(57)【要約】  本発明は、冷凍、空調、ヒートポンプシステム、冷却器、および他の熱伝達利用分野において使用するための、１，３，３，３−テトラフルオロプロペンと、ジフルオロメタンと、ペンタフルオロエタンと１，１，２，２−テトラフルオロエタンとを含む熱伝達組成物に関する。発明力ある熱伝達組成物は、優れた能力および性能を提供する一方で、低い地球温暖化ポテンシャルを有することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジフルオロメタン、ペンタフルオロエタン、１，１，２，２−テトラフルオロエタン、および１，３，３，３−テトラフルオロプロペンを含む、熱伝達組成物。
【請求項２】
重量ベースで、１％〜９７％のジフルオロメタン、１％〜９７％のペンタフルオロエタン、１％〜９７％の１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、および１％〜９７％の１，１，２，２−テトラフルオロエタンを含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項３】
重量ベースで、５％〜４０％のジフルオロメタン、５％〜４０％のペンタフルオロエタン、１０％〜６０％の１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、および５％〜６０％の１，１，２，２−テトラフルオロエタンを含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項４】
重量ベースで、１５％〜３５％のジフルオロメタン、１５％〜３５％のペンタフルオロエタン、約１０％〜３５％の１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、および約１０％〜３５％の１，１，２，２−テトラフルオロエタンを含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項５】
前記１，３，３，３−テトラフルオロプロペンがｔｒａｎｓ−異性体である、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項６】
請求項１に記載の熱伝達組成物を含む、冷凍システム、空調、加熱、および冷却からなる群から選択される熱伝達システム。
【請求項７】
ヒドロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロオレフィン、フッ素化シクロプロパン、フッ素化メチルシルコプロパン、ヒドロフルオロクロロカーボン、炭化水素、ヒドロフルオロエーテル、フルオロケトン、クロロフルオロカーボン、トランス−１，２−ジクロロエチレン、二酸化炭素、アンモニア、ジメチルエーテルおよびそれらの混合物をさらに含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項８】
前記ヒドロフルオロカーボンが、１−フルオロエタン（ＨＦＣ−１６１）；１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）；１，２−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２）；１，１，１−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３ａ）；１，１，２−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３）；１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）；１，１，１，３，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｆａ）；１，１，２，２，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｃａ）；１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｅｂ）；１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロパン（ＨＦＣ−２３６ｆａ）；１，１，１，２，３，３，３−ヘプタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２２７ｅａ）；１，１，１，３，３−ペンタフルオロブタン（ＨＦＣ−３６５ｍｆｃ）、１，１，１，２，３，４，４，５，５，５−デカフルオロプロパン（ＨＦＣ−４３１０）、およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項７に記載の熱伝達組成物。
【請求項９】
前記ヒドロフルオロカーボンが、１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）である、請求項７に記載の熱伝達組成物。
【請求項１０】
前記ヒドロフルオロオレフィンが、３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｆ）；２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）；１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２５５ｙｅ）；Ｅ−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロブテ−２−エン（Ｅ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）；Ｚ−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロブテ−２−エン（Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）；１，１，１，４，４，５，５，５−オクタフルオロペンテ−２−エン（ＨＦＯ−１４３８ｍｚｚ）およびそれらの混合物からなる群から選択される、請求項７に記載の熱伝達システム。
【請求項１１】
前記ヒドロフルオロオレフィンが、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）である、請求項７に記載の熱伝達組成物。
【請求項１２】
２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）；１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）、およびそれらの混合物から選択される冷媒をさらに含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項１３】
１重量％〜５０重量％の、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）；１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）、およびそれらの混合物から選択される冷媒を含む、請求項１２に記載の熱伝達組成物。
【請求項１４】
２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）と１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）との合計量を規準にして２５重量％〜７５重量％の２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）を含む、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）および１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）を含む、請求項１２に記載の熱伝達組成物。
【請求項１５】
潤滑剤をさらに含む、請求項１に記載の熱伝達組成物。
【請求項１６】
前記潤滑剤がポリオールエステル油、ポリグリコール、ポリアルキレングリコール、ポリビニルエーテル、鉱油、アルキルベンゼン油、ポリアルファオレフィンおよびその混合物から選択される、請求項１５に記載の熱伝達組成物。
【請求項１７】
前記潤滑剤がポリオールエステル油、鉱油、アルキルベンゼン油およびその混合物から選択される、請求項１５に記載の熱伝達組成物。
【請求項１８】
請求項１に記載の前記熱伝達組成物を含む噴霧可能な組成物。
【請求項１９】
請求項１に記載の前記熱伝達組成物を含む発泡剤組成物。
【請求項２０】
請求項１９に記載の前記発泡剤を用いて製造されるポリマー発泡体。
【請求項２１】
請求項１に記載の前記熱伝達組成物を含むプロペラント組成物。
【請求項２２】
請求項１に記載の前記熱伝達組成物を含むエアロゾル組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、冷凍、空調、ヒートポンプシステム、冷却器、および他の熱伝達利用分野において使用するための、１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、ジフルオロメタン、ペンタフルオロエタン、および１，１，２，２−テトラフルオロエタンを含む熱伝達組成物に関する。発明的な熱伝達組成物は、優れた能力および性能を提供する一方で、低い地球温暖化ポテンシャルを有することができる。
【背景技術】
【０００２】
規制上の継続的な圧力に伴って、オゾン層破壊ポテンシャルおよび地球温暖化ポテンシャルがより低い冷媒、熱伝達流体、発泡剤、溶媒およびエアロゾルのための環境的により持続可能な代替品を特定する必要性が高まってきている。これらの利用分野のために広く使用されているクロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）とヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）は、オゾン層破壊性物質であり、モントリオール議定書のガイドラインにしたがって廃止されつつある。ヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）は、多くの利用分野におけるＣＦＣおよびＨＣＦＣの主要な代替品である。これはオゾン層に「優しい」ものとみなされているが、それでも一般に高い地球温暖化ポテンシャルを有する。
