(57)【要約】  一実施形態では、モノのインターネット(IoT)デバイスは、(i)IoT環境においてこのIoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関する1つまたは複数のデバイス範疇(たとえば、モバイル、ジオスタティックなど)および/または(ii)1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物(たとえば、絵画、録音など)を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得し、取得されたALIに基づいてIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成する。別の実施形態では、電力が制限されたIoTデバイスがプロキシIoTデバイスを選択する。選択されたプロキシIoTデバイスは、電力が制限されたIoTデバイスの代わりにALI報告機能を実行し、一方、電力が制限されたIoTデバイスはALI報告機能を実行しない。
2017524285.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モノのインターネット(IoT)環境内においてIoTデバイスを動作させる方法であって、
(i)前記IoT環境内において前記IoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関する1つまたは複数のデバイス範疇ならびに/あるいは(ii)1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得するステップと、
前記取得されたALIに基づいて前記IoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するステップとを含む方法。
【請求項２】
外部デバイスからの前記ロケーションプロファイルに関する要求を受信するステップであって、
前記取得ステップおよび前記生成ステップは、前記受信された要求に応答して実行される、ステップと、
前記外部デバイスに前記ロケーションプロファイルを送信するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
複数の近接するIoTデバイスの各々に関連するデバイス情報を受信するステップと、
前記複数の近接するIoTデバイスの各々について、前記近接するIoTデバイスにターゲットALIを要求すべきかどうかを判定するために前記関連するデバイス情報を評価するステップであって、評価される前記関連するデバイス情報には、(i)前記近接するデバイスがジオスタティックであるかそれとも非ジオスタティックであるか、(ii)前記近接するIoTデバイスが、そのすぐ近くの環境に関係する同時情報を供給するように構成されているかどうか、(iii)前記近接するIoTデバイスが非ジオスタティックであるがユーザが見つけるのが容易であることが予期されるかどうか、および/または(iv)前記近接するIoTデバイスに対して前記IoTデバイスによってアクセス可能にするためのトランスポート機構が含まれる、ステップと、
前記評価に基づいて前記複数の近接するIoTデバイスのサブセットを選択するステップと、
前記選択されたサブセットにターゲットALIを要求するステップとをさらに含み、
前記取得ステップは、前記要求に応答して前記取得されたALIを取得する、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記ロケーションプロファイル内に存在させるべき前記取得されたALIの一部または全部を判定するために、前記1つまたは複数のIoTデバイスの各々から取得されたALIを評価するステップであって、前記取得されたALIは、(i)前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスがジオスタティックであるかそれとも非ジオスタティックであるか、(ii)前記取得されたALIが、前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスのすぐ近くの環境に関係する同時情報に相当するかどうか、(iii)前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスが、非ジオスタティックであるがユーザが見つけるのが容易であることが予期されるかどうか、(iv)前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスに対して前記IoTデバイスによってアクセス可能にするためのトランスポート機構、および/または前記取得されたALIの質に基づいて評価される、ステップをさらに含み、
前記生成するステップは、前記評価に基づいて前記取得されたALIの一部または全部を前記ロケーションプロファイル内に存在させる、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記取得されたALIは、前記IoT環境において前記IoTデバイスの近接する前記1つまたは複数のIoTデバイスに関する前記1つまたは複数のデバイス範疇を特定し、
前記取得するステップは、
第1の距離を有する第1の短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索するステップと、
前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスが前記第1の短距離技術を介して検出されなかった場合、前記第1の距離よりも長い距離を有する1つまたは複数の短距離技術を使用して前記探索ステップを繰り返すステップとを含み、
前記取得されたALIは、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスを検出する所与の短距離技術の関連する距離に相当する、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物を特定する、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物の写真および/または前記写真に基づく第1の情報を含み、あるいは
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物において発せられた音声を取り込んだ録音および/または前記録音に基づく第2の情報を含む、請求項6に記載の方法。
【請求項８】
前記取得するステップは、
前記IoTデバイスの環境的特性を検出するステップと、
前記検出された環境的特性に基づいて短距離技術を選択するステップと、
前記選択された短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記IoTデバイスの前記環境的特性は家庭環境であり、
前記選択された短距離技術は、前記家庭環境において検出される前記IoTデバイスに基づくWiFiである、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記IoTデバイスの前記環境的特性は車両内環境であり、
前記選択された短距離技術は、前記車両内環境において検出される前記IoTデバイスに基づくBluetooth（登録商標）である、請求項8に記載の方法。
【請求項１１】
前記取得されたALIは、節電方式の一部として所与のIoTデバイスの代わりに前記取得されたALIのプロキシによって中継されるALI部分を供給するように構成されたプロキシIoTデバイスから取得される前記所与のIoTデバイスに関する前記プロキシによって中継されるALI部分を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１２】
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分は、前記所与のIoTデバイスの代わりとしての前記プロキシIoTデバイスによる周期的プロキシ送信内において受信され、
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分は、前記所与のIoTデバイスの代わりに前記プロキシIoTデバイスから受信される前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分に関する要求に応答して受信され、あるいは
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分の第1の部分は、前記周期的プロキシ送信から受信され、前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分の第2の部分は、前記要求に応答して受信される、請求項11に記載の方法。
【請求項１３】
前記取得されたALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記IoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１４】
前記1つまたは複数のデバイス範疇の各々は、前記ユーザが前記IoT環境内において容易に見つけることが予期されるデバイスの種類を特定する、請求項13に記載の方法。
【請求項１５】
前記1つまたは複数のデバイス範疇は、前記ユーザが容易に見つけることができることが予期されるジオスタティック器具またはモバイルデバイスを含む、請求項14に記載の方法。
【請求項１６】
前記ユーザが容易に見つけることができることが予期される前記モバイルデバイスは車両である、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記生成するステップは、前記IoTデバイスによって取り込まれたALIを前記ロケーションプロファイルに付加するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１８】
IoT環境に属する電力が制限されたモノのインターネット(IoT)デバイスを動作させる方法であって、
複数の近接するIoTデバイスを前記複数の近接するIoTデバイスの各々に関する関連するデバイス詳細とともに発見するステップと、
前記複数の近接するIoTデバイスにおいて、前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりに拡張されたロケーション情報(ALI)報告機能を実行するためのプロキシIoTデバイスとして働く少なくとも1つのIoTデバイスを選択するステップと、
(i)前記電力が制限されたIoTデバイスに関するデバイス範疇(ii)または前記電力が制限されたIoTデバイスのすぐ近くの物を特定するALIを、前記IoT環境内において配信できるように、前記ALI報告機能に従って、前記電力が制限されたIoTデバイスから前記選択されたプロキシIoTデバイスに送るステップと、
前記選択されたプロキシIoTデバイスが前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりに前記ALI報告機能を実行するという予期に基づいて前記電力が制限されたIoTデバイスにおいて前記ALI報告機能を実行しないステップとを含む方法。
【請求項１９】
電力を節約するためにスリープモードに入り、一方、前記ALI報告機能を調整するかどうかを判定するために周期的に起動するステップをさらに含む、請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
前記スリープモードからの周期的な起動時に前記ALI報告機能に対する調整を実施することを決定するステップと、
前記ALI報告機能に対する前記調整を実施するために前記選択されたプロキシIoTデバイスに適合するステップとをさらに含む、請求項18に記載の方法。
【請求項２１】
前記調整は、前記ALI報告機能に関する更新されたALIを供給し、あるいは
前記調整は、前記ALI報告機能を無効にする、請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
IoT環境に属するプロキシモノのインターネット(IoT)デバイスを動作させる方法であって、
前記プロキシIoTデバイスに関連するデバイス詳細を前記IoT環境内の電力が制限されたIoTデバイスに報告するステップと、
前記報告に応答して、(i)前記電力が制限されたIoTデバイスに関するデバイス範疇および/または(ii)前記電力が制限されたIoTデバイスのすぐ近くの物を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を受信するステップと、
前記IoT環境内の1つまたは複数のIoTデバイスに前記ALIを配信することによって、前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりにALI報告機能を実行するステップとを含む方法。
【請求項２３】
前記ALI報告機能は、
前記IoT環境を介して前記ALIの一部または全部を周期的に送信するステップ、および/または
前記1つまたは複数のIoTデバイスからの前記ALIに関する1つまたは複数の要求に応答して前記ALIの一部または全部を送信するステップを含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２４】
前記ALI報告機能に対する調整を実施するために前記電力が制限されたIoTデバイスに適合するステップをさらに含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２５】
前記調整は、前記ALI報告機能に関する更新されたALIを供給し、あるいは
前記調整は、前記ALI報告機能を無効にする、請求項24に記載の方法。
【請求項２６】
前記ALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記電力が制限されたIoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２７】
前記デバイス範疇は、前記ユーザが前記IoT環境内において容易に見つけることが予期されるデバイスの種類を特定する、請求項26に記載の方法。
【請求項２８】
モノのインターネット(IoT)環境内のIoTデバイスであって、
メモリに結合され、
(i)前記IoT環境内において前記IoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関する1つまたは複数のデバイス範疇ならびに/あるいは(ii)1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得し、
前記ALIに基づいて前記IoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するように構成されたプロセッサを備えるIoTデバイス。
【請求項２９】
前記取得されたALIは、節電方式の一部として所与のIoTデバイスの代わりに前記取得されたALIのプロキシによって中継されるALI部分を供給するように構成されたプロキシIoTデバイスから取得される前記所与のIoTデバイスに関する前記プロキシによって中継されるALI部分を含む、請求項28に記載のIoTデバイス。
【請求項３０】
前記取得されたALIは、前記IoT環境において前記IoTデバイスに近接する前記1つまたは複数のIoTデバイスに関する前記1つまたは複数のデバイス範疇を特定し、前記メモリに結合された前記プロセッサは、第1の距離を有する第1の短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索し、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスが前記第1の短距離技術を介して検出されなかった場合、前記第1の距離よりも長い距離を有する1つまたは複数の短距離技術を使用して前記探索を繰り返すように構成され、前記取得されたALIは、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスを検出する所与の短距離技術の関連する距離に相当し、
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物を特定し、前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物の写真および/または前記写真に基づく第1の情報を含み、あるいは前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物において発せられた音声を取り込んだ録音および/または前記録音に基づく第2の情報を含み、あるいは
前記取得されたALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記IoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項28に記載のIoTデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本特許出願は、本出願の譲受人に譲渡され、その全体が参照により本明細書に明確に組み込まれる、2014年6月4日に出願された「GENERATING A LOCATION PROFILE OF AN INTERNET OF THINGS DEVICE BASED ON AUGMENTED LOCATION INFORMATION ASSOCIATED WITH ONE OR MORE NEARBY INTERNET OF THINGS DEVICES」と題する米国仮出願第62/007,720号の優先権を主張する。
【０００２】
実施形態は、1つまたは複数の近接するモノのインターネット(IoT)デバイスに関連する拡張されたロケーション情報(ALI)に基づくIoTデバイスのロケーションプロファイルの生成に関する。
【背景技術】
【０００３】
インターネットは、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびインターネットプロトコル(IP))を使用して互いに通信する、相互接続されたコンピュータおよびコンピュータネットワークのグローバルシステムである。モノのインターネット(IoT)は、コンピュータおよびコンピュータネットワークだけでなく、日常の物が、IoT通信ネットワーク(たとえば、アドホックシステムまたはインターネット)を介して読取り可能、認識可能、位置特定可能、アドレス指定可能、および制御可能であり得るという発想に基づく。
【０００４】
いくつかの市場動向がIoTデバイスの開発を推進している。たとえば、増大するエネルギーコストは、政府によるスマートグリッドに対する戦略投資、ならびに電気自動車および公共充電ステーションなどの将来の消費に対するサポートを推進している。増大する医療費および老齢人口は、遠隔/接続医療およびフィットネスサービスの開発を推進している。住居内の技術革命は、「N」プレイ(たとえば、データ、音声、ビデオ、セキュリティ、エネルギー管理など)をマーケティングし、ホームネットワークを拡張するサービスプロバイダによる統合を含む、新しい「スマート」サービスのための開発を推進している。企業設備の運転費を削減するための手段として、建造物はよりスマートかつより便利になっている。
【０００５】
IoT用のいくつかの重要なアプリケーションが存在する。たとえば、スマートグリッドおよびエネルギー管理の領域では、公益事業会社は住居および事業に対するエネルギーの配給を最適化することができ、顧客はエネルギー使用をより良好に管理することができる。住居およびビルディングオートメーションの領域では、スマートホームおよびスマートビルディングは、住居または事務所内の、電化製品からプラグイン電気自動車(PEV)セキュリティシステムまで、事実上、どのようなデバイスまたはシステムに対しても集中制御することができる。資産管理の分野では、企業、病院、工場、および他の大型組織は、高価値の機器、患者、車両などの位置を正確に追跡することができる。ヘルスおよびウェルネスの領域では、医師は患者の健康を遠隔監視することができ、人々はフィットネスルーチンの進捗を追跡することができる。
【０００６】
いくつかのIoTデバイスは移動可能であり、その場合、ユーザは時々1つまたは複数のモバイルIoTデバイスを置き忘れるかあるいはどこに置いたかを忘れることがある。一般に、特定のIoT環境内においてデバイスを探索するユーザに適切な粒度でそのようなモバイルIoTデバイスのロケーションを特定するのは困難である。たとえば、紛失したIoTデバイス(たとえば、セルフォン、たとえば、タブレットPCなど)を特定するための従来の解決策は、「紛失した」IoTデバイスが、ユーザがそれによってデバイスロケーションを突き止めることができる、ユーザによって検知可能なノイズ(たとえば、周期的なビープ音または他の警告音)を発するか、あるいはGPSロケーションまたは紛失したIoTデバイスが接続された現在のWiFiホットスポットもしくは中継塔などの大ざっぱなロケーション推定値を報告することを要求することを含む。しかし、ユーザは、ノイズの範囲外である(あるいは単にIoT環境の雑音が非常に大きい)場合があり、GPSロケーションが、紛失したデバイスがIoT環境内のどこに位置するかに関する情報をそれほど提供せずに、紛失したデバイスが(盗まれたりあるいは他の原因で該当する建物から離れたのではなく)特定のIoT環境にあることを確認する働きしかしない場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許出願第2015/0029880号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
