(57)【要約】  モータロータ１００及びそれを有するモータに関する。モータロータ１００は、本体１と、複数の磁石鋼２とを含み、本体１はロータ穴１１とロータ穴１１を取り囲む複数の磁石鋼スロット１２とを有し、本体１の外輪郭は、ロータ穴１１と同心である複数の同心円弧セグメント１０１と、同心円弧セグメント１０１の間に接続される接続線分１０２とを含み、複数の同心円弧セグメント１０１はそれぞれ径方向において複数の磁石鋼スロット１２に一対一に対応し、接続線分１０２は少なくとも一つの直線線分１０２１を含み、各直線線分１０２１の中心法線と、その中点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線との間の夾角がβであり、０°≦β≦２０°であり、各磁石鋼スロット１２内に少なくとも一つの磁石鋼２が設けられる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、複数の磁石鋼と、を含み、
前記本体は、ロータ穴と前記ロータ穴を取り囲む複数の磁石鋼スロットとを有し、
前記本体の外輪郭は、前記ロータ穴と同心である複数の同心円弧セグメントと、前記同心円弧セグメントの間に接続される接続線分とを含み、前記複数の同心円弧セグメントはそれぞれ径方向において前記複数の磁石鋼スロットに一対一に対応し、前記接続線分は少なくとも一つの直線線分を含み、各前記直線線分の中心法線と、前記直線線分の中点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線との間の夾角がβであり、０°≦β≦２０°であり、
各前記磁石鋼スロット内に、少なくとも一つの磁石鋼が設けられる、
ことを特徴とするモータロータ。
【請求項２】
前記同心円弧セグメントの中心角α＝３６０／Ｐ＊θであり、ただし、Ｐがロータ極数であり、０＜θ≦０．８である、
ことを特徴とする請求項１に記載のモータロータ。
【請求項３】
前記接続線分は、少なくとも二つの直線線分を含む、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載のモータロータ。
【請求項４】
各前記磁石鋼スロットの両端の端部とそれに隣接する前記接続線分との間に区画された磁気ブリッジの厚みＴの範囲は０．３ｍｍ≦Ｔ≦１．０ｍｍである、
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のモータロータ。
【請求項５】
前記磁石鋼スロットとそれに対応する同心円弧セグメントとの間に、互いに間隔をあけた複数のスリットがある、
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のモータロータ。
【請求項６】
前記複数のスリットは、前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に対して対称である、
ことを特徴とする請求項５に記載のモータロータ。
【請求項７】
前記スリットが二つである、
ことを特徴とする請求項５に記載のモータロータ。
【請求項８】
前記二つのスリットは、いずれも前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に平行する、
ことを特徴とする請求項７に記載のモータロータ。
【請求項９】
前記二つのスリットの間の距離Ｌと前記磁石鋼スロット内の磁石鋼の両端の間の距離Ｌｍとは、
Ｌ＝Ｌｍ＊ｋを満足し、ただし、０．２≦ｋ≦０．８である、
ことを特徴とする請求項８に記載のモータロータ。
【請求項１０】
前記二つのスリットの前記同心円弧セグメントに近い一端が、前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に向かって傾斜している、
ことを特徴とする請求項７に記載のモータロータ。
【請求項１１】
前記二つのスリットの前記同心円弧セグメントに近い一端の間の距離はＬ１であり、前記二つのスリットの前記磁石鋼スロットに近い一端の間の距離はＬ２であり、０．５≦Ｌ１／Ｌ２≦０．８である、
ことを特徴とする請求項１０に記載のモータロータ。
【請求項１２】
前記磁石鋼スロット内の磁石鋼の両端の間の距離はＬｍであり、Ｌ２＝Ｌｍ＊ｋであり、ただし、０．２≦ｋ≦０．８である、
ことを特徴とする請求項１１に記載のモータロータ。
【請求項１３】
前記スリットの前記同心円弧セグメントに近い一端と前記同心円弧セグメントとの間の距離はＨ１であり、前記スリットの前記磁石鋼スロットに近い一端と前記磁石鋼スロットとの間の距離はＨ２であり、０．３ｍｍ≦Ｈ１≦０．６ｍｍであり、０．３ｍｍ≦Ｈ２≦０．６ｍｍである、
