(57)【要約】本発明は、抗増殖活性を有する新規なベンゾジアゼピン誘導体、より詳細には、式（Ｉ）〜（ＶＩＩ）の新規なベンゾジアゼピン化合物に関する。本発明はまた、細胞結合剤に結合した上記ベンゾジアゼピン化合物の複合体も提供する。本発明は更に、上記本発明の化合物または複合体を用いる、哺乳動物における異常な細胞増殖の抑制または増殖的障害の治療に有用な組成物及び方法も提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の構造式
【化１】
2017527562.tif 000142
【化２】
2017527562.tif 000143
【化３】
2017527562.tif 000144
【化４】
2017527562.tif 000145
【化５】
2017527562.tif 000146
及び
【化６】
2017527562.tif 000147
、
のいずれか１によって表される化合物またはその薬学的に許容される塩であって、式中、
ＮとＣとの間の二重線
【化７】
2017527562.tif 000148
は単結合または二重結合を表わし、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈ、またはアミン保護基から選択され、
Ｙは−Ｈ、−ＯＲ、−ＯＣＯＲ’、−ＳＲ、−ＮＲ’Ｒ’’、−ＳＯ３Ｍ、−ＳＯ２Ｍまたは−ＯＳＯ３Ｍから選択され、但し、Ｍは−Ｈまたはカチオンであり、
Ｒは−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニル、またはアルキニル、あるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃであり、但し、ｎは１〜２４の整数であり、Ｒｃは１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、
Ｒ’及びＲ’’は同一であるかまたは異なり、−Ｈ、−ＯＲ、−ＮＲＲｇ’、−ＣＯＲ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐、もしくは環状のアルキル、アルケニル、またはアルキニル、６〜１８の炭素原子を有する、任意選択で置換されたアリール、Ｏ、Ｓ、Ｎ、及びＰから選択される１〜６のヘテロ原子を有する、任意選択で置換された３〜１８員ヘテロ環、ＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃ、（但し、ｎは１〜２４の整数、好ましくは、ｎは２、４、または８であり、Ｒｇ’は−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、あるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃである）から選択され、
Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐、もしくは環状のアルキル、アルケニル、またはアルキニル、フェニル、及びアミン保護基からなる群より選択され、
Ｙ’は−Ｈ、オキソ基、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐、もしくは環状のアルキル、アルケニル、またはアルキニルからなる群より選択され、
Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで任意選択により置換された、１〜６の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、
Ｒｅは−Ｈまたは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｇは−ＣＨ−または−Ｎ−から選択され、
Ｚｓは−Ｈ、−ＳＲｄであるか、または以下の式
【化８】
2017527562.tif 000149
【化９】
2017527562.tif 000150
（但し、
ｑは１〜５の整数であり、
Ｒｄは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであるか、またはフェニル、ニトロフェニル、ジニトロフェニル、カルボキシニトロフェニル、ピリジル及びニトロピリジルから選択され、
ｎ’は２〜６の整数であり、
Ｕは−Ｈまたは−ＳＯ３Ｍであり、
Ｍは−Ｈまたはカチオンである）のいずれか１から選択される、前記化合物またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
以下の式
【化１０】
2017527562.tif 000151
によって表される、請求項１に記載の化合物、またはその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
Ｚｓが以下の式
【化１１】
2017527562.tif 000152
によって表される、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｚｓが−Ｈまたは−ＳＲｄである、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒｄが−Ｍｅまたはピリジルである、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｚｓが−Ｈである、請求項４に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒｅが−Ｈまたは−Ｍｅである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒｘが−（ＣＨ２）ｐ−（ＣＲｆＲｇ）−であり、但し、Ｒｆ及びＲｇはそれぞれ独立に−Ｈまたは１〜４の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルから選択され、ｐは０、１、２または３である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒｆ及びＲｇが同一であるかまたは異なり、−Ｈ及び−Ｍｅから選択される、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒｆ及びＲｇが共に−Ｍｅであり、ｐが２である、請求項８に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒｘが、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで置換された、１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
前記荷電した置換基またはイオン化可能な基Ｑが、ｉ）−ＳＯ３Ｈ、−Ｚ’−ＳＯ３Ｈ、−ＯＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＯＰＯ３Ｈ２、−ＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＰＯ３Ｈ２、−ＣＯ２Ｈ、−Ｚ’−ＣＯ２Ｈ、−ＮＲ１１Ｒ１２、もしくは−Ｚ’−ＮＲ１１Ｒ１２、またはそれらの薬学的に許容される塩、あるいはｉｉ）−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−または−Ｚ’−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−であり、Ｚ’は任意選択で置換されたアルキレン、任意選択で置換されたシクロアルキレン、または任意選択で置換されたフェニレンであり、Ｒ１４〜Ｒ１６はそれぞれ独立に任意選択で置換されたアルキルであり、Ｘ−は薬学的に許容されるアニオンである、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
Ｑが−ＳＯ３Ｍまたはその薬学的に許容される塩である、請求項１２に記載の化合物。
【請求項１４】
前記ＮとＣとの間の二重線
【化１２】
2017527562.tif 000153
が二重結合を表わす、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１５】
前記ＮとＣとの間の二重線
【化１３】
2017527562.tif 000154
が単結合を表わし、Ｘが−Ｈまたはアミン保護基であり、Ｙが−Ｈ、−ＳＯ３Ｍ、−ＯＨ、−ＯＭｅ、−ＯＥｔまたは−ＮＨＯＨから選択される、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１６】
Ｙが−Ｈ、−ＳＯ３Ｍまたは−ＯＨである、請求項１５に記載の化合物。
【請求項１７】
ＭがＨ＋、Ｎａ＋もしくはＫ＋である、請求項１５または１６に記載の化合物。
【請求項１８】
Ｘ’が−Ｈ、−ＯＨまたは−Ｍｅである、請求項１〜１７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１９】
Ｘ’が−Ｈである、請求項１８に記載の化合物。
【請求項２０】
Ｙ’が−Ｈまたはオキソである、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２１】
Ｙ’が−Ｈである、請求項２０に記載の化合物。
【請求項２２】
前記ＮとＣとの間の二重線
【化１４】
2017527562.tif 000155
が単結合または二重結合を表わし、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈであり、Ｙは−ＯＨまたは−ＳＯ３Ｍであり、
Ｍが−Ｈまたは薬学的に許容されるカチオンであり、
Ｘ’及びＹ’が共に−Ｈであり、
ＧがＣである、
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項２３】
Ｙが−ＳＯ３Ｍであり、ＭがＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である、請求項２２に記載の化合物。
【請求項２４】
以下の式
【化１５】
2017527562.tif 000156
【化１６】
2017527562.tif 000157
【化１７】
2017527562.tif 000158
【化１８】
2017527562.tif 000159
【化１９】
2017527562.tif 000160
【化２０】
2017527562.tif 000161
【化２１】
2017527562.tif 000162
【化２２】
2017527562.tif 000163
【化２３】
2017527562.tif 000164
【化２４】
2017527562.tif 000165
【化２５】
2017527562.tif 000166
【化２６】
2017527562.tif 000167
【化２７】
2017527562.tif 000168
【化２８】
2017527562.tif 000169
【化２９】
2017527562.tif 000170
【化３０】
2017527562.tif 000171
【化３１】
2017527562.tif 000172
【化３２】
2017527562.tif 000173
【化３３】
2017527562.tif 000174
【化３４】
2017527562.tif 000175
【化３５】
2017527562.tif 000176
によって表される請求項１に記載の化合物、またはその薬学的に許容される塩であって、式中、ＭはＨ＋、Ｎａ＋もしくはＫ＋である、前記化合物またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２５】
細胞毒性化合物及び細胞結合剤（ＣＢＡ）を含み、前記細胞毒性剤が前記ＣＢＡに共有結合し、前記細胞毒性化合物が以下の式
【化３６】
2017527562.tif 000177
【化３７】
2017527562.tif 000178
【化３８】
2017527562.tif 000179
【化３９】
2017527562.tif 000180
【化４０】
2017527562.tif 000181
及び
【化４１】
2017527562.tif 000182
のいずれか１によって表される複合体、またはその薬学的に許容される塩であって、式中、
ＮとＣとの間の二重線
【化４２】
2017527562.tif 000183
は単結合または二重結合を表し、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈ、またはアミン保護基から選択され、
Ｙは−Ｈ、−ＯＲ、−ＯＣＯＲ’、−ＳＲ、−ＮＲ’Ｒ、”−ＳＯ３Ｍ、−ＳＯ２Ｍまたは−ＯＳＯ３Ｍから選択され、但し、Ｍは−Ｈまたはカチオンであり、
Ｒは−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃ、但し、ｎは１〜２４の整数であり、Ｒｃは１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、
Ｒ’及びＲ’’は同一であるかまたは異なり、−Ｈ、−ＯＲ、−ＮＲＲｇ’、−ＣＯＲ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、６〜１８の炭素原子を有する、任意選択で置換されたアリール、Ｏ、Ｓ、Ｎ及びＰから選択される１〜６のヘテロ原子を有する、任意選択で置換された３〜１８員ヘテロ環、ＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃ（但し、ｎは１〜２４の整数、好ましくは、ｎは２、４または８であり、Ｒｇ’は−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃである）から選択され、
Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、フェニル、及びアミン保護基からなる群より選択され、
Ｙ’は−Ｈ、オキソ基、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルからなる群より選択され、
Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで任意選択により置換された、１〜６の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、
Ｒｅは−Ｈまたは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｇは−ＣＨ−または−Ｎ−から選択され、
Ｚｓ１は、以下の式
【化４３】
2017527562.tif 000184
【化４４】
2017527562.tif 000185
（式中、
ｑは１〜５の整数であり、
Ｒｄは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであるか、またはフェニル、ニトロフェニル、ジニトロフェニル、カルボキシニトロフェニル、ピリジル及びニトロピリジルから選択され、
ｎは２〜６の整数であり、
Ｕは−Ｈまたは−ＳＯ３Ｍであり、
Ｍは−Ｈ＋またはカチオンである）のいずれか１から選択される、前記複合体、またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２６】
前記化合物が、以下の式
【化４５】
2017527562.tif 000186
によって表される、請求項２５に記載の複合体、またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２７】
Ｚｓ１が、以下の式
【化４６】
2017527562.tif 000187
によって表される、請求項２５または２６に記載の複合体。
【請求項２８】
Ｒｅが−Ｈまたは−Ｍｅである、請求項２５〜２７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項２９】
Ｒｘが−（ＣＨ２）ｐ−（ＣＲｆＲｇ）−であり、但し、Ｒｆ及びＲｇはそれぞれ独立に−Ｈまたは１〜４の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルから選択され、ｐは０、１、２または３である、請求項２５〜２８のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項３０】
Ｒｆ及びＲｇが同一であるかまたは異なり、−Ｈ及び−Ｍｅから選択される、請求項２９に記載の複合体。
【請求項３１】
Ｒｆ及びＲｇが共に−Ｍｅであり、ｐが２である、請求項２９に記載の複合体。
【請求項３２】
Ｒｘが、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで置換された、１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンである、請求項２５〜２８のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項３３】
前記荷電した置換基またはイオン化可能な基Ｑが、ｉ）−ＳＯ３Ｈ、−Ｚ’−ＳＯ３Ｈ、−ＯＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＯＰＯ３Ｈ２、−ＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＰＯ３Ｈ２、−ＣＯ２Ｈ、−Ｚ’−ＣＯ２Ｈ、−ＮＲ１１Ｒ１２、−もしくはＺ’−ＮＲ１１Ｒ１２、またはそれらの薬学的に許容される塩、あるいは、ｉｉ）−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−または−Ｚ’−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−であり、Ｚ’は任意選択で置換されたアルキレン、任意選択で置換されたシクロアルキレンまたは任意選択で置換されたフェニレンであり、Ｒ１４〜Ｒ１６はそれぞれ独立に任意選択で置換されたアルキルであり、Ｘ−は薬学的に許容されるアニオンである、請求項３２に記載の複合体。
【請求項３４】
ＱがＳＯ３Ｈまたは薬学的に許容されるその塩である、請求項３３に記載の複合体。
【請求項３５】
前記ＮとＣとの間の二重線
【化４７】
2017527562.tif 000188
が二重結合を表わす、請求項２５〜３４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項３６】
Ｙが−Ｈ、−ＳＯ３Ｍ、−ＯＨ、−ＯＭｅ、−ＯＥｔまたは−ＮＨＯＨから選択される、請求項２５〜３４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項３７】
Ｙが−Ｈ、−ＳＯ３Ｍまたは−ＯＨである、請求項３６に記載の複合体。
【請求項３８】
ＭがＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である、請求項３６または３７に記載の複合体。
【請求項３９】
Ｘ’が−Ｈ、−ＯＨまたは−Ｍｅである、請求項２５〜３８のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項４０】
Ｘ’が−Ｈである、請求項３９に記載の複合体。