一実施形態では、モノのインターネット(IoT)デバイスは、(i)IoT環境においてこのIoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関する1つまたは複数のデバイス範疇(たとえば、モバイル、ジオスタティックなど)および/または(ii)1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物(たとえば、絵画、録音など)を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得し、取得されたALIに基づいてIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成する。別の実施形態では、電力が制限されたIoTデバイスがプロキシIoTデバイスを選択する。選択されたプロキシIoTデバイスは、電力が制限されたIoTデバイスの代わりにALI報告機能を実行し、一方、電力が制限されたIoTデバイスはALI報告機能を実行しない。
【０００９】
以下の詳細な説明を参照しながら、本開示を限定するためではなく例示のためにのみ提示される添付の図面とともに考察すれば、本開示の態様およびその付随する利点の多くがより十分に理解されるようになるので、それらに関するより完全な諒解が容易に得られるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｂ】本開示の別の態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｃ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｄ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｅ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図２Ａ】本開示の態様による例示的なモノのインターネット(IoT)デバイスを示す図である。
【図２Ｂ】本開示の態様による例示的なパッシブIoTデバイスを示す図である。
【図３】本開示の一態様による機能を実行するように構成された論理を含む通信デバイスを示す図である。
【図４】本開示の様々な態様による例示的なサーバを示す図である。
【図５】本発明の一実施形態によるIoT環境(または分散IoTネットワーク)の一例を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態による所与のIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するハイレベルプロセスを示す図である。
【図７】本発明の一実施形態による、図6のプロセスの例示的な実装形態を示す図である。
【図８】本発明の一実施形態による、図6のプロセスの別の例示的な実装形態を示す図である。
【図９】本発明の一実施形態による、IoT環境走査の例示的な実装形態を示す図である。
【図１０】本発明の一実施形態による、図9のプロセス時に使用される例示的な走査技術の範囲を示す図である。
【図１１】本発明の一実施形態による、電力が制限されたIoTデバイスが、電力が制限されたIoTデバイスの拡張されたロケーション情報(ALI)報告機能に関するプロキシとして別のIoTデバイスをセットアップするプロセスを示す図である。
【図１２】本発明の実施形態による、図11の間に実行されるプロキシ選択論理のより詳細な実装形態を示す図である。
【図１３】本発明の一実施形態による、ALI報告機能がプロキシIoTデバイスによって実施される例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
モノのインターネット(IoT)デバイス間の近接検出の例示的実施形態に関する特定の例を示すために、次の説明および関連する図面で様々な態様が開示される。代替的実施形態は、この開示を読むと当業者には明らかであり、本開示の範囲または趣旨を逸脱することなく構築され、実践されてもよい。加えて、本明細書で開示される態様および実施形態の関連する詳細を不明瞭にしないように、よく知られている要素は詳細には説明せず、または省略される場合がある。
【００１２】
「例示的」という言葉は、本明細書では、「例、事例、または例示として機能する」ことを意味するために使用される。「例示的」として本明細書で説明するいかなる実施形態も、他の実施形態よりも好ましいまたは有利であると必ずしも解釈されるべきではない。同様に、「実施形態」という用語は、すべての実施形態が論じられる特徴、利点または動作モードを含むことを必要としない。
【００１３】
本明細書で使用される用語は、特定の実施形態を説明するだけであり、本明細書で開示する任意の実施形態を制限すると解釈されるべきである。本明細書で使用される単数形「a」、「an」、および「the」は、文脈が別段に明確に示さない限り、複数形をも含むものとする。本明細書で使用する場合、「備える(comprises)」、「備えている(comprising)」、「含む(includes)」、および/または「含んでいる(including)」という用語は、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素、および/または構成要素の存在を明示するが、1つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および/またはそれらのグループの存在または追加を排除するものではないことがさらに理解されよう。
【００１４】
さらに、多くの態様について、たとえば、コンピュータデバイスの要素によって実行されるべき一連のアクションに関して説明する。本明細書で説明する様々なアクションは、特定の回路(たとえば、特定用途向け集積回路(ASIC))によって、1つもしくは複数のプロセッサによって実行されているプログラム命令によって、または両方の組合せによって実行される場合があることが認識されよう。加えて、本明細書で説明するこれらの一連のアクションは、実行されると、関連するプロセッサに本明細書で説明する機能を実行させる、対応するコンピュータ命令のセットを記憶した任意の形態のコンピュータ可読記憶媒体内において完全に具現化されるものと見なすことができる。したがって、本開示の様々な態様は、特許請求される主題の範囲内にすべて入ることが企図されているいくつかの異なる形態で具現化されてもよい。加えて、本明細書で説明する態様ごとに、任意のそのような態様の対応する形態について、たとえば、説明するアクションを実行する「ように構成された論理」として本明細書で説明することがある。
【００１５】
本明細書で使用する「モノのインターネットデバイス」(または「IoTデバイス」)という用語は、アドレス指定可能なインターフェース(たとえば、インターネットプロトコル(IP)アドレス、Bluetooth（登録商標）識別子(ID)、近距離場通信(NFC)IDなど)を有し、有線接続またはワイヤレス接続を介して1つまたは複数の他のデバイスに情報を送信することができる任意の物(たとえば、電化製品、センサーなど)を指す場合がある。IoTデバイスは、クイックレスポンス(QR)コード、無線周波数識別(RFID)タグ、NFCタグなどの受動通信インターフェース、または、モデム、トランシーバ、送信機-受信機などの能動通信インターフェースを有してもよい。IoTデバイスは、中央処理装置(CPU)、マイクロプロセッサ、ASICなどの中に組み込まれること、および/または、それらによって制御/監視されることが可能であり、ローカルアドホックネットワークまたはインターネットなどのIoTネットワークに接続するように構成された特定の属性のセット(たとえば、IoTデバイスがオンであるか、またはオフであるか、開いているか、または閉じているか、アイドルであるか、またはアクティブであるか、タスク実行のために利用可能であるか、またはビジーであるかなど、冷房機能であるか、または暖房機能であるか、環境監視機能であるか、または環境記録機能であるか、発光機能であるか、音響放射機能であるかなど、デバイスの状態またはステータス)を有してもよい。たとえば、IoTデバイスは、これらのデバイスがIoTネットワークと通信するためのアドレス指定可能通信インターフェースを備えている限り、限定はしないが、冷蔵庫、トースター、オーブン、電子レンジ、冷凍庫、皿洗い機、パラボラアンテナ、手工具、洗濯機、衣類乾燥機、加熱炉、空調機、自動温度調節器、テレビジョン、照明設備、電気掃除機、スプリンクラー、電気メータ、ガスメータなどを含んでもよい。IoTデバイスはまた、セルフォン、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯情報端末(PDA)などを含んでもよい。したがって、IoTネットワークは、通常はインターネット接続性を有しないデバイス(たとえば、皿洗い機など)に加えて、「レガシー」インターネットアクセス可能デバイス(たとえば、ラップトップコンピュータまたはデスクトップコンピュータ、セルフォンなど)の組合せから構成されてもよい。
【００１６】
図1Aは、本開示の一態様によるワイヤレス通信システム100Aのハイレベルシステムアーキテクチャを示す。ワイヤレス通信システム100Aは、テレビジョン110と、屋外空調機112と、自動温度調節器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む、複数のIoTデバイスを含む。
【００１７】
図1Aを参照すると、IoTデバイス110〜118は、図1Aにエアインターフェース108および直接有線接続109として示す物理通信インターフェースまたは物理通信レイヤを介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信するように構成される。エアインターフェース108は、IEEE 802.11など、ワイヤレスインターネットプロトコル(IP)に準拠してもよい。図1Aは、エアインターフェース108を介して通信するIoTデバイス110〜118と、直接有線接続109を介して通信するIoTデバイス118とを示すが、各IoTデバイスは、有線接続もしくはワイヤレス接続、または両方を介して通信してもよい。
【００１８】
インターネット175は、(便宜上、図1Aには示されていない)いくつかのルーティングエージェントおよび処理エージェントを含む。インターネット175は、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびIP)を使用して、異種のデバイス/ネットワークの間で通信する、相互接続されたコンピュータおよびコンピュータネットワークのグローバルシステムである。TCP/IPは、宛先において、データがどのようにフォーマッティング、アドレス指定、送信、ルーティング、および受信されるべきかを指定するエンドツーエンド接続性を提供する。
【００１９】
図1Aでは、デスクトップコンピュータまたはパーソナルコンピュータ(PC)などのコンピュータ120は、(たとえば、Ethernet接続またはWi-Fiもしくは802.11ベースのネットワークを介して)直接インターネット175に接続しているように示されている。コンピュータ120は、一例では、(たとえば、有線接続性とワイヤレス接続性の両方を有するWiFiルータ用の)アクセスポイント125自体に相当してもよいモデムまたはルータへの直接接続などの、インターネット175への有線接続を有する場合がある。代替的に、有線接続を介して、アクセスポイント125およびインターネット175に接続されるのではなく、コンピュータ120は、エアインターフェース108または別のワイヤレスインターフェースを介してアクセスポイント125に接続されてよく、エアインターフェースを介してインターネット175にアクセスしてよい。デスクトップコンピュータとして例示されているが、コンピュータ120は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、PDA、スマートフォンなどであってもよい。コンピュータ120は、IoTデバイスであってもよく、および/またはIoTデバイス110〜118のネットワーク/グループなど、IoTネットワーク/グループを管理するための機能を含んでもよい。
【００２０】
アクセスポイント125は、たとえば、FiOS、ケーブルモデム、デジタル加入者線(DSL)モデムなどの光通信システムを介して、インターネット175に接続される場合がある。アクセスポイント125は、標準インターネットプロトコル(たとえば、TCP/IP)を使用して、IoTデバイス110〜120およびインターネット175と通信してもよい。
【００２１】
図1Aを参照すると、IoTサーバ170は、インターネット175に接続されるように示されている。IoTサーバ170は、構造的に別々の複数のサーバとして実装することが可能であり、または代替として、単一のサーバに相当する場合がある。一態様では、IoTサーバ170は、(点線によって示されるように)オプションであり、IoTデバイス110〜120のグループは、ピアツーピア(P2P)ネットワークであってもよい。そのような場合、IoTデバイス110〜120は、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介して、互いに直接通信することができる。代替または追加として、IoTデバイス110〜120のいくつかまたはすべては、エアインターフェース108および直接有線接続109に依存しない通信インターフェースを用いて構成される場合がある。たとえば、エアインターフェース108がWi-Fiインターフェースに対応する場合、IoTデバイス110〜120のいくつかは、互いにまたは他のBluetooth（登録商標）もしくはNFC対応デバイスと直接通信するためのBluetooth（登録商標）またはNFCインターフェースを有することがある。
【００２２】
ピアツーピアネットワークでは、サービス発見方式は、ノードの存在、それらの能力、およびグループメンバーシップをマルチキャストすることができる。ピアツーピアデバイスは、この情報に基づいて、関連付けおよびそれに続く対話を確立することができる。
【００２３】
図1Bは、本開示の一態様による、複数のIoTデバイスを含んでいる別のワイヤレス通信システム100Bのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Bに示されたワイヤレス通信システム100Bは、上記でより詳細に記載された、図1Aに示されたワイヤレス通信システム100Aと同じ、および/または実質的に同様の様々な構成要素(たとえば、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介してアクセスポイント125と通信するように構成された、テレビジョン110と、屋外空調機112と、自動温度調節器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む様々なIoTデバイス、インターネット175に直接接続する、ならびに/あるいはアクセスポイント125を介してインターネット175に接続するコンピュータ120、ならびにインターネット175を介してアクセス可能なIoTサーバ170など)を含む場合がある。そのため、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細が図1Aに示されたワイヤレス通信システム100Aに関して上記ですでに提供されている限り、図1Bに示されたワイヤレス通信システム100B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は、本明細書では省略される場合がある。
【００２４】
図1Bを参照すると、ワイヤレス通信システム100Bは、代替的にIoTマネージャ130またはIoTマネージャデバイス130と呼ばれる場合があるスーパーバイザデバイス130を含む場合がある。そのため、以下の説明が「スーパーバイザデバイス」130という用語を使用する場合、IoTマネージャ、グループオーナー、または同様の用語に対するいずれの参照も、スーパーバイザデバイス130、または同じもしくは実質的に同様の機能を提供する別の物理構成要素もしくは論理構成要素を指す場合があることを、当業者なら諒解されよう。
【００２５】
一実施形態では、スーパーバイザデバイス130は、一般に、ワイヤレス通信システム100B内の様々な他の構成要素を観測、監視、制御、または場合によっては管理してもよい。たとえば、スーパーバイザデバイス130は、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信して、ワイヤレス通信システム100B内の様々なIoTデバイス110〜120に関連付けられた属性、活動、または他の状態を監視または管理することができる。スーパーバイザデバイス130は、インターネット175への、および場合によっては(点線として示された)IoTサーバ170への有線接続またはワイヤレス接続を有する場合がある。スーパーバイザデバイス130は、様々なIoTデバイス110〜120に関連付けられた属性、活動、または他の状態をさらに監視または管理するために使用され得る情報を、インターネット175および/またはIoTサーバ170から取得してもよい。スーパーバイザデバイス130は、スタンドアロンデバイス、またはコンピュータ120などのIoTデバイス110〜120のうちの1つであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、物理デバイス、または物理デバイス上で実行されるソフトウェアアプリケーションであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、IoTデバイス110〜120に関連付けられた、監視される属性、活動、または他の状態に関する情報を出力し、かつ入力情報を受信して、それらに関連付けられた属性、活動、または他の状態を制御または場合によっては管理することができる、ユーザインターフェースを含む場合がある。したがって、スーパーバイザデバイス130は、一般に、様々な構成要素を含み、ワイヤレス通信システム100B内の様々な構成要素を観測、監視、制御、または場合によっては管理するために、様々な有線通信インターフェースおよびワイヤレス通信インターフェースをサポートしてもよい。
【００２６】
図1Bに示されたワイヤレス通信システム100Bは、ワイヤレス通信システム100Bに結合され得るか、または場合によってはワイヤレス通信システム100Bの一部とされ得る、(アクティブIoTデバイス110〜120と対照的な)1つまたは複数のパッシブIoTデバイス105を含む場合がある。一般に、パッシブIoTデバイス105には、短距離インターフェースを介して照会されたとき、その識別子および属性を別のデバイスに提供することができる、バーコード付きデバイス、Bluetooth（登録商標）デバイス、無線周波数(RF)デバイス、RFIDタグ付きデバイス、赤外線(IR)デバイス、NFCタグ付きデバイス、または任意の他の適切なデバイスが含まれてもよい。アクティブIoTデバイスは、パッシブIoTデバイスの属性における変化を検出すること、記憶すること、通信すること、それらの変化に作用することなどをしてもよい。
【００２７】
たとえば、パッシブIoTデバイス105は、各々がRFIDタグまたはバーコードを有するコーヒーカップとオレンジジュースの容器とを含む場合がある。キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116は、各々がRFIDタグまたはバーコードを読み取って、コーヒーカップおよび/またはオレンジジュースの容器のパッシブIoTデバイス105が、いつ追加または取出しされたかを検出することができる、適切なスキャナまたはリーダを有する場合がある。キャビネットIoTデバイスがコーヒーカップのパッシブIoTデバイス105の取出しを検出し、冷蔵庫IoTデバイス116がオレンジジュースの容器のパッシブIoTデバイス105の取出しを検出することに応答して、スーパーバイザデバイス130は、キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116において検出された活動に関する1つまたは複数の信号を受信してもよい。次いで、スーパーバイザデバイス130は、ユーザがコーヒーカップからオレンジジュースを飲んでいる、および/またはコーヒーカップからオレンジジュースを飲むことが好きであると推定してもよい。
【００２８】