【０００３】
例えば、オゾン層破壊ポテンシャル（ＯＤＰ）を有するＨＣＦＣ冷媒であるＲ−２２を代替するためにいくつかのＨＦＣ系冷媒が開発されてきた。これらには、Ｒ−４０４Ａ、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０７Ａ、Ｒ−４１７Ａ、Ｒ−４２２Ｄ、Ｒ−４２７Ａ、Ｒ−４３８Ａ他が含まれる。しかしながら、ＨＦＣ系のＲ−２２代替品の大部分は、Ｒ−２２よりも高い地球温暖化ポテンシャルを有し、しかも同時に性能特性も低下させる。例えばＲ−４０４ＡおよびＲ−４０７Ａは、一部の条件下でＲ−２２よりわずかに高い冷凍能力（ＣＡＰ）を有するものの、性能（ＣＯＰ）はより低いものである可能性がある；Ｒ−４０７Ｃは、わずかに低いＧＷＰを有するが、同様に冷凍の利用分野におけるＣＡＰおよびＣＯＰも低い；他の多くのＲ−２２代替品は、ＧＷＰがより高いものであるばかりでなく、ＣＡＰおよびＣＯＰも低い。図３はＲ２２およびいくつかのＲ−２２代替品のＧＷＰの比較を示している。
【０００４】
別の制約条件は、大部分のＨＦＣに適切な性能を提供するのに必要な鉱油などの従来の潤滑剤との混和性が欠如しているという点にある。その結果、鉱油の代りにポリオールエステル（ＰＯＥ）油、ポリアルキレングリコール（ＰＡＧ）油、およびポリビニルエーテル（ＰＶＥ）油などの酸素処理された潤滑剤が導入されることになった。これらの新しい潤滑剤は、従来の鉱油潤滑剤に比べてはるかに高価であり得る上に、吸湿性が極めて高い可能性がある。
【０００５】
鉱油との混和性を改善し、かくして油の戻りを改善する目的で、ブタン、プロパンまたはペンタンなどの低沸点炭化水素を少量取込んだＲ−４２２ＤおよびＲ−４３８Ａなどの複数の冷媒組成物が開発されてきた。しかしながら、米国特許第６，６５５，１６０号明細書および米国特許第５，６８８，４３２号明細書に教示されているように、安全上の理由から冷媒組成物の可燃性を低下させるために、冷媒組成物中の炭化水素の量を最小限に抑えるべきであるということが認識されてきた。
【０００６】
Ｒ−２２の代替品として用いるように設計されたＨＦＣ製品の中でも、Ｒ−４０７Ｃは特に、空調の利用分野においてＲ−２２に代替するために開発されてきた。この製品は、Ｒ３２、Ｒ−１２５およびＲ−１３４ａを２３／２５／５２重量％の割合で組合せた混合物である。Ｒ−３２は、ジフルオロメタンを表わし、Ｒ−１２５はペンタフルオロエタンを表わし、Ｒ−１３４ａは１，１，１，２−テトラフルオロエタンを表わす。Ｒ−４０７Ｃは、Ｒ−２２の熱力学特性と非常に類似した熱力学特性を有する。この理由から、Ｒ−４０７Ｃは、Ｒ−２２を用いて作動するように設計された旧システムにおいて使用可能であり、したがって、これらの旧システムを転換させるための手順の中で成層圏オゾン層に関してより安全であるＨＦＣ流体をＨＣＦＣに代って使用することが可能になる。関係する熱力学特性は、当業者にとって周知であり、詳細には、冷凍能力、性能係数（つまりＣＯＰ）および凝縮圧力である。
【０００７】
Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃなどを置きかえるように設計されたその他の製品としては、米国特許出願公開第２０１３／００９６２１８号明細書に開示されているようなジフルオロメタン（Ｒ−３２）、ペンタフルオロエタン（Ｒ−１２５）、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（Ｒ−１２３４ｙｆ）、および１，１，１，２−テトラフルオロエタン（Ｒ−１３４ａ）の組合せが挙げられる。
【０００８】
冷凍能力は、所与の圧縮機に対して冷媒が提供する冷凍力を表わす。Ｒ−２２の代替品となるためには、Ｒ−２２のものに近い高い冷凍能力を有する流体を入手することが不可欠である。
【０００９】
ＣＯＰは、蒸気状態の冷媒を圧縮するために圧縮機に適用されるエネルギーに対する送出された冷凍エネルギーの比を表わしている。Ｒ−２２の代替品に関しては、プラントの電力消費量の増加が許容される場合、Ｒ−２２のものより低い冷媒ＣＯＰ値が好適である。
【００１０】
最後に、凝縮圧力は、冷凍回路の対応する機械的部分に対して冷媒が及ぼす応力を表わす。Ｒ−２２用に設計された冷凍システム内でＲ−２２の代替品となり得る冷媒は、Ｒ−２２のものよりも有意に大きい凝縮圧力を示してはならない。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明においては、低いＧＷＰのみならず能力と性能の間の予想外に優れた平衡を有する熱伝達組成物が発見された。好ましくは、本発明の熱伝達組成物は低い可燃性を有し、より好ましくは本発明の熱伝達組成物は不燃性であり、さらに一層好ましくは、本発明の熱伝達組成物は不燃性でかつさまざまな漏洩シナリオの後でも不燃性であり続け、さらに一層好ましくは、ＡＳＨＲＡＥ  ＳＳＰＣ３４にしたがった不燃性を有する。本発明の別の実施形態は、Ｒ−４２２Ｄなどの少量の炭化水素を取込んだものを含め、熱伝達装置内においてＨＦＣ冷媒に比べ改善された油の戻り特性を有する冷媒組成物である。いかなる形であれ本発明の範囲を限定することは意図されていないものの、本発明の熱伝達組成物は、新規の冷凍、空調、ヒートポンプ、冷却器、または他の熱伝達装置において有用である。別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４２７Ａ、Ｒ−４０４Ａ、Ｒ−５０７、Ｒ−４０７Ａ、Ｒ−４０７Ｆ、Ｒ−４１７Ａ、Ｒ−４２２Ｄ他を含む（ただしこれらに限定されない）既存の装置内の冷媒のためのレトロフィットとして有用である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
規制上の継続的な圧力に伴って、オゾン層破壊ポテンシャルおよび地球温暖化ポテンシャルがより低い冷媒、熱伝達流体、発泡剤、溶媒およびエアロゾルのための環境的により持続可能な代替品を特定する必要性が高まってきている。これらの利用分野のために広く使用されているクロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）とヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）は、オゾン層破壊性物質であり、モントリオール議定書のガイドラインにしたがって廃止されつつある。ヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）は、多くの利用分野におけるＣＦＣおよびＨＣＦＣの主要な代替品であるが；これはオゾン層に「優しい」ものとみなされているものの、それでも一般に高い地球温暖化ポテンシャルを有する。オゾン層破壊物質または高地球温暖化物質の代替品となるものとして特定された１つの新しい部類の化合物は、ハロゲン化オレフィン、例えばヒドロフルオロオレフィン（ＨＦＯ）そしてヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）である。
【００１３】
本発明の熱伝達組成物は、ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２すなわちＲ−３２）、ペンタフルオロエタン（ＨＦＣ−１２５すなわちＲ−１２５）、１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅすなわちＲ−１２３４ｚｅ）、および１，１，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４すなわちＲ−１３４）からなっている。ＨＦＯ−１２３４ｚｅは、ｃｉｓ−異性体、ｔｒａｎｓ−異性体、またはそれらの混合物であってよく、本発明の極めて好ましい実施形態においては、ＨＦＯ−１２３４ｚｅが、ｔｒａｎｓ−異性体（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（Ｅ）すなわちＲ−１２３４ｚｅ（Ｅ））である。
【００１４】
本発明の一実施形態において、その熱伝達は、約１重量％〜９７重量％のＲ−３２、約１重量％〜９７重量％のＲ−１２５、約１重量％〜９７重量％のＲ−１２３４ｚｅ、そして約１重量％〜９７重量％のＲ−１３４からなっている。
【００１５】
本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物には、約１重量％〜９７重量％のＲ−３２、好ましくは約５重量％〜４０重量％のＲ−３２、より好ましくは約１５重量％〜３５重量％のＲ−３２、より好ましくは２０重量％〜３０重量％のＲ−３２が含まれる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物が、約２２重量％〜２５重量％のＲ−３２を含んでいる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物には、約１重量％〜９７重量％のＲ−１２５、好ましくは約５重量％〜４０重量％のＲ−１２５、より好ましくは約１５重量％〜３５重量％のＲ−１２５、より好ましくは２０重量％〜３０重量％のＲ−１２５が含まれる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物が、約２１重量％〜２５重量％のＲ−１２５を含んでいる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物には、約１重量％〜９７重量％のＲ−１２３４ｚｅ、好ましくは約１０重量％〜６０重量％のＲ−１２３４ｚｅ、より好ましくは約１５重量％〜５０重量％のＲ−１２３４ｚｅが含まれる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物が、約２０重量％〜３０重量％のＲ−１２３４ｚｅを含んでいる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物には、約１重量％〜９７重量％のＲ−１３４、好ましくは約５重量％〜６０重量％のＲ−１３４、より好ましくは約５重量％〜４０重量％のＲ−１３４が含まれる。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物が、約１５重量％〜３０重量％のＲ−１３４を含んでいる。