【請求項４１】
Ｙ’が−Ｈまたはオキソである、請求項２５〜４０のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項４２】
Ｙ’が−Ｈである、請求項４１に記載の複合体。
【請求項４３】
前記ＮとＣとの間の二重線
【化４８】
2017527562.tif 000189
が単結合または二重結合を表し、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈ、Ｙは−ＯＨまたは−ＳＯ３Ｍであり、
Ｍが−Ｈまたは薬学的に許容されるカチオンであり、
Ｘ’及びＹ’が共に−Ｈであり、
ＧがＣである、
請求項２５〜３４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項４４】
Ｙが−ＳＯ３Ｍであり、ＭがＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である、請求項４３に記載の複合体。
【請求項４５】
以下の式
【化４９】
2017527562.tif 000190
【化５０】
2017527562.tif 000191
【化５１】
2017527562.tif 000192
【化５２】
2017527562.tif 000193
【化５３】
2017527562.tif 000194
【化５４】
2017527562.tif 000195
【化５５】
2017527562.tif 000196
【化５６】
2017527562.tif 000197
【化５７】
2017527562.tif 000198
【化５８】
2017527562.tif 000199
【化５９】
2017527562.tif 000200
【化６０】
2017527562.tif 000201
【化６１】
2017527562.tif 000202
【化６２】
2017527562.tif 000203
【化６３】
2017527562.tif 000204
【化６４】
2017527562.tif 000205
【化６５】
2017527562.tif 000206
【化６６】
2017527562.tif 000207
【化６７】
2017527562.tif 000208
【化６８】
2017527562.tif 000209
【化６９】
2017527562.tif 000210
【化７０】
2017527562.tif 000211
【化７１】
2017527562.tif 000212
【化７２】
2017527562.tif 000213
【化７３】
2017527562.tif 000214
【化７４】
2017527562.tif 000215
【化７５】
2017527562.tif 000216
【化７６】
2017527562.tif 000217
【化７７】
2017527562.tif 000218
【化７８】
2017527562.tif 000219
【化７９】
2017527562.tif 000220
【化８０】
2017527562.tif 000221
【化８１】
2017527562.tif 000222
【化８２】
2017527562.tif 000223
【化８３】
2017527562.tif 000224
【化８４】
2017527562.tif 000225
【化８５】
2017527562.tif 000226
【化８６】
2017527562.tif 000227
【化８７】
2017527562.tif 000228
【化８８】
2017527562.tif 000229
【化８９】
2017527562.tif 000230
【化９０】
2017527562.tif 000231
【化９１】
2017527562.tif 000232
【化９２】
2017527562.tif 000233
のいずれか１によって表される、請求項２５に記載の複合体、またはその薬学的に許容される塩。
【請求項４７】
前記細胞結合剤（ＣＢＡ）が腫瘍細胞、ウイルスに感染した細胞、微生物に感染した細胞、寄生虫に感染した細胞、自己免疫性細胞、活性化細胞、骨髄細胞、活性化Ｔ細胞、Ｂ細胞、もしくはメラニン形成細胞、ＣＤ４、ＣＤ６、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２２、ＣＤ３０、ＣＤ３３、ＣＤ３７、ＣＤ３８、ＣＤ４０、ＣＤ４４、ＣＤ５６、ＥｐＣＡＭ、ＣａｎＡｇ、ＣＡＬＬＡ、もしくＨｅｒ−２抗原を発現する細胞、Ｈｅｒ−３抗原、またはインスリン成長因子受容体、上皮成長因子受容体、及び葉酸受容体を発現する細胞から選択される標的細胞に結合する、請求項２５〜４６のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項４８】
前記細胞結合剤が抗体、単鎖抗体、前記標的細胞に特異的に結合する抗体フラグメント、モノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、もしくは標的細胞に特異的に結合するモノクローナル抗体フラグメント、キメラ抗体、前記標的細胞に特異的に結合するキメラ抗体フラグメント、ドメイン抗体、前記標的細胞に特異的に結合するドメイン抗体フラグメント、リンホカイン、ホルモン、ビタミン、成長因子、コロニー刺激因子、または栄養輸送分子である、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項４９】
前記細胞結合剤が抗葉酸受容体抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５０】
前記細胞結合剤が抗ＥＧＦＲ抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５１】
前記細胞結合剤が抗ＣＤ３３抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５２】
前記細胞結合剤が抗ＣＤ１９抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５３】
前記細胞結合剤が抗Ｍｕｃ１抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５４】
前記抗体が抗ＣＤ３７抗体またはその抗体フラグメントである、請求項２５〜４７のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５５】
前記抗体が表面再構成された抗体、表面再構成された単鎖抗体、または表面再構成された抗体フラグメントである、請求項４８〜５４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５６】
前記抗体がモノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、またはそれらのモノクローナル抗体フラグメントである、請求項４８〜５４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５７】
前記抗体がヒト化抗体、ヒト化単鎖抗体、またはヒト化抗体フラグメントである、請求項４８〜５４のいずれか１項に記載の複合体。
【請求項５８】
前記抗葉酸受容体抗体がｈｕＭＯＶ１９抗体である、請求項４９に記載の複合体。
【請求項５９】
前記抗葉酸受容体抗体が、
ａ）配列番号１の重鎖ＣＤＲ１、配列番号７の重鎖ＣＤＲ２及び配列番号３の重鎖ＣＤＲ３と、
ｂ）配列番号４の軽鎖ＣＤＲ１、配列番号５の軽鎖ＣＤＲ２、及び配列番号６の軽鎖ＣＤＲ３と
を含む、請求項４９に記載の複合体。
【請求項６０】
前記抗葉酸受容体抗体が、
ａ）配列番号１１に少なくとも約９０％、９５％、９９％または１００％同一であるアミノ酸配列を有する重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）と、
ｂ）配列番号１２または配列番号１３に少なくとも約９０％、９５％、９９％または１００％同一であるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）と
を含む、請求項４９に記載の複合体。
【請求項６１】
前記抗葉酸受容体抗体が、
ａ）配列番号１１のアミノ酸配列を有する重鎖可変領域と、
ｂ）配列番号１２または配列番号１３のアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域と
を含む、請求項４９に記載の複合体。
【請求項６２】
前記抗葉酸受容体抗体が、
ａ）配列番号８のアミノ酸配列を有する重鎖と、
ｂ）配列番号９または配列番号１０のアミノ酸配列を有する軽鎖と
を含む、請求項４９に記載の複合体。
【請求項６３】
前記抗葉酸受容体抗体が、
ａ）配列番号８のアミノ酸配列を有する重鎖と、
ｂ）配列番号１０のアミノ酸配列を有する軽鎖と
を含む、請求項４９に記載の複合体。
【請求項６４】
前記抗ＥＧＦＲ抗体がｈｕＭＬ６６抗体である、請求項５０に記載の複合体。
【請求項６５】
前記抗ＥＧＦＲ抗体が、
ａ）配列番号１４のアミノ酸配列を有する重鎖と、
ｂ）配列番号１５のアミノ酸配列を有する軽鎖と
を含む、請求項５０に記載の複合体。
【請求項６６】
前記抗ＥＧＦＲ抗体がｈｕＥＧＦＲ−７Ｒである、請求項５０に記載の複合体。
【請求項６７】
前記抗ＥＧＦＲ抗体が、
ａ）配列番号１６のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号１７または配列番号１８のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５０に記載の複合体。
【請求項６８】
前記抗ＣＤ３３抗体がｈｕＭｙ９−６抗体である、請求項５１に記載の複合体。
【請求項６９】
前記抗ＣＤ３３抗体が、
ａ）配列番号２３のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号２４のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５１に記載の複合体。
【請求項７０】
前記抗ＣＤ１９抗体がｈｕＢ４抗体である、請求項５２に記載の複合体。
【請求項７１】
前記抗ＣＤ１９抗体が、
ａ）配列番号１９のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号２０のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５２に記載の複合体。
【請求項７２】
前記抗Ｍｕｃ１抗体がｈｕＤＳ６抗体である、請求項５３に記載の複合体。
【請求項７３】
前記抗Ｍｕｃ１抗体が、
ａ）配列番号２１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号２２のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５３に記載の複合体。
【請求項７４】
前記抗ＣＤ３７抗体がｈｕＣＤ３７−３抗体である、請求項５４に記載の複合体。
【請求項７５】
前記抗ＣＤ３７抗体が、
ａ）配列番号２６または配列番号２７のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号２５のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５４に記載の複合体。
【請求項７６】
前記抗ＣＤ３７抗体がｈｕＣＤ３７−５０抗体である、請求項５４に記載の複合体。
【請求項７７】
前記抗ＣＤ３７抗体が、
ａ）配列番号２９のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、
ｂ）配列番号２８のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖と
を含む、請求項５４に記載の複合体。
【請求項７８】
請求項２５〜７７のいずれか１項に記載の複合体及び薬学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【請求項７９】
哺乳動物における、異常な細胞増殖の抑制方法、または増殖的障害、自己免疫障害、破壊的骨障害、感染症、ウイルス性疾患、線維症、神経変性障害、膵炎もしくは腎臓疾患の治療方法であって、前記哺乳動物に対して、治療上有効な量の請求項１〜２４のいずれか１項に記載の化合物または請求項２５〜７８のいずれか１項に記載の複合体、及び任意選択で化学療法剤を投与することを含む、前記方法。
【請求項８０】
癌、関節リウマチ、多発性硬化症、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）、移植拒絶反応、狼瘡、筋炎、感染症、及び免疫不全からなる群より選択される疾病の治療方法である、請求項７９に記載の方法。
【請求項８１】
癌の治療方法である、請求項８０に記載の方法。
【請求項８２】
前記癌が、卵巣癌、膵臓癌、黒色腫、肺癌（例えば、非小細胞肺癌）、子宮頸癌、乳癌、頭頚部の扁平上皮癌、前立腺癌、子宮内膜癌、リンパ腫（例えば、非ホジキンリンパ腫）、脊髄異形成症候群（ＭＤＳ）、腹膜癌、または白血病（例えば、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、急性単球性白血病、前骨髄球性白血病、好酸球性白血病、急性リンパ芽球性白血病（例えば、Ｂ−ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、及び慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ））である、請求項８１に記載の方法。
【請求項８３】
前記癌が急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である、請求項８１に記載の方法。
【請求項８４】
前記癌が非小細胞肺癌である、請求項８１に記載の方法。
【請求項８５】
前記癌が卵巣癌である、請求項８１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）の定めにより、２０１４年９月３日出願の米国仮出願第６２／０４５，２３６号、２０１４年１２月３日出願の米国仮出願第６２／０８７，０６５号、２０１５年４月１７日出願の米国仮出願第６２／１４９，４０９号、及び２０１５年５月２０日出願の米国仮出願第６２／１６４，３５２号の優先権を主張し、全ての図面、式、明細書、及び特許請求の範囲を含むこれらの出願のそれぞれの全体の内容が、参照により本明細書に援用される。
【０００２】
本発明は、新規な細胞毒性化合物、ならびに、これらの細胞毒性化合物及び細胞結合剤を含む細胞毒性複合体に関する。より詳細には、本発明は、薬剤として、特に抗増殖性剤として有用な、新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、それらの中間体、それらの複合体、及びそれらの薬学的に許容される塩に関する。
【背景技術】
【０００３】
ベンゾジアゼピン誘導体は多様な障害の治療に有用な化合物であり、抗てんかん剤（イミダゾ［２，１−ｂ］［１，３，５］ベンゾジアゼピン、米国特許第４，４４４，６８８号、米国特許第４，０６２，８５２号）、抗菌剤（ピリミド［１，２−ｃ］［１，３，５］ベンゾチアジアゼピン、ＧＢ１４７６６８４）、利尿剤及び血圧降下剤（ピロロ（１，２−ｂ）［１，２，５］ベンゾチアジアゼピン  ５，５  ジオキシド、米国特許第３，５０６，６４６号）、抗高脂血症剤（ＷＯ０３０９１２３２）、抗うつ剤（米国特許第３，４５３，２６６号）、骨粗しょう症（ＪＰ２１３８２７２）などの薬剤を含む。
【０００４】
ピロロベンゾジアゼピン（ＰＢＤ）などのベンゾジアゼピン誘導体は、抗腫瘍剤として作用することが、動物の腫瘍モデルにおいて明らかになっている（Ｎ−２−イミダゾリルアルキル置換１，２，５−ベンゾチアジアゼピン−１，１−ジオキシド、米国特許第６，１５６，７４６号）、ベンゾ−ピリドまたはジピリドチアジアゼピン（ＷＯ２００４／０６９８４３）、ピロロ［１，２−ｂ］［１，２，５］ベンゾチアジアゼピン及びピロロ［１，２−ｂ］［１，２，５］ベンゾジアゼピン誘導体（ＷＯ２００７／０１５２８０）、ＷＯ００／１２５０８、ＷＯ２００５／０８５２６０、ＷＯ２００７／０８５９３０、及びＥＰ２０１９１０４に記載されるものなどの、トメイマイシン誘導体（例えば、ピロロ［１，４］ベンゾジアゼピン）。ベンゾジアゼピンはまた、細胞の増殖及び分化に影響を与えることも知られている（Ｋａｍａｌ  Ａ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．２００８  Ａｕｇ  １５；１６（１６）：７８０４−１０（及びその中の引用文献）；Ｋｕｍａｒ  Ｒ，Ｍｉｎｉ  Ｒｅｖ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．２００３  Ｊｕｎ；３（４）：３２３−３９（及びその中の引用文献）；Ｂｅｄｎａｒｓｋｉ  Ｊ  Ｊ，ｅｔ  ａｌ．，２００４；Ｓｕｔｔｅｒ  Ａ．Ｐ，ｅｔ  ａｌ．，２００２；Ｂｌａｔｔ  Ｎ  Ｂ，ｅｔ  ａｌ．，２００２），Ｋａｍａｌ  Ａ．ｅｔ  ａｌ．，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，２００２；２；２１５−２５４，Ｗａｎｇ  Ｊ−Ｊ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，２２０６；４９：１４４２−１４４９，Ａｌｌｅｙ  Ｍ．Ｃ．ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．２００４；６４：６７００−６７０６，Ｐｅｐｐｅｒ  Ｃ．Ｊ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００４；７４：６７５０−６７５５，Ｔｈｕｒｓｔｏｎ  Ｄ．Ｅ．ａｎｄ  Ｂｏｓｅ  Ｄ．Ｓ．，Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ  １９９４；９４：４３３−４６５；  及びＴｏｚｕｋａ，Ｚ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ，（１９８３）３６；１６９９−１７０８。ＰＢＤの一般的な構造は米国公開第２００７００７２８４６号に記載される。上記ＰＢＤは、それらの芳香族Ａ環及びピロロＣ環の両方における置換基の数、種類及び位置、ならびに上記Ｃ環の飽和度が異なる。ＰＢＤの、副溝において付加物を形成する能力及びＤＮＡを架橋する能力が、ＰＢＤがＤＮＡプロセッシングを阻害することを可能にし、したがって該ＰＢＤの抗増殖性剤としての使用を可能にする。
【０００５】