上記は何らかの形のRF通信インターフェースまたはバーコード通信インターフェースを有するとして受動IoTデバイス105を説明しているが、受動IoTデバイス105は、そのような通信能力を有しない1つもしくは複数のデバイスまたは他の物理的対象物を含んでもよい。たとえば、あるIoTデバイスは、受動IoTデバイス105を識別するために、受動IoTデバイス105に関連付けられた形状、サイズ、色、および/もしくは他の観測可能な特徴を検出することができる適切なスキャナ機構またはリーダ機構を有してもよい。このようにして、任意の適切な物理的対象物は、その識別情報および属性を通信し、ワイヤレス通信システム100Bの一部になることができ、スーパーバイザデバイス130を用いて観測、監視、制御、または場合によっては管理されてもよい。さらに、パッシブIoTデバイス105は、図1Aのワイヤレス通信システム100Aに結合されるか、または場合によってはその一部とされ、実質的に同様の形式で、観測、監視、制御、または場合によっては管理される場合がある。
【００２９】
図1Cは、本開示の別の態様による、複数のIoTデバイスを含んでいる別のワイヤレス通信システム100Cのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Cに示されたワイヤレス通信システム100Cは、上記でより詳細に記載された、それぞれ図1Aおよび図1Bに示されたワイヤレス通信システム100Aおよび100Bと同じ、および/または実質的に同様の様々な構成要素を含む場合がある。そのため、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細が、それぞれ図1Aおよび図1Bに示されたワイヤレス通信システム100Aおよび100Bに関して上記ですでに提供されている限り、図1Cに示されたワイヤレス通信システム100C内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は、本明細書では省略される場合がある。
【００３０】
図1Cに示された通信システム100Cは、IoTデバイス110〜118とスーパーバイザデバイス130との間の例示的なピアツーピア通信を示す。図1Cに示されたように、スーパーバイザデバイス130は、IoTスーパーバイザインターフェースを介してIoTデバイス110〜118の各々と通信する。さらに、IoTデバイス110および114、IoTデバイス112、114、および116、ならびにIoTデバイス116および118は、互いに直接通信する。
【００３１】
IoTデバイス110〜118はIoTデバイスグループ160を構成する。IoTデバイスグループ160は、ユーザのホームネットワークに接続されたIoTデバイスなどの、ローカルに接続されたIoTデバイスのグループである。図示されていないが、複数のIoTデバイスグループは、インターネット175に接続されたIoTスーパーエージェント140を介して互いに接続されてもよく、および/または通信してもよい。ハイレベルにおいて、スーパーバイザデバイス130はグループ内通信を管理し、IoTスーパーエージェント140はグループ間通信を管理することができる。別々のデバイスとして図示されているが、スーパーバイザデバイス130およびIoTスーパーエージェント140は、同じデバイス(たとえば、図1Aのコンピュータ120などのスタンドアロンデバイスもしくはIoTデバイス)であってもよく、または同じデバイスに存在する場合がある。代替として、IoTスーパーエージェント140は、アクセスポイント125の機能に対応するか、またはその機能を含む場合がある。さらに別の代替として、IoTスーパーエージェント140は、IoTサーバ170などのIoTサーバの機能に対応するか、またはその機能を含む場合がある。IoTスーパーエージェント140は、ゲートウェイ機能145をカプセル化してもよい。
【００３２】
各IoTデバイス110〜118は、スーパーバイザデバイス130をピアとして扱い、属性/スキーマ更新をスーパーバイザデバイス130に送信することができる。IoTデバイスが別のIoTデバイスと通信する必要があるとき、IoTデバイスは、スーパーバイザデバイス130からそのIoTデバイスへのポインタを要求し、次いで、ピアとして対象のIoTデバイスと通信することができる。IoTデバイス110〜118は、共通メッセージングプロトコル(CMP)を使用して、ピアツーピア通信ネットワークを介して互いに通信する。2つのIoTデバイスがCMP対応であり、共通通信トランスポートを介して接続されている限り、それらのIoTデバイスは互いに通信することができる。プロトコルスタックにおいて、CMPレイヤ154は、アプリケーションレイヤ152の下にあり、トランスポートレイヤ156および物理レイヤ158の上にある。
【００３３】
図1Dは、本開示の別の態様による、複数のIoTデバイスを含んでいる別のワイヤレス通信システム100Dのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Dに示すワイヤレス通信システム100Dは、それぞれ、上でより詳細に説明した、それぞれ図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cと同じ、および/または実質的に同様の様々な構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細がそれぞれ図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cに関して上ですでに提供されている限り、図1Dに示すワイヤレス通信システム100D内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３４】
インターネット175は、IoTの概念を使用して調整され得る「リソース」である。しかしながら、インターネット175は、調整されるリソースのほんの一例であり、任意のリソースがIoTの概念を使用して調整される可能性がある。調整することが可能な他のリソースには、限定はしないが、電気、ガス、ストレージ、セキュリティなどが含まれる。IoTデバイスはリソースに接続される場合があり、それによってリソースを調整するか、または、リソースはインターネット175を介して調整される可能性がある。図1Dは、天然ガス、ガソリン、湯、および電気などのいくつかのリソース180を示し、リソース180は、インターネット175に加えて、および/またはインターネット175を介して調整することが可能である。
【００３５】
IoTデバイスは、互いに通信し、リソース180のそれらの使用を調整することができる。たとえば、トースター、コンピュータ、およびヘアドライヤなどのIoTデバイスは、Bluetooth（登録商標）通信インターフェースを介して互いに通信して、電気(リソース180)のそれらの使用を調整してもよい。別の例として、デスクトップコンピュータ、電話、およびタブレットコンピュータなどのIoTデバイスは、Wi-Fi通信インターフェースを介して通信して、インターネット175(リソース180)に対するそれらのアクセスを調整してもよい。さらに別の例として、ストーブ、衣類乾燥機、および給湯器などのIoTデバイスは、Wi-Fi通信インターフェースを介して通信して、ガスのそれらの使用を調整してもよい。代替または追加として、各IoTデバイスは、IoTデバイスから受信された情報に基づいて、リソース180のそれらの使用を調整するロジックを有する、IoTサーバ170などのIoTサーバに接続される場合がある。
【００３６】
図1Eは、本開示の別の態様による、複数のIoTデバイスを含んでいる別のワイヤレス通信システム100Eのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Eに示すワイヤレス通信システム100Eは、上でより詳細に説明した、それぞれ、図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dと同じ、および/または実質的に同様の様々な構成要素を含んでもよい。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細がそれぞれ図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dに関して上ですでに提供されている限り、図1Eに示すワイヤレス通信システム100E内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３７】
通信システム100Eは、2つのIoTデバイスグループ160Aおよび160Bを含む。複数のIoTデバイスグループは、インターネット175に接続されたIoTスーパーエージェントを介して互いに接続されてもよく、および/あるいは互いに通信してもよい。ハイレベルで、IoTスーパーエージェントは、IoTデバイスグループの間のグループ間通信を管理してもよい。たとえば、図1Eでは、IoTデバイスグループ160Aは、IoTデバイス116A、122A、および124Aと、IoTスーパーエージェント140Aとを含み、IoTデバイスグループ160Bは、IoTデバイス116B、122B、および124Bと、IoTスーパーエージェント140Bとを含む。そのため、IoTスーパーエージェント140Aおよび140Bは、インターネット175と接続し、インターネット175を介して互いに通信し、および/あるいは互いに直接通信してIoTデバイスグループ160Aと160Bとの間の通信を容易にしてもよい。さらに、図1Eは、IoTスーパーエージェント140Aおよび140Bを介して互いに通信する2つのIoTデバイスグループ160Aおよび160Bを示すが、任意の数のIoTデバイスグループが、IoTスーパーエージェントを使用して互いに適切に通信してもよいことを当業者なら諒解されよう。
【００３８】
図2Aは、本開示の態様によるIoTデバイス200Aのハイレベルな例を示す。外観および/または内部構成要素はIoTデバイス間でかなり異なる場合があるが、大部分のIoTデバイスは、ディスプレイとユーザ入力のための手段とを含み得る、ある種のユーザインターフェースを有することになる。ユーザインターフェースがないIoTデバイスは、図1A〜図1Bにおけるエアインターフェース108など、有線ネットワークまたはワイヤレスネットワークを介してリモートで通信され得る。
【００３９】
図2Aに示されたように、IoTデバイス200Aについての例示的な構成では、IoTデバイス200Aの外部ケーシングは、当技術分野で知られているように、構成要素の中でも、ディスプレイ226と、電源ボタン222と、2つの制御ボタン224Aおよび224Bとを用いて構成される場合がある。ディスプレイ226は、タッチスクリーンディスプレイであり得るし、その場合、制御ボタン224Aおよび224Bは必要でない場合がある。IoTデバイス200Aの一部として明示的に示されてはいないが、IoTデバイス200Aは、WiFiアンテナ、セルラーアンテナ、衛星位置システム(SPS)アンテナ(たとえば、全地球測位システム(GPS)アンテナ)などを含むが、これらに限定されない、1本もしくは複数本の外部アンテナおよび/または外部ケーシングに内蔵された1本もしくは複数本の集積アンテナを含んでもよい。
【００４０】
IoTデバイス200AなどのIoTデバイスの内部構成要素は、異なるハードウェア構成によって具現することが可能であるが、内部ハードウェア構成要素のための基本的なハイレベル構成は図2Aにプラットフォーム202として示されている。プラットフォーム202は、図1A〜図1Bのエアインターフェース108および/または有線インターフェースなど、ネットワークインターフェースを介して送信されたソフトウェアアプリケーション、データ、および/またはコマンドを受信ならびに実行することができる。プラットフォーム202は、ローカルに記憶されたアプリケーションを独立して実行してもよい。プラットフォーム202は、一般に、プロセッサ208と呼ばれることになる、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路、デジタル信号プロセッサ(DSP)、プログラマブル論理回路、または他のデータ処理デバイスなど、1つもしくは複数のプロセッサ208に動作可能に結合された有線通信および/またはワイヤレス通信のために構成された1つまたは複数の送受信機206(たとえば、Wi-Fi送受信機、Bluetooth（登録商標）送受信機、セルラー送受信機、衛星送受信機、GPS受信機またはSPS受信機など)を含んでもよい。プロセッサ208は、IoTデバイスのメモリ212内においてアプリケーションプログラミング命令を実行することができる。メモリ212は、読取り専用メモリ(ROM)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、電気消去可能プログラマブルROM(EEPROM)、フラッシュカード、またはコンピュータプラットフォームに共通の任意のメモリのうちの1つもしくは複数を含むことが可能である。1つまたは複数の入力/出力(I/O)インターフェース214は、プロセッサ208が、図示されたディスプレイ226、電源ボタン222、制御ボタン224Aおよび224Bなどの様々なI/Oデバイス、ならびにIoTデバイス200Aに関連付けられたセンサー、アクチュエータ、リレー、バルブ、スイッチなどの任意の他のデバイスと通信すること、およびそれらから制御することを可能にするように構成することができる。
【００４１】
したがって、本開示の一態様は、本明細書に記載された機能を実行する能力を含むIoTデバイス(たとえば、IoTデバイス200A)を含むことができる。当業者によって諒解されるように、様々な論理要素は、本明細書で開示する機能を実現するように個別の要素、プロセッサ(たとえば、プロセッサ208)上で実行されるソフトウェアモジュール、またはソフトウェアとハードウェアとの任意の組合せにおいて具現されてもよい。たとえば、トランシーバ206、プロセッサ208、メモリ212、およびI/Oインターフェース214をすべて協調的に使用して、本明細書で開示する様々な機能をロードし、記憶し、実行してもよく、したがって、これらの機能を実行するための論理は様々な要素に分散されてもよい。代替的には、機能は1つの個別構成要素に組み込むことができる。したがって、図2AのIoTデバイス200Aの特徴は、単に例示にすぎないものと見なされ、本開示は、示された特徴または構成に限定されない。
【００４２】
図2Bは、本開示の態様によるパッシブIoTデバイス200Bのハイレベルな例を示す。一般に、図2Bに示されたパッシブIoTデバイス200Bは、上記でより詳細に記載された、図2Aに示されたIoTデバイス200Aと同じ、および/または実質的に同様の様々な構成要素を含む場合がある。そのため、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細が、図2Aに示されたIoTデバイス200Aに関して上記ですでに提供されている限り、図2Bに示されたパッシブIoTデバイス200B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は、本明細書では省略される場合がある。
【００４３】
図2Bに示されたパッシブIoTデバイス200Bは、一般に、プロセッサ、内部メモリ、またはいくつかの他の構成要素をもたない場合があるという点で、図2Aに示されたIoTデバイス200Aとは異なる場合がある。代わりに、一実施形態では、受動IoTデバイス200Aは、受動IoTデバイス200Bが、制御されたIoTネットワーク内において観測されること、監視されること、制御されること、管理されること、あるいは知られることを可能にする、I/Oインターフェース214または他の適切な機構だけを含んでもよい。たとえば、一実施形態では、受動IoTデバイス200Bに関連付けられたI/Oインターフェース214は、短距離インターフェースを介して問い合わされたとき、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた識別子および属性を別のデバイス(たとえば、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた属性に関する情報を検出すること、記憶すること、通信すること、その情報に作用すること、あるいはその情報を処理することができる、IoTデバイス200Aなどの能動IoTデバイス)に提供することができる、バーコード、Bluetooth（登録商標）インターフェース、無線周波数(RF)インターフェース、RFIDタグ、IRインターフェース、NFCインターフェース、または任意の他の適切なI/Oインターフェースを含んでもよい。
【００４４】
上記は何らかの形態のRF、バーコード、または他のI/Oインターフェース214を有するようにパッシブIoTデバイス200Bを記載するが、パッシブIoTデバイス200Bは、そのようなI/Oインターフェース214をもたないデバイスまたは他の物理的対象物を備える場合がある。たとえば、いくつかのIoTデバイスは、パッシブIoTデバイス200Bを識別するために、パッシブIoTデバイス200Bに関連付けられた形状、サイズ、色、および/または他の観測可能な特徴を検出することができる、適切なスキャナ機構またはリーダ機構を有する場合がある。このようにして、任意の適切な物理的対象物は、その識別情報および属性を通信してもよく、制御されたIoTネットワーク内において観測、監視、制御、または場合によっては管理されてもよい。
【００４５】
図3は、機能を実行するように構成される論理を含む通信デバイス300を示す。通信デバイス300は、IoTデバイス110〜120、IoTデバイス200A、インターネット175に結合された任意の構成要素(たとえば、IoTサーバ170)などを含むが、これらに限定されない、上記の通信デバイスのうちのいずれかに相当してもよい。したがって、通信デバイス300は、図1A〜図1Bのワイヤレス通信システム100A〜100Bを介して1つもしくは複数の他のエンティティと通信する(または、この通信を容易にする)ように構成された任意の電子デバイスに相当してもよい。
【００４６】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305を含む。一例では、通信デバイス300がワイヤレス通信デバイス(たとえば、IoTデバイス200A、および/もしくは受動IoTデバイス200B)に対応する場合、情報の受信および/または送信するように構成された論理305は、ワイヤレス送受信機ならびに関連ハードウェア(たとえば、RFアンテナ、MODEM、変調器および/もしくは復調器など)のようなワイヤレス通信インターフェース(たとえば、Bluetooth（登録商標）、Wi-Fi、Wi-Fi Direct、Long-Term Evolution(LTE)Directなど)を含むことができる。別の例では、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、有線通信インターフェース(たとえば、インターネット175にアクセスすることができるようにするシリアル接続、USB接続またはFirewire接続、Ethernet接続など)に相当してもよい。したがって、通信デバイス300が、何らかのタイプのネットワークベースのサーバ(たとえば、IoTサーバ170)に対応する場合、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、一例では、Ethernetプロトコルによってネットワークベースのサーバを他の通信エンティティに接続するEthernetカードに相当してもよい。さらなる例では、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、通信デバイス300がそのローカル環境をモニタする手段となり得る感知または測定ハードウェア(たとえば、加速度計、温度センサー、光センサー、ローカルRF信号をモニタするためのアンテナなど)を含むことができる。情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305はまた、実行されると、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305の関連ハードウェアがその受信機能および/または送信機能を実行することを可能にするソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００４７】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を処理するように構成された論理310をさらに含む。一例では、情報を処理するように構成される論理310は、少なくともプロセッサを含むことができる。情報を処理するように構成された論理310によって実施され得るタイプの処理の例示的な実装形態は、判断を行うこと、接続を確立すること、異なる情報オプション間で選択を行うこと、データに関係する評価を実施すること、測定動作を実施するために通信デバイス300に結合されたセンサーと対話すること、情報をあるフォーマットから別のフォーマットに(たとえば、.wmvから.aviへなど、異なるプロトコル間で)変換することなどを含むが、これらに限定されない。たとえば、情報を処理するように構成された論理310内に含まれるプロセッサは、汎用プロセッサ、DSP、ASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または本明細書で説明する機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せに相当してもよい。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代替として、プロセッサは、任意の従来型プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態マシンであってもよい。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連結した1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装されてもよい。情報を処理するように構成された論理310はまた、実行されると、情報を処理するように構成された論理310の関連ハードウェアがその処理機能を実行することを可能にするソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報を処理するように構成された論理310は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を処理するように構成された論理310は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００４８】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を記憶するように構成される論理315をさらに含む。一例では、情報を記憶するように構成された論理315は、少なくとも非一時的メモリおよび関連ハードウェア(たとえば、メモリコントローラなど)を含むことができる。たとえば、情報を記憶するように構成された論理315内に含まれる非一時的メモリは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、消去可能プログラマブルROM(EPROM)、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形の記憶媒体に相当してもよい。情報を記憶するように構成された論理315はまた、実行されると、情報を記憶するように構成された論理315の関連ハードウェアがその記憶機能を実行することを許可するソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報を記憶するように構成される論理315は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を記憶するように構成される論理315は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００４９】