【００１６】
本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、２重量％〜９８重量％の、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量、好ましくは１０重量％〜９０重量％の、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量、より好ましくは２５重量％〜７５重量％の、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量が含まれる。本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、３０重量％〜６０重量％の、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量が含まれる。本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、４０重量％〜６０重量％の、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量が含まれる。
【００１７】
本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、２重量％〜９８重量％の、Ｒ−３２とＲ−１２５とを合わせた合計量、好ましくは１０重量％〜９０重量％の、Ｒ−３２とＲ−１２５とを合わせた合計量、より好ましくは２５重量％〜７５重量％の、Ｒ−３２とＲ−１２５とを合わせた合計量が含まれる。本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、４０重量％〜６０重量％の、Ｒ−３２とＲ−１２５とを合わせた合計量が含まれる。
【００１８】
本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物には、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅを、（２：９８）〜（９８：２）、好ましくは（１０：９０）〜（９０：１０）、より好ましくは（１５：８５）〜（７５：２５）の（Ｒ−１３４：Ｒ−１２３４ｚｅ）の比で含んでいる。本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物がＲ−１３４とＲ−１２３４ｚｅを、（２０：８０）〜（３０：７０）の（Ｒ−１３４：Ｒ−１２３４ｚｅ）の比で含んでいる。本発明の別の実施形態において、その熱伝達組成物がＲ−１３４とＲ−１２３４ｚｅを、（５５：４５）〜（７０：３０）の（Ｒ−１３４：Ｒ−１２３４ｚｅ）の比で含んでいる。
【００１９】
本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物が、Ｒ−３２とＲ−１２５とを、（２：９８）〜（９８：２）、好ましくは（１０：９０）〜（８０：２０）、より好ましくは（３０：７０）〜（７０：３０）の（Ｒ−３２：Ｒ−１２５）の比で含んでいる。本発明の一実施形態において、その熱伝達組成物が、Ｒ−３２とＲ−１２５を、（４０：６０）〜（６０：４０）の（Ｒ−３２：Ｒ−１２５）の比で含んでいる。
【００２０】
本発明の別の実施形態は、Ｒ−３２とＲ１２５とを合わせた合計量が約４０重量％〜６０重量％であり、Ｒ−１３４とＲ−１２３４ｚｅとを合わせた合計量が約４０重量％〜６０重量％である、熱伝達組成物である。
【００２１】
本発明の別の実施形態は、約１５重量％〜３５重量％のＲ−３２、約１５重量％〜３５重量％のＲ−１２５、約１０重量％〜３５重量％のＲ−１２３４ｚｅ、および約１０重量％〜約３５重量％のＲ−１３４を含む熱伝達組成物である。
【００２２】
本発明の熱伝達組成物は、例えば以下の冷媒（これらの限定される訳ではない）と組み合わせて使用してもよい：ヒドロフルオロカーボン、ヒドロクロロフルオロカーボン、ヒドロフルオロオレフィン、ヒドロフルオロクロロカーボン、炭化水素、ヒドロフルオロエーテル、フルオロケトン、クロロフルオロカーボン、トランス−１，２−ジクロロエチレン、二酸化炭素、アンモニア、ジメチルエーテル、プロピレンおよびそれらの混合物。
【００２３】
ヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）の例としては、以下のものが挙げられる：ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２）；１−フルオロエタン（ＨＦＣ−１６１）；１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）；１，２−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２）；１，１，１−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３ａ）；１，１，２−トリフルオロエタン（ＨＦＣ−１４３）；１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）；１，１，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４）；１，１，１，２，２−ペンタフルオロエタン（ＨＦＣ−１２５）；１，１，１，３，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｆａ）；１，１，２，２，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｃａ）；１，１，１，２，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｅｂ）；１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロパン（ＨＦＣ−２３６ｆａ）；１，１，１，２，３，３，３−ヘプタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２２７ｅａ）；１，１，１，３，３−ペンタフルオロブタン（ＨＦＣ−３６５ｍｆｃ）、１，１，１，２，３，４，４，５，５，５−デカフルオロプロパン（ＨＦＣ−４３１０）、およびそれらの混合物。好ましいヒドロフルオロカーボンとしては、ＨＦＣ−１３４ａ、ＨＦＣ−３２、ＨＦＣ−１５２ａ、ＨＦＣ−１２５およびそれらの混合物が挙げられる。
【００２４】
ヒドロフルオロオレフィン（ＨＦＯ）の例としては、以下のものが挙げられる：３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｆ）、１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ）、特にＥ−異性体、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）、１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２５５ｙｅ）、特にＺ−異性体、Ｅ−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロブト−２−エン（Ｅ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）、Ｚ−１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロブト−２−エン（Ｚ−ＨＦＯ−１３３６ｍｚｚ）、１，１，１，４，４，５，５，５−オクタフルオロペント−２−エン（ＨＦＯ−１４３８ｍｚｚ）およびそれらの混合物。好ましいヒドロフルオロオレフィンとしては３，３，３−トリフルオルプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｆ）、Ｅ−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ）、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）およびそれらの混合物が挙げられる。
【００２５】
ヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）の例としては、以下のものが挙げられる：１−クロロ−３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＣＦＯ−１２３３ｚｄ）、特にトランス−異性体、２−クロロ−３，３，３−トリフルオロプロペン（ＨＣＦＯ−１２３３ｘｆ）およびジクロロ−テトラフルオロプロペン、例えばＨＣＦＯ−１２１４の異性体。
【００２６】
炭化水素（ＨＣ）の例としては、以下のものが挙げられる：プロピレン、プロパン、ブタン、イソブタン、ｎ−ペンタン、イソ−ペンタン、ネオ−ペンタン、シクロペンタンおよびそれらの混合物。好ましい炭化水素としては、プロピレン、プロパン、ブタンおよびイソブタンが挙げられる。
【００２７】
ヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）の例としては、以下のものが挙げられる：クロロ−ジフルオロメタン（ＨＣＦＣ−２２）、１−クロロ−１，１−ジフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１４２ｂ）、１，１−ジクロロ−１−フルオロエタン（ＨＣＦＣ−１４１ｂ）、１，１−ジクロロ−２，２，２−トリフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１２３）および１−クロロ−１，２，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１２４）。
【００２８】
クロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）の例としては、以下のものが挙げられる：トリクロロフルオロメタン（Ｒ−１１）、ジクロロジフルオロメタン（Ｒ−１２）、１，１，２−トリフルオロ−１，２，２−トリフルオロエタン（Ｒ−１１３）、１，２−ジクロロ−１，１，２，２−テトラフルオロエタン（Ｒ−１１４）、クロロ−ペンタフルオロエタン（Ｒ−１１５）およびそれらの混合物。
【００２９】
ヒドロフルオロエーテル（ＨＦＥ）の例としては、以下のものが挙げられる：１，１，１，２，２，３，３−ヘプタフルオロ−３−メトキシ−プロパン、１，１，１，２，２，３，３，４，４−ノナフルオロ−４−メトキシ−ブタンおよびそれらの混合物。
【００３０】
フルオロケトンの例としては、１，１，１，２，２，４，５，５，５−ノナフルオロ−４（トリフルオロメチル）−３−ペンタノンが挙げられる。
【００３１】
本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物にはさらに、ＨＦＯ−１２３４ｙｆ、ＨＦＣ−１３４ａ、およびそれらの混合物から選択される冷媒が、好ましくは全熱伝達組成物の約１重量％〜５０重量％、より好ましくは全熱伝達組成物の約１重量％〜２５重量％の量で含まれていてもよい。本発明の別の実施形態においては、本発明の熱伝達組成物にはさらに、ＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−１３４ａとの組合せが含まれていてもよく、好ましくはそのＨＦＯ−１２３４ｙｆとＨＦＣ−１３４ａとの組み合わせが、約２５重量％〜７５重量％のＨＦＯ−１２３４ｙｆ、好ましくは約４５重量％〜６５重量％のＨＦＯ−１２３４ｙｆである。
【００３２】
可燃性は、特に冷媒および熱伝達の利用分野を含めた、組成物が不燃性であることが極めて重要または不可欠である数多くの利用分野にとって重要な特性である。該当する場合にはＡＳＨＲＡＥ  補遺３４ｐＰ−９２により規定されているＡＳＴＭ  Ｅ６８１−０１によってまたは引火点を測定することによってなど、化合物および組成物の可燃性を測定するさまざまな方法が存在する。好ましくは、不燃性組成物は、周囲温度以下で不燃性であり、好ましくは６０℃以下で不燃性であり、さらに一層好ましくは１００℃以下で不燃性である。不燃性の範囲がさらに大きくなると、使用、取扱いまたは輸送中により大きな安全度が提供されることから有益である。
【００３３】
本発明の好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は不燃性である。好ましくは、本発明の熱伝達組成物は、不燃性でかつ液相と蒸気相の間の分別の時点でも不燃性のままにとどまる。例えば５０％の漏れ試験においては、好ましくは不燃性である初期組成物が容器に投入される。容器は、−２５℃または２５℃などの所望の温度に維持され得、初期蒸気相組成物が測定され、これは好ましくは不燃性である。組成物は、初期組成物の５０重量％が除去されるまで一定の温度かつ設定された漏出速度で容器から漏出可能だが、その時点で最終蒸気相組成物が測定され、これは好ましくは不燃性である。
【００３４】
本発明の好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、容器または装置からの熱伝達組成物の漏出の後、組成または蒸気圧において最少の変化しか示さない。このような漏出の１ケースの場合、本発明の熱伝達組成物は容器に投入され、一定の温度に維持される。熱伝達組成物は、全組成物の５０重量％が容器から流出してしまうまで低速で容器から漏出し得る。本発明の好ましい実施形態において、熱伝達組成物の蒸気圧は、５０％の漏出の後、著しく変化していない。好ましくは、蒸気圧の変化は、２０％未満、より好ましくは１０％未満、より好ましくは５％未満そしてさらに一層好ましくは２％未満であった。本発明の別の実施形態において、５０％の漏出の後の容器内の蒸気相および液相は不燃性である。
【００３５】
本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０４Ａ、および／またはＲ−５０７の代替品として使用するための本発明の熱伝達組成物の例が表１に示されている。組成における少しの変動、例えば±２重量％以内、好ましくは±１重量％以内（これらの数値に限定される訳ではない）の組成の変動は本発明の範囲内であると考えるべきであるということは理解されたい。
【００３６】
【表１】
2017503907.tif 000002
【００３７】
本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０４Ａ、および／またはＲ−５０７の代替品として使用するための、Ｒ−１３４ａ、Ｒ−１２３４ｙｆおよびそれらの混合物をさらに含む本発明の熱伝達組成物の例が表２に示されている。組成における少しの変動、例えば±２重量％以内、好ましくは±１重量％以内（これらの数値に限定される訳ではない）の組成の変動は本発明の範囲内であると考えるべきであるということは理解されたい。
【００３８】
【表２】
2017503907.tif 000003
【００３９】
グライド（ｇｌｉｄｅ）は、温度グライドとも呼ばれていて、冷凍システムの成分の中での（過冷却（ｓｕｂｃｏｏｌｉｎｇ）または過熱（ｓｕｐｅｒｈｅａｔｉｎｇ）以外の）冷媒による相変化プロセスの開始温度と終端温度の差の絶対値である。この用語は通常、ゾエトロープ（ｚｏｅｔｒｏｐｅ）の凝縮または蒸発を表している。本発明の一実施形態は、低グライドを有する熱伝達組成物であり、グライドが１０℃未満であれば好ましく、グライドが５℃未満であればより好ましく、グライドが３℃未満であればさらに一層好ましく、グライドが２℃未満であればさらに一層好ましく、そしてグライドが１℃未満であればさらに一層好ましい。
【００４０】
地球温暖化ポテンシャル（ＧＷＰ）は、大気中でガスがどの程度熱を蓄積するかの相対的な目安である。ＧＷＰは典型的には、１００年を超える期間での、二酸化炭素に対する相対値として表される。本発明の一実施形態は、低いＧＷＰ値を有する熱伝達組成物であり、好ましくはここで、ＧＷＰは２０００未満、より好ましくは１８００未満、より好ましくは＜１５００、より好ましくは＜１４００、そしてさらに一層好ましくは＜１２００である。本発明の別の実施形態は、そのＧＷＰが１０００未満である熱伝達組成物である。本発明の別の実施形態は、そのＧＷＰが約８００〜１４００の間である熱伝達組成物である。
【００４１】
本発明の一実施形態は、冷凍、空調、冷却器、またはヒートポンプシステムにおいて使用される場合、類似の利用分野において使用されるＨＦＣまたはＨＣＦＣ系冷媒に比べて類似またはそれ以上の能力、性能またはその両方を提供する熱伝達組成物である。
【００４２】
本発明の一実施形態は、Ｒ−２２またはＲ−４０７Ｃの代替品とするために使用される熱伝達組成物であり、それらの熱伝達組成物は、Ｒ−２２またはＲ−４０７Ｃを用いて設置されるか、それらを含む既存の装置を手直しするために使用することもできるし、それらの熱伝達組成物はさらに、Ｒ−２２またはＲ−４０７Ｃのために設計された新規な設備においても使用することができる。
【００４３】
本発明の一実施形態は、Ｒ−４０４ＡまたはＲ−５０７の代替品とするために使用される熱伝達組成物であり、それらの熱伝達組成物は、Ｒ−４０４ＡまたはＲ−５０７を用いて設置されるか、それらを含む既存の装置を手直しするために使用することもできるし、それらの熱伝達組成物はさらに、Ｒ−４０４ＡまたはＲ−５０７のために設計された新規な設備においても使用することができる。
【００４４】
本発明の一実施形態は、Ｒ−１３４ａの代替品として使用される熱伝達組成物である。
【００４５】
本発明の一実施形態は、Ｒ−４０７ＡまたはＲ−４０７Ｆの代替品として使用される熱伝達組成物である。
【００４６】
本発明の一実施形態は、Ｒ−４１０Ａの代替品として使用される熱伝達組成物である。
【００４７】
新規な冷媒を、既存のシステムを手直しするために使用したり、他の冷媒のために設計された新規なシステムに使用したりすることが可能とするためには、その新規な冷媒の作業性能が、その装置が設計または設置された作業性能と可能な限り近いことが重要であるが、そのことのメリットは、冷媒を交換したときの装置または操作条件に対する変更（これは困難であり、時間とコストがかかる可能性がある）を最小限にできることである。そのような性質としては、冷媒の質量流量、冷媒能力、成績係数（ＣＯＰ）、効率、圧力比、および所望の操作条件下での吐出温度などが挙げられる。例えば、新規な冷媒を使用したときに、その質量流量が顕著に異なっていると、そのシステムの中の熱膨張弁（ＴＸＶ）を交換する必要が出てくる可能性がある。本発明の範囲を何らかの形で限定するように意図されたものではないが、操作条件の例としては、低温冷凍、中温冷凍、空調、加熱、ハイ・アンビエントな（ｈｉｇｈ−ａｍｂｉｅｎｔ）冷凍もしくは空調などが挙げられる。
【００４８】
本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の質量流量が、Ｒ−２２の質量流量の２０％以内、好ましくは１５％以内、より好ましくは１０％以内、さらに一層好ましくは５％、そしてさらに一層好ましくは２％以内である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の能力は、Ｒ−２２の能力の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物を使用したシステムの効率は、Ｒ−２２を使用したシステムの効率の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物のＣＯＰは、Ｒ−２２のＣＯＰの８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の圧縮機吐出温度は、Ｒ−２２の圧縮機吐出温度よりも、６０゜Ｆを超えない程度で高く、好ましくは５０゜Ｆ以下で高く、より好ましくは４０゜Ｆを超えない程度で高く、さらに一層好ましくは３０゜Ｆを超えて高いが、本発明の別の好ましい実施形態においては、そのシステムが液噴射（ｌｉｑｕｉｄ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）を使用している。
【００４９】