ことを特徴とする請求項５に記載のモータロータ。
【請求項１４】
前記磁石鋼スロットは短冊状であり、且つ前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に垂直し、各前記磁石鋼スロット内に一つの磁石鋼がある、
ことを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載のモータロータ。
【請求項１５】
ステータ穴と前記ステータ穴を取り囲む複数のステータスロットとを有し、前記ステータスロットが前記ステータ穴に連通され、隣り合うステータスロットの間にステータ歯が区画されるモータステータと、
請求項１〜１４のいずれか一項に記載のモータロータと、を含み、
前記モータロータは、前記ステータスロットに回転可能に設けられ、前記モータロータ穴は前記ステータ穴と同心である、
ことを特徴とするモータ。
【請求項１６】
前記ステータ歯の径方向の内端の端面が前記ステータ穴の中心と同心である円弧形端面として形成される、
ことを特徴とする請求項１５に記載のモータ。
【請求項１７】
前記ステータスロットの数Ｓと前記モータロータのロータ極数Ｐとは、Ｐ／Ｓ＝２／３を満足する、
ことを特徴とする請求項１５に記載のモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータ分野に関し、特にモータロータ及びそれを有するモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
伝統的な内蔵式永久磁石モータには、以下の欠点が存在する。
１．モータスロットのトルクが比較的に大きく、電磁トルクのリップルが大きい。
２．逆起電力の高調波の含有量が比較的高く、特に周波数の低い高調波の含有量が非常に高い。
３．モータの横軸のインダクタンスが比較的大きく、モータ力率が低いため、コントローラの容量が大きく、コストが高い。
４．モータの効率が低い。
５．モータの騒音と振動が大きい。
【０００３】
これに対し、従来は、ステータ歯の内円弧端面の円心及びロータの外円弧の円心をいずれもロータ穴の中心から離すという改善案がある。しかしながら、当該技術案は、上記の第１及び第２の欠点を解決するものの、依然として欠陥が存在している。具体的には、ステータの内円弧の偏心は、ステータスロットの面積を減らし、モータの巻数を低減させ、モータの効率に影響を及ぼすことになる。なお、モータの歯高調波の増大に伴い、径方向の振動も増大し、モータの電磁振動及び騒音が増加してしまう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、従来技術における少なくとも一つの技術的課題を解決することである。このため、本発明は、逆起電力高調波を減少させることと、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルを減少させることと、に有利であるモータロータを提供する。
【０００５】
本発明は、上記モータロータを含むモータを更に提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第一に、本発明の実施例に係るモータロータは、本体と、複数の磁石鋼と、を含み、前記本体は、ロータ穴と前記ロータ穴を取り囲む複数の磁石鋼スロットとを有し、前記本体の外輪郭は、前記ロータ穴と同心である複数の同心円弧セグメントと、前記同心円弧セグメントの間に接続される接続線分とを含み、前記複数の同心円弧セグメントはそれぞれ径方向において前記複数の磁石鋼スロットに一対一に対応し、前記接続線分は少なくとも一つの直線線分を含み、各前記直線線分の中心法線と、前記直線線分の中点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線との間の夾角がβであり、０°≦β≦２０°であり、各前記磁石鋼スロット内に少なくとも一つの磁石鋼が設けられる。
【０００７】
本発明の実施例に係るモータロータは、本体の外輪郭が複数の同心円弧セグメントと、隣り合う同心円弧セグメントの間に接続される接続線分と、を含むことにより、モータの逆起電力高調波の含有量を減少させることと、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルを減少させることと、に有利な効果を奏する。
【０００８】