図3を参照すると、通信デバイス300は、場合によっては、情報を提示するように構成された論理320をさらに含む。一例では、情報を提示するように構成される論理320は、少なくとも出力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、出力デバイスは、ビデオ出力デバイス(たとえば、ディスプレイスクリーン、USB、HDMI（登録商標）などのビデオ情報を搬送することができるポートなど)、オーディオ出力デバイス(たとえば、スピーカ、マイクロフォンジャック、USB、HDMI（登録商標）などのオーディオ情報を搬送することができるポートなど)、振動デバイス、および/または、情報がそれによって出力のためにフォーマットされ得る、または通信デバイス300のユーザもしくは操作者によって実際に出力され得る任意の他のデバイスを含むことができる。たとえば、通信デバイス300が、図2Aに示したIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示した受動IoTデバイス200Bに対応する場合、情報を提示するように構成された論理320は、ディスプレイ226を含むことができる。さらなる例では、情報を提示するように構成された論理320は、ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)などのいくつかの通信デバイスでは省略されることがある。情報を提示するように構成された論理320はまた、実行されると、情報を提示するように構成された論理320の関連ハードウェアがその提示機能を実行することを許可するソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報を提示するように構成された論理320は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を提示するように構成された論理320は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５０】
図3を参照すると、通信デバイス300は、場合によってはローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325をさらに含む。一例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成される論理325は、少なくともユーザ入力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、ユーザ入力デバイスは、ボタン、タッチスクリーンディスプレイ、キーボード、カメラ、オーディオ入力デバイス(たとえば、マイクロフォン、もしくはマイクロフォンジャックなど、オーディオ情報を搬送することができるポートなど)、および/または情報がそれによって通信デバイス300のユーザもしくはオペレータから受信され得る任意の他のデバイスを含むことができる。たとえば、通信デバイス300が、図2Aに示したIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示した受動IoTデバイス200Bに対応する場合、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、ボタン222、224A、および224B、(タッチスクリーンの場合)ディスプレイ226などを含むことができる。さらなる例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)などのいくつかの通信デバイスでは省略されることがある。また、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、実行されると、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325の関連ハードウェアがその入力受信機能を実行することを許可するソフトウェアを含むことができる。しかしながら、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５１】
図3を参照すると、305から325の構成された論理は、図3では別個のまたは相異なるブロックとして示されているが、それぞれの構成された論理がその機能を実行するためのハードウェアおよび/またはソフトウェアは、部分的に重複できることが理解されよう。たとえば、305から325の構成された論理の機能を容易にするために使用される任意のソフトウェアを、情報を記憶するように構成された論理315に関連する非一時的メモリ内に記憶することができ、それにより、305から325の構成された論理は各々、その機能(すなわち、この場合、ソフトウェア実行)を、情報を記憶するように構成された論理315によって記憶されたソフトウェアの動作に部分的に基づいて実行する。同様に、構成された論理のうちの1つに直接関連付けられるハードウェアは、時々、他の構成された論理によって借用または使用され得る。たとえば、情報を処理するように構成された論理310のプロセッサは、データを、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305によって送信される前に、適切な形式にフォーマットすることができ、それにより、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理305は、その機能(すなわち、この場合、データの送信)を、情報を処理するように構成された論理310に関連付けられたハードウェア(すなわち、プロセッサ)の動作に部分的に基づいて実行する。
【００５２】
一般に、別段に明示的に記載されていない限り、本開示全体にわたって使用される「ように構成された論理」という句は、ハードウェアで少なくとも部分的に実装される態様を呼び出すものとし、ハードウェアから独立したソフトウェアだけの実装形態に位置づけるものではない。また、様々なブロックの構成された論理または「ように構成された論理」は、特定の論理ゲートまたは要素に限定されず、一般に、(ハードウェアまたはハードウェアとソフトウェアの組合せのいずれかを介して)本明細書で説明する機能を実行する能力を指すことが諒解されよう。したがって、様々なブロックに示す構成された論理または「ように構成された論理」は、「論理」という言葉を共有するにもかかわらず、必ずしも論理ゲートまたは論理要素として実装されるとは限らない。様々なブロックの論理間の他の対話または協働が、以下でより詳細に説明する態様の検討から、当業者には明らかになるであろう。
【００５３】
様々な実施形態は、図4に示すサーバ400などの、様々な市販のサーバデバイスのいずれにおいて実装されてもよい。一例では、サーバ400は、上記で説明したIoTサーバ170の1つの例示的な構成に相当してもよい。図4において、サーバ400は、揮発性メモリ402と、ディスクドライブ403などの大容量の不揮発性メモリとに結合された、プロセッサ401を含む。サーバ400は、プロセッサ401に結合された、フロッピーディスクドライブ、コンパクトディスク(CD)またはDVDのディスクドライブ406を含む場合もある。サーバ400はまた、他のブロードキャストシステムコンピュータおよびサーバに、またはインターネットに結合されたローカルエリアネットワークなどのネットワーク407とのデータ接続を確立するための、プロセッサ401に結合されたネットワークアクセスポート404を含んでもよい。図3の文脈において、図4のサーバ400は、通信デバイス300の1つの例示的な実装形態を示すが、情報の送信および/または受信を行うように構成された論理305は、ネットワーク407と通信するためにサーバ400によって使用されるネットワークアクセスポイント404に対応し、情報を処理するように構成された論理310は、プロセッサ401に対応し、情報を記憶するように構成された論理315は、揮発性メモリ402、ディスク(disk)ドライブ403、および/またはディスク(disc)ドライブ406の任意の組合せに対応することを諒解されよう。情報を提示するように構成されたオプションの論理320およびローカルユーザ入力を受信するように構成されたオプションの論理325は、図4には明示的に示されず、その中に含まれる場合もあれば、含まれない場合もある。したがって、図4は、通信デバイス300が、図2AのようなIoTデバイスの実装形態に加えてサーバとして実装される場合があることを説明するのを助ける。
【００５４】
図5は、本発明の一実施形態によるIoT環境(または分散IoTネットワーク)500の一例を示す図である。図5において、IoT環境500は、会議室505と、複数のオフィス510〜535と、キッチン540とを有するオフィス空間である。オフィス空間内では、IoTデバイスA(たとえば、ビデオプロジェクタ)、IoTデバイスB(たとえば、煙探知器)、IoTデバイスC(たとえば、目覚まし時計)、およびIoTデバイスD(たとえば、セルフォンまたはタブレットコンピュータなどのハンドセットデバイス)が会議室505内に位置し、IoTデバイスE(たとえば、セルフォンまたはタブレットコンピュータなどのハンドセットデバイス)がオフィス510内に位置する。さらに、IoTデバイスF(たとえば、冷蔵庫)、IoTデバイスG(たとえば、自動温度調節器)、IoTデバイスH(たとえば、ミキサー)、IoTデバイスI(たとえば、コーヒーメーカー)、およびIoTデバイスK(たとえば、煙探知器)がキッチン540内に位置する。諒解されるように、図5のIoT環境500はオフィスを対象とするものであるが、IoT環境の多数の他の構成も可能である(たとえば、住居、小売店、車両、スタジアムなど)。
【００５５】
図5には、IoTデバイスA〜Kの各々の関連する電力ステータスも示されている。たとえば、IoTデバイスA、E、G、H、およびIは、プラグがコンセントに差し込まれており、一方、IoTデバイスB、C、D、およびKは、バッテリー電源専用であり(コンセント接続型ではなく)、様々な程度のバッテリー電力を有する。図5には明確に示されていないが、電力ステータスは、単にIoTデバイスがバッテリー電源式であるかそれともコンセント電源式(すなわち、差込み式)であるかを示すだけでなく、さらに意味を持たせることが可能である。たとえば、冷蔵庫(IoTデバイスF)および自動温度調節器(IoTデバイスG)は、(霜取りを減らし、常に温度/湿度条件を維持することなどを目的として)プラグが常にコンセントに差し込まれていてもよく、一方、IoTデバイスE、G、H、およびIは、現在間欠的にのみ差し込まれればよい(IoTデバイスEは、現在充電中であるが、履歴的にプラグがコンセントに差し込まれない動作期間を経るモバイルデバイスであってもよく、IoTデバイスG、H、およびIは、電気を節約するために稼働時間以外は停止させるかあるいはプラグがコンセントから抜かれてもよい)。
【００５６】
いくつかのIoTデバイスは移動可能であり、その場合、ユーザは時々1つまたは複数のモバイルIoTデバイスを置き忘れるかあるいはどこに置いたかを忘れることがある。一般に、特定のIoTデバイス環境内においてデバイスを探索するユーザに適切な粒度でそのようなモバイルIoTデバイスのロケーションを特定するのは困難である。たとえば、紛失したIoTデバイス(たとえば、セルフォン、たとえば、タブレットPCなど)を特定するための従来の解決策は、「紛失した」IoTデバイスが、それによってユーザがデバイスロケーションを突き止めることができる、ユーザによって検知可能なノイズ(たとえば、周期的なビープ音または他の警告音)を発するか、あるいはGPSロケーションまたは紛失したIoTデバイスが接続された現在のWiFiホットスポットもしくは中継塔などの大ざっぱなロケーション推定値を報告することを要求することを含む。しかし、ユーザは、ノイズの範囲外である(あるいは単にIoT環境の雑音が非常に大きい)場合があり、GPSロケーションが、紛失したデバイスがIoT環境内のどこに位置するかに関する情報をそれほど提供せずに、紛失したデバイスが(盗まれたりあるいは他の原因で該当する建物から離れたのではなく)特定のIoT環境にあることを確認する働きしかしない場合がある。
【００５７】
それによって、本発明の実施形態は、上記の例における紛失したIoTデバイスなどのターゲットIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するのに使用することができる近接するIoTデバイスに関連する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得することを対象とする。大ざっぱなロケーション推定(GPSロケーション、WiFiホットスポットまたはルータの特定など)とは異なり、このALIは、ユーザが、以下においてより詳細に説明するようにターゲットIoTデバイスが特定のIoT環境内のどこに位置するかを確認するのを可能にする。
【００５８】
図6は、本発明の一実施形態による所与のIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するハイレベルプロセスを示す。図6を参照すると、所与のIoTデバイスは、所与のIoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関係する拡張されたロケーション情報(ALI)を取得する。600において、1つまたは複数のIoTデバイスに関係するALIは、(i)IoT環境内において所与のIoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスに関する1つまたは複数のデバイス範疇ならびに/あるいは(ii)1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物をまとめて示す。本明細書で使用する「ALI」という用語は、1つまたは複数のIoTデバイスの各々からデバイス固有の方法で(たとえば、所与のIoTデバイスが、IoTデバイス1に関する第1のALIを取得し、IoTデバイス2に関する第2のALIを取得するように)取得されたALIを個別に指すのに使用される。所与のIoTデバイスが複数のIoTデバイスに関係するALIを取得した場合、所与のIoTデバイスの視点からの「ALI」という用語は、複数のIoTデバイスから取得されたALIの集合または蓄積を指す。それによって、「ALI」は、文脈に応じて、デバイス固有のALIまたはデバイス固有のALIの集合を指すのに使用される。
【００５９】
以下においてより詳細に説明するように、デバイス範疇は、IoTデバイスのタイプおよび/またはIoTデバイスのロケーション記述名を示すことができ、ロケーションアソシエーションを意味するのに使用することができる(たとえば、ジオスタティック冷蔵庫として分類されたIoTデバイスは、キッチンにある可能性が高く、かつユーザは、冷蔵庫およびキッチンがどこに位置するかを知っている可能性が高く、このことは、ユーザがターゲットIoTデバイスに集中する助けになる)。別の例では、ある家庭に2つの冷蔵庫が(1つはキッチンに1つは地下室に)ある場合、ユーザは、これらのデバイスを「キッチン冷蔵庫」および「地下室冷蔵庫」と呼ぶことができ、これらのロケーション記述デバイス名は、2つの冷蔵庫に関するそれぞれのALIの一部とすることができ、このことはユーザがターゲットIoTデバイスのロケーションに集中する助けになる。さらに、以下においてより詳細に説明するように、近接するIoTデバイスのすぐ近くの物は、近接するIoTデバイスにその周りにあるもののスナップ写真を撮らせることによってなど、様々な方法で伝達することができる。この例では、これらの写真がユーザに送られると、ユーザは、写真に示された概略的な領域の認識に基づいて、ターゲットIoTデバイスそれ自体が写真の中の物体として示されること(たとえば、その場合、カメラとターゲットIoTデバイスとの間の角度または向きをALIの一部として使用することができる)などに基づいて、所与のIoTデバイスのロケーションに集中することができる場合がある。別の例では、近接するIoTデバイスのすぐ近くの物を録音を介して伝達することができる(たとえば、録音には、乾燥機が乾燥サイクルを実行していることなどの認識可能な音を記録してもよく、ユーザはこれを使用してターゲットIoTデバイスのロケーションに集中することができる)。
【００６０】
所与のIoTデバイスは、600においてALIを取得した後、605においてALIに基づいて所与のIoTデバイスのロケーションプロファイルを生成する。一例では、ロケーションプロファイルは、単に600において取得されたALIのすべてを集めることによって605において生成することができる。代替例では、所与のIoTデバイスは、600において取得されたALIに1つまたは複数のフィルタ処理ルールを適用することができ、それによって、ロケーションプロファイルに含まれる情報の妥当性を向上させるために、600において取得されたALIのフィルタ処理されたバージョンをロケーションプロファイル内に存在させる。したがって、600において取得されたALIの一部または全部をロケーションプロファイル内に存在させてもよい。
【００６１】
所与のIoTデバイスは、場合によっては、610において、所与のIoTデバイスそれ自体によって取り込まれた、所与のIoTデバイスのすぐ近くの物に関連するALIに基づいて所与のIoTデバイスのロケーションプロファイルを拡張することもできる。たとえば、近接するIoTデバイスによって取り込まれた1つまたは複数の画像をロケーションプロファイルに存在させることに加えて、所与のIoTデバイスが画像取り込み機能を有すると仮定して所与のIoTデバイス自体の取り込まれた画像をロケーションプロファイルに存在させることもできる(たとえば、所与のIoTデバイスは、ランドマークを示す写真を撮り、この写真を別のデバイスに送ることができ、それによって、所与のIoTデバイスをそのランドマークの近くにあるデバイスとして認識することができ、場合によっては、ランドマークのカメラアングルまたは向きを使用して所与のIoTデバイスの相対ロケーションをさらに特定することができる)。さらに、所与のIoTデバイスは、615において、場合によってはロケーションプロファイルを別のデバイスに送信することができる。たとえば、所与のIoTデバイスがユーザによって置き忘れられ、ユーザが所与のIoTデバイスのロケーションを突き止めることを試みているシナリオでは、615においてユーザによって操作されている別のデバイスにロケーションプロファイルを送信することができる。別の例では、所与のIoTデバイスが子供によって操作され、親が子供のロケーションを突き止めることを試みているシナリオでは、615において親によって操作されている別のデバイスにロケーションプロファイルを送信することなどが可能である。