本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の質量流量が、Ｒ−４０４Ａの質量流量の２０％以内、好ましくは１５％以内、より好ましくは１０％以内、さらに一層好ましくは５％、そしてさらに一層好ましくは２％以内である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の能力は、Ｒ−４０４Ａの能力の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物を使用したシステムの効率は、Ｒ−４０４Ａを使用したシステムの効率の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物のＣＯＰは、Ｒ−４０４ＡのＣＯＰの８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の圧縮機吐出温度は、Ｒ−４０４Ａの圧縮機吐出温度よりも、６０゜Ｆを超えない程度で高く、好ましくは５０゜Ｆ以下で高く、より好ましくは４０゜Ｆを超えない程度で高く、さらに一層好ましくは３０゜Ｆを超えて高いが、本発明の別の好ましい実施形態においては、そのシステムが液噴射を使用している。
【００５０】
本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の質量流量が、Ｒ−４０７Ｃの質量流量の２０％以内、好ましくは１５％以内、より好ましくは１０％以内、さらに一層好ましくは５％、そしてさらに一層好ましくは２％以内である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物の能力は、Ｒ−４０７Ｃの能力の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物を使用したシステムの効率は、Ｒ−４０７Ｃを使用したシステムの効率の８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の熱伝達組成物のＣＯＰは、Ｒ−４０７ＣのＣＯＰの８０％以上、好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、さらに一層好ましくは９５％以上、そしてさらに一層好ましくは９８％以上である。本発明の一実施形態において、冷凍、空調、冷却、またはヒートポンプシステムにおいて使用した場合、本発明の圧縮機吐出温度は、Ｒ−４０７Ｃの圧縮機吐出温度よりも、６０゜Ｆを超えない程度で高く、好ましくは５０゜Ｆ以下で高く、より好ましくは４０゜Ｆを超えない程度で高く、さらに一層好ましくは３０゜Ｆを超えて高いが、本発明の別の好ましい実施形態においては、そのシステムが液噴射を使用している。
【００５１】
本発明の一態様は、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０４Ａ、および／またはＲ−５０７、特にＲ−２２および／またはＲ−４０４Ａのために特に設計されたシステムの中で、本発明の熱伝達組成物を使用した低温冷凍を生成する方法である。
【００５２】
本発明の一態様は、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０４Ａ、および／またはＲ−５０７、特にＲ−２２および／またはＲ−４０４Ａのために特に設計されたシステムの中で、本発明の熱伝達組成物を使用した中温冷凍を生成する方法である。
【００５３】
本発明の一態様は、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４０４Ａ、および／またはＲ−５０７、特にＲ−２２および／またはＲ−４０７Ｃのために特に設計されたシステムの中で、本発明の熱伝達組成物を使用した空調を生成する方法である。
【００５４】
本発明の一態様は、本発明の熱伝達組成物を用いて熱伝達システムを手直しする方法である。
【００５５】
本発明の熱伝達組成物は、潤滑油と組合せて使用されてよい。例示的潤滑油には、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール、ポリグリコール、ポリビニルエーテル、鉱油、アルキルベンゼン油、ポリアルファオレフィンおよびその混合物が含まれる。本発明の潤滑油は、極低粘度のものから高粘度のものまであり、好ましくは１００°Ｆで１５〜８００ｃＳｔ、そしてより好ましくは２０〜１００ｃＳｔの粘度を有する。本発明において使用される典型的な冷凍用潤滑油は、１００°Ｆで１５、３２、６８および１００ｃＳｔの粘度を有していた。
【００５６】
以下に記すのは、ポリオールエステル（ＰＯＥ）潤滑油の例示的説明であり、本発明の範囲を何らかの形で限定するように意図されたものではない。ＰＯＥ油は、典型的に、アルコールまたはアルコール混合物とカルボン酸またはカルボン酸混合物の化学反応（エステル化）により形成される。カルボン酸は典型的に単官能性または二官能性である。アルコールは典型的に単官能性または多官能性（ポリオール）である。ポリオールは、典型的に二官能性、三官能性または四官能性である。ポリオールの例としては、非限定的にネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールおよびその混合物が含まれる。カルボン酸の例としては、２−エチルヘキサン酸を含めたエチレンヘキサン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸を含めたトリメチルヘキサン酸、直鎖オクタン酸を含めたオクタン酸、ｎ−ペンタン酸を含めたペンタン酸、ジメチルペンタン酸を含めたネオ酸、Ｃ５−Ｃ２０カルボン酸およびそれらの混合物が含まれるが、これらに限定されない。カルボン酸は同様に、大豆、ヤシ、オリーブ、菜種、綿実、ココナッツ、ヤシ核、トウモロコシ、トウゴマの実、ゴマ、ホホバ、ラッカセイ、ヒマワリ他の植物油および植物性油脂およびその混合物を含めた天然供給源から誘導されてもよいが、これらに限定されない。天然油のカルボン酸は典型的にＣ１８酸であるが、なかでもＣ１２−Ｃ２０酸も含む。本発明の一実施形態において、ＰＯＥ油は、１つ以上のポリオールと共に１つ以上の単官能性カルボン酸を用いて調合される。本発明の一実施形態において、ＰＯＥ油は、１つ以上の一官能性アルコールと共に１つ以上の二官能性カルボン酸を用いて調合される。本発明の一実施形態において、ＰＯＥ油は異なるＰＯＥ油の混合物である。本発明の一実施形態において、ＰＯＥ油は１つ以上のＣ５−Ｃ１０カルボン酸を用いて調合される。
【００５７】
本発明の炭化水素潤滑油は、圧縮冷凍潤滑の分野において「鉱油」として一般に公知であるものを含んでいてよい。鉱油は、パラフィン（すなわち直鎖および分岐炭素鎖の飽和炭化水素）、ナフテン（すなわち環状パラフィン）および芳香族化合物（すなわち交互二重結合により特徴づけされる１つ以上の環を含む不飽和環状炭化水素）を含む。本発明の炭化水素潤滑油にはさらに、圧縮冷凍潤滑の分野で「合成油」として一般に知られているものが含まれる。合成油には、アルキルアリール（すなわち直鎖または分岐アルキルアルキルベンゼン）、合成パラフィンおよびナフテン、そしてポリ（アルファオレフィン）が含まれる。
【００５８】
パラフィン油またはナフテン油としての従来の分類は、精製潤滑剤中のパラフィンまたはナフテン分子の数を意味する。パラフィン系原油は、ナフテン系原油に比べて高い割合でパラフィンワックスを含み、したがって、より高い粘度指数および流動点を有する。
【００５９】
アルキルベンゼン潤滑油は、典型的に炭素１０〜２０個の鎖長分布で、分岐または直鎖のいずれかであるアルキル側鎖を有するが、他のアルカリ鎖長分布も可能である。別の好ましいアルキルベンゼン潤滑油は、（Ｃ6Ｈ6）−Ｃ（ＣＨ2）（Ｒ1）（Ｒ2）という形の少なくとも１つのアルキルベンゼンを含み、ここで式中（Ｃ6Ｈ6）はベンジル環であり、Ｒ1とＲ2は、好ましくは少なくとも１つのイソＣ3基、より好ましくは１〜６個のイソＣ3基を含む飽和アルキル基である。Ｒ1またはＲ2のいずれかが水素原子であってよいが、好ましくは両方ではない。
【００６０】
ＰＡＧ油は、「キャップ無し（ｕｎ−ｃａｐｐｅｄ）」、「片端キャップされた（ｓｉｎｇｌｅ−ｅｎｄ  ｃａｐｐｅｄ）」または「両端キャップされた（ｄｏｕｌｅ−ｅｎｄ  ｃａｐｐｅｄ）」ＰＡＧ油であり得る。市販のＰＡＧ油の例としては、非限定的に、ＮＤ−８、Ｃａｓｔｒｏｌ  ＰＡＧ４６、Ｃａｓｔｒｏｌ  ＰＡＧ１００、Ｃａｓｔｒｏｌ  ＰＡＧ１５０、Ｄａｐｈｎｅ  Ｈｅｒｍｅｔｉｃ  ＰＡＧ  ＰＬ、Ｄａｐｈｎｅ  Ｈｅｒｍｅｔｉｃ  ＰＡＧ  ＰＲが含まれる。
【００６１】
ポリビニルエーテル（ＰＶＥ）油は、ＨＦＣ冷媒と共に使用するように開発された別のタイプの酸素処理された冷凍機油である。ＰＶＥ冷凍機油の市販の例には、出光興産製ＦＶＣ３２ＤおよびＦＶＣ６８Ｄが含まれる。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが本発明の一実施形態において、ポリビニルエーテル油には、米国特許第５，３９９，６３１号明細書および同第６，４５４，９６０号明細書中に記載されているものなどが含まれる。本発明の別の実施形態においては、ポリビニルエーテル油は、下記式１によって示されるタイプの構造単位で構成されている：
式１：  −［Ｃ（Ｒ1，Ｒ2）−Ｃ（Ｒ3，−Ｏ−Ｒ4）］−
なお式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は、独立して水素および炭化水素から選択され、ここで炭化水素は任意選択的には１つ以上のエーテル基を含んでいてよい。本発明の好ましい実施形態において、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は各々、下記式２、
式２：  −［ＣＨ2−ＣＨ（−Ｏ−Ｒ4）］−
に示されている通り、水素である。
本発明の別の実施形態において、ポリビニルエーテル油は、下記式３により示されるタイプの構造単位で構成されている：
式３：  −［ＣＨ2−ＣＨ（−Ｏ−Ｒ5）］m−［ＣＨ2−ＣＨ（−Ｏ−Ｒ6）］n−
なおここで、Ｒ5とＲ6は、独立して水素と炭化水素から選択され、ｍとｎは整数である。
【００６２】