本発明の一部の実施例によると、前記同心円弧セグメントの中心角α＝３６０／Ｐ＊θであり、ただし、Ｐがロータ極数であり、０＜θ≦０．８である。
【０００９】
本発明の一部の実施例によると、前記接続線分は、少なくとも二つの直線線分を含む。
【００１０】
本発明の一部の実施例によると、各前記磁石鋼スロットの両端の端部とそれに隣接する前記接続線分との間に区画された磁気ブリッジの厚みＴの範囲は０．３ｍｍ≦Ｔ≦１．０ｍｍである。
【００１１】
本発明の一部の実施例によると、前記磁石鋼スロットとそれに対応する同心円弧セグメントとの間に、互いに間隔をあけた複数のスリットがある。スリットを設けることにより、モータの横軸インダクタンスを減少させること及びモータの容量を減少させることに有利であり、コストが低減される。
【００１２】
選択的に、前記複数のスリットは、前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に対して対称であってもよい。
【００１３】
本発明の一部の実施例によると、前記スリットが二つである。
【００１４】
本発明の一部の実施例によると、前記二つのスリットは、いずれも前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に平行する。
【００１５】
本発明の一部の実施例によると、前記二つのスリットの間の距離Ｌと、前記磁石鋼スロット内の磁石鋼の両端の間の距離Ｌｍとは、Ｌ＝Ｌｍ＊ｋを満足し、ただし、０．２≦ｋ≦０．８である。
【００１６】
本発明の一部の実施例によると、前記二つのスリットの前記同心円弧セグメントに近い一端が、前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に向かって傾斜している。
【００１７】
本発明の一部の実施例によると、前記二つのスリットの前記同心円弧セグメントに近い一端の間の距離はＬ１であり、前記二つのスリットの前記磁石鋼スロットに近い一端の間の距離はＬ２であり、０．５≦Ｌ１／Ｌ２≦０．８である。
【００１８】
さらに、前記磁石鋼スロット内の磁石鋼の両端の間の距離はＬｍであり、Ｌ２＝Ｌｍ＊ｋであり、ただし、０．２≦ｋ≦０．８である。
【００１９】
本発明の一部の実施例によると、前記スリットの前記同心円弧セグメントに近い一端と前記同心円弧セグメントとの間の距離はＨ１であり、前記スリットの前記磁石鋼スロットに近い一端と前記磁石鋼スロットとの間の距離はＨ２であり、０．３ｍｍ≦Ｈ１≦０．６ｍｍであり、０．３ｍｍ≦Ｈ２≦０．６ｍｍである。
【００２０】
本発明の一部の実施例によると、前記磁石鋼スロットは短冊状であり、且つ前記同心円弧セグメントの中心点と前記ロータ穴の中心とを結ぶ連結線に垂直し、各前記磁石鋼スロット内に一つの磁石鋼がある。
【００２１】
本発明の実施例に係るモータロータは、本体の外輪郭が複数の同心円弧セグメントと接続線分とを含むとともに、磁石鋼スロットとそれに対応する同心円弧セグメントとの間にスリットを設けることにより、歯高調波を一緒に抑制することができ、モータの電磁振動を減少させることに有利な効果を奏する。
【００２２】
第二に、本発明の実施例に係るモータは、ステータ穴と前記ステータ穴を取り囲む複数のステータスロットとを有し、前記ステータスロットは前記ステータ穴に連通され、隣り合うステータスロットの間にステータ歯が区画されるモータステータと、本発明の第一の実施例に係るモータロータと、を含み、前記モータロータは、前記ステータスロットに回転可能に設けられ、前記ロータ穴は前記ステータ穴と同心である。
【００２３】
本発明の実施例に係るモータは、上記実施例で説明されたモータロータを有するため、モータの逆起電力高調波の含有量が低減されるとともに、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルも低減される。また、モータの逆起電力高調波の含有量及び横軸インダクタンスも低減される。なお、歯高調波も抑制することができ、モータの電磁振動を減少させることに有利な効果を奏する。
【００２４】
本発明の一部の実施例によると、前記ステータ歯の径方向の内端の端面が前記ステータ穴の中心と同心である円弧形端面として形成される。そうすると、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルを低減させる上で、モータスロットの面積が低減されることがなく、そして巻線の巻数を減らす必要がないので、モータの効率が向上する。
【００２５】