【００６２】
図7は、本発明の一実施形態による、図6のプロセスの例示的な実装形態を示す。特に、図7では、図6のプロセスがIoTデバイス1によって実行される。図7を参照すると、IoTデバイス1は、700において、少なくとも1つの短距離技術(SRT)を使用して図5におけるIoT環境500などのIoT環境を走査する。少なくとも1つのSRTは、限定はしないが、近距離無線通信(NFC)トランスポート、Bluetooth（登録商標）低エネルギー(LE)トランスポート、Bluetooth（登録商標）トランスポート、およびWiFiトランスポートを含むいくつかの異なるSRTタイプに相当してもよい。700の走査は、図9および図10に関して以下においてより詳細に説明するように、最低距離のSRTによって走査を開始し、次いで十分なALIが取得されるまでより長い距離のSRTによって連続的に走査を実行する反復的走査プロセスなど様々な方法で実施することができる。代替的に、700の走査では、IoTデバイス1の動作環境に基づいて適切なターゲットSRTを選択することができる(たとえば、車内において動作している場合にはBluetooth（登録商標）を選択し、家の中で動作している場合にはWiFiを選択することなどが可能である)。さらなる一例では、近接するデバイスによって1つまたは複数の通信媒体を介して送り出されるブロードキャスト発見情報をリッスンする(たとえば、Bluetooth（登録商標）またはWiFiを介して送り出されるデバイス広告メッセージをリッスンする)ことによってデバイスに関する走査を実現することができる。
【００６３】
IoTデバイス2〜4は、700の走査に応答して、それぞれ705、710、および715においてIoT通信インターフェース(たとえば、WiFi、Bluetooth（登録商標）など)を介してALIをIoTデバイスに配信する。705〜715においてALIを供給するのに使用されるIoT通信インターフェースは概して、700の走査を介してそれぞれのIoTデバイスが最初にアクセスされたSRTに対応する。したがって、IoTデバイス2がIoTデバイス1のBluetooth（登録商標）距離内にあり、最初にBluetooth（登録商標）を介してIoTデバイス1によってアクセスされた場合、IoTデバイス2は、一例では705において、そのALIをBluetooth（登録商標）を介してIoTデバイス1に送ることができる。一例では、705〜715においてALIを供給するのに使用されるIoT通信インターフェースは、それぞれのIoTデバイスが、IoTデバイス1が、それぞれのIoTデバイスが発見された対応するSRTを介してそれぞれのIoTデバイスのALIを求める要求を発行することに基づく700の走査を介して最初にアクセスされたときに用いられたSRTに相当してもよい。これらの要求は、一例では700の走査に関連してIoTデバイス1によって送信することが可能である。
【００６４】
図7の実施形態では、705においてIoTデバイス2によって供給されるALIは、IoTデバイス2のデバイス範疇を示し、710においてIoTデバイス3によって供給されるALIは、IoTデバイス3のデバイス範疇とIoTデバイス3のすぐ近くの環境(またはすぐ近くの物)の記述情報の両方を示し、715においてIoTデバイス4によって供給されるALIは、IoTデバイス4のデバイス範疇とIoTデバイス4のすぐ近くの環境(またはすぐ近くの物)の記述情報の両方を示す。たとえば、IoTデバイス2に関するALIは、IoTデバイス2をテレビジョンとして特定する場合があり、IoTデバイス3に関するALIは、IoTデバイス3をガレージ監視カメラとして特定し、(たとえば、700の走査に関連するIoTデバイス1からの要求に応答して)IoTデバイス3によって同時に取り込まれた写真を含む場合があり、IoTデバイス4に関するALIは、IoTデバイス4を電話として特定する場合がある。
【００６５】
720において、IoTデバイス1は、IoTデバイス2〜NのうちのいくつかまたはすべてからのALIにおいて、IoTデバイス1のロケーションプロファイル内に存在させるALIを選択する。IoTデバイスは、720においてALIを選択した後、725において、選択されたALIをロケーションプロファイル内に存在させることによってロケーションプロファイルを生成する。図7には明確に示されていないが、IoTデバイス1は場合によっては、図6の610のようにIoTデバイス1自体によって取り込まれた情報(たとえば、写真など)をロケーションプロファイルに存在させてもよく、IoTデバイス1は場合によっては、図6の615のようにロケーションプロファイルを生成後に別のデバイスに送信してもよい(たとえば、子供を捜している親のデバイスに送信し、それにより、子供によってIoTデバイス1を動作させること、IoTデバイス1を置き忘れたユーザに送信することなどが行われてもよい)。さらに、ALIに追加される特定のデータは、その対応するソースデータから質を高めることができる。たとえば、カメラとIoTデバイス1との間の関連するカメラアングルまたは向きを示すようにIoTデバイス1を示す写真を分析することができ、それによって、IoTデバイス1をカメラに対する特定の位置(たとえば、カメラの左または右)に位置していると推定することができる。この場合、写真自体を含めることも、あるいは相対位置記述を示すことも(たとえば、「あなたの電話はカメラの10フィート左側にあります。」)、あるいはその両方を行うこともできる。
【００６６】
概して、一部のALIが他のALIよりも妥当である(より優先度が高い)と見なされる場合があり、720の選択では、ロケーションプロファイル内に含めるより妥当なALIを選択することを選んでもよい。たとえば、「ジオスタティック」デバイス範疇を有する近接するIoTデバイスを検出することは概して、近接する「モバイル」IoTデバイスを検出することよりも妥当である。本明細書において使用するジオスタティックIoTデバイスは、IoT環境内の現在の位置に永久的または半永久的に残ることが予期されるIoTデバイスを指す。たとえば、冷蔵庫は、おそらくジオスタティックであり、一方、モバイルフォンは、おそらくジオスタティックではない。その理由としては、冷蔵庫がIoT環境内を移動する頻度はモバイルフォンがIoT環境内を移動する頻度よりもずっと低くなる可能性が高いことが挙げられる。それによって、IoTデバイス1がジオスタティックIoTデバイスの近くにあることを知っていることは、IoTデバイス1がモバイルIoTデバイスの近くにあることを知っていることと比較して、IoTデバイス1の現在のロケーションを確認するうえで妥当である可能性がより高い。しかし、IoTデバイス1から遠く離れた(たとえば、WiFiを介してのみアクセス可能であり、Bluetooth（登録商標）ではアクセスできない)ジオスタティックIoTデバイスは、(たとえば、Bluetooth（登録商標）またはNFCによってアクセス可能な)より近いモバイルIoTデバイスよりも妥当性が低くなる場合がある。さらに、近接するIoTデバイスがその周りにあるものの同時写真を撮る(または他のタイプの同時データを収集する)機能を有する場合、近接するIoTデバイスがモバイルであるかそれともジオスタティックであるかにかかわらず写真自体がIoTデバイス1のロケーションを伝達するうえで極めて妥当であることがある。
【００６７】
したがって、720の選択では、720においてIoTデバイス1に関するロケーションプロファイル内にどのALIを存在させるかに関する判定のための因子のセットを重みづけすることができる。この因子のセットには、特定のALIを供給する対応する近接するIoTデバイスに関して、(i)対応する近接するIoTデバイスがジオスタティックであるか(たとえば、冷蔵庫、オーブン、テレビジョン、寝室の照明、居間のテレビジョン、または居間の写真フレームなど)それとも非ジオスタティックであるか(たとえば、電話、iPad（登録商標）、キンドルなど)、(ii)対応する近接するIoTデバイスがジオスタティックではないが、そのすぐ近くの環境(たとえば、絵画または写真)に関係する同時情報を供給するかどうか、(iii)対応する近接するIoTデバイスが非ジオスタティックであるが見つけるのが容易であることが予期されるかどうか(たとえば、車両Bluetooth（登録商標）コントローラ、この場合、車両は移動可能であるが、ユーザは通常、自分の車両がどこに位置するかを知っていることが予期される)、(iv)対応する近接するIoTデバイスにアクセス可能にするためのトランスポート機構(たとえば、Bluetooth（登録商標）を介してアクセス可能な冷蔵庫は、所与のIoTデバイスがキッチンにあることを示し、一方、WiFiを介してアクセス可能なテレビジョンは、所与のIoTデバイスがテレビジョンからより離れた位置にある可能性が高いので妥当性がより低い)、および/または(v)ALIの質(たとえば、ALIが写真に相当する場合があるが、部屋が暗い場合、写真の質が不十分であることに起因して写真がロケーション情報から除外される場合がある)を含めることができる。
【００６８】
Table 1(表1)(以下)は、近接するIoTデバイスX、Y、およびZから供給されるそれぞれに異なるタイプのALIに基づくロケーションプロファイルの例示的な生成を示す。Table 1(表1)において、各行における列挙された各例は互いに独立しており、そのような、それぞれのIoTデバイスX、Y、およびZは例ごとに異なり、それによって、例#1は必ずしも例#2と関係がある(あるいは相関がある)とは限らず、他の例についても同様である。
【００６９】
【表１】
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【００７０】
Table 1(表1)(上記)に示すように、例#1において、IoTデバイスXは、WiFiを介して「モバイルフォン」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスYは、Bluetooth（登録商標） LEを介して写真とともに「ジオスタティック居間TV」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスZは、Bluetooth（登録商標）を介して「ジオスタティック冷蔵庫」のデバイス範疇を示し、IoTデバイス1のロケーションプロファイルは、IoTデバイスYからの写真とジオスタティック冷蔵庫としてのIoTデバイスZの識別情報とを含む。この場合、WiFiがBluetooth（登録商標） LEまたはBluetooth（登録商標）よりも広いカバレージエリアを有し、モバイルフォンがジオスタティックではなく、したがって、IoTデバイスXのALIはIoTデバイスYまたはZからのALIと比較して信頼性または有用性が低いので、IoTデバイスXの「モバイルフォン」のデバイス範疇は除外される。
【００７１】
Table 1(表1)(上記)における例#2では、IoTデバイスXは、Bluetooth（登録商標） LEを介して「モバイルフォン」のデバイス範疇を示し、現在のロケーションにおいてモバイルフォンによって撮られた写真(たとえば、同時写真)も含み、IoTデバイスYは、WiFiを介して「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスZは、Bluetooth（登録商標）を介して「ジオスタティック冷蔵庫」のデバイス範疇を示し、IoTデバイス1に関するロケーションプロファイルは、IoTデバイスXからの写真とジオスタティック冷蔵庫としてのIoTデバイスZの識別情報とを含む。この場合、WiFiがBluetooth（登録商標） LEまたはBluetooth（登録商標）よりも広いカバレージエリアを有し、より近いジオスタティック基準点が利用可能であり(すなわち、ジオスタティック冷蔵庫またはIoTデバイスZ)、したがって、IoTデバイスYのALIはIoTデバイスXまたはZからのALIと比較して信頼性または有用性が低いので、IoTデバイスYの「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇は除外される。
【００７２】
Table 1(表1)(上記)における例#3では、IoTデバイスXは、WiFiを介して「モバイルフォン」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスYは、WiFiを介して「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスZは、Bluetooth（登録商標）を介して「ジオスタティック冷蔵庫」のデバイス範疇を示し、IoTデバイス1のロケーションプロファイルは、ジオスタティック冷蔵庫としてのIoTデバイスZの識別情報を含む。この場合、IoTデバイスXが、ジオスタティックであるとともに、WiFiを介して受信されるので、IoTデバイスXの「モバイルフォン」としてのデバイス範疇が除外され、WiFiがBluetooth（登録商標）よりも広いカバレージエリアを有し、より近いジオスタティック基準点が利用可能であり(すなわち、ジオスタティック冷蔵庫またはIoTデバイスZ)、したがって、IoTデバイスXおよびYのALIはIoTデバイスZからのALIと比較して信頼性または有用性が低いので、IoTデバイスYの「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇は除外される。
【００７３】
Table 1(表1)(上記)における例#4では、IoTデバイスXは、WiFiを介して「モバイルフォン」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスYは、WiFiを介して「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇を示し、IoTデバイスZは、Bluetooth（登録商標）を介して「自動車」のデバイス範疇を示し、IoTデバイス1のロケーションプロファイルは、自動車としてのIoTデバイスZの識別情報を含む。この場合、IoTデバイスXが、ジオスタティックではなく、またWiFiを介して受信されるので、IoTデバイスXの「モバイルフォン」としてのデバイス範疇が除外され、WiFiがBluetooth（登録商標）よりも広いカバレージエリアを有するので「ジオスタティック寝室照明」のデバイス範疇は除外される。この場合、自動車はジオスタティックではないにもかかわらず、自動車は、ユーザが認識するのが容易であり、良好な基準点として働き、したがって、IoTデバイスXおよびYのALIはIoTデバイスZからのALIと比較して信頼性または有用性が低い。
【００７４】
図7は、複数の近接するIoTデバイスからALIが受信され、次いでフィルタ処理される例を示すが、様々な基準に基づいて近接するIoTデバイスを発見し次いでフィルタ処理することができ、それによって、ALIを供給するIoTデバイスとして特定のIoTデバイスのみが選択されることも可能である。言い換えれば、ALIを様々な近接するIoTデバイスから受信し、次いでフィルタ処理することができ(すなわち、図7)、あるいは最初に近接するIoTデバイスをフィルタ処理し、次いでALIをより選択的に要求するのに利用することができる(すなわち、図8)。もちろん、これらの実装形態を組み合わせることが可能であり、その場合、近接するIoTデバイスが、ALIを要求する前にフィルタ処理またはスクリーニングされ、その後に受信されるALIは、ロケーションプロファイル内に存在させる前に別個にフィルタ処理またはスクリーニングされる。概して、近接するIoTデバイスがALIを供給するIoTデバイスとして選択される基準は、図7の720においてALIをどのように選択するのかと同様である。
【００７５】
図8を参照すると、IoTデバイス1は、800において、少なくとも1つの短距離技術(SRT)を使用して図5におけるIoT環境500などのIoT環境を走査する。少なくとも1つのSRTは、限定はしないが、近距離無線通信(NFC)トランスポート、Bluetooth（登録商標）低エネルギー(LE)トランスポート、Bluetooth（登録商標）トランスポート、およびWiFiトランスポートを含むいくつかの異なるSRTタイプに相当してもよい。800の走査は、図9および図10に関して以下においてより詳細に説明するように、最低距離のSRTによって走査を開始し、次いで十分なALIが取得されるまでより長い距離のSRTによって連続的に走査を実行する反復的走査プロセスなど様々な方法で実施することができる。
【００７６】
IoTデバイス2〜4は、800の走査に応答して、それぞれ805、810、および815において、IoTデバイス2〜4を特徴付けるデバイス情報をIoT通信インターフェース(たとえば、WiFi、Bluetooth（登録商標）など)を介してIoTデバイス1に送る。IoTデバイスの走査はブロードキャスト、マルチキャスト、および/またはユニキャストを介して実現することができ、たとえば、デバイスに関する走査をマルチキャストとして送り出すことができ、近接するデバイスからの応答をユニキャストとしてIoTデバイス1に送り出すことができる。805〜815においてALIを供給するのに使用されるIoT通信インターフェースは概して、800の走査を介してそれぞれのIoTデバイスが最初にアクセスされたSRTに対応する。したがって、IoTデバイス2がIoTデバイス1のBluetooth（登録商標）距離内にあり、最初にBluetooth（登録商標）を介してIoTデバイス1によってアクセスされた場合、IoTデバイス2は、一例では805において、そのALIをBluetooth（登録商標）を介してIoTデバイス1に送ることができる。
【００７７】
図8の実施形態では、805、810、815においてIoTデバイス1に配信されるデバイス情報には、図7に関して上記において説明したデバイス範疇(たとえば、「モバイルフォン」、「ジオスタティック冷蔵庫」など)を含めることができ、その場合、デバイス情報の一部または全部をALIと見なすことができる。デバイス情報には、周りにあるものの写真を撮り込む特定のIoTデバイスの機能などのデバイス機能情報をさらに含めることができる。
【００７８】
820において、IoTデバイスは、805、810、815において受信されたデバイス情報に基づいてALIを取得すべき1つまたは複数のIoTデバイスを選択する。上述のように、デバイス情報には、デバイス範疇などのあるALIをあらかじめ含めることができ、したがって、820における選択は、特定のシナリオにおける追加のALIを要求すべきIoTデバイスの選択と解釈することができる。たとえば、カメラを有するジオスタティックデバイスがより短い距離のSRTを介して利用可能である場合などに、WiFiを介してアクセス可能な監視カメラを820の選択から除外してもよい。概して、720に関して上記において説明したのと同じタイプの考察が820の選択にも当てはまる。ただし、720はすでにIoTデバイス1において受信されたALIをフィルタ処理することに関し、820は、ALIを要求すべきIoTデバイスをフィルタ処理することに関する。
【００７９】
IoTデバイス1は、820において1つまたは複数のIoTデバイスを選択した後、825において、選択された1つまたは複数のIoTデバイスにALIを要求する。825において要求されたALIをターゲットALIと呼ぶことができる。その理由は、このALIは、図7のプロセスと比較してより的を絞って要求されているからである。図7では、発見されたIoTデバイスは、700の間に送られた走査ビーコンまたは信号に応答してそれらのALIをIoTデバイス1に供給し、一方、IoTデバイス1は、図8における発見されたIoTデバイスの中からターゲットALIを要求する個々のIoTデバイスを選択する。図8の実施形態では、820においてIoTデバイス2および4が選択されると仮定する。一例では、IoTデバイス3は、そのALIが妥当性が低いと見なされる(たとえば、IoTデバイス3はカメラ機能を有さないWiFi接続モバイルフォンである)ことまたは十分なALIがすでに取得されている(たとえば、IoTデバイス3はBluetooth（登録商標） LE接続ジオスタティック冷蔵庫である)ことのいずれかの理由で選択から除外される場合がある。代替例では、820の選択において選択を行う必要がない場合がある。たとえば、810においてIoTデバイス3がそれ自体をBluetooth（登録商標） LE接続ジオスタティック電子レンジであると報告する場合、これだけでも、ロケーションプロファイル内に存在させるのに十分なALIであることがあり、その場合、追加のALI収集を省略することができる。825において要求を配信するために使用されるIoT通信インターフェースは、一例では805および815においてデバイス情報が受信されるIoT通信インターフェース(たとえば、Bluetooth（登録商標） LE、Bluetooth（登録商標）など)に相当してもよく、選択されたIoTデバイスごとに異なってもよい。
【００８０】