冷媒／潤滑剤混合物の熱安定性／化学安定性は、ＡＮＳＩ／ＡＳＨＲＡＥ規格９７−２００７（ＡＳＨＲＡＥ９７）などの当業者にとって公知のさまざまな試験を用いて評価可能である。このような試験において、任意には触媒または水、空気、金属、金属酸化物、セラミックなどを含めた他の材料の存在下で、冷媒と潤滑剤の混合物が、典型的には高温で規定のエージング期間中、エージングされる。エージングの後、混合物は、混合物の分解または劣化があった場合それを評価するために分析される。試験のための典型的組成は、冷媒／潤滑剤の５０／５０  ｗｔ／ｗｔ混合物であるが、他の組成を用いることも可能である。典型的には、エージング条件は約１４０℃〜２００℃で１〜３０日間であるが、１７５℃で１４日間のエージングが非常に典型的である。
【００６３】
エージェント後の混合物を分析するためには複数の技術が典型的に使用される。冷媒または潤滑剤のいずれかの総分解についてチェックするためには、色変化、沈殿または重質分の何らかの兆候についての混合物の液体画分の目視が使用される。試験中に用いられる任意の金属試験片の目視も同様に、腐食、被着物などの兆候をチェックするために行なわれる。存在するハロゲン化物イオン（例えばフッ化物）の濃度を定量化するために、典型的にハロゲン化物の分析が液体画分について実施される。ハロゲン化物濃度の上昇は、エージング中にハロゲン化冷媒のより大きい画分が劣化したことを表わし、安定性低下の兆候である。液体画分についての全酸価（ＴＡＮ）は、回収された液体画分の酸度を判定するために典型的に測定され、ここで酸性度の増加は、冷媒、潤滑剤またはその両方の分解の兆候である。ＧＣ−ＭＳは典型的に、分解生成物を固定し定量化するために、試料の蒸気画分について実施される。
【００６４】
冷媒／潤滑剤の組合せの安定性に対する水の効果は、非常に乾燥している（水１０ｐｐｍ未満）から非常に湿っている（水１００００ｐｐｍ超）の範囲内のさまざまな水分レベルでエージング試験を実施することにより評価可能である。酸化安定性は、空気の存在下または不在下のいずれかでエージング試験を実施することによって評価可能である。
【００６５】
本発明の熱伝達組成物は、染料、安定剤、酸スカベンジャー、酸化防止剤、粘度調整剤、流動点降下剤、腐食防止剤、ナノ粒子、界面活性剤、相溶化剤、可溶化剤、分散剤、難燃剤、火炎抑制剤、製剤、滅菌剤、ポリオール、ポリオールプレミックス構成成分、化粧品、洗浄剤、フラッシング剤、消泡剤、油、着臭剤、トレーサー化合物およびその混合物と組合せた形で使用されてよい。
【００６６】
本発明の熱伝達組成物は、冷凍、空調および液体冷却用を含めた熱伝達システムにおいて使用され得る。熱伝達システムは、サイクルの一部分が比較的低い作動温度にあり、サイクルの別の部分が比較的高い作動温度範囲内にある状態で作動させられる。これらの高温度および低温度範囲は、具体的利用分野に応じて異なる。例えば低温冷凍のための作動温度は、自動車用空調または水冷却器の場合とは異なる。好ましくは、高作動温度範囲は、約＋１５℃〜約＋９０℃、より好ましくは約＋３０℃〜約＋７０℃である。好ましくは、低作動温度範囲は、約＋２５℃〜約−６０℃、より好ましくは約＋１５℃〜約−３０℃である。例えば、低圧液体冷却器は、約−１０℃〜＋１０℃の蒸発器温度、そして約＋３０℃〜＋５５℃の凝縮器温度で作動させられてよい。例えば、自動車用ＡＣの場合などの空調装置は、４℃の蒸発温度そして４０℃の凝縮温度で作動し得る。冷凍用には、低作動温度範囲は、具体的利用分野に応じて異なる。例えば、一部の典型的な利用分野の冷凍用温度は、以下の通りである：冷凍庫（例えばアイスクリーム）：−１５°Ｆ＋／−２°Ｆ（−２６℃＋／−１．１℃）；低温度：０°Ｆ＋／−２°Ｆ（−１８℃＋／−１．１℃）；中温度：３８°Ｆ＋／−２°Ｆ（３．３℃＋／−１．１℃）。これらの例は、単なる参考であり、本発明の範囲を何らかの形で限定するように意図されてはいない。他の作動温度および作動温度範囲も、本発明の範囲内で利用可能である。
【００６７】
本発明の熱伝達組成物は同様に、発電用の有機ランキンサイクルにおいても有用である。
【００６８】
本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、本発明の熱伝達組成物は、新規の冷凍、空調、ヒートポンプまたは他の熱伝達装置において有用である。別の実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、Ｒ−２２、Ｒ−４０７Ｃ、Ｒ−４２７Ａ、Ｒ−４０４Ａ、Ｒ−４０７Ａ、Ｒ−４１７Ａ、Ｒ−４２２Ｄ他を含めた（ただしこれらに限定されない）既存の装置内の冷媒に対するレトロフィットとして有用である。本発明の熱伝達組成物を既存の装置内の他の冷媒に対するレトロフィットとして使用する場合、圧力、吐出温度、質量流量などの作動特性が、代替される冷媒の作動特性と類似したものであることが好ましい。さらに一層好ましい実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、熱膨張弁（ＴＸＶ）の交換など、装置に追加の変更を加える必要性を回避するため代替される冷媒に充分近い作動特性を有している。
【００６９】
方法とシステム
本発明の組成物は、冷凍、空調およびヒートポンプシステムにおいて用いられる冷媒などの熱伝達用方法およびシステム内の熱伝達流体を含め、数多くの方法およびシステムに関連して有用である。本組成物は同様に、好ましくは内部にエアロゾルプロペラントを含むかまたはそれにより構成される、エアロゾル生成システムおよび方法において使用するためにも有利である。本発明の一部の態様には、発泡方法および消火および火災鎮圧方法も含まれている。本発明は同様に、一部の態様において、このような方法およびシステム内で溶媒組成物として本組成物が使用されている物品から残留物を除去する方法も提供している。
【００７０】
熱伝達方法
好ましい熱伝達方法は、一般に、本発明の組成物を提供するステップと、組成物へまたは組成物から熱を伝達させて組成物の位相を変えるステップとを含む。例えば、本方法は、好ましくは、冷却すべき物体または流体の近傍において本冷媒組成物を蒸発させて、本組成物を含む蒸気を生成することによって、流体または物品から熱を吸収することによる冷却を提供する。好ましくは、方法には、通常は圧縮機または類似の装置を用いて冷媒蒸気を圧縮して、比較的高い圧力で本組成物の蒸気を生成するさらなるステップが含まれている。一般に、蒸気を圧縮するステップは結果として蒸気に熱を加えることになり、こうして、比較的高圧の蒸気の温度の上昇をひき起こす。好ましくは、本方法は、蒸発および圧縮ステップによって加えられた熱の少なくとも一部分をこの比較的高温高圧の蒸気から除去するステップを含む。熱除去ステップは、好ましくは蒸気が比較的高圧の条件にある間に高温高圧蒸気を凝縮させて、本発明の組成物を含む比較的高圧の液体を生成するステップを含む。この比較的高圧の液体は次に、公称等エンタルピーの減圧を受けて、比較的低温低圧の液体を生成するのが好ましい。このような実施形態では、冷却すべき物体または流体が伝達する熱により次に気化させられるのは、この温度の低下した冷媒流体である。
【００７１】
本発明の別の方法実施形態において、本発明の組成物は、加熱すべき流体または物体の近傍で組成物を含む冷媒を凝縮させるステップを含む加熱生成方法において使用されてよい。以上で言及した通りの方法は、多くの場合、上述の冷凍サイクルに対する逆サイクルである。
【００７２】
本発明の熱伝達組成物は、冷凍、空調またはヒートポンプシステムにおける有効な作動流体である。典型的な蒸気圧縮型冷凍、空調またはヒートポンプシステムは、蒸発器、圧縮機、凝縮器および膨張デバイスを含む。蒸気圧縮サイクルは、複数のステップで冷媒を再利用し、１つのステップでは冷却効果を、異なるステップでは加熱効果を生成する。サイクルは、以下のように簡単に説明することができる。すなわち、液体冷媒が膨張デバイスを通って蒸発器内に入り、液体冷媒は低温にて蒸発器内で沸騰して、気体を形成し冷却を生み出す。低圧気体は圧縮機内に入り、ここで気体は圧縮されてその圧力および濃度を上昇させる。高圧（圧縮された）気体冷媒は次に、凝縮器内に入り、ここで冷媒は凝縮し、その熱を環境に放出する。冷媒は膨張デバイスに戻り、これを通って液体は凝縮器内の高圧レベルから蒸発器内の低圧レベルへと膨張し、こうしてサイクルをくり返す。
【００７３】
本発明の熱伝達組成物は、可動または固定システム内で有用である。固定型空調およびヒートポンプとしては、冷却装置、高温ヒートポンプ、住宅用および軽商業および商業用空調システムが含まれるが、これらに限定されない。固定型冷凍利用分野としては、家庭用冷蔵庫、製氷機、ウォークインおよびリーチインクーラーおよび冷凍庫等の設備およびスーパーマーケットシステムが含まれるが、これらに限定されない。本明細書中で使用される可動冷凍システムまたは可動空調システムは、道路、鉄道、海上または航空用輸送ユニット内に内蔵されるあらゆる冷凍または空調器具を意味する。本発明は、自動車の空調器具または冷凍式道路輸送設備などの、道路輸送用冷凍または空調器具のために特に有用である。
【００７４】
冷凍、空調またはヒートポンプシステム内で使用される典型的な圧縮機は、容積式圧縮機および動圧縮機である。容積式圧縮機には、往復圧縮機、例えばピストン圧縮機、軌道圧縮機例えばスクロール圧縮機および回転圧縮機例えばスクリュー圧縮機が含まれる。典型的な動圧縮機は、遠心圧縮機である。本発明の熱伝達組成物は、これらの圧縮機タイプのいずれを用いる熱伝達装置においても使用可能である。
【００７５】
冷凍、空調またはヒートポンプシステムは、一段式、二段式または多段式圧縮を使用してよい。冷凍、空調またはヒートポンプシステムは同様に、二次熱伝達回路を伴うまたはこれを伴わないカスケードシステムであってもよい。
【００７６】
熱伝達システム内で使用される熱交換器は任意のタイプのものであってよい。典型的熱交換器は、並行流または並流、向流、直交流を含む。好ましくは、本発明の熱伝達組成物と共に使用される熱交換器は、向流、向流様または直交流である。
【００７７】