最初に臨床に導入されたピロロベンゾジアゼピンであるＳＪＧ−１３６（ＮＳＣ  ６９４５０１）は、ＤＮＡにストランド間架橋を生じさせる強力な細胞毒性剤である（Ｓ．Ｇ  Ｇｒｅｇｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，４４：７３７−７４８；Ｍ．Ｃ．Ａｌｌｅｙ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，６４：６７００−６７０６；Ｊ．Ａ．Ｈａｒｔｌｅｙ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，６４：６６９３−６６９９；Ｃ．Ｍａｒｔｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００５，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．，４４：４１３５−４１４７；Ｓ．Ａｒｎｏｕｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，２００６，Ｍｏｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒ．，５：１６０２−１５０９）。ＳＪＧ−１３６のフェーズＩの臨床評価の結果から、この薬物は極めて低い用量において毒性があることが明らかになった（４５μｇ／ｍ２の最大耐量、及び血管漏出症候群、末梢性浮腫、肝毒性及び疲労を含むいくつかの副作用が認められた。全ての用量で、循環リンパ球においてＤＮＡ損傷が認められた（Ｄ．Ｈｏｃｈｈａｕｓｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００９，Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，１５：２１４０−２１４７）。したがって、より低毒性であり、かつ、癌などの多様な増殖性疾患状態の治療に関して依然として治療上の活性を有する、改良されたベンゾジアゼピン誘導体に対するニーズが存在する。
【発明の概要】
【０００６】
本明細書に記載の新規な細胞毒性ベンゾジアゼピン二量体化合物及びそれらの複合体は、本技術分野において報告されているベンゾジアゼピン誘導体及びそれらの複合体に比較して、イン・ビボで予想外に高い治療指数（最小有効量に対する最大耐量の比）を有する。
【０００７】
したがって、本明細書においては、以下の構造式
【０００８】
【化１】
2017527562.tif 000002
【０００９】
【化２】
2017527562.tif 000003
【００１０】
【化３】
2017527562.tif 000004
【００１１】
【化４】
2017527562.tif 000005
【００１２】
【化５】
2017527562.tif 000006
【００１３】
及び
【００１４】
【化６】
2017527562.tif 000007
【００１５】
のいずれか１によって表される新規な細胞毒性ベンゾジアゼピン二量体化合物またはその薬学的に許容される塩であって、式中、
ＮとＣとの間の二重線
【００１６】
【化７】
2017527562.tif 000008
【００１７】
は単結合または二重結合を表わし、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈ、またはアミン保護基から選択され、
Ｙは−Ｈ、−ＯＲ、−ＯＣＯＲ’、−ＳＲ、−ＮＲ’Ｒ’’、−ＳＯ３Ｍ、−ＳＯ２Ｍまたは−ＯＳＯ３Ｍから選択され、但し、Ｍは−Ｈまたはカチオンであり、
Ｒは−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃであり、但し、ｎは１〜２４の整数、Ｒｃは１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、
Ｒ’及びＲ’’は同一であるかまたは異なり、−Ｈ、−ＯＲ、−ＮＲＲｇ’、−ＣＯＲ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、６〜１８の炭素原子を有する、任意選択で置換されたアリール、Ｏ、Ｓ、Ｎ及びＰから選択される１〜６のヘテロ原子を有する、任意選択で置換された３〜１８員ヘテロ環、ＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃ（但し、ｎは１〜２４の整数、好ましくは、ｎは２、４または８であり、Ｒｇ’は−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃである）から選択され、
Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、フェニル、及びアミン保護基からなる群より選択され、
Ｙ’は−Ｈ、オキソ基、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルからなる群より選択され、
Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで任意選択により置換された、１〜６の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、
Ｒｅは−Ｈまたは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｇは−ＣＨ−または−Ｎ−であり、
Ｚｓは−Ｈ、−ＳＲｄ、−ＣＯＲｄ’であるか、または以下の式
【００１８】
【化８】
2017527562.tif 000009
【００１９】
（但し、
ｑは１〜５の整数であり、
Ｒｄは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであるか、またはフェニル、ニトロフェニル、ジニトロフェニル、カルボキシニトロフェニル、ピリジル及びニトロピリジルから選択され、
Ｒｄ’は１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
ｎ’は２〜６の整数であり、
−Ｃ（＝Ｏ）ＯＥは反応性エステル基を表わし、
Ｍは、上記化合物が
【００２０】
【化９】
2017527562.tif 000010
【００２１】
ではない場合には、Ｈ＋またはカチオンである）のいずれか１から選択される、上記化合物またはその薬学的に許容される塩が提供される。
一実施形態において、−Ｃ（＝Ｏ）ＯＥによって表される上記反応性エステル基は、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル、Ｎ−ヒドロキシスルホスクシンイミドエステル、ニトロフェニル（例えば、２または４−ニトロフェニル）エステル、ジニトロフェニル（例えば、２，４−ジニトロフェニル）エステル、スルホ−テトラフルオロフェニル（例えば、４−スルホ−２，３，５，６−テトラフルオロフェニル）エステル、及びペンタフルオロフェニルエステルから選択される。
【００２２】
一実施形態において、構造式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）及び（ＶＩ）の化合物に関して、Ｚｓは以下の構造式
【００２３】
【化１０】
2017527562.tif 000011
【００２４】
【化１１】
2017527562.tif 000012
【００２５】
（式中、Ｕは−Ｈまたは−ＳＯ３Ｍであり、残余の変数は（ａ１’）〜（ａ１５’）に関して上述のとおりである）によって表される。
一実施形態において、構造式（Ｉ）の化合物またはその薬学的に許容される塩に関して、Ｚｓは式（ａ１’）〜（ａ８’）及び（ａ１０’）〜（ａ１５’）から選択されるか、または式（ａ１）〜（ａ８）及び（ａ１０）〜（ａ１５）から選択される。
【００２６】
本発明の第２の目的は、細胞結合剤の、本発明の新規なベンゾジアゼピン化合物またはそれらの誘導体との複合体を提供することである。これらの複合体は、標的細胞に特異的に送達され、かつ細胞毒性を有する治療薬として有用である。
【００２７】
詳細には、本発明の複合体は、細胞毒性化合物及び細胞結合剤（ＣＢＡ）を含み、上記細胞毒性剤は上記ＣＢＡに共有結合し、該細胞毒性化合物は、以下の式
【００２８】
【化１２】
2017527562.tif 000013
【００２９】
【化１３】
2017527562.tif 000014
【００３０】
【化１４】
2017527562.tif 000015
【００３１】
【化１５】
2017527562.tif 000016
【００３２】
【化１６】
2017527562.tif 000017
【００３３】
及び
【００３４】
【化１７】
2017527562.tif 000018
【００３５】
のいずれか１、またはその薬学的に許容される塩によって表され、式中、
ＮとＣとの間の二重線
【００３６】
【化１８】
2017527562.tif 000019
【００３７】
は単結合または二重結合を表し、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈ、またはアミン保護基から選択され、
Ｙは−Ｈ、−ＯＲ、−ＯＣＯＲ’、−ＳＲ、−ＮＲ’Ｒ、”−ＳＯ３Ｍ、−ＳＯ２Ｍまたは−ＯＳＯ３Ｍから選択され、但し、Ｍは−Ｈまたはカチオンであり、
Ｒは−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃであり、但し、ｎは１〜２４の整数であり、Ｒｃは１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、
Ｒ’及びＲ’’は同一であるかまたは異なり、−Ｈ、−ＯＲ、−ＮＲＲｇ’、−ＣＯＲ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、６〜１８の炭素原子を有する、任意選択で置換されたアリール、Ｏ、Ｓ、Ｎ及びＰから選択される１〜６のヘテロ原子を有する、任意選択で置換された３〜１８員ヘテロ環、ＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃ（但し、ｎは１〜２４の整数、好ましくは、ｎは２、４または８であり、Ｒｇ’は、−Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルあるいはＰＥＧ基−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−Ｒｃである）から選択され、
Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、フェニル、及びアミン保護基からなる群より選択され、
Ｙ’は−Ｈ、オキソ基、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニルからなる群より選択され、
Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで任意選択により置換された、１〜６の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、
Ｒｅは−Ｈまたは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｇは−ＣＨ−または−Ｎ−から選択され、
Ｚｓ１は以下の式
【００３８】
【化１９】
2017527562.tif 000020
【００３９】
（式中、
ｑは１〜５の整数であり、
Ｒｄは１〜６の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであるか、またはフェニル、ニトロフェニル、ジニトロフェニル、カルボキシニトロフェニル、ピリジル及びニトロピリジルから選択され、
ｎは２〜６の整数であり、
ＭはＨ＋またはカチオンである）
のいずれか１から選択される。
【００４０】
一実施形態において、本発明の複合体に関して、上記細胞結合剤は抗葉酸受容体抗体またはその抗体フラグメントである。より詳細には、上記細胞結合剤はｈｕＭＯＶ１９抗体である。
【００４１】
更に別の実施形態において、本発明の複合体に関して、上記細胞結合剤は抗ＥＧＦＲ抗体またはその抗体フラグメントである。一実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、例えば、参照により本明細書に援用されるＷＯ２０１２０５８５９２に記載される抗体を始めとする、非アンタゴニスト抗体である。別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、例えば、ヒト化ＭＬ６６抗体などの非機能性抗体である。より詳細には、上記抗ＥＧＦＲ抗体はｈｕＭＬ６６抗体である。
【００４２】
本発明はまた、新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、もしくはそれらの複合体、（及び／あるいはそれらの溶媒和物、水和物及び／または塩）ならびに担体（薬学的に許容される担体）を含む組成物（例えば、医薬組成物）も包含する。加えて、本発明は、新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、もしくはそれらの複合体（及び／あるいはそれらの溶媒和物、水和物及び／または塩）、ならびに担体（薬学的に許容される担体）を含み、第２の治療薬を更に含む組成物（例えば、医薬組成物）も包含する。本組成物は哺乳動物（例えば、ヒト）における異常な細胞増殖の抑制または増殖性障害の治療に有用である。本組成物は哺乳動物（例えば、ヒト）における癌、関節リウマチ、多発性硬化症、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）、移植拒絶反応、狼瘡、筋炎、感染症、ＡＩＤＳなどの免疫不全、及び炎症性疾患の治療に有用である。
【００４３】
本発明は、哺乳動物（例えば、ヒト）における異常な細胞増殖の抑制方法または増殖性障害の治療方法であって、上記哺乳動物に対して、治療上有効な量の新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、もしくはそれらの複合体、（ならびに／またはそれらの溶媒和物及び塩）あるいはそれらの組成物を、単独でまたは第２の治療薬との併用で投与することを含む、上記方法を包含する。本発明は、イン・ビトロ、イン・シチュ、及びイン・ビボでの、哺乳動物の細胞、生物、もしくは関連する病的状態の診断または治療のための、新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、及びそれらの複合体の合成方法及び使用方法を包含する。
【００４４】
本発明の化合物、それらの誘導体、またはそれらの複合体、及びそれらを含む組成物は、異常な細胞の増殖を特徴とするなどの障害（例えば、癌）の治療またはその重篤性の軽減に有用である。本発明の化合物及び複合体の他の用途としては、哺乳動物（例えば、ヒト）における癌、関節リウマチ、多発性硬化症、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）、移植拒絶反応、狼瘡、筋炎、感染症、ＡＩＤＳなどの免疫不全及び炎症性疾患などの疾病の治療が挙げられるが、これらに限定はされない。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のＭＳ分光分析データを示す図である。
【図２】ＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍を有するＳＣＩＤマウスにおける、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビボでの効能を示す図である。
【図３】ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のＭＳ分光分析データを示す図である。
【図４】種々の癌細胞株に対するｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図５】種々の癌細胞株に対するｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図６】種々の癌細胞株に対するｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図７】種々の癌細胞株に対するｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図８】ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体が、隣接する抗原陰性の細胞に対して強力な細胞毒性作用を示すことを表わす図である。
【図９Ａ】未複合体化抗体ｈｕＭＯＶ１９と比較した、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のＴ４７Ｄ細胞に対する結合親和性を示す図である。
【図９Ｂ】未複合体化抗体ｈｕＭＯＶ１９と比較した、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のＴ４７Ｄ細胞に対する結合親和性を示す図である。
【図１０】ＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍を有するＳＣＩＤマウスにおける、１、３及び５μｇ／ｋｇ用量でのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビボでの効能を示す図である。
【図１１】ＮＣＩ−Ｈ１７０３腫瘍を有するＳＣＩＤマウスにおける、５、２０及び５０μｇ／ｋｇ用量でのｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビボでの効能を示す図である。
【図１２】ＣＤ−１マウスにおけるｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の薬物動態を示す図である。
【図１３】イン・ビトロにおいて、ＫＢ子宮頸癌細胞中で生成したｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体由来の異化産物のインキュベーション、精製、及び単離のためのスキームを示す図である。ＬＣ−ＭＳによって同定された６種の異化産物を、質量の計算値と共に示す。
【図１４Ａ】種々の癌細胞株に対する、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図１４Ｂ】種々の癌細胞株に対する、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図１４Ｃ】種々の癌細胞株に対する、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図１４Ｄ】種々の癌細胞株に対する、ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を示す図である。
【図１５】ＮＣＩ−Ｈ２１１０  ＮＳＣＬＣ異種移植片を有するＳＣＩＤマウスにおける、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄのイン・ビボでの効能を示す図である。
【図１６】Ｈｅｃ−１ｂ子宮内膜癌異種移植片を有するＳＣＩＤマウスにおける、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄのイン・ビボでの効能を示す図である。
【図１７】石川子宮内膜癌異種移植片を有するＳＣＩＤマウスにおける、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄのイン・ビボでの効能を示す図である。
