にスプレーガンを用いて噴霧することによって塗布する。乾燥膜厚は、いずれの場合にも２０〜２５μｍである。次いで、１５〜２５℃で、２４時間にわたる貯蔵を通じて乾燥する。
【０１５０】
その後、結果として得られた各コーティングされた基板に、６０〜８０μｍの乾燥膜厚で、上塗りを塗布し、コーティングされたパネルＴ１Ｚ１、Ｔ１Ｚ２、Ｔ１Ｚ３、Ｔ１Ｚ４、Ｔ１Ｚ５、Ｔ１Ｚ６、さらにはＴ１Ｖ１、Ｔ１Ｖ２、Ｔ１Ｖ３ 及びＴ１Ｖ４を得る。前記上塗りは、いずれの場合にも、市販製品Ｇｌａｓｕｒｉｔ（登録商標）６８ｌｉｎｅ（ＲＡＬ９０１０）から、二成分ポリウレタン系上塗り材料を使用して塗布する。それに続く乾燥又は硬化は、前記コーティングされたパネルを１５〜２５℃で７日間貯蔵することによって行なった。
【０１５１】
３．コーティングされた基板上の接着性、及び腐食防止効果の調査
調査は、それぞれ、コーティング組成物Ｚ１〜Ｚ６、及びＶ１〜Ｖ４の１種でコーティングされた基板Ｔ１Ｚ１、Ｔ１Ｚ２、Ｔ１Ｚ３、Ｔ１Ｚ４、Ｔ１Ｚ５及びＴ１Ｚ６、並びにＴ１Ｖ１、Ｔ１Ｖ２、Ｔ１Ｖ３及びＴ１Ｖ４について行なう。
【０１５２】
以下の試験は全て、上記で規定した測定方法に従って実施した。それぞれの結果が要約された、表５ａ及び５ｂにおける各値は、２連又は３連の測定からの平均値である。
【０１５３】
【表５ａ】
2017522405.tif 000006
【０１５４】
【表５ｂ】
2017522405.tif 000007
【０１５５】
表５ｂから分かるように、（ＷＯ２０１４／０２９７７９Ａ２及びＷＯ２０１４／０２９７８１Ａ２のように）そこに記載された防食顔料に関して、２５質量％超の比較的高い顔料含有量を有し、２５％超のＰＶＣを有する比較のコーティング組成物Ｖ４は、前記定湿度試験が実施された後、実施されたクロスカット試験後に、層間剥離又は不十分な接着性があるため、本発明のコーティング組成物でコーティングされた前記基板Ｔ１上の前記上塗りの十分な接着性を観察することはもはや不可能である。対照的に、５．０〜２５．０質量％の範囲の防食顔料（Ｂ）含有量を有し、５．０〜２５．０％の範囲のＰＶＣを有する本発明のコーティング組成物は、これらの条件下でさえも有効な接着性について注目に値する。
【０１５６】
Ｖ２（防食顔料（Ｂ）を含まない）、Ｖ３（５質量％未満の防食顔料（Ｂ）含有量）を使用では、対応する接着性は得られるものの、表５ｃから明らかなように、本発明のコーティング組成物と比較した場合、これらの比較のコーティング組成物では、十分な腐食防止はもはや達成されない。
【０１５７】
【表５ｃ】
2017522405.tif 000008
【国際調査報告】
2017522405.tif 000009
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