図8の実施形態では、IoTデバイス2および4は、830および835において要求されたALIを供給し、IoTデバイス1は、840において(たとえば、図7の720と同様に)ロケーションプロファイル生成に使用すべきALIを選択する。IoTデバイスは、840においてALIを選択した後、845において、(たとえば、図7の725と同様に)選択されたALIをロケーションプロファイル内に存在させることによってロケーションプロファイルを生成する。図8には明確に示されていないが、IoTデバイス1は場合によっては、図6の610のようにIoTデバイス1自体によって取り込まれた情報(たとえば、写真など)をロケーションプロファイルに存在させてもよく、IoTデバイス1は場合によっては、図6の615のようにロケーションプロファイルを生成後に別のデバイスに送信してもよい(たとえば、子供を捜している親のデバイスに送信し、それにより、子供によってIoTデバイス1を動作させること、IoTデバイス1を置き忘れたユーザに送信することなどが行われてもよい)。
【００８１】
図9は、本発明の一実施形態による、IoT環境走査の例示的な実装形態を示す図である。図9に関して説明するIoT環境走査は、一例では、図7の700または図8の800に関連して使用することができる。
【００８２】
図9を参照すると、IoTデバイス1は、900においてロケーション判定手順を開始することを決定する。900の決定は、外部デバイスがIoTデバイス1のロケーションを特定するのを試みることによってトリガすることができる(たとえば、妻がショッピングモールにおいて夫を捜しており、ショッピングモール内の夫の現在のロケーションを確認するために夫のIoTデバイスにピングする場合、ある個人が自分のIoTデバイスを紛失し、その現在のロケーションを見つけ出すために「紛失した」IoTデバイスにピングを送る場合など)。
【００８３】
IoTデバイス1は、900においてロケーション判定手順を開始することを決定した後、905において、IoT環境内において近接するIoTデバイスの発見に使用すべき第1のSRTを選択する。一例では、第1のSRTは、少なくとも部分的にはIoTデバイス1の動作環境に基づいて選択することが可能である。たとえば、IoTデバイス1が自動車内に位置する場合、第1のSRTはBluetooth（登録商標）に相当してもよく、一方、IoTデバイスがショッピングモール内に位置する場合、第1のSRTはWiFiに相当してもよい。したがって、第1のSRTは、必ずしも最も短い絶対距離を有するSRTに相当するとは限らず(ただし、このことは確実に可能である)、その代わり環境に応じて選択することが可能である。
【００８４】
別の例では、第1のSRTは単に、それぞれのIoT環境内のIoT通信インターフェースとして使用される利用可能なSRTの中で最も短い有効距離を有するSRTに相当してもよい。ただし、このことがすべての実装形態に当てはまる必要はない。図10に示すように、第1のSRTは、IoT環境1000内のNFCトランスポートに相当してもよく、それによって、第1のSRTは第1の有効距離1005を有する。IoTデバイス1は、910において第1のSRTを使用してIoTデバイス1の近接するIoTデバイスを発見することを試み、915において、1つまたは複数のIoTデバイスがデバイス情報および/またはALIによって走査に応答する。図9には明確に示されていないが、915におけるALIは、発見手順の補助手順として供給されても、あるいは(第1のSRTを介したIoTデバイス1からの発見ピングに対する応答メッセージ内において)発見手順とともに供給されてもよい。920において、IoTデバイス1は、そのIoT環境走査をより長い距離のSRTに拡張するかどうかを判定する。IoTデバイス1が、920において、その取得されたALIがロケーションプロファイルを生成するのに十分であると判定した場合、プロセスは、任意の追加のSRTによる走査を試みずに960に進む。代替的に、IoTデバイス1が、より距離の長い1つまたは複数のSRTを使用して追加のALIの取得を試みることを決定した場合、プロセスは925に進む。920における走査を拡張することの決定は、IoTデバイス1に関する動作環境を含む、いくつかの因子に基づくことができる(たとえば、IoTデバイス1が自動車内に位置する場合、Bluetooth（登録商標）走査が失敗した場合に走査を拡張することなく近接するデバイスの走査にBluetooth（登録商標）を選択することができる)。別の因子には、第1のSRTを介してすでに取得されたALIの質を含めることができる(たとえば、IoTデバイス1は、写真を有するジオスタティックALIをすでに受信している場合、920において別のSRTを介してデバイスを走査しないことを決定してもよい)。一方、受信されたALIが十分なロケーション確度を有さない場合、IoTデバイス1は、920において他のSRT通信媒体を介して走査を継続することを決定してもよい(たとえば、Bluetooth（登録商標）などの第1のSRTを介して受信されたALIがBluetooth（登録商標）ヘッドセットに近い場合、ユーザが自分の近接環境内のどこにBluetooth（登録商標）ヘッドセットが位置するかを知らない場合があるので、IoTデバイス1はWiFiを介して走査を継続することを決定してもよい)。上述の因子は、以後の走査拡張決定(たとえば、940)に応じて検討することもできる。
【００８５】
925において、IoTデバイス1は、IoT環境内において近接するIoTデバイスの発見に使用すべき第2のSRTを選択する。図10に示すように、第2のSRTは、IoT環境1000内のBluetooth（登録商標） LEトランスポートに相当してもよく、それによって、第2のSRTは、第1の有効距離1005よりも遠くまで延びる第2の有効距離1010を有する。一例では、第2のSRTは、それぞれのIoT環境内のIoT通信インターフェースとして使用される利用可能なSRTの中で2番目に短い有効距離を有するSRTに相当してもよい。ただし、このことがすべての実装形態に当てはまる必要はない。IoTデバイス1は、930において第2のSRTを使用してIoTデバイス1の近接するIoTデバイスを発見することを試み、935において、1つまたは複数のIoTデバイスがデバイス情報および/またはALIによって走査に応答する。図9には明確に示されていないが、935におけるALIは、発見手順の補助手順として供給されても、あるいは(第2のSRTを介したIoTデバイス1からの発見ピングに対する応答メッセージ内において)発見手順とともに供給されてもよい。940において、IoTデバイス1は、そのIoT環境走査をより長い距離のSRTに拡張するかどうかを判定する。IoTデバイス1が、940において、その取得されたALIがロケーションプロファイルを生成するのに十分であると判定した場合、プロセスは、任意の追加のSRTによる走査を試みず960に進む。代替的に、IoTデバイス1が、より距離の長い1つまたは複数のSRTを使用して追加のALIの取得を試みることを決定した場合、プロセスは945に進む。
【００８６】
945において、IoTデバイス1は、IoT環境内において近接するIoTデバイスの発見に使用すべき第3のSRTを選択する。図10に示すように、第3のSRTは、IoT環境1000内のBluetooth（登録商標）トランスポートに相当してもよく、それによって、第3のSRTは、第1の有効距離1005または第2の有効距離1010よりも遠くまで延びる第3の有効距離1015を有する。一例では、第3のSRTは、それぞれのIoT環境内のIoT通信インターフェースとして使用される利用可能なSRTの中で3番目に短い有効距離を有するSRTに相当してもよい。ただし、このことがすべての実装形態に当てはまる必要はない。IoTデバイス1は、950において第3のSRTを使用してIoTデバイス1の近接するIoTデバイスを発見することを試み、955において、1つまたは複数のIoTデバイスがデバイス情報および/またはALIによって走査に応答する。図9には明確に示されていないが、955におけるALIは、発見手順の補助手順として供給されても、あるいは(第3のSRTを介したIoTデバイス1からの発見ピングに対する応答メッセージ内において)発見手順とともに供給されてもよい。図9には明確に示されていないが、図9の反復走査または発見手順は、十分なALIが取得されるまでSRTを拡張しながら継続することができる。たとえば、第3のSRTの後に第4のSRT(有効距離1020を有する、図10に示すWiFiトランスポート)を使用することができ、以後も同様である。さらに、反復ごとに単一のSRTが試みられる図9の実施形態について説明しているが、任意の特定の反復時に2つ以上のSRTを同時に試みることが可能である場合がある(たとえば、最初にBluetooth（登録商標）を試み、次にBluetooth（登録商標）を再試行しつつWiFiに拡張することなどが可能である)。
【００８７】
ロケーションプロファイルを生成するのに十分なALIが取得された後、IoTデバイス1は、960において、(たとえば、図7の720および/または図8の840と同様に)取得されたALIの中から、ロケーションプロファイル内に使用すべきALIを選択し、次いで965において、選択されたALIを含むロケーションプロファイルを生成する。図9には明確に示されていないが、IoTデバイス1は場合によっては、図6の610のようにIoTデバイス1自体によって取り込まれた情報(たとえば、写真など)をロケーションプロファイルに存在させてもよく、IoTデバイス1は場合によっては、図6の615のようにロケーションプロファイルを生成後に別のデバイスに送信してもよい(たとえば、子供を捜している親のデバイスに送信し、それにより、子供によってIoTデバイス1を動作させること、IoTデバイス1を置き忘れたユーザに送信することなどが行われてもよい)。
【００８８】
図6〜図10に関して上記において説明した実施形態では、特定のIoTデバイスに関するALIが、特定のIoTデバイス自体によって、ALIを要求する別のIoTデバイスに供給される。しかし、図11〜図13に関して以下により詳細に説明するように、「電力が制限された」IoTデバイスの代わりに「プロキシ」IoTデバイスがALIを供給することができる場合もある。
【００８９】
従来、IoT環境500内の各IoTデバイスは、着信に関してIoT通信インターフェースを連続的に監視し、同時にIoT通信インターフェースを介してIoTデバイス自体の情報を送信する役割を個々に果たす。この1つの理由として、このようにすることができないあらゆるIoTデバイスは、いずれの場合もIoT環境500内において動作することができないと仮定されることが挙げられる。しかし、次に説明するように、各IoTデバイスがIoT通信インターフェースを連続的に監視し、かつIoTデバイス自体の情報を送信することを要求すると、IoT環境500内の「電力が制限された」IoTデバイスに対して不均衡な負担がかかることが諒解されよう。
【００９０】
本明細書において使用される、IoTデバイスが「電力が制限されている」かどうかは、あるIoTデバイスの電力リソースが少なくとも1つの他のIoTデバイスの電力リソースよりも高い優先度を有することを示す相対的な用語である。一例として図5を参照すると、IoTデバイスKは、バッテリーレベルが14%であり、バッテリーレベルが68%であるIoTデバイスBよりも電力が制限される場合があり、それによって、IoTデバイスKはIoTデバイスBよりも電力が制限される。IoTデバイスEはプラグが電源(またはコンセント)に差し込まれているが、間欠的にのみコンセント接続されていることが予期され、それによって、IoTデバイスFがより信頼できる電源を有することに起因して、IoTデバイスEはIoTデバイスFよりも電力が制限されていると解釈することができ、他の場合についても同様である。さらに、IoTデバイスCは、バッテリーレベルが36%であるにもかかわらず、(たとえば、目覚まし時計は概して、ハンドセットまたはタブレットデバイスと比較して使用する電力量が少ないので)IoTデバイスDよりも電力使用率が低い場合があり、それによって、IoTデバイスDは、IoTデバイスCの方がバッテリーレベルが低いにもかかわらずIoTデバイスCよりも電力が制限される場合がある。さらに、いくつかのIoTデバイスは、他のIoTデバイスと比較してより重大な機能を実行するように構成される。目覚まし時計のバッテリーが切れた場合、目覚ましが鳴らなくなる場合があるが、煙探知器のバッテリーが切れた場合、生命と財産の両方が危険にさらされる恐れがある。したがって、煙探知器は、利用可能な電力が目覚まし時計よりも多い場合でも、目覚まし時計よりも電力が制限されていると見なされる場合がある。
【００９１】
したがって、本発明の実施形態は、電力が制限されたIoTデバイスの代わりにALIを供給する機能(「ALI報告機能」)が全体的にまたは部分的に少なくとも1つの他のIoTデバイスに転移されるプロキシALI方式を対象とする。
【００９２】
図11は、本発明の一実施形態による、電力が制限されたIoTデバイス(「IoTデバイス1」)が、電力が制限されたIoTデバイスのALI報告機能に関するプロキシとして別のIoTデバイス(「IoTデバイス2」)をセットアップするプロセスを示す。
【００９３】
図11を参照すると、1100において、IoTデバイス1は、近接するIoTデバイスのセットの発見をトリガする。1100の発見は、パッシブであっても(たとえば、IoTデバイス1がIoTネットワーク内の他のIoTデバイスからのメッセージに関してIoT通信インターフェースを監視する)あるいはアクティブであっても(たとえば、IoTデバイス1は、近接するIoTデバイスにメッセージを送信させるためにマルチキャスト発見ピングを送信することができる)よい。1100の発見がアクティブであるかそれともパッシブであるかにかかわらず、1105および1110において、IoTデバイス2〜Nの各々は、送信側IoTデバイスに関連するデバイス詳細を含むアナウンスメントメッセージをIoTデバイス1に送信する。1105および1110のメッセージは、一例ではマルチキャストメッセージとして構成することができるが、説明の都合上、1105および1110のそれぞれのメッセージは、図11のIoTデバイス1に配信されるように示されている。1105および1110のメッセージによって報告することができるデバイス詳細の例について、図12に関して以下により詳細に説明する。IoTデバイス1は、報告されたデバイス詳細に基づいて、プロキシ機能を実行するのにどのデバイスが利用可能であるかを、たとえば、これらのデバイスによってサポートされるインターフェースに基づいて判定する。たとえば、IoTデバイス1は、Bluetooth（登録商標）を介してそのALIを配信したい場合、1105または1110においてBluetooth（登録商標）を介して応答しなかったIoTデバイスをフィルタ処理すること(たとえば、WiFiデバイスを除外することなど)を試みることができる。したがって、IoTデバイス1のALI報告機能に関するプロキシは、ALI報告機能に関する所望のインターフェースタイプ(たとえば、Bluetooth（登録商標）、WiFiなど)に少なくとも部分的に基づいて選択することが可能である。
【００９４】
さらに、図11には明確に示されていないが、IoTデバイス1は、1つまたは複数のトリガリングイベントに応答して図11のプロセスをトリガしてもよい。たとえば、IoTデバイス1は、IoTデバイス1ほど電力が制限されていないIoTデバイスにおいてIoTデバイス1に関するプロキシとして働くことのできるIoTデバイスがあるかどうかを判定するために新しいIoTネットワークに参加するときにはいつでも、発見手順を実行してもよい。代替的に、特にバッテリー電源式IoTデバイスまたは間欠的プラグ差込み式IoTデバイスの場合、電力ステータスが経時的に変換することが予期されるので、図11のプロセスは周期的に(たとえば30分ごとなど)実行することができる。代替的に、図11のプロセスは、IoTデバイスの電力状態が悪化したことに応答して実行することができる(たとえば、IoTデバイス1がある割合よりも低いバッテリーレベルを有するかあるいは特定の時間よりも前にバッテリーが切れることが予期されるときに必ず実行すること、IoTデバイス1が、電源の信頼性が近い将来低下することが予期される間欠的プラグ差込み式デバイスである場合に実行することなどが可能である)。代替的に、図11のプロセスは、(たとえば、IoTデバイスの電力を節約するために)IoTデバイスがスリープモードに遷移する前に実行することができる。
【００９５】
図11を参照すると、IoTデバイス1は、1105および1110によるメッセージに基づいてIoTデバイス2〜Nを検出し、次いで1115において、検出されたIoTデバイスのうちで、ALI報告機能に関するプロキシとして働く少なくとも1つのIoTデバイスを選択する。上述のように、検出されたIoTデバイスはインターフェースタイプによってフィルタ処理することができ、それによって、検出されたIoTデバイスのうちで、ALI報告機能に関する所望のインターフェースタイプをサポートしないIoTデバイスは1115の選択から除外される。図11の実施形態では、IoTデバイス1がALI報告機能に関するプロキシとして働くIoTデバイス2を選択するように示されているが、他の実施形態は、IoTデバイス1の代わりに複数のIoTデバイスがALI報告機能を実行することを対象としてもよいことが諒解されよう。
【００９６】
IoTデバイス1は、ALI報告機能に関するプロキシとしてIoTデバイス2を選択した後、1120において、IoTデバイス2をプロキシとして働くように適合させる。たとえば、IoTデバイス1は、IoTデバイス2に、ALIメッセージをIoTデバイス1の代わりに送信するにはどのように設定すべきかに関して指示することができる(たとえば、IoTデバイス1は、そのALI情報を送るためにプロキシデバイス上の「SendALI(デバイスID、アプリケーションID、ALIメッセージID、プロキシフラグを有するALIメッセージ、TTL)」インターフェースを呼び出し、その場合、プロキシフラグは、プロキシによって送信されたALI情報に、IoTデバイス1自体ではなくプロキシから発信された情報としてマーク付けすべきであることを示す)。たとえば、IoTデバイス1は、デバイス範疇(たとえば、「自動車」、「テレビジョン」、「モバイルフォン」、「居間写真フレーム」、「地下室煙探知器」など)および/またはIoTデバイス1のすぐ近くの物に関係する情報(たとえば、IoTデバイス1によって取り込まれた写真、またはIoTデバイス1の周囲の別のIoTデバイス)などのALIをIoTデバイス2に供給してもよい。IoTデバイス2は、一例ではIoTデバイス1に関するALIを周期的に送信されるALIメッセージとしてパッケージングすることができ、あるいは代替的に、要求に応じてALI情報を明示的に供給することができる。さらなる一例では、IoTデバイス1は、定義された起動スケジュール(たとえば、30秒おきに1秒間)をIoTデバイス2に供給することができ、それによって、IoTデバイス2は、着信ALI関連メッセージをいつIoTデバイス1に転送すべきかを知り、場合によってはIoTデバイス2にフィルタ処理基準を供給することができる。これによって、IoTデバイス1は、電力を節約するためにスケジュールされた起動時間間にスリープすることができる。以下により詳細に説明するように、フィルタ処理基準は、特定のメッセージをIoTデバイス1に送信すべきかどうかを判定するためにIoTデバイス2によって使用される1つまたは複数のフィルタを指定する。たとえば、IoTデバイス4が、IoTデバイス1によって取り込まれた現在の写真を要求するメッセージを送り、かつIoTデバイス1のALIの一部としてIoTデバイス2において維持されている写真が古すぎる場合、IoTデバイス2は、IoTデバイス4に供給すべき更新された写真を取得するためにIoTデバイス1をピングすることを決定してもよい。別の例では、IoTデバイス5が、IoTデバイス1によって取り込まれた現在の録音された音声を要求するメッセージを送り、かつIoTデバイス2には録音された音声がまったく維持されていない場合、IoTデバイス2は、IoTデバイス4に供給するために、録音された音声を取得するためにIoTデバイス1をピングすることを決定してもよい。代替的に、場合によっては、プロキシIoTデバイス2は、IoTデバイス1から受信されたALI情報に基づいてIoTデバイス1の代わりに応答を送信することができる。たとえば、IoTデバイス4が、IoTデバイス1によって取り込まれた現在の写真を要求するメッセージを送り、かつIoTデバイス1のALIの一部としてIoTデバイス2において維持されている写真が十分新しい場合、IoTデバイス2は、その写真をIoTデバイス4に供給し、その写真がプロキシデバイスから送られたことを示す。
【００９７】