本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、蒸発器、凝縮器、圧縮機、および膨張デバイスも含めた、冷凍、空調、または冷却装置において使用される。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、そのシステムは、−４５゜Ｆ〜５５゜Ｆ、例えば、−４０゜Ｆ、−３５゜Ｆ、−３０゜Ｆ、−２５゜Ｆ、−２０゜Ｆ、−１５゜Ｆ、−１０゜Ｆ、−５゜Ｆ、０゜Ｆ、５゜Ｆ、１０゜Ｆ、１５゜Ｆ、２０゜Ｆ、２５゜Ｆ、３０゜Ｆ、３５゜Ｆ、４０゜Ｆ（これらに限定される訳ではない）の蒸発器温度で作動させられてよい。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、そのシステムは、６０゜Ｆ〜１５０゜Ｆ、例えば６０゜Ｆ、６５゜Ｆ、７０゜Ｆ、７５゜Ｆ、８０゜Ｆ、８５゜Ｆ、９０゜Ｆ、９５゜Ｆ、１００゜Ｆ、１０５゜Ｆ、１１０゜Ｆ、１１５゜Ｆ、１２０゜Ｆ、１２５゜Ｆ、１３０゜Ｆ、１３５゜Ｆ、１４０゜Ｆ、１４５゜Ｆ、１５０゜Ｆ（これらに限定される訳ではない）の凝縮器温度で作動させられてよい。本発明の範囲を何らかの形で限定することが意図されているわけではないが、そのシステムは、凝縮器の過冷却の程度を、例えば、非限定的に挙げれば例えば０゜Ｆ〜２０゜Ｆ、非限定的に挙げれば、例えば０゜Ｆ、５゜Ｆ、１０゜Ｆ、および１５゜Ｆ変化させ、ならびに、蒸発器の過熱の程度を、例えば、非限定的に挙げれば例えば０゜Ｆ〜２０゜Ｆ、非限定的に挙げれば、例えば０゜Ｆ、５゜Ｆ、１０゜Ｆ、１５゜Ｆ変化させて、作動させられてよい。本発明の一実施形態において、そのシステムは、４０゜Ｆの平均蒸発器温度、１００゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、４５゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、４５゜Ｆの平均蒸発器温度、１３０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、２０゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、０゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、−２５゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、−２５゜Ｆの平均蒸発器温度、１０５゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、５０゜Ｆの平均蒸発器温度、１４０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、２０゜Ｆの平均蒸発器温度、１３０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、０゜Ｆの平均蒸発器温度、１３０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。本発明の一実施形態において、そのシステムは、−２５゜Ｆの平均蒸発器温度、１３０゜Ｆの平均凝縮器温度、０〜１５゜Ｆの過冷却、特には０゜Ｆの過冷却、そして０〜１５゜Ｆの過熱、特には１０゜Ｆの過熱で作動させられる。
【００７８】
本発明の一実施形態において、本発明の熱伝達組成物は、ハイ・アンビエントな、例えば、そのアンビエント温度が１００゜Ｆを超える（これに限定される訳ではない）条件下で使用される。ハイ・アンビエント温度では、その熱伝達システムが、高い凝縮器温度、例えば、約１１０゜Ｆを超える、または約１２０゜Ｆを超える、または約１３０゜Ｆを超える、または約１４０゜Ｆを超える（これらに限定される訳ではない）平均凝縮器温度で作動させられてよい。
【００７９】
プロペラントとエアロゾル組成物
別の態様では、本発明は、本質的に本発明の組成物を含むかまたはこれで構成されるプロペラント組成物を提供する。そのようなプロペラント組成物は噴霧可能な組成物であることが好ましい。本発明のプロペラント組成物は、好ましくは、噴霧すべき材料と、本発明に係る組成物を含むかまたはそれで本質的に構成されているかまたはこの組成物で構成されているプロペラントとを含む。噴霧可能な混合物中には、不活性成分、溶媒および他の材料も存在していてよい。好ましくは、噴霧可能な組成物はエアロゾルである。噴霧すべき好適な材料としては、非限定的に、デオドラント、香水、ヘヤスプレー、洗顔ローションおよび艶出し剤などの化料品材料ならびに、好ましくは吸入するよう意図された他の薬剤または作用物質を含めた抗ぜんそく構成成分、口臭防止用構成成分および任意の他の医薬などの薬効ある材料が含まれる。薬剤または他の治療用作用物質は、好ましくは、治療量で組成物中に存在し、組成の残分の実質的部分が本発明の組成物を含んでいる。
【００８０】
工業用、消費者向けまたは医療向けのエアロゾル製品は、典型的に、１つ以上の活性成分、不活性成分または溶媒と共に１つ以上のプロペラントを含む。プロペラントは、製品をエアロゾル化された形で駆出する力を提供する。一部のエアロゾル製品は、二酸化炭素、窒素、亜酸化窒素さらには空気などの圧縮ガスで推進されるが、大部分の市販のエアロゾルは、液化ガスプロペラントを使用する。最も一般的に使用されている液化ガスプロペラントは、炭化水素例えばブタン、イソブタンおよびプロパンである。ジメチルエーテルおよびＨＦＣ−１５２ａ（１，１−ジフルオロエタン）も、単独でかまたは炭化水素プロペラントと配合された状態で使用される。残念なことに、これらの液化ガスプロペラントは全て、非常に可燃性が高く、エアロゾル調合物中にそれらを取込むと、可燃性のエアロゾル製品が結果としてもたらされることが多い。本発明は、不燃性であるかまたは可燃性が低下した、一部の利用分野のための液化ガスプロペラントおよびエアロゾルを提供する。
【００８１】
発泡剤、発泡体および発泡性組成物
発泡剤も同様に、本発明の組成物の１つ以上を含むかまたはそれを構成してよい。一部の好ましい実施形態において、発泡剤は少なくとも約５０重量％の本組成物を含み、一部の実施形態では、発泡剤は、本質的に本組成物で構成されている。一部の好ましい実施形態において、本発明の発泡剤組成物は、本発明の組成物に加えて、１つ以上の共発泡剤、充填剤、蒸気圧調整剤、火炎抑制剤、安定剤および同様のアジュバントを含む。
【００８２】
他の実施形態において、本発明は発泡性組成物を提供する。本発明の発泡性組成物は、一般に、全体として気泡構造を有する発泡体を形成することのできる１つ以上の構成成分と、本発明に係る発泡剤とを含む。一部の実施形態において、１つ以上の構成成分は、発泡体および／または発泡性組成物を形成することのできる熱硬化性組成物を含む。熱硬化性組成物の例としては、ポリウレタンおよびポリイソシアヌレート発泡体組成物と同様、フェノール系発泡体組成物も含まれる。このような熱硬化性発泡体の実施形態において、本組成物の１つ以上は、発泡性組成物中の発泡剤の一部分としてか、または、好ましくは発泡体または気泡構造を形成するのに適切な条件下で反応および／または発泡できる１つ以上の構成成分を含む二液型以上の発泡性組成物の一部分として、含まれる。他の一部の実施形態において、１つ以上の構成成分は、熱可塑性材料、特に熱可塑性ポリマーおよび／または樹脂を含む。熱可塑性発泡体構成成分の例としては、ポリオレフィン、例えばポリスチレン（ＰＳ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）およびポリエチレンテレプタレート（ＰＥＴ）、およびそれから形成された発泡体、好ましくは低密度発泡体が含まれる。一部の実施形態において、熱可塑性発泡性組成物は、押出し可能な組成物である。
【００８３】
本発明は同様に、本発明の組成物を含む発泡剤を含むポリマー発泡体調合物から調製された発泡体、好ましくは独立気泡発泡体にも関する。さらに他の実施形態において、本発明は、熱可塑性またはポリオレフィン発泡体、例えばポリスチレン（ＰＳ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、スチレン−アクリロニトリルコポリマーおよびポリエチレンテルプタレート（ＰＥＴ）発泡体、好ましくは低密度発泡体を含む発泡性組成物を提供する。
【００８４】
当業者であれば、特に本明細書中に含まれる開示に照らして、本発明の発泡剤が形成されかつ／または発泡性組成物に添加される順序および方法が、一般的に本発明の実現可能性に影響を及ぼさないことを認識するものである。例えば、押出し可能な発泡体の場合、発泡剤のさまざまな構成成分さらには本組成物の構成成分さえも、押出し加工装置への導入に先立ち混合しないこと、または構成成分が押出し加工装置内の同じ場所に添加しないことすら可能である。したがって、一部の実施形態においては、構成成分が押出し機内で一緒になりかつ／またはこのようにしてより効果的に作用することを期待して、発泡剤の１つ以上の他の構成成分を添加する場所の上流側である押出し機内の第１の場所で、発泡剤の１つ以上の他の構成成分を導入することが所望されるかもしれない。それでも、一部の実施形態では、発泡剤の２つ以上の構成成分が予め組合され、共に発泡性組成物中に直接導入されるかまたは、後に発泡性組成物の他の部分にさらに添加されるプレミックスの一部として導入される。
【００８５】
一部の好ましい実施形態において、分散剤、気泡安定剤、界面活性剤および他の添加剤も同様に、本発明の発泡剤組成物内に取込まれ得る。任意に、ただし好ましくは、界面活性剤が添加されて、気泡安定剤として役立つ。一部の代表的材料は、ＤＣ−１９３、Ｂ−８４０４およびＬ−５３４０の名称で販売されており、これらは一般に、参照により本明細書に各々援用されている米国特許第２，８３４，７４８号明細書、同第２，９１７，４８０号明細書および同第２，８４６，４５８号明細書中に開示されているものなどのポリシロキサンポリオキシアルキレンブロックコポリマーである。発泡剤混合物のための他の任意の添加剤としては、難燃剤、例えばトリ（２−クロロエチル）ホスフェート、トリ（２−クロロプロピル）ホスフェート、トリ（２，３−ジブロモプロピル）−ホスフェート、トリ（１，３−ジクロロプロピル）ホスフェート、ジアンモニウムホスフェート、さまざまなハロゲン化芳香族化合物、酸化アンチモン、アルミニウム三水和物、ポリ塩化ビニルなどが含まれていてよい。
【００８６】