【図１８】未複合体化抗体と比較した、ｈｕＣＤ１２３−６Ｇｖ４．７Ｓ３−ｓＳＰＤＢ−１ｄ複合体のＨＮＴ−３４細胞に対する結合親和性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
ここで、本発明の特定の実施形態について詳細に言及することとし、その例を付随する構造及び式中で説明する。本発明は、列挙する実施形態に関連して説明がなされることとなるが、これらの実施形態は、本発明をこれらの実施形態に限定することを意図するものではないことが理解されよう。それとは逆に、本発明は、特許請求の範囲によって規定される本発明の範囲内に包含され得る全ての代替物、改変、及び等価物を網羅することを意図する。当業者は、本明細書に記載される方法及び物質に類似するまたは等価である多くの方法及び物質を認識することとなろうが、これらは本発明の実施において用いることができる。
【００４７】
本発明の異なる態様（例えば、化合物、化合物−リンカー分子、複合体、組成物、製造及び使用方法）及び本明細書の異なる部分（実施例においてのみ記載される実施形態を含む）の下で説明される実施形態を含む、本明細書に記載の実施形態のいずれも、明確に放棄されないまたは不適切ではない限り、１または複数の本発明の他の実施形態と組み合わせることができることが理解される必要がある。実施形態の組み合わせは、多重従属の請求項によって権利請求される特定の組み合わせに限定されるものではない。
定義
本明細書では、用語「細胞結合剤」または「ＣＢＡ」とは、好ましくは特異的な形態で、細胞と（例えば、細胞表面リガンド上で）結合する、または当該細胞に関連するもしくは当該細胞に近接するリガンドと結合することができる化合物を指す。特定の実施形態において、細胞または当該細胞上もしくは当該細胞近傍のリガンドへの結合は特異的である。上記ＣＢＡとしては、ペプチド及び非ペプチドを挙げることができる。
【００４８】
本明細書では、「直鎖または分岐のアルキル」とは、１〜２０の炭素原子の、飽和の直鎖または分岐鎖の１価の炭化水素ラジカルを指す。アルキルの例としては、メチル、エチル、１−プロピル、２−プロピル、１−ブチル、２−メチル−１−プロピル、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−ブチル、２−メチル−２−プロピル、１−ペンチル、２−ペンチル３−ペンチル、２−メチル−２−ブチル、３−メチル−２−ブチル、３−メチル−１−ブチル、２−メチル−１−ブチル、１−ヘキシル）、２−ヘキシル、３−ヘキシル、２−メチル−２−ペンチル、３−メチル−２−ペンチル、４−メチル−２−ペンチル、３−メチル−３−ペンチル、２−メチル−３−ペンチル、２，３−ジメチル−２−ブチル、３，３−ジメチル−２−ブチル、１−ヘプチル、及び１−オクチル等が挙げられるが、これらに限定はされない。上記アルキルは１〜１０の炭素原子を有することが好ましい。上記アルキルは１〜４の炭素原子を有することがより好ましい。
【００４９】
「直鎖または分岐のアルケニル」とは、２〜２０の炭素原子の、直鎖または分岐鎖の１価の、少なくとも１の不飽和の部位、すなわち炭素−炭素二重結合を有する炭化水素ラジカルを指し、該アルケニルラジカルは、「シス」及び「トランス」の幾何学的配置、あるいは「Ｅ」もしくは「Ｚ」の幾何学的配置を有するラジカルを包含する。例としてはエチレニルすなわちビニル（−ＣＨ＝ＣＨ２）、及びアリル（−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）等が挙げられるが、これらに限定はされない。上記アルケニルは２〜１０の炭素原子を有することが好ましい。上記アルケニルは２〜４の炭素原子を有することがより好ましい。
【００５０】
「直鎖または分岐のアルキニル」とは、２〜２０の炭素原子の、直鎖または分岐鎖の１価の、少なくとも１の不飽和の部位、すなわち炭素−炭素三重結合を有する炭化水素ラジカルを指す。例としてはエチニル、プロピニル、１−ブチニル、２−ブチニル、１−ペンチニル、２−ペンチニル、３−ペンチニル、及びヘキシニル等が挙げられるが、これらに限定はされない。上記アルキニルは２〜１０の炭素原子を有することが好ましい。上記アルケニルは２〜４の炭素原子を有することがより好ましい。
【００５１】
用語「ｃａｒｂｏｃｙｃｌｅ（炭素環）」、「ｃａｒｂｏｃｙｃｌｙｌ（カルボシクリル）」及び「ｃａｒｂｏｃｙｃｌｉｃ  ｒｉｎｇ（炭素環）」とは、単環として３〜１２の炭素原子、または二環として７〜１２の炭素原子を有する、１価の非芳香族の、飽和または部分的に不飽和の環を指す。７〜１２の原子を有する二環炭素環は、例えば、ビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］、または［６，６］系として配置することができ、９または１０の環原子を有する二環炭素環は、ビシクロ［５，６］もしくは［６，６］系として、またはビシクロ［２．２．１］ヘプタン、ビシクロ［２．２．２］オクタン及びビシクロ［３．２．２］ノナンなどの架橋系として配置することができる。単環炭素環の例としてはシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、１−シクロペンタ−１−エニル、１−シクロペンタ−２−エニル、１−シクロペンタ−３−エニル、シクロヘキシル、１−シクロヘキサ−１−エニル、１−シクロヘキサ−２−エニル、１−シクロヘキサ−３−エニル、シクロヘキサジエニル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、及びシクロドデシル等が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００５２】
用語「環状アルキル」及び「シクロアルキル」は同義で用いることができる。これらの用語は１価の飽和炭素環ラジカルを指す。上記環状アルキルは３〜７員単環ラジカルであることが好ましい。上記環状アルキルはシクロヘキシルであることがより好ましい。
【００５３】
用語「シクロアルケニル」とは、環構造中に少なくとも１の二重結合を有する炭素環ラジカルを指す。
用語「シクロアルキニル」とは、環構造中に少なくとも１の三重結合を有する炭素環ラジカルを指す。
【００５４】
「アリール」とは、基となる芳香環系の単一の炭素原子から１の水素原子を除去することによって誘導される、６〜１８の炭素原子の１価の芳香族炭化水素ラジカルを意味する。代表する形での構造中で、いくつかのアリール基が「Ａｒ」として表される。アリールは飽和環、部分的に不飽和の環、または芳香族炭素環もしくはヘテロ環と縮合した芳香環を含む二環ラジカルを包含する。一般的なアリール基としてはベンゼン（フェニル）、置換ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、インデニル、インダニル、１，２−ジヒドロナフタレン、及び１，２，３，４−テトラヒドロナフチル等から誘導されるラジカルが挙げられるが、これらに限定はされない。アリールはフェニル基であることが好ましい。
【００５５】
本明細書では、用語「ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｅ（ヘテロ環）」、「ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｌ（ヘテロシクリル）」、及び「ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  ｒｉｎｇ（ヘテロ環）」は同義で用いられ、飽和または部分的に不飽和（すなわち、環中に１または複数の二重及び／または三重結合を有する）である、少なくとも１の環原子が窒素、酸素、リン、及びイオウから選択されるヘテロ原子であり、残余の環原子がＣであり、１または複数の環原子が任意選択で、独立に後述する１または複数の置換基で置換された、３〜１８の環原子の炭素環ラジカルを指す。ヘテロ環は、３〜７の環員（２〜６の炭素原子及びＮ、Ｏ、Ｐ、及びＳから選択される１〜４のヘテロ原子）を有する単環、または７〜１０の環員（４〜９の炭素原子及びＮ、Ｏ、Ｐ、及びＳから選択される１〜６のヘテロ原子）を有する二環、例えば、ビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］、もしくは［６，６］系であってもよい。ヘテロ環については、Ｐａｑｕｅｔｔｅ，Ｌｅｏ  Ａ．；“Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”（Ｗ．Ａ．Ｂｅｎｊａｍｉｎ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９６８），特に第１，３，４，６，７，及び９章；“Ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ａ  ｓｅｒｉｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｇｒａｐｈｓ”（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９５０〜現在），特に１３，１４，１６，１９，及び２８巻；ならびにＪ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（１９６０）８２：５５６６に説明がなされる。「ヘテロシクリル」はまた、ヘテロ環ラジカルが、飽和環、部分的に不飽和の環、または芳香族炭素環もしくはヘテロ環と縮合したラジカルも包含する。ヘテロ環の例としては、ピロリジニル、テトラヒドロフラニル、ジヒドロフラニル、テトラヒドロチエニル、テトラヒドロピラニル、ジヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、ピペリジノ、モルホリノ、チオモルホリノ、チオキサニル、ピペラジニル、ホモピペラジニル、アゼチジニル、オキセタニル、チエタニル、ホモピペリジニル、オキセパニル、チエパニル、オキサゼピニル、ジアゼピニル、チアゼピニル、２−ピロリニル、３−ピロリニル、インドリニル、２Ｈ−ピラニル、４Ｈ−ピラニル、ジオキサニル、１，３−ジオキソラニル、ピラゾリニル、ジチアニル、ジチオラニル、ジヒドロピラニル、ジヒドロチエニル、ジヒドロフラニル、ピラゾリジニルイミダゾリニル、イミダゾリジニル、３−アザビシクロ［３．１．０］ヘキサニル、３−アザビシクロ［４．１．０］ヘプタニル、及びアザビシクロ［２．２．２］ヘキサニルが挙げられるが、これらに限定はされない。スピロ部分もまたこの定義の範囲内に包含される。環原子がオキソ（＝Ｏ）部分で置換されたヘテロ環基の例には、ピリミジノニル及び１，１−ジオキソ−チオモルホリニルがある。
【００５６】
用語「ヘテロアリール」とは、５または６員環の１価の芳香族ラジカルを指し、窒素、酸素及びイオウから独立に選択される１または複数のヘテロ原子を含有する、５〜１８の原子の縮合環系（少なくともその一方が芳香族である）を包含する。ヘテロアリール基の例には、（例えば、２−ヒドロキシピリジニルを含む）ピリジニル、イミダゾリル、イミダゾピリジニル、（例えば、４−ヒドロキシピリミジニルを含む）ピリミジニル、ピラゾリル、トリアゾリル、ピラジニル、テトラゾリル、フリル、チエニル、イソオキサゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、イソチアゾリル、ピロリル、キノリニル、イソキノリニル、インドリル、ベンズイミダゾリル、ベンゾフラニル、シンノリニル、インダゾリル、インドリジニル、フタラジニル、ピリダジニル、トリアジニル、イソインドリル、プテリジニル、プリニル、オキサジアゾリル、トリアゾリル、チアジアゾリル、フラザニル、ベンゾフラザニル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、キナゾリニル、キノキサリニル、ナフチリジニル、及びフロピリジニルがある。
【００５７】
上記ヘテロ環またはヘテロアリール基は、可能である場合には、炭素で接続（炭素で結合）されても、または窒素で接続（窒素で結合）されてもよい。限定ではなく例として、炭素で結合したヘテロ環またはヘテロアリールは、ピリジンの２、３、４、５、もしくは６位、ピリダジンの３、４、５、もしくは６位、ピリミジンの２、４、５、もしくは６位、ピラジンの２、３、５、もしくは６位、フラン、テトラヒドロフラン、チオフラン、チオフェン、ピロールもしくはテトラヒドロピロールの２、３、４、もしくは５位、オキサゾール、イミダゾールもしくはチアゾールの２、４、もしくは５位、イソオキサゾール、ピラゾール、もしくはイソチアゾールの３、４、もしくは５位、アジリジンの２もしくは３位、アゼチジンの２、３、もしくは４位、キノリンの２、３、４、５、６、７、もしくは８位、またはイソキノリンの１、３、４、５、６、７、もしくは８位で結合される。
【００５８】
限定ではなく例として、窒素で結合したヘテロ環またはヘテロアリールは、アジリジン、アゼチジン、ピロール、ピロリジン、２−ピロリン、３−ピロリン、イミダゾール、イミダゾリジン、２−イミダゾリン、３−イミダゾリン、ピラゾール、ピラゾリン、２−ピラゾリン、３−ピラゾリン、ピペリジン、ピペラジン、インドール、インドリン、１Ｈ−インダゾールの１位、イソインドールまたはイソインドリンの２位、モルホリンの４位、及びカルバゾールまたはＯ−カルボリンの９位で結合される。
【００５９】
ヘテロアリールまたはヘテロシクルシル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｃｙｌ）中に存在するヘテロ原子は、ＮＯ、ＳＯ、及びＳＯ２などの酸化された形態を包含する。
用語「ハロ」または「ハロゲン」とは、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒまたはＩを指す。
【００６０】
上述のアルキル、アルケニル、アルキニル、環状アルキル、環状アルケニル、環状アルキニル、カルボシクリル、アリール、ヘテロシクリル及びヘテロアリールは、任意選択で１または複数（例えば、２、３、４、５、６またはそれ以上）の置換基で置換されていてもよい。
【００６１】
置換基が「置換された」と記載される場合には、当該置換基の炭素、酸素、イオウまたは窒素上の水素置換基が非水素置換基に置き換わっている。したがって、例えば、置換されたアルキル置換基は、当該アルキル置換基上の水素置換基が、少なくとも１の非水素置換基に置き換わっているアルキル置換基である。例を挙げて説明すると、モノフロオロアルキルは、１のフルオロ置換基によって置換されたアルキルであり、ジフロオロアルキルは、２のフルオロ置換基によって置換されたアルキルである。置換基に２以上の置換がある場合には、（別段の記載がない限りにおいて）各非水素置換基は同一であってもまたは異なっていてもよいことが認識される必要がある。
【００６２】
置換基が「任意選択で置換された」と記載される場合には、当該置換基は、（１）無置換であっても、または（２）置換されていてもよい。置換基の炭素が任意選択で列挙される置換基の１または複数によって置換されたと記載される場合には、当該炭素上の１または複数の水素が（任意の水素が存在する範囲で）、個別にかつ／または一緒に、独立に選択される任意選択の置換基で置換されていてもよい。置換基の窒素が任意選択で列挙される置換基の１または複数で置換されていると記載される場合には、当該窒素上の１または複数の水素が（任意の水素が存在する範囲で）、それぞれ、独立に選択される任意選択の置換基で置換されていてもよい。１つの代表的な置換基は−ＮＲ’Ｒ’’と表記され、但し、Ｒ’及びＲ’’は、これらが結合する窒素原子と共にヘテロ環を形成してもよい。Ｒ’及びＲ’’が結合する窒素原子と共にＲ’及びＲ’’から形成される上記ヘテロ環は、部分的にまたは完全に飽和であってもよい。一実施形態において、上記ヘテロ環は３〜７の原子から構成される。別の実施形態において、上記ヘテロ環は、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、イソオキサゾリル、ピリジル及びチアゾリルからなる群より選択される。
【００６３】
本明細書は用語「置換基」、「ラジカル」、及び「基」を同義で用いる。
一群の置換基がまとめて、列挙される置換基の１または複数によって任意選択で置換されていると記載される場合には、当該の群は、（１）置換することができない置換基、（２）任意選択の置換基によって置換されていない置換可能な置換基、及び／または（３）１または複数の任意選択の置換基によって置換された置換可能な置換基を包含し得る。
【００６４】
置換基が任意選択で、特定の数までの非水素置換基によって置換されていると記載される場合には、当該の置換基は、（１）置換されていないか、または（２）当該の特定の数までの非水素置換基、もしくは当該置換基上の最大数までの置換可能な位置のどちらか小さい方によって置換されるかのいずれであってよい。したがって、例えば、置換基が、最大３までの非水素置換基によって任意選択で置換されたヘテロアリールとして記載される場合に、３未満の置換可能な位置を有する任意のヘテロアリールは、任意選択で、最大でも当該ヘテロアリールが有する置換可能な位置の数と同じ数の非水素置換基でしか置換されないこととなる。非限定的な例において、かかる置換基は、１〜１０の炭素原子を有する、直鎖、分岐または環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシシクリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｙｃｌｙｌ）、ハロゲン、グアニジニウム［−ＮＨ（Ｃ＝ＮＨ）ＮＨ２］、−ＯＲ１００、−ＮＲ１０１Ｒ１０２、−ＮＯ２、−ＮＲ１０１ＣＯＲ１０２、−ＳＲ１００、−ＳＯＲ１０１によって表されるスルホキシド、−ＳＯ２Ｒ１０１によって表されるスルホン、スルホン酸塩−ＳＯ３Ｍ、硫酸塩−ＯＳＯ３Ｍ、−ＳＯ２ＮＲ１０１Ｒ１０２によって表されるスルホンアミド、シアノ、アジド、−ＣＯＲ１０１、−ＯＣＯＲ１０１、−ＯＣＯＮＲ１０１Ｒ１０２及びポリエチレングルコール単位（−ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎ−Ｒ１０１から選択することができ、但し、ＭはＨまたはカチオン（Ｎａ＋もしくはＫ＋など）であり、Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３はそれぞれ独立に、Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、直鎖、分岐または環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、ポリエチレングルコール単位（−ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎ−Ｒ１０４（但し、ｎは１〜２４の整数である）、６〜１０の炭素原子を有するアリール、３〜１０の炭素原子を有するヘテロ環及び５〜１０の炭素原子を有するヘテロアリールから選択され、Ｒ１０４はＨまたは１〜４の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、Ｒ１００、Ｒ１０１、Ｒ１０２、Ｒ１０３及びＲ１０４によって表される基中の上記アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクルシル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｃｙｌ）は、任意選択で、ハロゲン、−ＯＨ、−ＣＮ、−ＮＯ２及び１〜４の炭素原子を有する無置換の直鎖または分岐のアルキルから独立に選択される１または複数（例えば、２、３、４、５、６もしくはそれ以上）の置換基で置換される。好ましくは、上述の任意選択で置換されたアルキル、アルケニル、アルキニル、環状アルキル、環状アルケニル、環状アルキニル、カルボシクリル、アリール、ヘテロシクリル及びヘテロアリールの置換基としては、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＲ１０２Ｒ１０３、−ＣＦ３、−ＯＲ１０１、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシシクル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｙｃｌ）、−ＳＲ１０１、−ＳＯＲ１０１、−ＳＯ２Ｒ１０１及び−ＳＯ３Ｍが挙げられる。