本発明の一部の実施例によると、前記ステータスロットの数Ｓと前記モータロータのロータ極数Ｐとは、Ｐ／Ｓ＝２／３を満足する。
【００２６】
本発明の付加的な特徴及び利点は、一部が下記の説明に記載され、一部が下記の説明により明らかになり、又は本発明の実施により理解されるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
本発明の上記及び／又は付加的な特徴及び利点は、以下の図面に合わせて行う実施例に対する説明により、明らかになり、理解されやすい。
【図１】本発明の一つの実施形態に係るモータの概略図である。
【図２】本発明のもう一つの実施形態に係るモータの概略図である。
【符号の説明】
【００２８】
１００    モータロータ
１        本体
１１      ロータ穴
１２      磁石鋼スロット
１０１    同心円弧セグメント
１０２    接続線分
２        磁石鋼
３        スリット
Ｘ        同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線
２００    モータステータ
２１０    ステータ穴
２２０    ステータスロット
２３０    ステータ歯
２３１    ステータ歯の径方向の内端の端面
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下に、本発明の実施形態を詳しく説明する。実施形態の一例が図面に示される。ここで、同一または類似する符号は、常に同様又は類似の部品、又は同様又は類似の機能を有する部品を表す。以下において、図面を参照しながら説明される実施形態は例示的なものであり、本発明を解釈するために用いられ、本発明を限定するものと理解してはいけない。
【００３０】
本発明の説明において、「中心」、「厚み」、「内」、「外」、「軸方向」、「径方向」、「周方向」などの用語が示す方位または位置関係は、図面に示す方位または位置関係に基づき、本発明を便利にまたは簡単に説明するために使用されるものであり、指定された装置または部品が特定の方位にあり、特定の方位において構造され操作されると指示または暗示するものではないので、本発明に対する限定と理解してはいけない。なお、「第１」、「第２」の用語は目的を説明するためだけに用いられるものであり、相対的な重要性を指示または暗示するか、或いは示された技術的特徴の数を黙示的に指示すると理解してはいけない。そこで、「第１」、「第２」が限定されている特徴は一つまたはさらに多くの当該特徴を含むことを明示または暗示するものである。本発明の説明において、明確且つ具体的な限定がない限り、「複数」とは、二つまたは二つ以上を意味する。
【００３１】
本発明の説明において、明確な規定及び限定がない限り、「取り付ける」、「互いに接続する」、「接続する」、「固定する」の用語の意味は広く理解されるべきである。例えば、固定接続や、着脱可能な接続、あるいは一体的な接続でも可能である。機械的な接続や、電気的な接続、あるいは互いに通信することも可能である。直接的に接続することや、中間媒体を介して間接的に接続すること、二つの部品の内部が連通することも可能である。当業者にとって、具体的な場合に応じて上記用語の本発明においての具体的な意味を理解することができる。
【００３２】
以下、図１及び図２を参照して、本発明の第一実施形態に係るモータロータ１００を説明する。当該モータロータ１００はモータに使用される。
【００３３】
本発明の実施形態に係るモータロータ１００は、本体１と複数の磁石鋼２とを含む。
【００３４】
図１及び図２に示すように、本体１は、ロータ穴１１と、ロータ穴１１を取り囲む複数の磁石鋼スロット１２と、を有し、本体１の外輪郭は、ロータ穴１１と同心である複数の同心円弧セグメント１０１と、隣り合う同心円弧セグメント１０１の間に接続される接続線分１０２と、を含む。複数の同心円弧セグメント１０１はそれぞれ本体１の径方向において複数の磁石鋼スロットに一対一に対応し、接続線分１０２は少なくとも一つの直線線分１０２１を含み、そのうち、各直線線分１０２１の中心法線と、当該直線線分の中点とロータ穴１１の中心とを結ぶ線との間の夾角がβであり、０°≦β≦２０°である。この中心法線とは、直線線分１０２１の中点を通って直線線分１０２１に垂直する法線を指す。一部の好ましい例において、各直線線分１０２１の中心法線がロータ穴１１の中心を通り、言い換えると、各直線線分１０２１の中点と円心とを結ぶ線が当該直線線分１０２１と垂直し、且つロータ穴１１の中心と接続線分１０２との間の垂直距離は同心円弧セグメント１０１の半径より小さい。好ましくは、接続線分１０２が少なくとも二つの直線線分１０２１を含む。