図11の実施形態では、1120の適合が成功し、IoTデバイス2がIoTデバイス1のプロキシとして働くことに合意したと仮定する。したがって、1123において、IoTデバイス2は、IoTデバイス1の代わりにALIメッセージ(「ALI#1」)の周期的でありおよび/または他のIoTデバイスからの明示的なALI要求に応答した送信を開始する。図11の実施形態では、IoTデバイス2は、IoTデバイス2がIoTデバイス1によってALIの送信を停止することを明示的に要求されるまで、またはALI#1に関連するTTLが満了するまで、ALI#1=を送信することができる。さらに、1125において、IoTデバイス1は、電源を切断しスリープすることが可能となる。周期的に、1130において、IoTデバイス1は、その定義された起動スケジュールに従って起動する。IoTデバイス1は、起動している間に、1140において、そのALIを更新すべきかどうかを判定する(たとえば、IoTデバイス1は、その周囲の新しい写真を撮る場合、IoTデバイス2によってIoTデバイス1のALIとして供給されるより古い写真を置き換えることができる)。1140において、IoTデバイス1がALI#1を変更しないことを決定した場合、プロセスは1125に戻り、IoTデバイス1は次の起動期間までスリープする。1140において、IoTデバイス1がALI#1を変更することに決定した場合、1145および1150において、IoTデバイス1がIoTデバイス2に適合し、それによって、ALI報告機能がALI#1からALI#2に転移される。図11の実施形態では、IoTデバイス2は、IoTデバイス2がIoTデバイス1によって停止することを明示的に要求されるまで、またはALI#2に関連するTTLまで、ALI#2を送信することができる。
【００９８】
1140の後のある時点において、IoTデバイス1は1160において、(たとえば、1125と同様に)電源を切断しスリープすることを可能にされる。周期的に、1175において、IoTデバイス1は、ALI#2に変更を加える必要があるかどうかを判定するために(たとえば、1130と同様に)、1165においてIoTデバイス1の起動スケジュールに従って起動する。たとえば、IoTデバイス1は、ALI#2を異なるALIメッセージに変更すべきか(たとえば、IoTデバイス1は、その周囲の新しい写真を撮る場合、IoTデバイス2によってIoTデバイス1のALIとして供給されたより古い写真を置き換えることができる)、それともIoTデバイス2によるIoTデバイス1の代わりとしてのすべてのALIメッセージの送信を停止するか(たとえば、プラグが電源に差し込まれている電力ステータスに起因して起動状態のままでいることを決定した場合)どうかを判定することができる。1175において、IoTデバイス1がALI#2を変更しないことを決定した場合、プロセスは1160に戻り、IoTデバイス1は次の起動期間までスリープする。1175において、IoTデバイス1がALI報告機能を完全に無効にすることを決定したと仮定する。したがって、1180において、IoTデバイス1は、ALI報告機能を停止するためにIoTデバイス2と交渉する。したがって、1185において、IoTデバイス2は、ALI#2の送信を停止し、IoTデバイス1に関するALI報告機能を停止させる。
【００９９】
図11を参照すると、IoTデバイス1がその選択されたプロキシデバイスと相互作用するためのメッセージ群を定義することができる。たとえば、ALI報告機能を実施するように選択されたプロキシデバイスをセットアップするために、一例として以下のようにメッセージタイプを定義することができる。
sendALI(デバイスID、アプリケーションID、ALIメッセージID、ALIメッセージ、TTL、送信詳細情報)、
deleteALI(デバイスID、アプリケーションID、ALIメッセージID)、および
replaceALI(デバイスID、アプリケーションID、古いALIメッセージID、新しいALIメッセージID、ALIメッセージ、TTL)。
これによって、sendALI()は、ALI#1を設定するために1120においてIoTデバイス1によってIoTデバイス2に送られ、replaceALI()は、ALI#2を設定するために1145においてIoTデバイス1によってIoTデバイス2に送られ、deleteALI()は、ALI#2を無効にするために1180においてIoTデバイス1によってIoTデバイス2に送られる。sendALI()メッセージタイプは、プロキシフラグを含むことができ、あるいは代替的に、プロキシデバイスによって独自に、プロキシALIメッセージを送信する際に選択されたプロキシフラグを挿入することができる。さらに、ALI報告機能を実施するように選択されたプロキシデバイスをセットアップするために、一例として以下のようにメッセージタイプを定義することができる。
receiveALIrequest(フィルタ処理基準[任意]、起動スケジュール、元のデバイス連絡アドレス)
これによって、IoTデバイス2に着信したALI要求をいつIoTデバイス1に配信すべきかを指定することによってALI報告機能を設定するために、1120においてreceiveALIrequestがIoTデバイス1によってIoTデバイス2に送られる(たとえば、IoTデバイス4がIoTデバイス2において利用できないタイプのALIを要求した場合に、IoTデバイス2が、要求されたALIを供給するためにIoTデバイス1をピングすることなどが行われてもよい)。図11には明確に示されていないが、起動スケジュールは、経時的に変化することができ、固定する必要はない。たとえば、IoTデバイス1のバッテリーレベルが84%であるときにIoTデバイス1がIoTデバイス2をIoTデバイス1のプロキシとして定めた場合、起動スケジュールを第1のレベルに初期設定することができる。しかし、IoTデバイス1のバッテリーレベルが低下したときに、IoTデバイス1が起動間により長い期間の間スリープするのを可能にするように起動スケジュールを修正することができる。
【０１００】
図12は、本発明の実施形態による、図11の1100〜1115の間に実行されるプロキシ選択論理のより詳細な実装形態を示す図である。図12を参照すると、1200において、IoTデバイス1は(図11の1100〜1110と同様に)近接するIoTデバイス2〜Nのセットを発見する。1205において、IoTデバイス1は、近接するIoTデバイス2〜Nのセットに関連するデバイス詳細を判定する。デバイス詳細には、(i)ALIプロキシ機能がIoTデバイス2〜Nのセットによってサポートされるかどうかを指定すること、(ii)近接するIoTデバイス2〜Nのセットにおける1つまたは複数のIoTデバイスの電力ステータス、および/または(iii)近接するIoTデバイス2〜Nのセットにおける1つまたは複数のIoTデバイスのジオスタティックステータスを含めることができる。態様(i)は、特定のIoTデバイスが他のIoTデバイスの代わりにALI報告機能を実行するように構成されているかどうかに関する。このことは、ALIプロキシ機能をデバイス詳細の一部として通知することによって行うことができる。さらに、所与の下位インターフェース(たとえば、Bluetooth（登録商標）、WiFiなど)を介してALI報告機能をサポートすることが望ましい場合があり、このインターフェースをサポートしないあらゆるIoTデバイスは、ALI報告機能に関するプロキシとして働くことができない。態様(ii)は、別のIoTデバイスがIoTデバイス1よりも電力が制限されているかそれともIoTデバイス1ほど電力が制限されていないかを推定するのに使用することができ、このことはプロキシ選択における因子として使用することができる。態様(iii)は、プロキシ選択におけるさらなる因子として使用することができ、その場合、ジオスタティックステータスは、特定のIoTデバイスが永久的または半永久的にIoT環境内に留まることが予期されるかどうかを示す。たとえば、冷蔵庫は、おそらくジオスタティックであり、一方、モバイルフォンは、おそらくジオスタティックではない。その理由としては、冷蔵庫がIoT環境に出入りする頻度はモバイルフォンがIoT環境に出入りする頻度よりもずっと低くなる可能性が高いことが挙げられる。
【０１０１】
IoTデバイス1は、1205においてデバイス詳細を判定した後、1210において、デバイス詳細に基づいて発見された近接するIoTデバイスのセットから少なくとも1つのプロキシを選択するための決定論理を実行する。IoTデバイス1は、次いで1215において、ALIをIoT環境内のIoTデバイスに送れるようにIoTデバイス1の選択された少なくとも1つのプロキシに送る。IoTデバイス1は、1215の一部として、ALIをどのように送信するか、たとえば、周期的に送信されるALIメッセージとして送信するか、それとも要求に応じて送信するかを指定する、選択されたプロキシデバイスへのsendALI()メッセージ内の任意の「transmission details」フィールドを介して送信詳細を指定することができる。1210において実行できるそれぞれに異なるプロキシ選択規則について以下にTable 2(表2)において説明する。Table 2(表2)では、IoTデバイス1が、プロキシ候補#1および#2をその関連するデバイス詳細とともに発見し、これらのプロキシ候補のうちの一方(または両方)をIoTデバイス1に関するプロキシとして働くデバイスとして選択することを試みていると仮定する。Table 2(表2)では、ALI報告機能が「ARF」という略語で示されている。
【０１０２】
【表２Ａ】
2017524285.tif 000004
【０１０３】
【表２Ｂ】
2017524285.tif 000005
【０１０４】
Table 2(表2)(上記)を参照すると、いくつかの異なるプロキシ選択規則の例が示されている。Table 2(表2)における例1および例2では、IoTデバイス1ほど電力が制限されておらず、ALI報告機能をサポートし、(好ましくは)ジオスタティックである単一のIoTデバイスがプロキシとして選択されている。Table 2(表2)における例1に示すように、IoTデバイス1はバッテリー電源式であってバッテリーレベルが80%であり、プロキシ候補#1は、間欠的にコンセントに接続されつつALI報告機能をサポートし、プロキシ候補#2はALI報告機能をサポートせず、したがって、プロキシ候補#1がプロキシとして選択される。Table 2(表2)における例2に示すように、IoTデバイス1はバッテリー電源式であってバッテリーレベルが80%であり、プロキシ候補#1は、ジオスタティックであり、間欠的にコンセントに接続されつつALI報告機能をサポートし、プロキシ候補#2は、バッテリー電源式であってバッテリーレベルが30%でありつつ、ジオスタティックではなく、ALI報告機能をサポートし、したがって、プロキシ候補#1がプロキシとして選択される。
【０１０５】
Table 2(表2)における例3に示すように、IoTデバイス1はバッテリー電源式であってバッテリーレベルが80%であり、プロキシ候補#1は、ジオスタティックであり、間欠的にコンセントに接続されつつALI報告機能をサポートし、プロキシ候補#2は、ジオスタティックであり、ALI報告機能をサポートし、一方、バッテリー電源式であってバッテリーレベルが90%である。この場合、ALI報告機能をサポートするデバイスとしてプロキシ候補#2が選択される。この選択は、1つには、プロキシ候補#1が間欠的にコンセントに接続され、一方、プロキシ候補#2はコンセントに接続されず非間欠的な電源にアクセスすることに起因して行うことができる。
【０１０６】
Table 2(表2)における例4を参照すると、IoTデバイス1は、バッテリー電源式であってバッテリーレベルが75%である高優先度の煙探知器であり、プロキシ候補#1および#2の各々は、ALI報告機能をサポートする低優先度の目覚まし時計である。プロキシ候補#1はバッテリー電源式であってバッテリーレベルが90%であり、一方、プロキシ候補#2はバッテリー電源式であってバッテリーレベルが60%である。この例では、プロキシ候補#1のバッテリー電力がIoTデバイス1よりも多いという理由でALI報告機能をサポートするデバイスとしてプロキシ候補#1が選択される。さらに、煙探知器が目覚まし時計よりも優先度が高いことに起因してALI報告機能をサポートするデバイスとしてプロキシ候補#2が冗長的に選択される。一例では、ALI報告機能をプロキシ候補#1とプロキシ候補#2との間にインターリーブすることができ、それによって、プロキシ候補#1および#2における電力を節約するためにALIメッセージがプロキシ候補#1および#2によって交互に送信される。
【０１０７】
Table 2(表2)における例5を参照すると、IoTデバイス1は、バッテリー電源式であってバッテリーレベルが40%であり、プロキシ候補#1および#2の各々は、永久的にコンセントに接続されており、各々がALI報告機能をサポートする。このシナリオでは、プロキシ候補#1および#2のインターフェースサポートおよび電力ステータスは等しく、したがって、IoTデバイス1は、2次基準に基づいてそれぞれのプロキシ候補#1および#2の一方を選択することができる。特に、IoTデバイス1が、IoTデバイス1からプロキシ候補#1までの距離が22.3メートルであり、一方、IoTデバイス1からプロキシ候補#2までの距離が0.7メートルであると判定したと仮定する。より近接するIoTデバイスはプロキシとしてより適切に動作することが予期されるという仮定の下で、プロキシ候補#2がIoTデバイス1により近接していることに基づいてALI報告機能をサポートするデバイスとしてプロキシ候補#2を選択することができる。一例では、「PROXIMITY DETECTION OF INTERNET OF THINGS (IoT) DEVICES USING SOUND CHIRPS」という名称の米国特許出願第2015/0029880号に記載されたようにサウンドチャープを使用して、同じIoT環境内のIoTデバイス1と任意の他のIoTデバイスとの間の近接度を確認することができる。
【０１０８】
Table 2(表2)における例6を参照すると、例5と同様に、IoTデバイス1は、バッテリー電源式であってバッテリーレベルが40%であり、プロキシ候補#1および#2の各々は、ジオスタティックであり、永久的にコンセントに接続されており、ALI報告機能をサポートする。しかし、例6では、プロキシ候補#1および#2の各々がそれぞれの異なる方向において(たとえば、北と南)IoTデバイス1から15.0メートル離れていると判定することができる。このシナリオでは、IoTデバイス1は、ALI報告機能をサポートするデバイスとしてプロキシ候補#1および#2の両方を冗長的に選択することができる。諒解されるように、プロキシ候補#1および#2がIoT環境内において互いに離れているので、プロキシ候補#1および#2の両方をプロキシとして選択すると、IoT環境内のIoTデバイス1の有効距離を延ばすことができる。
【０１０９】
図13は、本発明の一実施形態による、ALI報告機能がプロキシIoTデバイス(「IoTデバイス2」)によって実施される例を示す図である。図13を参照すると、図11の1100〜1120が実行され、それによって、IoTデバイス1の代わりにALI報告機能をサポートするためのプロキシIoTデバイスとしてIoTデバイス2が選択されたと仮定する。IoTデバイス1は、IoTデバイス2をプロキシとしてセットアップするようにIoTデバイス2に適合した後、1300においてスリープし、IoTデバイス2は、1305において、IoTデバイス1を対象とする何らかのメッセージ(たとえば、ALIを求める要求)を検出するためにIoT通信インターフェースを連続的に監視する。IoTデバイス2は場合によっては、1310において、プロキシフラグを有するプロキシALIメッセージ(たとえば、図11におけるALI#1またはALI#2)をIoT通信インターフェースを介して周期的に送信する。一例として、1310において送信される(任意の)プロキシALIメッセージは、IoTデバイス1のデバイス範疇などのIoTデバイス1に関するALIの少なくとも一部(たとえば、ALIのすべて、任意の広帯域幅ALIが周期的ブロードキャストとしてではなく要求に応じてのみ送られるように取り込まれた媒体などの広い帯域幅ALIを除くALIのすべてなど)を含んでもよい。
【０１１０】
IoTデバイス1がまだスリープしている間に、IoTデバイス3が、IoTデバイス1に関係するALIを要求するためにIoTデバイス1にアクセスすることを決定したと仮定する。それによって、1315において、IoTデバイス3は、決定に基づいてALI要求を生成し、マルチキャスト/ブロードキャストを介してIoT環境内のIoT通信インターフェース上でALI要求を送信する。第1の例では、1315のALI要求に関するターゲットアドレスはIoTデバイス1のアドレス(または識別子)に相当してもよく、それによって、IoTデバイス2は、1305における監視を介してIoTデバイス1を対象とするあらゆるALI要求を遮断するように構成される。第2の例では、IoTデバイス3は、IoTデバイス2がIoTデバイス1を対象とするALI要求を配信できるように収集していることを1310のプロキシALIメッセージのプロキシフラグを介して認識する場合があるので、1315のALI要求に関するターゲットアドレスは、IoTデバイス2のアドレス(または識別子)に相当してもよい。いずれの場合も、1320において、IoTデバイス2は、1305における連続的な監視に起因して1315におけるALI要求を受信するが、IoTデバイス1は、この時点でまだスリープしているのでALI要求を受信しない。1325において、IoTデバイス2は、1315における要求に応答してIoTデバイス3にIoTデバイス1に関するALIを送信する。図13を検討することによって諒解されるように、1315〜1325はいくつかの実装形態では省略してもよい。たとえば、1310におけるプロキシALIメッセージ内においてALIが供給されるように任意のステップ1310が実行される実装形態では、IoTデバイスがプロキシに「補助」ALIを要求する必要がない場合がある。代替的に、1310におけるプロキシALIメッセージは、より狭い帯域幅のALI(たとえば、デバイス範疇情報)を含んでもよく、一方、「補助」ALIまたはオンデマンドALIはより広い帯域幅のALI(たとえば、ローカルに取り込まれた写真、録音など)を含むことができる。1325のALIがIoTデバイス1の代わりにIoTデバイス2によってIoTデバイス3に送信(または中継)されるので、1325において送信されるALIは、IoTデバイス3によって取得されたALIのプロキシによって中継されるALI部分を構成する。プロキシによって中継されるALI部分は、一例として図6〜図10に関して上記において説明したALI取得手順の間にIoTデバイス3によって取得されたALIの一部または全部に相当してもよい。
【０１１１】
情報および信号は様々な異なる技術および技法のいずれかを使用して表される場合があることを当業者は諒解されよう。たとえば、上記の説明全体にわたって参照される場合があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光粒子、またはそれらの任意の組合せによって表されてもよい。
【０１１２】
さらに、本明細書で開示する態様に関して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、または両方の組合せとして実装されてもよいことを当業者は諒解されよう。ハードウェアとソフトウェアのこの互換性を明確に説明するために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップについて、概してそれらの機能に関して上記で説明した。そのような機能がハードウェアとして実装されるかソフトウェアとして実装されるかは、特定の適用例および全体的なシステムに課された設計制約に依存する。当業者は、説明した機能を特定の適用例ごとに様々な方法で実装し得るが、そのような実装の決定は、本開示の範囲から逸脱するものと解釈されるべきではない。
【０１１３】
本明細書で開示する態様に関して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または本明細書で説明する機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せを用いて実装または実行されてもよい。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代替では、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラまたは状態マシンであってもよい。プロセッサは、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連結した1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装されてもよい。
【０１１４】
本明細書で開示する態様に関して説明する方法、シーケンスおよび/またはアルゴリズムは、直接ハードウェアで、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、またはその2つの組合せで具現化されてもよい。ソフトウェアモジュールは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、EPROM、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形態の記憶媒体に、常駐してもよい。プロセッサが記憶媒体から情報を読み取ること、および記憶媒体に情報を書き込むことができるように、例示的な記憶媒体がプロセッサに結合される。代替形態では、記憶媒体は、プロセッサと一体に構成される場合がある。プロセッサおよび記憶媒体はASICに存在してもよい。ASICはIoTデバイス内に存在してもよい。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内に個別の構成要素として存在してもよい。