【００６５】
用語「化合物」または「細胞毒性化合物」、「細胞毒性二量体」及び「細胞毒性二量体化合物」は同義で用いられる。これらの用語は化合物であって、それらに関する構造もしくは式またはそれらの任意の誘導体が本発明に開示される上記化合物、あるいは参照により援用されるそれらの構造もしくは式または任意の誘導体を包含することを意図する。上記用語はまた、本発明に開示される全ての式の化合物の、立体異性体、幾何異性体、互変異性体、溶媒和物、代謝産物、塩（例えば、薬学的に許容される塩）ならびにプロドラッグ、及びプロドラッグの塩も包含する。上記用語はまた、前述のもののいずれかの任意の溶媒和物、水和物、及び多形体も包含する。本出願に記載の発明の特定の態様において、「立体異性体」、「幾何異性体」、「互変異性体」、「溶媒和物」、「代謝産物」、「塩」「プロドラッグ」、「プロドラッグの塩」、「複合体」、「複合体の塩」、「溶媒和物」、「水和物」、または「多形体」を具体的に記述することは、用語「化合物」が、これらの他の形態を記述することなく用いられている本発明の他の態様において、これらの形態を意図的に除外することと解釈されるべきではない。
【００６６】
本明細書では、用語「複合体」とは、細胞結合剤に結合した本明細書に記載の化合物またはその誘導体を指す。
本明細書では、用語「細胞結合剤に結合可能な」とは、本明細書に記載の化合物またはそれらの誘導体が、これらの化合物またはそれらの誘導体を細胞結合剤に結合させるために好適な、少なくとも１の連結基またはその前駆体を含むことを指す。
【００６７】
所与の基の「前駆体」という用語は、任意の脱保護、化学修飾、またはカップリング反応によって、結果として当該の基になり得る任意の基を指す。
用語「細胞結合剤に結合した」とは、複合体分子が、好適な連結基またはその前駆体を介して細胞結合剤に結合した、本明細書に記載の化合物（例えば、式（Ｉ）〜（ＩＶ）及び（ＶＩＩＩ）〜（ＸＩ）の化合物及び式本明細書に記載の薬物−リンカー化合物）、またはそれらの誘導体の少なくとも１種を含むことを指す。
【００６８】
用語「キラル」とは、鏡像のパートナーと重ね合わせることができない特性を有する分子を指し、一方、用語「アキラル」とは、それらの鏡像のパートナーに重ね合わせることができる分子を指す。
【００６９】
用語「立体異性体」とは、同一の化学的構成及び結合性を有するが、単結合の周りを回転することによって相互変換することができない、空間におけるそれらの原子の異なる幾何学的配置を有する化合物を指す。
【００７０】
「ジアステレオマー」とは、２以上のキラリティーの中心を有する立体異性体であって、それらの分子が互いの鏡像ではない上記立体異性体を指す。ジアステレオマーは異なる物性、例えば、融点、沸点、分光特性、及び反応性を有する。ジアステレオマーの混合物は、結晶化、電気泳動及びクロマトグラフィーなどの高分割能の分析操作下で分離し得る。
【００７１】
「鏡像異性体」とは、互いの重ね合わせることができない鏡像である化合物の２の立体異性体を指す。
本明細書において用いる立体化学の定義及び慣習は、概括的にはＳ．Ｐ．Ｐａｒｋｅｒ  Ｅｄ．，ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｒｍｓ（１９８４）  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｂｏｏｋ  Ｃｏｍｐａｎｙ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、及びＥｌｉｅｌ，  Ｅ．  ａｎｄ  Ｗｉｌｅｎ，  Ｓ．，  “Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，”  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃ．，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９４に従う。本発明の化合物は、不斉すなわちキラル中心を含むことができ、したがって異なる立体異性体の形態で存在することができる。ジアステレオマー、鏡像異性体及びアトロプ異性体、ならびにラセミ混合物などのそれらの混合物を含むがこれらに限定されない、本発明の化合物の全ての立体異性体の形態は、本発明の一部を形成する。多くの有機化合物は光学活性の形態で存在する、すなわち、平面偏光の平面を回転させる能力を有する。光学活性な化合物の記載において、接頭辞Ｄ及びＬ、またはＲ及びＳを用いて、当該分子のそのキラル中心（複数可）の周りの絶対配置を表す。接頭辞ｄ及びＩまたは（＋）及び（−）を用いて、当該化合物による平面偏光の回転の符号を指定するが、（−）または１は、当該化合物が左旋性であることを意味する。接頭辞（＋）またはｄを付した化合物は右旋性である。所与の化学構造では、これらの立体異性体は互いの鏡像であること以外は同一である。特定の立体異性体は鏡像異性体と呼ぶこともでき、かかる異性体の混合物は多くの場合鏡像異性体混合物と呼ばれる。鏡像異性体の５０：５０混合物はラセミ混合物またはラセミ体と呼ばれ、化学反応または化学的処理において立体選択または立体特異性がない場合に生じ得る。用語「ラセミ混合物」及び「ラセミ体」とは、光学活性がない、２種の鏡像異性種の等モル量混合物を指す。
【００７２】
用語「互変異性体」または「互変異性形態」とは、低いエネルギー障壁を介して相互転換可能な、異なるエネルギーの構造異性体を指す。例えば、プロトン互変異性体（プロトトロピー互変異生体としても知られる）は、ケト−エノール及びイミン−エナミン異性化などのプロトンの転位を介した相互転換を含む。原子価互変異生体は結合電子の一部の再構成による相互転換を含む。
【００７３】
本出願では、用語「プロドラッグ」とは、酵素的にもしくは加水分解的に活性化するまたはより活性な基となる形態へと転化することが可能である、本発明の化合物の前駆体または誘導体の形態を指す。例えば、Ｗｉｌｍａｎ，  “Ｐｒｏｄｒｕｇｓ  ｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ”  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ，  １４：ｐｐ．  ３７５−３８２，  ６１５ｔｈ  Ｍｅｅｔｉｎｇ  Ｂｅｌｆａｓｔ  （１９８６）及びＳｔｅｌｌａ  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｐｒｏｄｒｕｇｓ：Ａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  Ｔａｒｇｅｔｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，”  Ｄｉｒｅｃｔｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，Ｂｏｒｃｈａｒｄｔ  ｅｔ  ａｌ．，  （ｅｄｓ），  ｐｐ．  ２４７−２６７，  Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ  （１９８５）を参照されたい。本発明のプロドラッグとしては、より活性な細胞毒性の遊離の薬物へと転化することができる、エステル含有プロドラッグ、ホスフェート含有プロドラッグ、チオホスフェート含有プロドラッグ、サルフェート含有プロドラッグ、ペプチド含有プロドラッグ、Ｄ−アミノ酸修飾プロドラッグ、グリコシル化プロドラッグ、β−ラクタム含有プロドラッグ、任意選択で置換されたフェノキシアセトアミド含有プロドラッグ、任意選択で置換されたフェニルアセトアミド含有プロドラッグ、５−フルオロシトシン及び他の５−フルオロウリジンプロドラッグが挙げられるが、これらに限定はされない。本発明における使用のためのプロドラッグ形態へと誘導体化することができる細胞毒性薬物の例としては、本発明の化合物及び上記のような化学療法剤が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００７４】
用語「プロドラッグ」はまた、生物学的条件下（イン・ビトロまたはイン・ビボ）で加水分解するか、酸化するか、または他の形態で反応して、本発明の化合物を与えることができる化合物の誘導体を包含することも意味する。プロドラッグは生物学的条件下でのかかる反応に際してのみ活性になることができるか、またはそれらの未反応の形態において活性を有することができる。本発明において企図されるプロドラッグの例としては、生加水分解性アミド、生加水分解性エステル、生加水分解性カルバミン酸エステル、生加水分解性カーボネート、生加水分解性ウレイド、及び生加水分解性リン酸エステル類似体などの生加水分解性部分を含む、本明細書に開示される式のいずれかの１の化合物の類似体または誘導体が挙げられるが、これらに限定はされない。プロドラッグの他の例としては、−ＮＯ、−ＮＯ２、−ＯＮＯ、または−ＯＮＯ２部分を含む、本明細書に開示される式のいずれか１の化合物の誘導体が挙げられる。プロドラッグは、一般的に、Ｂｕｒｇｅｒ’ｓ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  （１９９５）  １７２−１７８，  ９４９−９８２  （Ｍａｎｆｒｅｄ  Ｅ．Ｗｏｌｆｆ  ｅｄ．，  ５ｔｈ  ｅｄ．）により説明されるものなどの周知の方法を用いて調製することができる。Ｇｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ，  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，  ８ｔｈ  ｅｄ．，  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ，  Ｉｎｔ．  Ｅｄ．  １９９２，  “Ｂｉｏｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ”も参照されたい。
【００７５】
本発明のプロドラッグの１つの好ましい形態としては、化合物（任意のリンカー基を有するまたは有さない）及び本発明の複合体であって、上記化合物／複合体のイミン結合とイミンと反応性の反応剤との間に形成される付加物を含む、上記複合体が挙げられる。本発明のプロドラッグの別の好ましい形態としては、式（Ｉ）〜（ＩＶ）の化合物などの化合物であって、式中、ＮとＣとの間の二重線
【００７６】
【化２０】
2017527562.tif 000021
【００７７】
が単結合を表す場合に、ＸはＨまたはアミン保護基である、上記化合物が挙げられ、該化合物はプロドラッグになる。本発明のプロドラッグは、本明細書に記載のプロドラッグ（例えば、上記化合物／複合体のイミン結合とイミンと反応性の反応剤との間に形成される付加物を含む、かつ／またはＸが−Ｈの場合にＹ脱離基を含む）の一方または両方の形態を含むことができる。
【００７８】
用語「イミンと反応性の反応剤」とは、イミン基と反応することができる反応剤を指す。イミンと反応性の反応剤の例としては、サルファイト（Ｈ２ＳＯ３、Ｈ２ＳＯ２またはカチオンと共に形成されたＨＳＯ３−、ＳＯ３２−もしくはＨＳＯ２−の塩）、メタ重亜硫酸（Ｈ２Ｓ２Ｏ５またはカチオンと共に形成されたＳ２Ｏ５２−の塩）、モノ、ジ、トリ及びテトラチオホスフェート（ＰＯ３ＳＨ３、ＰＯ２Ｓ２Ｈ３、ＰＯＳ３Ｈ３、ＰＳ４Ｈ３またはカチオンと共に形成されたＰＯ３Ｓ３−、ＰＯ２Ｓ２３−、ＰＯＳ３３−もしくはＰＳ４３−の塩）、チオホスフェートエステル（（ＲｉＯ）２ＰＳ（ＯＲｉ）、ＲｉＳＨ、ＲｉＳＯＨ、ＲｉＳＯ２Ｈ、ＲｉＳＯ３Ｈ）、種々のアミン（ヒドロキシルアミン（例えば、ＮＨ２ＯＨ）、ヒドラジン（例えば、ＮＨ２ＮＨ２）、ＮＨ２Ｏ−Ｒｉ、Ｒｉ’ＮＨ−Ｒｉ、ＮＨ２−Ｒｉ）、ＮＨ２−ＣＯ−ＮＨ２、ＮＨ２−Ｃ（＝Ｓ）−ＮＨ２，チオサルフェート（Ｈ２Ｓ２Ｏ３またはカチオンと共に形成されたＳ２Ｏ３２−の塩)、ジチオナイト（Ｈ２Ｓ２Ｏ４またはカチオンと共に形成されたＳ２Ｏ４２−の塩）、ホスホロジチオエート（Ｐ（＝Ｓ）（ＯＲｋ）（ＳＨ）（ＯＨ）またはカチオンと共に形成されたその塩）、ヒドロキサム酸（ＲｋＣ（＝Ｏ）ＮＯＨまたはカチオンと共に形成されたその塩）、ヒドラジド（ＲｋＣＯＮＨＮＨ２）、ホルムアルデヒドスルホキシレート（ＨＯＣＨ２ＳＯ２Ｈ、またはＨＯＣＨ２ＳＯ２−Ｎａ＋などのカチオンと共に形成されたＨＯＣＨ２ＳＯ２−の塩）、糖化ヌクレオチド（ＧＤＰ−マンノースなど）、フルダラビンまたはその混合物（但し、Ｒｉ及びＲｉ’はそれぞれ独立に、１〜１０の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、かつ−Ｎ（Ｒｊ）２、−ＣＯ２Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、及び−ＰＯ３Ｈから選択される少なくとも１の置換基によって置換され、Ｒｉ及びＲｉ’は、任意選択で本明細書において記載されるアルキルに対する置換基で更に置換されてもよく、Ｒｊは１〜６の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであり、Ｒｋは、１〜１０の炭素原子を有する直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、アリール、ヘテロシクリルあるいはヘテロアリール（Ｒｋは１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキルであることが好ましく、Ｒｋはメチル、エチルまたはプロピルであることがより好ましい。）が挙げられるが、これらに限定はされない。上記カチオンはＮａ＋またはＫ＋などの１価のカチオンであることが好ましい。上記イミン反応剤はサルファイト、ヒドロキシルアミン、尿素及びヒドラジンから選択されることが好ましい。上記イミン反応剤はＮａＨＳＯ３またはＫＨＳＯ３であることがより好ましい。
【００７９】
本明細書では、別段の表示がない限り、用語「生加水分解性アミド」、「生加水分解性エステル」、「生加水分解性カルバミン酸エステル」、「生加水分解性カーボネート」、「生加水分解性ウレイド」及び「生加水分解性リン酸エステル類似体」とは、１）当該化合物の生物学的活性を破壊せず、かつ当該化合物に、取り込み、作用の継続時間、もしくは作用の発現などの、イン・ビボで有利な特性を与えるか、または２）それ自体は生物学的に不活性であるが、イン・ビボで生物学的に活性な化合物へと転化されるアミド、エステル、カルバミン酸エステル、カーボネート、ウレイドまたはリン酸エステル類似体を意味する。生加水分解性アミドの例としては、低級アルキルアミド、α−アミノ酸アミド、アルコキシアシルアミド、及びアルキルアミノアルキルカルボニルアミドが挙げられるが、これらに限定はされない。生加水分解性エステルの例としては、低級アルキルエステル、アルコキシアシルオキシエステル、アルキルアシルアミノアルキルエステル、及びコリンエステルが挙げられるが、これらに限定はされない。生加水分解性カルバミン酸エステルの例としては、低級アルキルアミン、置換エチレンジアミン、アミノ酸、ヒドロキシアルキルアミン、ヘテロ環状及びヘテロ芳香族アミンならびにポリエーテルアミンが挙げられるが、これらに限定はされない。特に好ましいプロドラッグ及びプロドラッグの塩は、本発明の化合物が哺乳動物に対して投与されたときに、かかる化合物の生物学的利用能を増加させるものである。
【００８０】
本明細書では、語句「薬学的に許容される塩」とは、本発明の化合物の薬学的に許容される有機または無機の塩を指す。代表的な塩としては、硫酸塩、クエン酸塩、酢酸塩、シュウ酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硝酸塩、硫酸水素塩、リン酸塩、酸性リン酸塩、イソニコチン酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、酸性クエン酸塩、酒石酸塩、オレイン酸塩、タンニン酸塩、パントテン酸塩、酒石酸水素塩、アスコルビン酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、ｇｅｎｔｉｓｉｎａｔｅ、フマル酸塩、グルコン酸塩、グルクロン酸塩、糖酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、グルタミン酸塩、メタンスルホン酸塩「メシル酸塩」、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、パモ酸塩（すなわち、１，１’−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエ酸）塩）、アルカリ金属（例えば、ナトリウム及びカリウム）塩、アルカリ土類金属（例えば、マグネシウム）塩、及びアンモニウム塩が挙げられるが、これらに限定はされない。薬学的に許容される塩は、酢酸イオン、コハク酸イオンまたは他の対イオンなどの別の分子の包含を伴うことができる。上記対イオンは、基となる化合物上の電荷を安定化する任意の有機または無機部分であってよい。更に、薬学的に許容される塩は、その構造中に複数の荷電した原子を有することができる。複数の荷電した原子が薬学的に許容される塩の一部である場合は、複数の対イオンを有することができる。したがって、薬学的に許容される塩は、１もしくは複数の荷電した原子及び／または１もしくは複数の対イオンを有することができる。
【００８１】
本発明の化合物が塩基である場合、所望の薬学的に許容される塩は、本技術分野において利用可能かつ好適な任意の方法、例えば、当該の遊離塩基の、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸、及びリン酸などの無機酸による、または酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、グルクロン酸もしくはガラクツロン酸などのピラノシディル酸（ｐｙｒａｎｏｓｉｄｙｌ  ａｃｉｄ）、クエン酸もしくは酒石酸などのアルファヒドロキシ酸、アスパラギン酸もしくはグルタミン酸などのアミノ酸、安息香酸もしくは桂皮酸などの芳香族酸、ｐ−トルエンスルホン酸もしくはエタンスルホン酸などのスルホン酸などの有機酸による処理によって調製することができる。