【００３５】
各磁石鋼スロット１２内に少なくとも一つの磁石鋼２が設けられる。図１及び図２に示す例において、磁石鋼スロット１２は短冊状であり、且つ同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線Ｘに垂直し、各磁石鋼スロット１２内に一つの磁石鋼２がある。後述の説明において、この形状の磁石鋼スロット１２を例として説明する。勿論、本発明はこれに限定されない。もう一部の例において、磁石鋼スロット１２は、開口が本体の外縁に向かうＶ形溝として形成されてもよい。この場合、磁石鋼スロット１２内に互いに間隔をあけた二つの磁石鋼を配置することができる。（図示せず）。
【００３６】
本発明の実施形態に係るモータロータ１００は、本体１の外輪郭が、複数の同心円弧セグメント１０１と、隣り合う同心円弧セグメント１０１の間に接続される接続線分１０２と、を含むことにより、モータの逆起電力高調波の含有量を減少させることと、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルを減少させることと、に有利な効果を奏する。
【００３７】
本発明の一部の実施例においては、同心円弧セグメントの中心角α＝３６０/Ｐ＊θであり、ただし、Ｐがロータの極数であり、０＜θ≦０．８であり、さらに、０．４≦θ≦０．８である。
【００３８】
図１及び図２に示す例において、各磁石鋼スロット１２の両端の端部とそれに隣接する接続線分１０２との間には磁気ブリッジ１３が区画され、磁気ブリッジ１３の厚みＴの範囲が０．３ｍｍ≦Ｔ≦１．０ｍｍである。ここで、ｑ軸位置にある磁気ブリッジの接続線は、直線線分により接続してもよい。なお、本発明の明細書において言及された「ｑ軸」という用語は、当業者に熟知されるものであり、ここでは詳しく説明しない。
【００３９】
本発明の一部の実施例においては、図１及び図２に示すように、磁石鋼スロット１２とそれに対応する同心円弧セグメント１０１との間に互いに間隔をあけた複数のスリット３がある。スリット３を設けることにより、モータの横軸インダクタンスを減少させること及びモータの容量を減少させることに有利であり、コストが低減される。
【００４０】
好ましくは、複数のスリット３は、同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線Ｘに対して対称である。例えば、図１及び図２には、そのうちの一つの同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線Ｘが示されている。一つの例において、スリット３の数が３以上の奇数であってもよい。この場合、一番中央に位置するスリット３自体は当該連結線Ｘに対して対称であり、その他のスリット３は、連結線Ｘの両側にそれぞれ位置し、且つ当該連結線Ｘに対して対称である。もう一つの例において、スリット３の数は偶数であってもよい。この場合、偶数のスリット３は連結線Ｘによって二つの部分に分けられ、連結線Ｘの両側に位置する二つの部分は当該連結線Ｘに対して対称である。
【００４１】
以下、磁石鋼スロット１２とそれに対応する同心円弧セグメント１０１との間に、互いに間隔をあけた二つのスリット３があることを例として、本発明に係るモータロータを例示的に説明する。
【００４２】
図１に示す実施形態においては、二つのスリット３は、いずれも同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心と結ぶ連結線Ｘに平行する。図１の上部に位置する磁石鋼スロット１２とそれに対応する同心円弧セグメント１０１との間のスリット３を例とすると、磁石鋼スロット１２は水平に設けられ、当該二つのスリット３はいずれも磁石鋼スロット１２に垂直する。二つのスリット３の間の距離Ｌと磁石鋼スロット１２内の磁石鋼２の両端の間の距離Ｌｍとは、Ｌ＝Ｌｍ＊ｋを満足し、ただし、０．２≦ｋ≦０．８である。
【００４３】
好ましくは、スリット３の同心円弧セグメント１０１に近い一端と同心円弧セグメント１０１との間の距離はＨ１であり、スリット３の磁石鋼スロット１２に近い一端と磁石鋼スロット１２との間の距離はＨ２であり、そのうち、０．３ｍｍ≦Ｈ１≦０．６ｍｍ、０．３ｍｍ≦Ｈ２≦０．６ｍｍであり、好ましくは、Ｈ１＝Ｈ２である。
【００４４】