当該技術分野において周知の方法のいずれか、例えば参照により本明細書に援用されている「Ｐｏｌｙｕｒｅｔｈａｎｅｓ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、Ｖｏｌｕｍｅｓ  Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ、Ｓａｕｎｄｅｒｓ  ａｎｄ  Ｆｒｉｓｃｈ、１９６２、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、ＮＹ中に記載の方法を、本発明の発泡体実施形態にしたがって使用するかまたは使用のために適応させてよい。
【００８７】
本発明の一実施形態は、ポリウレタンおよびポリイソシアヌレート発泡体の形成方法に関する。方法は一般に、本発明の発泡剤組成物を提供するステップと、発泡剤組成物を（直接的または間接的に）発泡性組成物に添加するステップと、当該技術分野において周知であるような発泡体または気泡構造を形成するのに有効な条件下で、発泡性組成物を反応させるステップとを含む。当該技術分野において周知の方法のいずれか、例えば参照により本明細書に援用されている「Ｐｏｌｙｕｒｅｈｔａｎｅｓ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、Ｖｏｌｕｍｅｓ  Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ、Ｓａｕｎｄｅｒｓ  ａｎｄ  Ｆｒｉｓｃｈ、１９６２、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、ＮＹ中に記載の方法を、本発明の発泡体実施形態にしたがって使用するかまたは使用のために適応させてよい。一般に、このような好ましい方法は、イソシアネート、ポリオールまたはポリオール混合物、本組成物を１つ以上含む発泡剤または発泡剤混合物および触媒、界面活性剤そして任意には難燃剤、着色剤または他の添加剤を組み合わせることでポリウレタンまたはポリイソシアヌレート発泡体を調製するステップを含む。多くの利用分野において、ポリウレタンまたはポリイソシアヌレート発泡体用の構成成分を予備配合された調合物の形で提供することが好適である。
【００８８】
最も典型的には、発泡体調合物は、２つの構成成分に予備配合される。
【００８９】
イソシアネートおよび任意の一部の界面活性剤および発泡剤は、一般に「Ａ」構成成分と呼ばれる第１の構成成分を含む。
【００９０】
ポリオールまたはポリオール混合物、界面活性剤、触媒、発泡剤、難燃剤および他のイソシアネート反応性構成成分は、一般に「Ｂ」構成成分と呼ばれる第２の構成成分を含む。したがって、ポリウレタンまたはポリイソシアヌレート発泡体は、少量の調製物の場合には手で混ぜ、好ましくは機械式混合技術に用いて、ＡおよびＢ副構成成分を合わせて、ブロック、スラブ、積層品、現場注入型パネルおよび他の品物、噴霧塗布された発泡体、フロス（ｆｒｏｔｈ）などを形成することによって、容易に調製される。任意には、他の成分例えば難燃剤、着色剤、補助発泡剤、さらには他のポリオールさえ、第３流として混合ヘッドまたは反応サイトに添加することができる。ただし、最も好ましくは、これらは全て上述の１つのＢ構成成分中に取込まれる。
【００９１】
清浄方法
本発明は同様に、本発明の組成物を物品に適用することにより、製品、部品、構成要素、基板または任意の他の物品またはその一部分から汚染物質を除去するための方法をも提供する。便宜上、本明細書では、このような製品、部品、構成要素、基板などの全て、さらにはそれらのあらゆる表面または部分を意味するように意図するために「物品（ａｒｔｉｃｌｅ）」という用語を使用している。さらに、「汚染物質（ｃｏｎｔａｍｉｎａｎｔ）」という用語は、たとえその物質が意図的に物品上に置かれた場合であっても、物品上に存在する望まれないあらゆる材料または物質を意味するように意図されている。例えば、半導体デバイスの製造においては、基板上にフォトレジスト材料を被着させてエッチング作業のためのマスクを形成し、その後フォトレジスト材料を基板から除去することが一般的である。本明細書中で使用される「汚染物質」という用語は、このようなフォトレジスト材料を網羅し包含するように意図されている。
【００９２】
本発明の好ましい方法には、物品に対して本組成物を適用するステップが含まれる。多くのさまざまな清浄技術に本発明の組成物を有利に使用できることが企図されているが、超臨界清浄技術に関連して本組成物を使用することが極めて有利であると考えられている。超臨界清浄は、本発明の譲受人に譲渡され参照により本明細書に援用されている米国特許第６，５８９，３５５号明細書の中で開示されている。超臨界清浄の利用分野のためには、一部の実施形態において、本発明の組成物に加えて、ＣＯ２および超臨界清浄の利用分野に関連して使用するために公知の他の追加の構成成分などの１つ以上の追加の構成成分を本清浄用組成物の中に含み入れることが好ましい。同様に、特定の蒸気脱脂方法および溶媒清浄方法に関連して本清浄用組成物を使用することも、一部の実施形態においては可能かつ望ましい。
【００９３】
滅菌方法
特に医療分野において使用するための多くの物品、デバイスおよび材料は、患者および病院職員の健康および安全などの健康上および安全上の理由から、使用前に滅菌されなくてはならない。本発明は、１つ以上の滅菌剤と組合せて本発明の化合物または組成物と滅菌すべき物品、デバイスまたは材料とを接触させるステップを含む滅菌方法を提供する。当該技術分野においては多くの滅菌剤が公知であり、本発明に関連した使用に適応可能であるとみなされているものの、一部の好ましい実施形態において、滅菌剤には、酸化エチレン、ホルムアルデヒド、過酸化水素、二酸化塩素、オゾンおよびこれらの組合せが含まれている。一部の実施形態においては、酸化エチレンが好ましい滅菌剤である。当業者であれば、本明細書中に含まれている教示を考慮して、本滅菌用組成物および方法に関連して使用すべき滅菌剤と１つまたは複数の本化合物の相対的割合を容易に決定することができるものであり、このような範囲は全て本明細書の広義の範囲内に入る。当業者にとっては公知であるように、一部の滅菌剤、例えば酸化エチレンは、比較的可燃性の構成成分であり、本発明に係る１つまたは複数の化合物は、滅菌用組成物の可燃性を許容可能なレベルまで低下させるために、組成物中に存在する他の構成成分と合わせて有効である量で、本組成物中に含み入れられる。
【００９４】
本発明の滅菌方法は、好ましくは実質的に密封されたチャンバ内で約２５０°Ｆ〜約２７０°Ｆの温度で本発明の化合物または組成物を使用することが関与する本発明の高温または低温のいずれの滅菌であってもよい。プロセスは、通常約２時間未満で完了し得る。しかしながら、一部の物品、例えばプラスチック製の物品および電装品などはこのような高温に耐えることができず、低温滅菌を必要とする。低温滅菌方法において、滅菌すべき物品は、およそ室温から約２００°Ｆの温度、より好ましくはおよそ室温から約１００°Ｆの温度で、本発明の組成物を含む流体に曝露される。
【００９５】
本発明の低温滅菌は好ましくは、実質的に密封された好ましくは気密なチャンバ内で実施される少なくとも２段階プロセスである。第１ステップ（滅菌ステップ）では、清浄され気体透過性袋の中に包まれた物品がチャンバ内に設置される。その後、真空を引込みそして恐らくはスチームで空気を駆出することによってチャンバから空気が排出される。一部の実施形態では、好ましくは約３０％〜約７０％の範囲内の相対湿度を達成するため、チャンバ内にスチームを注入することが好ましい。
【００９６】
このような湿気は、所望の相対湿度が達成された後にチャンバ内に導入される滅菌剤の滅菌有効性を最大にするかもしれない。滅菌剤が包装用材料に浸透し物品の間隙に到達するのに充分な時間が経過した後、滅菌剤とスチームがチャンバから排出される。
【００９７】
プロセスの好ましい第２のステップ（通気ステップ）において、物品は通気されて滅菌剤残渣を除去する。このような残渣の除去は毒性滅菌剤の場合極めて重要であるが、本発明の実質的に非毒性の化合物が使用される場合においてはこれは任意である。典型的通気プロセスとしては、空気洗浄、連続通気そしてこれら２つの組合せが含まれる。空気洗浄はバッチプロセスであり、通常、比較的短かい時間、例えば１２分間チャンバを排気して、その後大気圧以上でチャンバ内に空気を導入するステップを含む。このサイクルは、所望される滅菌剤除去が達成されるまで任意の回数だけ反復される。
【００９８】
連続通気には典型的にチャンバの片側にある入口を通して空気を導入し、その後わずかな真空を出口に適用することでチャンバのもう一方の側にある出口を通して空気を抜き出すステップが関与する。
【００９９】
ここで、参考のために以下の非限定的な実施例を提供する。
【実施例】
【０１００】
実施例１：Ｒ−４０４Ａシステムの冷凍における使用
Ｒ−４０４Ａが投入された冷凍システムが、０゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、１０゜Ｆの過熱、および０゜Ｆの過冷却で作動させられる。そのシステムからＲ−４０４Ａを抜き出し、表１からの本発明の冷媒で置きかえ、次いでＲ−４０４Ａの場合と同様の条件下で作動させる。本発明の冷媒を使用したときの能力および性能は、許容可能である。
【０１０１】
実施例２：Ｒ−２２システムの冷凍における使用
Ｒ−２２および鉱油が投入された冷凍システムが、０゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、１０゜Ｆの過熱、および０゜Ｆの過冷却で作動させられる。そのシステムから鉱油およびＲ−２２を抜き出し、ＰＯＥ油および表１からの本発明の冷媒で置きかえ、次いでＲ−２２の場合と同様の条件下で作動させる。本発明の冷媒を使用したときの能力および性能は、許容可能である。
【０１０２】
実施例３：Ｒ−２２のための手直しとしての使用
Ｒ−２２および鉱油が投入された空調システムが、４０゜Ｆの平均蒸発器温度、１１０゜Ｆの平均凝縮器温度、１０゜Ｆの過熱、および１０゜Ｆの過冷却で作動させられる。そのシステムからＲ−２２を抜き出し、表１からの本発明の冷媒で置きかえ、次いでＲ−２２の場合と同様の条件下で作動させる。本発明の冷媒を使用したときの能力および性能は、許容可能である。
【国際調査報告】
2017503907.tif 000004