【００８２】
本発明の化合物が酸である場合、所望の薬学的に許容される塩は、好適な任意の方法、例えば、当該の遊離酸の、アミン（第一級、第二級もしくは第三級）、アルカリ金属水酸化物もしくはアルカリ土類金属水酸化物などの無機または有機の塩基による処理によって調製することができる。好適な塩の説明のための例としては、グリシン及びアルギニンなどのアミノ酸、アンモニア、第一級、第二級及び第三級アミン、及びピペリジン、モルホリン及びピペラジンなどの環状アミンから誘導される有機塩、ならびにナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウム、マンガン、鉄、銅、亜鉛、アルミニウム及びリチウムから誘導される無機塩が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００８３】
本明細書では、用語「溶媒和物」とは、非共有結合の分子間力によって結合した、化学量論的もしくは非化学量論的な量の溶媒、例えば、水、イソプロパノール、アセトン、エタノール、メタノール、ＤＭＳＯ、酢酸エチル、酢酸、及びエタノールアミンジクロロメタン、２−プロパノールなどを更に含む化合物を意味する。上記化合物の溶媒和物または水和物は、上記イミン部分の溶媒和または水和を生じさせるための、少なくとも１モル当量のヒドロキシル溶媒、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノールまたは水などを該化合物に添加することによって容易に調製される。
【００８４】
本出願において、用語「異常な細胞増殖」及び「増殖性障害」は同義で用いられる。本明細書では、「異常な細胞増殖」とは、別段の表示がない限り、正常な調節機構と無関係な細胞増殖（例えば、接触阻害の喪失）を指す。異常な細胞増殖としては、例えば、（１）変異したチロシンキナーゼの発現または受容体チロシンキナーゼの過剰発現によって増殖する腫瘍細胞（腫瘍）、（２）異常なチロシンキナーゼの活性化が生じる他の増殖性疾患の良性及び悪性細胞、（３）受容体チロシンキナーゼによって増殖する任意の腫瘍、（４）異常なセリン／スレオニンキナーゼの活性化によって増殖する任意の腫瘍、ならびに（５）異常なセリン／スレオニンキナーゼの活性化が生じる他の増殖性疾患の良性及び悪性細胞の異常な増殖が挙げられる。
【００８５】
用語「癌」及び「癌性の」とは、一般的には無調節の細胞増殖を特徴とする、哺乳動物における生理学的状態を指すかまたは記述する。「腫瘍」は１種もしくは複数種の癌性細胞、及び／または良性もしくは前癌性細胞を含む。
【００８６】
「治療薬」は抗体、ペプチド、タンパク質、酵素などの生物学的薬剤または化学療法剤の両方を包含する。
「化学療法剤」は癌の治療に有用な化学的化合物である。
【００８７】
「代謝産物」は、特定の化合物、その誘導体、もしくはその複合体、またはそれらの塩の、体内の代謝を経て産生される産生物である。化合物、その誘導体、またはその複合体の代謝産物は、本技術分野において公知の慣用の技法を用いて同定することができ、それらの活性は、本明細書に記載のものなどの試験を用いて測定することができる。かかる産生物は、投与された化合物の、例えば、酸化、ヒドロキシル化、還元、加水分解、アミド化、脱アミド化、エステル化、脱エステル化、及び酵素的開裂などに由来することができる。したがって、本発明は、本発明の化合物、その誘導体、もしくはその複合体を、それらの代謝産生物を生じさせるのに十分な期間にわたって哺乳動物と接触させることを含む過程によって産生される化合物、その誘導体、またはその複合体を含む、本発明の化合物、その誘導体、またはその複合体の代謝産物を包含する。
【００８８】
語句「薬学的に許容される」とは、当該の物質または組成物が、製剤に含まれる他の成分に対して、及び／もしくはそれを用いた治療を受ける哺乳動物に対して、化学的にならびに／または毒物学的に適合しなければならないことを示す。
【００８９】
用語「保護基」または「保護部分」とは、当該化合物、その誘導体、またはその複合体上の他の官能基を反応させている間、特定の官能基をブロックまたは保護するために一般的に用いられる置換基を指す。例えば、「アミン保護基」または「アミノ保護部分」は、アミノ基に結合して、当該化合物における当該アミノ官能基をブロックまたは保護する置換基である。かかる基は本技術分野で周知であり（例えば、Ｐ．  Ｗｕｔｓ  ａｎｄ  Ｔ．Ｇｒｅｅｎｅ，  ２００７，  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｃｈａｐｔｅｒ  ７，  Ｊ．Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  ＮＪを参照のこと。）、カルバミン酸メチル及びエチル、ＦＭＯＣ、置換カルバミン酸エチル、１，６−β脱離によって開裂する(「自壊性」とも呼ばれる)カルバミン酸エステルなどのカルバミン酸エステル、尿素、アミド、ペプチド、アルキル及びアリール誘導体によって例示される。好適なアミノ保護基としては、アセチル、トリフルオロアセチル、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、ベンジルオキシカルボニル（ＣＢＺ）及び９−フルオレニルメチレンオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）が挙げられる。保護基及びそれらの使用の概括的な説明に関しては、Ｐ．  Ｇ．  Ｍ．  Ｗｕｔｓ  ＆  Ｔ．  Ｗ．  Ｇｒｅｅｎｅ，  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  ２００７を参照されたい。
【００９０】
用語「脱離基」とは、置換反応（ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｉｏｎ）すなわち置換反応（ｄｉｓｐｌａｃｅｍｅｎｔ）の間に離脱する荷電したまたは荷電していない部分の基を指す。かかる脱離基は本技術分野で周知であり、該基としては、ハロゲン、エステル、アルコキシ、ヒドロキシル、トシレート、トリフレート、メシレート、ニトリル、アジド、カルバミン酸エステル、ジスルフィド、チオエステル、チオエーテル及びジアゾニウム化合物が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００９１】
用語「二官能性架橋剤」、「二官能性リンカー」または「架橋剤」とは、２の反応性基を有する修飾剤を指し、該２の反応性基の一方が細胞結合剤と反応することができ、もう一方が上記細胞毒性剤と反応して、これら２の部分を結合する。かかる二官能性架橋剤は本技術分野において周知である（例えば、Ｉｓａｌｍ  ａｎｄ  Ｄｅｎｔ  ｉｎ  Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｉｏｎ，  ｃｈａｐｔｅｒ  ５，  ｐ２１８−３６３，  Ｇｒｏｖｅｓ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，  １９９９を参照のこと。）。例えば、チオエーテル結合を介した結合を可能にする二官能性架橋剤としては、マレイミド基を導入するためのＮ−スクシンイミジル−４−（Ｎ−マレイミドメチル）−シクロヘキサン−１−カルボキシレート（ＳＭＣＣ）、またはヨードアセチル基を導入するためのＮ−スクシンイミジル−４−（ヨードアセチル）−アミノベンゾエート（ＳＩＡＢ）が挙げられる。細胞結合剤にマレイミド基またはハロアセチル基を導入する他の二官能性架橋剤は本技術分野において周知であり（米国特許出願２００８／００５０３１０、２００５０１６９９３３を参照のこと。Ｐｉｅｒｃｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｃ．  米国  ６１１０５，イリノイ州ロックランド、私書箱１１７より入手可能。）、該架橋剤としては、ビス−マレイミドポリエチレングルコール（ＢＭＰＥＯ）、ＢＭ（ＰＥＯ）２、ＢＭ（ＰＥＯ）３、Ｎ−（β−マレイミドプロピルオキシ）スクシンイミドエステル（ＢＭＰＳ）、γ−マレイミド酪酸Ｎ−スクシンイミジルエステル（ＧＭＢＳ）、ε−マレイミドカプロン酸Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ＥＭＣＳ）、５−マレイミド吉草酸ＮＨＳ、ＨＢＶＳ、ＳＭＣＣの「長鎖」類似体（ＬＣ−ＳＭＣＣ）であるＮ−スクシンイミジル−４−（Ｎ−マレイミドメチル）−シクロヘキサン−１−カルボキシ−（６−アミドカプロエート）、ｍ−マレイミドベンゾイル−Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ＭＢＳ）、４−（４−Ｎ−マレイミドフェニル）−酪酸ヒドラジドまたはＨＣｌ塩（ＭＰＢＨ）、３−（ブロモアセトアミド）プロピオン酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＢＡＰ）、ヨード酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＩＡ）、κ−マレイミドウンデカン酸Ｎ−スクシンイミジルエステル（ＫＭＵＡ）、４−（ｐ−マレイミドフェニル）−酪酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＭＰＢ）、スクシンイミジル−６−（β−マレイミドプロピオンアミド）ヘキサノエート（ＳＭＰＨ）、スクシンイミジル−（４−ビニルスルホニル）ベンゾエート（ＳＶＳＢ）、ジチオビス−マレイミドエタン（ＤＴＭＥ）、１，４−ビス−マレイミドブタン（ＢＭＢ）、１，４ビスマレイミジル−２，３−ジヒドロキシブタン（ＢＭＤＢ）、ビス−マレイミドヘキサン（ＢＭＨ）、ビス−マレイミドエタン（ＢＭＯＥ）、４−（Ｎ−マレイミド−メチル）シクロヘキサン−１−カルボン酸スルホスクシンイミジル（スルホ−ＳＭＣＣ）、（４−ヨードアセチル）アミノ安息香酸スルホスクシンイミジル（スルホ−ＳＩＡＢ）、ｍ−マレイミドベンゾイル−Ｎ−ヒドロキシスルホスクシンイミドエステル（スルホ−ＭＢＳ）、Ｎ−（γ−マレイミドブチルオキシ）スルホスクシンイミドエステル（スルホ��ＧＭＢＳ）、Ν−（ε−マレイミドカプロイルオキシ）スルホスクシンイミドエステル（スルホ−ＥＭＣＳ）、Ν−（κ−マレイミドウンデカノイルオキシ）スルホスクシンイミドエステル（スルホ−ＫＭＵＳ）、及び４−（ｐ−マレイミドフェニル）酪酸スルホスクシンイミジル（スルホ−ＳＭＰＢ）が挙げられるが、これらに限定はされない。
【００９２】
ヘテロ二官能性架橋剤は２の異なる反応性基を有する二官能性架橋剤である。アミンと反応性のＮ−ヒドロキシスクシンイミド基（ＮＨＳ基）とカルボニルと反応性のヒドラジン基とを両方含有するヘテロ二官能性架橋剤を用いて、本明細書に記載の細胞毒性化合物を細胞結合剤(例えば抗体)と結合することもできる。かかる市販のヘテロ二官能性架橋剤の例としては、スクシンイミジル６−ヒドラジノニコチンアミドアセトンヒドラゾン（ＳＡＮＨ）、４−ヒドラジドテレフタル酸スクシンイミジル塩酸塩（ＳＨＴＨ）及びヒドラジニウムニコチン酸スクシンイミジル塩酸塩（ＳＨＮＨ）が挙げられる。酸に不安定な結合を有する複合体もまた、本発明のヒドラジンを有するベンゾジアゼピン誘導体を用いて調製することができる。用いることができる二官能性架橋剤の例としては、スクシンイミジル−ｐ−ホルミルベンゾエート（ＳＦＢ）及びスクシンイミジル−ｐ−ホルミルフェノキシアセテート（ＳＦＰＡ）が挙げられる。
【００９３】
ジスルフィド結合を介した細胞結合剤の細胞毒性化合物との結合を可能にする二官能性架橋剤は本技術分野で公知であり、該架橋剤としては、ジチオピリジル基を導入するためのＮ−スクシンイミジル−３−（２−ピリジルジチオ）プロピオネート（ＳＰＤＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ペンタノエート（ＳＰＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ブタノエート（ＳＰＤＢ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）２−スルホブタノエート（スルホ−ＳＰＤＢ）が挙げられる。ジスルフィド基を導入するために用いることができる他の二官能性架橋剤は本技術分野において公知であり、米国特許６，９１３，７４８、６，７１６，８２１、ならびに米国特許公開２００９０２７４７１３及び２０１００１２９３１４に開示され、これらの文献の全てが参照により本明細書に援用される。あるいは、チオール基を導入する２−イミノチオラン、ホモシステインチオラクトンまたはＳ−アセチルコハク酸無水物などの架橋剤を用いることもできる。
【００９４】
本明細書で定義される「リンカー」、「リンカー部分」または「連結基」とは、細胞結合剤及び細胞毒性化合物などの２の基を１つに結合する部分を指す。一般的に、上記リンカーは、該リンカーが繋いでいる２の基を結合させる条件下では実質的に不活性である。二官能性架橋剤は、一方の反応性基を最初に上記細胞毒性化合物と反応させて、リンカー部分及び第２の反応性基を有する化合物を得ることができ、次いでこれを細胞結合剤と反応させることができるように、２の反応性基をリンカー部分のそれぞれの端部に１ずつ含むことができる。あるいは、二官能性架橋剤の一方の端部を最初に上記細胞結合剤と反応させて、リンカー部分及び第２の反応性基を有する細胞結合剤を得ることができ、次いでこれを細胞毒性化合物と反応させることができる。上記連結部分は、特定の部位における細胞毒性部分の放出を可能にする化学結合を含有することができる。好適な化学結合は当技術分野で周知であり、該化学結合としては、ジスルフィド結合、チオエーテル結合、酸に不安定な結合、光に不安定な結合、ペプチダーゼに不安定な結合及びエステラーゼに不安定な結合が挙げられる（例えば、米国特許５，２０８，０２０、５，４７５，０９２、６，４４１，１６３、６，７１６，８２１、６，９１３，７４８、７，２７６，４９７、７，２７６，４９９、７，３６８，５６５、７，３８８，０２６及び７，４１４，０７３を参照のこと。）。ジスルフィド結合、チオエーテル結合及びペプチダーゼに不安定な結合が好ましい。本発明において用いることができる他のリンカーとしては、米国公開第２００５０１６９９３３号に詳細に記載されるものなどの非開裂性のリンカー、またはＵＳ２００９／０２７４７１３、ＵＳ２０１０／０１２９３１４０、及びＷＯ２００９／１３４９７６に記載される荷電したリンカーまたは親水性のリンカーが挙げられ、これらの文献のそれぞれは、明示的に参照により本明細書に援用される。
【００９５】
一実施形態において、反応性エステルなどの、一方の端部に結合した反応性基を有する上記連結基は、以下：
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２６＝ＣＲ２７）ｍ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（アルキニル）ｎ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピペラジノ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピロロ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｏ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍＡ”ｍ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２６＝ＣＲ２７）ｍ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（アルキニル）ｎ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピペラジノ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピロロ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−Ｓ（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍＡ”ｍ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２６＝ＣＲ２７）ｍ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（アルキニル）ｎ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ−（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピペラジノ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピロロ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ−（ＣＯ）ｔＸ’’、
−ＮＲ３３（Ｃ＝Ｏ）ｐ”（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍＡ”ｍ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２６＝ＣＲ２７）ｍ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（アルキニル）ｎ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ピペラジノ）ｔ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍＡ”ｍ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２９＝Ｎ−ＮＲ３０）ｎ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２９＝Ｎ−ＮＲ３０）ｎ”（ＣＲ２６＝ＣＲ２７）ｍ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２９＝Ｎ−ＮＲ３０）ｎ”（アルキニル）ｎ’（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ−（ＣＯ）ｔＸ’’、
−（ＣＲ２０Ｒ２１）ｍ（ＣＲ２９＝Ｎ−ＮＲ３０）ｎ”Ａ”ｍ”（ＣＲ２２Ｒ２３）ｎ（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｐ（ＣＲ４０Ｒ４１）ｐ”Ｙ’’（ＣＲ２４Ｒ２５）ｑ（ＣＯ）ｔＸ’’
（式中、
ｍ、ｎ、ｐ、ｑ、ｍ’、ｎ’、ｔ’は１〜１０の整数、または任意選択で０であり、
ｔ、ｍ’’、ｎ’’、及びｐ’’は０または１であり、