図２に示す実施形態においては、二つのスリット３の同心円弧セグメント１０１に近い一端は同心円弧セグメント１０１の中心点とロータ穴１１の中心とを結ぶ連結線Ｘに向かって傾斜している。二つのスリット３の同心円弧セグメント１０１に近い一端の間の距離はＬ１であり、二つのスリット３の磁石鋼スロット１２に近い一端の間の距離はＬ２であり、そのうち、０．５≦Ｌ１／Ｌ２≦０．８である。さらに、図２に示すように、磁石鋼スロット１２内の磁石鋼２の両端の間の距離はＬｍであり、そのうち、Ｌ２＝Ｌｍ＊ｋ、０．２≦ｋ≦０．８である。これによって、スリット３の設計が便利且つ簡単となる。
【００４５】
同じく好ましくは、本実施形態において、スリット３の同心円弧セグメント１０１に近い一端と同心円弧セグメント１０１との間の距離はＨ１であり、スリット３の磁石鋼スロット１２に近い一端と磁石鋼スロット１２との間の距離はＨ２であり、そのうち、０．３ｍｍ≦Ｈ１≦０．６ｍｍ、０．３ｍｍ≦Ｈ２≦０．６ｍｍであり、好ましくは、Ｈ１＝Ｈ２である。
【００４６】
本発明の実施形態に係るモータロータは、本体の外輪郭が複数の同心円弧セグメントと接続線分とを含むとともに、磁石鋼スロットとそれに対応する同心円弧セグメントとの間にスリットを設けることにより、歯高調波を一緒に抑制することができ、モーターの電磁振動を減少させることに有利な効果を奏する。
【００４７】
本発明の第二実施形態に係るモータは、モータステータ２００とモータロータ１００とを含み、そのうち、モータロータは本発明の第一実施形態に係るモータロータであってもよい。図１及び図２に示すように、モータステータ２００は、ステータ穴２１０と、ステータ穴２１０を取り囲む複数のステータスロット２２０と、を有し、ステータスロット２２０はステータ穴２１０に連通され、隣り合うステータスロット２２０の間はステータ歯２３０が区画される。モータロータ１００はステータスロット２２０内に回転可能に設けられ、ロータ穴１１はステータ穴２１０と同心である。
【００４８】
上記方面の実施例に係るモータは、上記実施例に説明されたモータロータを有するため、モータの逆起電力高調波の含有量が低減されるとともに、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルも低減される。また、モータの逆起電力高調波の含有量及び横軸インダクタンスも低減される。なお、歯高調波も抑制することができ、モータの電磁振動を減少させることに有利な効果を奏する。
【００４９】
本発明の一部の実施例においては、ステータ歯２３０の径方向の内端の端面がステータ穴２１０の中心と同心である円弧形端面として形成される。そうすると、モータスロットのトルク及び電磁トルクリップルを低減させる上で、モータスロットの面積が低減されることがなく、そして巻線の巻数を減らす必要がないので、モータの効率が向上する。
【００５０】
ステータスロット２２０の数Ｓとモータロータ１００のロータ極数Ｐとは、Ｐ／Ｓ＝２／３を満足する。つまり、本実施形態に係る上記モータロータは、図１及び図２に示す４極６スロットのモータのほかに、６極９スロット及び８極１２スロットなどの、Ｐ／Ｓ＝２／３を満足する他のモータにも適用される。
【００５１】
本発明の実施形態に係るモータのその他の構成及び操作は、当業者にとって、すでに知られるものであり、ここでは詳しく説明しない。
【００５２】
本発明の説明において、「一つの実施例」、「一部の実施例」、「例示的な実施例」、「例」、「具体的な例」、或いは「一部の例」などの用語を参考した説明とは、当該実施例或いは例に合わせて説明された具体的な特徴、構成、材料或いは特徴が、本発明の少なくとも一つの実施例或いは例に含まれるということである。本明細書において、上記用語に対する例示的な説明は、必ずしも同じ実施例或いは例を示すという意味ではない。また、説明された具体的な特徴、構成、材料或いは特徴は、いずれか一つ或いは複数の実施例または例において適切に結合することができる。
【００５３】
本発明の実施形態を示して説明したが、当業者は、本発明の原理及び主旨から逸脱することなく、これらの実施形態に対して各種の変化、修正、切り替え及び変形を行うことができる。本発明の範囲は、特許請求の範囲及びその等価物により限定される。
【図１】
2017522854.tif 000003
【図２】
2017522854.tif 000004
【国際調査報告】
2017522854.tif 000005
2017522854.tif 000006
2017522854.tif 000007
2017522854.tif 000008