【０１１５】
1つまたは複数の例示的な態様では、説明する機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せにおいて実装されてもよい。ソフトウェアで実装される場合、機能は、1つまたは複数の命令またはコードとして、コンピュータ可読媒体上に記憶されるか、またはコンピュータ可読媒体を介して送信されてもよい。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と、コンピュータプログラムの1つの場所から別の場所への転送を容易にする任意の媒体を含む通信媒体との両方を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスすることができる任意の使用可能な媒体でもよい。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROMもしくは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージもしくは他の磁気ストレージデバイス、または命令もしくはデータ構造の形式の所望のプログラムコードを搬送もしくは記憶するために使用可能であり、コンピュータによってアクセス可能な任意の他の媒体を備えることができる。また、任意の接続も正しくはコンピュータ可読媒体と呼ばれる。たとえば、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースからソフトウェアが送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用するディスク(disk)およびディスク(disc)は、CD、レーザーディスク（登録商標）(disc)、光ディスク(disc)、DVD、フロッピーディスク(disk)およびBlu-ray（登録商標）ディスク(disc)を含み、ディスク(disk)は通常、データを磁気的におよび/またはレーザーを用いて光学的に再生する。上記の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内に含まれるべきである。
【０１１６】
前述の開示は例示的実施形態を示しているが、添付の特許請求の範囲によって定義されるような本開示の範囲から逸脱することなしに、様々な変更および修正が本明細書に行われてよいことに留意されたい。本明細書に記載の本開示の態様による、方法クレームの機能、ステップ、および/または動作は、何らかの特定の順序で実行される必要はない。さらに、本開示の要素は、単数形で説明され、あるいは特許請求され得るが、単数形への限定が明示的に述べられていない限り、複数形も企図される。
【符号の説明】
【０１１７】
1  IoTデバイス
2  IoTデバイス
3  IoTデバイス
4  IoTデバイス
105  パッシブIoTデバイス
108  エアインターフェース
109  直接有線接続
110  テレビジョン
112  屋外空調機
114  自動温度調節器
116  冷蔵庫
118  乾燥機
120  コンピュータ
125  アクセスポイント
130  スーパーバイザデバイス
140  IoTスーパーエージェント
145  ゲートウェイ機能
152  アプリケーションレイヤ
154  CMPレイヤ
156  トランスポートレイヤ
158  物理レイヤ
160  IoTデバイスグループ
170  IoTサーバ
175  インターネット
180  リソース
202  プラットフォーム
208  プロセッサ
212  メモリ
214  I/Oインターフェース
222  ボタン
226  ディスプレイ
300  通信デバイス
305  情報の受信および/または送信を行うように構成された論理
310  情報を処理するように構成された論理
315  情報を記憶するように構成された論理
320  情報を提示するように構成された論理
325  ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理
400  サーバ
401  プロセッサ
402  揮発性メモリ
403  ディスクドライブ
404  ネットワークアクセスポイント
406  ディスクドライブ
407  ネットワーク
500  IoT環境
505  会議室
510  オフィス
540  キッチン
1000  IoT環境
1005  第1の有効距離
1010  第2の有効距離
1015  第3の有効距離
1010  第2の有効距離
【図１Ａ】
2017524285.tif 000006
【図１Ｂ】
2017524285.tif 000007
【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
2017524285.tif 000009
【図１Ｅ】
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【図２Ａ】
2017524285.tif 000011
【図２Ｂ】
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【図３】
2017524285.tif 000013
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2017524285.tif 000021
【図１２】
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【図１３】
2017524285.tif 000023
【手続補正書】
【提出日】平成28年12月6日(2016.12.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モノのインターネット(IoT)環境内においてIoTデバイスを動作させる方法であって、
前記IoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスによって取り込まれる周囲の聴覚的媒体および/または視覚的媒体ならびに/あるいは前記1つまたは複数のIoTデバイスによって取り込まれる前記周囲の聴覚的媒体および/または視覚的媒体から導かれる情報を含む拡張されたロケーション情報(ALI)を取得するステップと、
前記取得されたALIに基づいて前記IoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するステップとを含む方法。
【請求項２】
外部デバイスからの前記ロケーションプロファイルに関する要求を受信するステップであって、
前記取得ステップおよび前記生成ステップは、前記受信された要求に応答して実行される、ステップと、
前記外部デバイスに前記ロケーションプロファイルを送信するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
複数の近接するIoTデバイスの各々に関連するデバイス情報を受信するステップと、
前記複数の近接するIoTデバイスの各々について、前記近接するIoTデバイスにターゲットALIを要求すべきかどうかを判定するために前記関連するデバイス情報を評価するステップであって、評価される前記関連するデバイス情報には、(i)前記近接するデバイスがジオスタティックであるかそれとも非ジオスタティックであるか、(ii)前記近接するIoTデバイスが、そのすぐ近くの環境に関係する同時情報を供給するように構成されているかどうか、(iii)前記近接するIoTデバイスが非ジオスタティックであるが前記近接するIoTデバイスの現在のロケーションをユーザが知っていることが予期されるかどうか、および/または(iv)前記近接するIoTデバイスに対して前記IoTデバイスによってアクセス可能にするためのトランスポート機構が含まれる、ステップと、
前記評価に基づいて前記複数の近接するIoTデバイスのサブセットを選択するステップと、
前記選択されたサブセットにターゲットALIを要求するステップとをさらに含み、
前記取得ステップは、前記要求に応答して前記取得されたALIを取得する、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記ロケーションプロファイル内に存在させるべき前記取得されたALIの一部または全部を判定するために、前記1つまたは複数のIoTデバイスの各々から取得されたALIを評価するステップであって、前記取得されたALIは、(i)前記取得されたALIが取得されたするIoTデバイスがジオスタティックであるかそれとも非ジオスタティックであるか、(ii)前記取得されたALIが、前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスのすぐ近くの環境に関係する同時情報に相当するかどうか、(iii)前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスが、非ジオスタティックであるが前記近接するIoTデバイスの現在のロケーションをユーザが知っていることが予期されるかどうか、(iv)前記取得されたALIが取得された前記関連するIoTデバイスに対して前記IoTデバイスによってアクセス可能にするためのトランスポート機構、および/または前記取得されたALIの質に基づいて評価される、ステップをさらに含み、
前記生成するステップは、前記評価に基づいて前記取得されたALIの一部または全部を前記ロケーションプロファイル内に存在させる、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記取得されたALIは、前記IoT環境において前記IoTデバイスの近接する前記1つまたは複数のIoTデバイスに関する前記1つまたは複数のデバイスタイプ範疇を特定する、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記取得するステップは、
第1の距離を有する第1の短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索するステップと、
前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスが前記第1の短距離技術を介して検出されなかった場合、前記第1の距離よりも長い距離を有する1つまたは複数の短距離技術を使用して前記探索ステップを繰り返すステップとを含み、
前記取得されたALIは、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスを検出する所与の短距離技術の関連する距離に相当する、請求項5に記載の方法。
【請求項７】
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物の写真および/または前記写真に基づく第1の情報を含み、あるいは
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物において発せられた音声を取り込んだ録音および/または前記録音に基づく第2の情報を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記取得するステップは、
前記IoTデバイスの環境的特性を検出するステップと、
前記検出された環境的特性に基づいて短距離技術を選択するステップと、
前記選択された短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記IoTデバイスの前記環境的特性は家庭環境であり、
前記選択された短距離技術は、前記家庭環境において検出される前記IoTデバイスに基づくWiFiである、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
前記IoTデバイスの前記環境的特性は車両内環境であり、
前記選択された短距離技術は、前記車両内環境において検出される前記IoTデバイスに基づくBluetooth（登録商標）である、請求項8に記載の方法。
【請求項１１】
前記取得されたALIは、節電方式の一部として所与のIoTデバイスの代わりに前記取得されたALIのプロキシによって中継されるALI部分を供給するように構成されたプロキシIoTデバイスから取得される前記所与のIoTデバイスに関する前記プロキシによって中継されるALI部分を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１２】
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分は、前記所与のIoTデバイスの代わりとしての前記プロキシIoTデバイスによる周期的プロキシ送信内において受信され、
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分は、前記所与のIoTデバイスの代わりに前記プロキシIoTデバイスから受信される前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分に関する要求に応答して受信され、あるいは
前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分の第1の部分は、前記周期的プロキシ送信から受信され、前記取得されたALIの前記プロキシによって中継されるALI部分の第2の部分は、前記要求に応答して受信される、請求項11に記載の方法。
【請求項１３】
前記取得されたALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記IoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１４】
前記取得されたALIは、前記ユーザが知っていることが予期される現在のロケーションを有するデバイスの種類を特定する1つまたは複数のデバイスタイプ範疇をさらに含む、請求項13に記載の方法。
【請求項１５】
前記1つまたは複数のデバイスタイプ範疇は、ジオスタティック器具またはモバイルデバイスを含む、請求項14に記載の方法。
【請求項１６】
前記モバイルデバイスは車両である、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記生成するステップは、前記IoTデバイスによって取り込まれたALIを前記ロケーションプロファイルに付加するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１８】
IoT環境に属する電力が制限されたモノのインターネット(IoT)デバイスを動作させる方法であって、
複数の近接するIoTデバイスを前記複数の近接するIoTデバイスの各々に関する関連するデバイス詳細とともに発見するステップと、
前記複数の近接するIoTデバイスにおいて、前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりに拡張されたロケーション情報(ALI)報告機能を実行するためのプロキシIoTデバイスとして働く少なくとも1つのIoTデバイスを選択するステップと、
(i)前記電力が制限されたIoTデバイスに関するデバイス範疇(ii)または前記電力が制限されたIoTデバイスのすぐ近くの物を特定するALIを、前記IoT環境内において配信できるように、前記ALI報告機能に従って、前記電力が制限されたIoTデバイスから前記選択されたプロキシIoTデバイスに送るステップと、
前記選択されたプロキシIoTデバイスが前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりに前記ALI報告機能を実行するという予期に基づいて前記電力が制限されたIoTデバイスにおいて前記ALI報告機能を実行しないステップとを含む方法。
【請求項１９】
電力を節約するためにスリープモードに入り、一方、前記ALI報告機能を調整するかどうかを判定するために周期的に起動するステップをさらに含む、請求項18に記載の方法。
【請求項２０】
スリープモードからの周期的な起動時に前記ALI報告機能に対する調整を実施することを決定するステップと、
前記ALI報告機能に対する前記調整を実施するために前記選択されたプロキシIoTデバイスに適合するステップとをさらに含む、請求項18に記載の方法。
【請求項２１】
前記調整は、前記ALI報告機能に関する更新されたALIを供給し、あるいは
前記調整は、前記ALI報告機能を無効にする、請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
IoT環境に属するプロキシモノのインターネット(IoT)デバイスを動作させる方法であって、
前記プロキシIoTデバイスに関連するデバイス詳細を前記IoT環境内の電力が制限されたIoTデバイスに報告するステップと、
前記報告に応答して、(i)前記電力が制限されたIoTデバイスに関するデバイス範疇および/または(ii)前記電力が制限されたIoTデバイスのすぐ近くの物を特定する拡張されたロケーション情報(ALI)を受信するステップと、
前記IoT環境内の1つまたは複数のIoTデバイスに前記ALIを配信することによって、前記電力が制限されたIoTデバイスの代わりにALI報告機能を実行するステップとを含む方法。
【請求項２３】
前記ALI報告機能は、
前記IoT環境を介して前記ALIの一部または全部を周期的に送信するステップ、および/または
前記1つまたは複数のIoTデバイスからの前記ALIに関する1つまたは複数の要求に応答して前記ALIの一部または全部を送信するステップを含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２４】
前記ALI報告機能に対する調整を実施するために前記電力が制限されたIoTデバイスに適合するステップをさらに含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２５】
前記調整は、前記ALI報告機能に関する更新されたALIを供給し、あるいは
前記調整は、前記ALI報告機能を無効にする、請求項24に記載の方法。
【請求項２６】
前記ALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記電力が制限されたIoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項22に記載の方法。
【請求項２７】
前記デバイス範疇は、前記ユーザが知っていることが予期される現在のロケーションを有するデバイスの種類を特定する、請求項26に記載の方法。
【請求項２８】
モノのインターネット(IoT)環境内のIoTデバイスであって、
メモリに結合され、
前記IoTデバイスに近接する1つまたは複数のIoTデバイスによって取り込まれる周囲の聴覚的媒体および/または視覚的媒体ならびに/あるいは前記1つまたは複数のIoTデバイスによって取り込まれる前記周囲の聴覚的媒体および/または視覚的媒体から導かれる情報を含む拡張されたロケーション情報(ALI)を取得し、
前記ALIに基づいて前記IoTデバイスのロケーションプロファイルを生成するように構成されたプロセッサを備えるIoTデバイス。
【請求項２９】
前記取得されたALIは、節電方式の一部として所与のIoTデバイスの代わりに前記取得されたALIのプロキシによって中継されるALI部分を供給するように構成されたプロキシIoTデバイスから取得される前記所与のIoTデバイスに関する前記プロキシによって中継されるALI部分を含む、請求項28に記載のIoTデバイス。
【請求項３０】
前記取得されたALIは、前記IoT環境において前記IoTデバイスに近接する前記1つまたは複数のIoTデバイスに関する前記1つまたは複数のデバイスタイプ範疇をさらに特定し、前記メモリに結合された前記プロセッサは、第1の距離を有する第1の短距離技術を使用して所与の基準のセットを満足する近接するIoTデバイスを探索し、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスが前記第1の短距離技術を介して検出されなかった場合、前記第1の距離よりも長い距離を有する1つまたは複数の短距離技術を使用して前記探索を繰り返すように構成され、前記取得されたALIは、前記所与の基準のセットを満足する前記近接するIoTデバイスを検出する所与の短距離技術の関連する距離に相当し、
前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスのすぐ近くの物の写真および/または前記写真に基づく第1の情報を含み、あるいは前記取得されたALIは、前記1つまたは複数のIoTデバイスの前記すぐ近くの物において発せられた音声を取り込んだ録音および/または前記録音に基づく第2の情報を含み、あるいは
前記取得されたALIは、ユーザが前記IoT環境内において前記IoTデバイスを見つけるのを助けるように構成されたユーザ中心ロケーション記述データを含む、請求項28に記載のIoTデバイス。
【国際調査報告】
2017524285.tif 000024
2017524285.tif 000025
2017524285.tif 000026
2017524285.tif 000027
2017524285.tif 000028