Ｘ’’はＯＲ３６、ＳＲ３７、ＮＲ３８Ｒ３９から選択され、但し、Ｒ３６、Ｒ３７、Ｒ３８、Ｒ３９はＨ、あるいは１〜２０の炭素原子を有する、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル及び、または、ポリエチレングルコール単位−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎであり、Ｒ３７は、任意選択で、チオール保護基であり、ｔ＝１の場合は、ＣＯＸ’’はＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステル、Ｎ−ヒドロキシフタルイミドエステル、Ｎ−ヒドロキシスルホ−スクシンイミドエステル、パラ−ニトロフェニルエステル、ジニトロフェニルエステル、ペンタフルオロフェニルエステル及びそれらの誘導体から選択される反応性エステルを形成し、該誘導体はアミド結合の形成を容易にし、
Ｙ’’は存在しないか、またはＯ、Ｓ、Ｓ−ＳもしくはＮＲ３２（但し、Ｒ３２は、Ｒに対して上記されたものと同様の定義を有する）から選択されるか、あるいは
Ｙ’’がＳ−Ｓではなく、かつｔ＝０の場合、Ｘ’’はマレイミド基、ハロアセチル基またはＳＲ３７（但し、ＳＲ３７は上記と同様の定義を有する）であり、
Ａ’’は、アミノ酸残基または２〜２０のアミノ酸単位を含有するポリペプチドであり、
Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５、Ｒ２６、及びＲ２７は同一であるかまたは異なり、−Ｈまたは１〜５の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｒ２９及びＲ３０は同一であるかまたは異なり、−Ｈまたは１〜５の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルであり、
Ｒ３３は−Ｈ、または１〜１２の炭素原子を有する、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、ポリエチレングルコール単位Ｒ−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎ−であるか、あるいはＲ３３は、−ＣＯＲ３４、−ＣＳＲ３４、−ＳＯＲ３４、または−ＳＯ２Ｒ３４（但し、Ｒ３４はＨまたは１〜２０の炭素原子を有する、直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルまたはアルキニル、またはポリエチレングルコール単位−（ＯＣＨ２ＣＨ２）ｎである）であり、
Ｒ４０及びＲ４１の一方は、任意選択で負または正に荷電した官能基であり、他方は、Ｈまたは１〜４の炭素原子を有する、アルキル、アルケニル、アルキニルである）
から選択される。
【００９６】
上記の連結基のいずれかが、本明細書に記載のいずれかの式の連結基を置き換えることを含めて、本発明の化合物、薬物−リンカー化合物、または複合体のいずれかの中に存在することができる。
【００９７】
用語「アミノ酸」とは、天然起源のアミノ酸または非天然起源のアミノ酸を指す。一実施形態において、上記アミノ酸はＮＨ２−Ｃ（Ｒａａ’Ｒａａ）−Ｃ（＝Ｏ）ＯＨによって表され、但し、Ｒａａ及びＲａａ’はそれぞれ独立に、Ｈ、１〜１０の炭素原子を有する、任意選択で置換された直鎖、分岐もしくは環状のアルキル、アルケニルもしくはアルキニル、アリール、ヘテロアリールまたはヘテロシクリルであるか、あるいはＲａａ及びＮ末端窒素原子が共にｈｅｔｅｒｏｙｃｙｃｌｉｃ環を形成することができる（例えば、プロリンにおいて）。用語「アミノ酸残基」とは、−ＮＨ−Ｃ（Ｒａａ’Ｒａａ）−Ｃ（＝Ｏ）Ｏ−などの、当該アミノ酸のアミン及び／またはカルボキシ末端から１の水素原子が除去された場合の相当する残基を指す。
【００９８】
用語「カチオン」とは、陽電荷を有するイオンを指す。上記カチオンは１価（例えばＮａ＋、Ｋ＋等）、２価（例えばＣａ２＋、Ｍｇ２＋等）または多価（例えばＡｌ３＋等）であってよい。上記カチオンは１価であることが好ましい。
【００９９】
用語「治療上有効な量」とは、対象において所望の生物学的応答を誘発する活性な化合物または複合体の量を意味する。かかる応答としては、治療を受ける疾患もしくは障害の症状の緩和、上記疾患の症状もしくは上記疾患それ自体の再発の予防、抑制、または遅延、当該治療を行わない場合と比較した対象の生存期間の増加、あるいは上記疾患の症状もしくは上記疾患それ自体の増悪の予防、抑制、または遅延が挙げられる。上記有効量の決定は、特に本明細書で提供される詳細な開示に照らして、十分に当業者の技量の範囲内で行われる。化合物Ｉの毒性及び治療上の有効性は、細胞培養物及び実験動物における標準的な薬学的手法によって判定することができる。対象に投与される本発明の化合物もしくは複合体または他の治療薬の有効量は、多発性骨髄腫のステージ、分類及び状況ならびに、一般的な健康状態、年齢、性別、体重及び薬物耐性などの、当該対象の特徴に依存することとなる。投与される本発明の化合物もしくは複合体または他の治療薬の有効量はまた、投与経路及び剤形にも依存することとなる。投薬量及び間隔は、所望の治療効果を維持するために十分な当該活性化合物の血漿レベルを与えるために、個々に調節することができる。
細胞毒性化合物
第１の実施形態において、本発明は、本明細書に記載の細胞毒性化合物（例えば、上記の式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、及び（ＶＩ）の化合物またはその薬学的に許容される塩）を対象とする。
【０１００】
一実施形態において、上記細胞毒性二量体は式（Ｉ）
【０１０１】
【化２１】
2017527562.tif 000022
【０１０２】
の化合物、またはその薬学的に許容される塩である。
第１の詳細な実施形態において、Ｚｓは以下の式
【０１０３】
【化２２】
2017527562.tif 000023
【０１０４】
のいずれか１によって表され、残余の変数は第１の実施形態に上述されるとおりである。
第２の詳細な実施形態において、Ｚｓは−Ｈまたは−ＳＲｄであり、残余の変数は第１の実施形態に上述されるとおりである。
【０１０５】
一実施形態において、Ｚｓは−Ｈであり、残余の変数は第２の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
別の実施形態において、Ｚｓは−ＳＲｄであり、Ｒｄは−Ｍｅまたはピリジルであり、残余の変数は第２の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０１０６】
第３の詳細な実施形態において、ＲｅはＨまたはＭｅであり、残余の変数は第１の実施形態または第１もしくは第２の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
第４の詳細な実施形態において、Ｒｘは−（ＣＨ２）ｐ−（ＣＲｆＲｇ）−であり、但し、Ｒｆ及びＲｇはそれぞれ独立にＨまたは１〜４の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルから選択され、ｐは０、１、２または３であり、残余の変数は第１の実施形態または第１、第２もしくは第３の実施形態に上述されるとおりである。
【０１０７】
一実施形態において、Ｒｆ及びＲｇは同一であるかまたは異なり、−Ｈ及び−Ｍｅから選択され、残余の変数は第４の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｒｆ及びＲｇは共に−Ｍｅであり、ｐは２である。
【０１０８】
第５の詳細な実施形態において、Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで置換された、１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、残余の変数は第１の実施形態または第１、第２もしくは第３の実施形態に上述されるとおりである。
【０１０９】
一実施形態において、Ｑは、ｉ）−ＳＯ３Ｈ、−Ｚ’−ＳＯ３Ｈ、−ＯＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＯＰＯ３Ｈ２、−ＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＰＯ３Ｈ２、−ＣＯ２Ｈ、−Ｚ’−ＣＯ２Ｈ、−ＮＲ１１Ｒ１２、もしくは−Ｚ’−ＮＲ１１Ｒ１２、またはそれらの薬学的に許容される塩、あるいは、ｉｉ）−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−または−Ｚ’−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−であり、Ｚ’は任意選択で置換されたアルキレン、任意選択で置換されたシクロアルキレン、または任意選択で置換されたフェニレンであり、Ｒ１４〜Ｒ１６はそれぞれ独立に、任意選択で置換されたアルキルであり、Ｘ−は薬学的に許容されるアニオンであり、残余の変数は第５の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、ＱはＳＯ３Ｈまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１１０】
第６の詳細な実施形態において、上記ＮとＣとの間の二重線
【０１１１】
【化２３】
2017527562.tif 000024
【０１１２】
は二重結合を表わし、残余の変数は第１の実施形態、または第１、第２、第３、第４もしくは第５の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
第７の詳細な実施形態において、上記ＮとＣとの間の二重線
【０１１３】
【化２４】
2017527562.tif 000025
【０１１４】
は単結合を表わし、Ｘは−Ｈまたはアミン保護基であり、Ｙは−Ｈ、−ＳＯ３Ｍ、−ＯＨ、−ＯＭｅ、−ＯＥｔから選択され、または−ＮＨＯＨＹは−Ｈ、−ＳＯ３Ｍ、−ＯＨ、−ＯＭｅ、−ＯＥｔもしくは−ＮＨＯＨから選択され、残余の変数は第１の実施形態、または第１、第２、第３、第４もしくは第５の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０１１５】
一実施形態において、Ｙは−Ｈ、−ＳＯ３Ｍまたは−ＯＨであり、残余の変数は第７の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である。
【０１１６】
第８の詳細な実施形態において、Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨまたは−Ｍｅであり、残余の変数は第１の実施形態、または第１、第２、第３、第４、第５、第６もしくは第７の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｘ’は−Ｈである。
【０１１７】
第９の詳細な実施形態において、Ｙ’は−Ｈまたはオキソであり、残余の変数は第１の実施形態、または第１、第２、第３、第４、第５、第６、第７もしくは第８の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｙ’は−Ｈである。
【０１１８】
第１０の詳細な実施形態において、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、及び（ＶＩ）の化合物に関して、
上記ＮとＣとの間の二重線
【０１１９】
【化２５】
2017527562.tif 000026
【０１２０】
は単結合または二重結合を表わし、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈであり、Ｙは−ＯＨまたは−ＯＳＯ３Ｍであり、
Ｍは−Ｈまたは薬学的に許容されるカチオンであり、
Ｘ’及びＹ’は共に−Ｈであり、
ＧはＣであり、残余の変数は第１の実施形態、または第１、第２、第３、第４もしくは第５の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０１２１】
一実施形態において、Ｙは−ＳＯ３Ｍであり、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋であり、残余の変数は第１０の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
第１１の詳細な実施形態において、上記化合物は以下の
【０１２２】
【化２６】
2017527562.tif 000027
【０１２３】
【化２７】
2017527562.tif 000028
【０１２４】
【化２８】
2017527562.tif 000029
【０１２５】
【化２９】
2017527562.tif 000030
【０１２６】
【化３０】
2017527562.tif 000031
【０１２７】
【化３１】
2017527562.tif 000032
【０１２８】
【化３２】
2017527562.tif 000033
【０１２９】
【化３３】
2017527562.tif 000034
【０１３０】
【化３４】
2017527562.tif 000035
【０１３１】
【化３５】
2017527562.tif 000036
【０１３２】
【化３６】
2017527562.tif 000037
【０１３３】
【化３７】
2017527562.tif 000038
【０１３４】
【化３８】
2017527562.tif 000039
【０１３５】
【化３９】
2017527562.tif 000040
【０１３６】
【化４０】
2017527562.tif 000041
【０１３７】
【化４１】
2017527562.tif 000042
【０１３８】
【化４２】
2017527562.tif 000043
【０１３９】
【化４３】
2017527562.tif 000044
【０１４０】
【化４４】
2017527562.tif 000045
【０１４１】
【化４５】
2017527562.tif 000046
【０１４２】
【化４６】
2017527562.tif 000047
【０１４３】
のいずれか１、またはその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒｄ１はＭｅまたはＰｙであり、Ｍは薬学的に許容されるカチオンである。一実施形態において、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である。
薬物化合物及び薬物−リンカー化合物
上述の特定の細胞毒性化合物（例えば、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、及び（ＶＩ）の化合物またはその薬学的に許容される塩であり、但し、Ｚｓは−Ｈ、−ＳＳＲｄ、−ＳＣ（Ｏ）Ｒｄ１または遊離のチオール  −ＳＨ基を有する上述の化合物）は、２官能性架橋剤と更に反応して、薬物−リンカー化合物であって、該化合物に結合した反応性基を有する上記化合物を生成することができ、上記反応性基はＣＢＡと共有結合を形成することができる。
【０１４４】
上記２官能性架橋剤は、本技術分野において公知の任意の２官能性リンカーであってよい。例えば、上記２官能性リンカーは、上記細胞毒性化合物と、ジスルフィド結合、チオエーテル結合、酸に不安定な結合、光に不安定な結合、ペプチダーゼに不安定な結合及びエステラーゼに不安定な結合を形成する薬物−リンカー化合物を作製するために用いることができる（例えば、米国特許５，２０８，０２０、５，４７５，０９２、６，４４１，１６３、６，７１６，８２１、６，９１３，７４８、７，２７６，４９７、７，２７６，４９９、７，３６８，５６５、７，３８８，０２６及び７，４１４，０７３を参照されたく、これらの全てが参照により本明細書に援用される。）。上記２官能性架橋剤は、上記細胞毒性化合物と、ジスルフィド結合、チオエーテル結合及びペプチダーゼに不安定な結合を形成する化合物であることが好ましい。本発明において用いることができる他の２官能性架橋剤としては、米国公開第ＵＳ２００５／０１６９９３３号に記載されるものなどの非開裂性リンカー、またはＵＳ２００９／０２７４７１３、ＵＳ２０１０／０１２９３１４０及びＷＯ２００９／１３４９７６に記載される荷電したリンカーもしくは親水性リンカーが挙げられ、上記文献のそれぞれは参照により明示的に本明細書に援用される。本発明の（薬物−リンカー）化合物を作製するために用いることができる２官能性架橋剤としては、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｐｉｅｒｃｅ  Ｃｒｏｓｓｌｉｎｋｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｈａｎｄｂｏｏｋに記載されるものも挙げられ、該文献の全体の教示が参照により本明細書に援用される。
【０１４５】
一実施形態において、上記２官能性架橋剤は、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ペンタノエート（ＳＰＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ブタノエート（ＳＰＤＢ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）２−スルホブタノエート（スルホ−ＳＰＤＢ）である。
細胞毒性化合物の合成
本発明の細胞毒性化合物は、米国特許第８，７６５，７４０号及び米国出願公開第２０１２／０２３８７３１号に記載の方法に従って調製することができる。
【０１４６】
本発明の細胞毒性二量体化合物の代表的な調製プロセスは実施例１及び２に示される。
細胞結合剤
本発明の複合体の治療薬としての有効性は、適切な細胞結合剤の慎重な選択にかかっている。細胞結合剤は、ペプチド及び非ペプチドを含む、現在公知の、または公知になる任意の種類の細胞結合剤であってよい。一般的に、これらは、抗体（ポリクローナル抗体及びモノクローナル抗体など、特にはモノクローナル抗体）、リンホカイン、ホルモン、成長因子、ビタミン（葉酸などの、それらの細胞表面受容体、例えば葉酸受容体に結合できるもの）、栄養輸送分子（トランスフェリンなど）、または任意の他の細胞結合分子もしくは物質であってよい。
【０１４７】
細胞結合剤の選択は、標的とする特定の細胞集団に一部依存する自由選択であるが、多くの場合（但し全てではない）、適当なものが利用可能である場合には、ヒトモノクローナル抗体が好適に選択される。例えば、モノクローナル抗体ＭＹ９はＣＤ３３抗原に特異的に結合するマウスＩｇＧ１抗体であり（Ｊ．  Ｄ．  Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｌｅｕｋｅｍｉａ  Ｒｅｓ．，  ８：５２１  （１９８４））、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）の疾患におけるように、標的細胞がＣＤ３３を発現する場合には用いることができる。
【０１４８】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤はタンパク質ではない。例えば、特定の実施形態において、上記細胞結合剤は、細胞表面受容体などのビタミン受容体に結合するビタミンであってよい。この点に関して、ビタミンＡはレチノール結合タンパク質（ＲＢＰ）に結合して複合体を形成し、次に該複合体はＳＴＲＡ６受容体に高い親和性で結合し、ビタミンＡの取り込みを増加させる。別の例において、葉酸／葉酸塩／ビタミンＢ９は細胞表面葉酸受容体（ＦＲ）、例えばＦＲαに高い親和性で結合する。葉酸またはＦＲαに結合する抗体を用いて、卵巣腫瘍及び他の腫瘍上で発現される葉酸受容体を標的とすることができる。また、ビタミンＤ及びその類似体はビタミンＤ受容体に結合する。
【０１４９】
他の実施形態において、上記細胞結合剤はタンパク質もしくはポリペプチド、または抗体、非抗体タンパク質、もしくはポリペプチドを包含するタンパク質もしくはポリペプチドを含む化合物である。上記タンパク質またはポリペプチドは、側鎖−ＮＨ２基を有する１または複数のＬｙｓ残基を含むことが好ましい。上記Ｌｙｓの側鎖−ＮＨ２基は上記２官能性架橋剤に共有結合することができ、次に該２官能性架橋剤が本発明の二量体化合物に結合し、そのようにして細胞結合剤を本発明の二量体化合物に複合体化する。タンパク質に基づくそれぞれの細胞結合剤は、２官能性架橋剤を介した本発明の化合物への結合に利用可能な複数のＬｙｓの側鎖−ＮＨ２基を含むことができる。
【０１５０】
一実施形態において、骨髄細胞に結合するＧＭ−ＣＳＦ、リガンド／成長因子を、急性骨髄性白血病由来の異常細胞に対する細胞結合剤として用いることができる。活性化Ｔ細胞に結合するＩＬ−２を、移植片拒絶の予防、移植片対宿主病の治療及び予防、ならびに急性Ｔ細胞白血病の治療に用いることができる。メラニン形成細胞に結合するＭＳＨを、黒色腫を対象とする抗体を用いることができるのと同様に、黒色腫の治療に用いることができる。上皮成長因子を、肺癌及び頭頚部癌などの扁平上皮癌を標的とするために用いることができる。ソマトスタチンを神経芽細胞腫及び他の腫瘍型を標的とするために用いることができる。エストロゲン（またはエストロゲン類似体）を、乳癌を標的とするために用いることができる。アンドロゲン（またはアンドロゲン類似体）を、精巣を標的とするために用いることができる。
【０１５１】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤はリンホカイン、ホルモン、成長因子、コロニー刺激因子、または栄養輸送分子であってよい。
特定の実施形態において、上記細胞結合剤はアンキリンリピートタンパク質、Ｃｅｎｔｙｒｉｎ、またはアドネクチン／モノボディなどの抗体模倣体である。
【０１５２】
他の実施形態において、上記細胞結合剤は抗体、単鎖抗体、標的細胞に特異的に結合する抗体フラグメント、モノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、標的細胞に特異的に結合するモノクローナル抗体フラグメント（もしくは「抗原結合部分」）、キメラ抗体、標的細胞に特異的に結合するキメラ抗体フラグメント（もしくは「抗原結合部分」）、ドメイン抗体（例えば、ｓｄＡｂ）、または標的細胞に特異的に結合するドメイン抗体フラグメントである。
【０１５３】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤はヒト化抗体、ヒト化単鎖抗体、またはヒト化抗体フラグメント（もしくは「抗原結合部分」）である。詳細な実施形態において、上記ヒト化抗体はｈｕＭｙ９−６または米国特許第７，３４２，１１０号及び同第７，５５７，１８９号に記載される別の関連する抗体である。別の詳細な実施形態において、上記ヒト化抗体は、米国仮出願第６１／３０７，７９７号、同第６１／３４６，５９５号、及び同第６１／４１３，１７２号、ならびに米国出願第１３／０３３，７２３号（ＵＳ２０１２／０００９１８１Ａ１として公開）に記載される抗葉酸受容体抗体である。全てのこれらの出願の教示は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０１５４】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤は表面再構成された（ｒｅｓｕｒｆａｃｅｄ）抗体、表面再構成された単鎖抗体、表面再構成された抗体フラグメント（もしくは「抗原結合部分」）、または二重特異性抗体である。
【０１５５】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤はミニボディ、ａｖｉｂｏｄｙ、ダイアボディ、トリボディ、テトラボディ、ナノボディ、ｐｒｏｂｏｄｙ、ドメイン抗体、またはｕｎｉｂｏｄｙである。
【０１５６】
換言すると、代表的な細胞結合剤としては、抗体、単鎖抗体、標的細胞に特異的に結合する抗体フラグメント、モノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、標的細胞に特異的に結合するモノクローナル抗体フラグメント、キメラ抗体、標的細胞に特異的に結合するキメラ抗体フラグメント、二重特異性抗体、ドメイン抗体、標的細胞に特異的に結合するドメイン抗体フラグメント、インターフェロン（例えば、α、β、γ）、リンホカイン（例えば、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、及びＩＬ−６）、ホルモン（例えば、インスリン、チロトロピン放出ホルモン（ＴＲＨ）、メラニン形成細胞刺激ホルモン（ＭＳＨ）、及びステロイドホルモン（例えば、アンドロゲン及びエストロゲン））、ビタミン（例えば、葉酸塩）、成長因子（例えば、ＥＧＦ、ＴＧＦ−アルファ、ＦＧＦ、ＶＥＧＦ）、コロニー刺激因子、栄養輸送分子（例えば、トランスフェリン、Ｏ’Ｋｅｅｆｅ  ｅｔ  ａｌ．（１９８５）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２６０：９３２−９３７を参照されたく、該文献は参照により本明細書に援用される。）、Ｃｅｎｔｙｒｉｎ（フィブロネクチンＩＩＩ型（ＦＮ３)リピートのコンセンサス配列に基づくタンパク質スキャフォールド。参照により本明細書に援用される米国特許公開第２０１０／０２５５０５６号、第２０１０／０２１６７０８号及び第２０１１／０２７４６２３号を参照のこと。）、アンキリンリピートタンパク質（例えば、ＤＡＲＰｉｎとして知られる設計されたアンキリンリピートタンパク質。参照により本明細書に援用される米国特許公開第２００４／０１３２０２８号、第２００９／００８２２７４号、第２０１１／０１１８１４６号、及び第２０１１／０２２４１００号、また参照により本明細書に援用されるＣ．Ｚａｈｎｄｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．（２０１０）７０：１５９５−１６０５、Ｚａｈｎｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．（２００６）２８１（４６）：３５１６７−３５１７５、及びＢｉｎｚ，Ｈ．Ｋ．，Ａｍｓｔｕｔｚ，Ｐ．  ＆  Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ，Ａ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  （２００５）２３：１２５７−１２６８も参照のこと。）、アンキリン様リピートタンパク質または合成ペプチド(例えば、参照により本明細書に援用される米国特許公開第２００７／０２３８６６７号、米国特許公開第７，１０１，６７５号、ＷＯ２００７／１４７２１３、及びＷＯ２００７／０６２４６６を参照のこと。）、アドネクチン(フィブロネクチンドメインスキャフォールドタンパク質。参照により本明細書に援用される米国特許公開第２００７／００８２３６５号、第２００８／０１３９７９１号を参照のこと。)、Ａｖｉｂｏｄｙ(ダイアボディ、トライアボディ、及びテトラボディを含む。米国公開第２００８／０１５２５８６号及び第２０１２／０１７１１１５号を参照のこと。）、デュアルレセプターリターゲティング（ｄｕａｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ  ｒｅｔａｒｇｅｔｉｎｇ）（ＤＡＲＴ）分子（Ｐ．Ａ．Ｍｏｏｒｅ  ｅｔ  ａｌ，Ｂｌｏｏｄ，２０１１；１１７（１７）：４５４２−４５５１；Ｖｅｒｉ  ＭＣ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｈｅｕｍ．，２０１０  Ｍａｒ  ３０；６２（７）：１９３３−４３；Ｊｏｈｎｓｏｎ，Ｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ，２０１０  Ａｐｒ  ９；３９９（３）：４３６−４９）、細胞浸透性スーパーチャージドタンパク質（ｃｅｌｌ  ｐｅｎｅｔｒａｔｉｎｇ  ｓｕｐｅｒｃｈａｒｇｅｄ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ）（Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．５０２，２９３−３１９（２０１２）、ならびに他の細胞結合分子または物質を挙げることができる。
【０１５７】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤は細胞表面受容体などの、標的細胞上の部分に結合するリガンドであってもよい。例えば、上記リガンドは成長因子受容体に結合する成長因子もしくはそのフラグメントであってもよく、またはサイトカイン受容体に結合するサイトカインもしくはそのフラグメントであってもよい。特定の実施形態において、上記成長因子受容体またはサイトカイン受容体は細胞表面受容体である。
【０１５８】
上記細胞結合剤が抗体もしくはその抗原結合部分（抗体誘導体を含む）、または特定の抗体模倣体である特定の実施形態において、上記ＣＢＡは、細胞表面受容体を始めとする細胞表面リガンドなどの、標的細胞上のリガンドに結合してもよい。
【０１５９】
具体的な代表的な抗原またはリガンドとしては、レニン、成長ホルモン（例えば、ヒト成長ホルモン及びウシ成長ホルモン）、成長ホルモン放出因子、副甲状腺ホルモン、甲状腺刺激ホルモン、リポタンパク質、アルファ−１−アンチトリプシン、インスリンＡ鎖、インスリンＢ鎖、プロインスリン、卵胞刺激ホルモン、カルシトニン、黄体形成ホルモン、グルカゴン、凝固因子（例えば、因子ｖｍｃ、因子ＩＸ、組織因子、及びフォン・ウィルブランズ因子）、反凝固因子（例えば、タンパク質Ｃ）、心房性ナトリウム利尿因子、肺界面活性剤、プラスミノゲン活性剤（例えば、ウロキナーゼ、ヒトの尿または組織型プラスミノゲン活性化因子）、ボンベシン、トロンビン、造血成長因子、腫瘍壊死因子アルファ及びベータ、エンケファリナーゼ、ランテス（ＲＡＮＴＥＳ）（すなわち、ｒｅｇｕｌａｔｅｄ  ｏｎ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ｎｏｒｍａｌｌｙ  Ｔ−ｃｅｌｌ  ｅｘｐｒｅｓｓｅｄ  ａｎｄ  ｓｅｃｒｅｔｅｄ）、ヒトマクロファージ炎症性タンパク質−１−アルファ、血清アルブミン（ヒト血清アルブミン）、ミュラー管抑制因子、リラキシンＡ鎖、リラキシンＢ鎖、プロリラキシン、マウス性腺刺激ホルモン関連ペプチド、微生物タンパク質（ベータラクタマーゼ）、ＤＮアーゼ、ＩｇＥ、細胞傷害性Ｔリンパ球関連抗原（例えば、ＣＴＬＡ−４）、インヒビン、アクチビン、血管内皮成長因子、ホルモンまたは成長因子に対する受容体、タンパク質ＡまたはＤ、リウマチ因子、神経組織栄養因子（例えば、骨由来神経組織栄養因子、ニューロトロフィン−３、−４、−５または−６）、神経成長因子（例えば、ＮＧＦ−β）、血小板由来成長因子、線維芽細胞成長因子（例えば、ａＦＧＦ及びｂＦＧＦ）、線維芽細胞成長因子受容体２、上皮細胞成長因子、トランスフォーミング成長因子（例えば、ＴＧＦ−アルファ、ＴＧＦ−β１、ＴＧＦ−β２、ＴＧＦ−β３、ＴＧＦ−β４、及びＴＧＦ−β５）、インスリン様成長因子−Ｉ及び−ＩＩ、ｄｅｓ（１−３）−ＩＧＦ−Ｉ（脳ＩＧＦ−Ｉ）、インスリン様成長因子結合タンパク質、メラノトランスフェリン、ＥｐＣＡＭ、ＧＤ３、ＦＬＴ３、ＰＳＭＡ、ＰＳＣＡ、ＭＵＣ１、ＭＵＣ１６、ＳＴＥＡＰ、ＣＥＡ、ＴＥＮＢ２、ＥｐｈＡ受容体、ＥｐｈＢ受容体；葉酸受容体、ＦＯＬＲ１、メソセリン、ｃｒｉｐｔｏ、αｖβ６、インテグリン、ＶＥＧＦ、ＶＥＧＦＲ、ＥＧＦＲ、トランスフェリン受容体、ＩＲＴＡ１、ＩＲＴＡ２、ＩＲＴＡ３、ＩＲＴＡ４、ＩＲＴＡ５、ＣＤタンパク質（例えば、ＣＤ２、ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ５、ＣＤ６、ＣＤ８、ＣＤ１１、ＣＤ１４、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２１、ＣＤ２２、ＣＤ２５、ＣＤ２６、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ３３、ＣＤ３６、ＣＤ３７、ＣＤ３８、ＣＤ４０、ＣＤ４４、ＣＤ５２、ＣＤ５５、ＣＤ５６、ＣＤ５９、ＣＤ７０、ＣＤ７９、ＣＤ８０．ＣＤ８１、ＣＤ１０３、ＣＤ１０５、ＣＤ１２３、ＣＤ１３４、ＣＤ１３７、ＣＤ１３８、及びＣＤ１５２）、１種または複数種の腫瘍関連抗原または細胞表面受容体(米国公開第２００８０１７１０４０号または米国公開第２００８０３０５０４４号を参照されたく、これらの文献はそれらの全体が参照により援用される。）、エリスロポエチン、骨誘導因子、��疫毒素、骨形成タンパク質、インターフェロン（例えば、インターフェロン−α、β、及びγ）、コロニー刺激因子（例えば、Ｍ−ＣＳＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、及びＧ−ＣＳＦ）、インターロイキン（例えば、ＩＬ−１〜ＩＬ−１０）、スーパーオキシドジスムターゼ、Ｔ細胞受容体、表面膜タンパク質、崩壊促進因子、ウイルス抗原ｓ(例えば、ＨＩＶエンベロープのタンパク質)、輸送タンパク質、ホーミング受容体、アドレシン、調節タンパク質、インテグリン（例えば、ＣＤ１１ａ、ＣＤ１１ｂ、ＣＤ１１ｃ、ＣＤ１８、ＩＣＡＭ、ＶＬＡ−４、及びＶＣＡＭ）、腫瘍関連抗原（例えば、ＨＥＲ２、ＨＥＲ３及びＨＥＲ４受容体）、エンドグリン、ｃ−Ｍｅｔ、ｃ−ｋｉｔ、１ＧＦ１Ｒ、ＰＳＧＲ、ＮＧＥＰ、ＰＳＭＡ、ＰＳＣＡ、ＴＭＥＦＦ２、ＬＧＲ５、Ｂ７Ｈ４、ならびに上記ポリペプチドのいずれかのフラグメントを挙げることができる。
【０１６０】
本明細書では、用語「抗体」は免疫グロブリン（Ｉｇ）分子を包含する。特定の実施形態において、上記抗体は、４のポリペプチド鎖、すなわち、ジスルフィド結合によって相互に結合した２の重鎖（ＨＣ）及び２の軽鎖（ＬＣ）を含む全長の抗体である。各重鎖は重鎖可変領域（ＨＣＶＲまたはＶＨ）及び重鎖定常領域（ＣＨ）から構成される。上記重鎖定常領域は３のドメイン、ＣＨ１、ＣＨ２、及びＣＨ３から構成される。各軽鎖は軽鎖可変領域（ＬＣＶＲまたはＶＬ）及び軽鎖定常領域から構成され、該軽鎖定常領域は１のドメイン、ＣＬから構成される。上記ＶＨ及びＶＬ領域は更に、相補性決定領域（ＣＤＲ）と呼ばれる超可変性の領域へと細分化することができる。より保存されたフレームワーク領域（ＦＲ）にかかる領域が散在する。各ＶＨ及びＶＬは３のＣＤＲ及び４のＦＲから構成され、アミノ末端からカルボキシ末端に向けて以下の順、すなわち、ＦＲ１、ＣＤＲ１、ＦＲ２、ＣＤＲ２、ＦＲ３、ＣＤＲ３、及びＦＲ４、に配置される。
【０１６１】
特定の実施形態において、上記抗体はＩｇＧ、ＩｇＡ、ＩｇＥ、ＩｇＤ、またはＩｇＭである。特定の実施形態において、上記抗体はＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、もしくはＩｇＧ４、またはＩｇＡ１もしくはＩｇＡ２である。
【０１６２】
特定の実施形態において、上記細胞結合剤は、抗原結合に対して重要な配列を、（参照により本明細書に援用される米国特許第７，３４２，１１０号及び第７，５５７，１８９号に記載されるｈｕＭｙ９−６またはその関連する抗体などの）抗体と共有するモノクローナル抗体の「抗原結合部分」である。
【０１６３】
本明細書では、抗体の「抗原結合部分」（または場合により同義で「抗体フラグメント」と呼ばれる。）との用語は、抗原に特異的に結合する能力を保持する、抗体の１種または複数種のフラグメントを包含する。抗体の抗原結合機能は、全長の抗体の特定のフラグメントによって実現されることが明らかになっている。抗体の「抗原結合部分」という用語内に包含される結合フラグメントの例としては、（ｉ）ＶＬ、ＶＨ、ＣＬ及びＣＨ１ドメインからなる１価のフラグメントであるＦａｂフラグメント（例えば、パパインによって消化された抗体は３のフラグメント、すなわち、２の抗原結合Ｆａｂフラグメント、及び１の抗原に結合しないＦｃフラグメントを生じる。）、（ｉｉ）ヒンジ領域においてジスルフィド架橋によって結合された２のＦａｂフラグメントを含む２価のフラグメントであるＦ（ａｂ’）２フラグメント（例えば、ペプシンによって消化された抗体は、２のフラグメント、すなわち、２価の抗原結合Ｆ（ａｂ’）２フラグメント、及び抗原に結合しないｐＦｃ’フラグメントを生じる。）及びその関連するＦ（ａｂ’）の１価のユニット、（ｉｉｉ）ＶＨ及びＣＨ１ドメインからなるＦｄフラグメント（すなわち、Ｆａｂ中に含まれる重鎖の部分）、（ｉｖ）抗体の単一のアームのＶＬ及びＶＨドメインからなるＦｖフラグメント、及び関連するジスルフィドで結合したＦｖ、（ｖ）ＶＨドメインからなる、ｄＡｂ（ドメイン抗体）またはｓｄＡｂ（単一ドメイン抗体）フラグメント（Ｗａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｎａｔｕｒｅ  ３４１：５４４−５４６，  １９８９）、ならびに（ｖｉ）単離された相補性決定領域（ＣＤＲ）が挙げられる（これらに限定されない。）。特定の実施形態において、上記抗原結合部分はｓｄＡｂ（単一ドメイン抗体）である。
【０１６４】
特定の実施形態において、抗原結合部分はまた、天然に存在する抗体には存在し得ない要素もしくは配列に加えて、抗原に特異的に結合する能力を保持した抗体の、１または複数のフラグメントを含む特定の操作されたまたは組換え誘導体（すなわち「派生的抗体」）も包含する。
【０１６５】
例えば、上記Ｆｖフラグメントの２のドメイン、ＶＬ及びＶＨは別個の遺伝子によってコードされるが、標準的な組換え方法を用いて、該ドメインを、当該のＶＬ領域とＶＨ領域とが対をなして１価の分子（単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）として知られる。例えば、Ｂｉｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４２：４２３−４２６，  １９８８，及びＨｕｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ  ８５：５８７９−５８８３，  １９８８を参照のこと。）を形成する単一のタンパク質鎖とすることを可能にする合成リンカーによって、これらのドメインを連結することができる。
【０１６６】
本明細書に記載の全ての実施形態において、ｓｃＦｖの上記Ｎ末端は、ＶＨドメイン（すなわち、Ｎ−ＶＨ−ＶＬ−Ｃ）、またはＶＬドメイン（すなわち、Ｎ−ＶＬ−ＶＨ−Ｃ）であってよい。
【０１６７】
２価の（ｄｉｖａｌｅｎｔ）（または二価の（ｂｉｖａｌｅｎｔ））単鎖可変フラグメント（ｄｉ−ｓｃＦｖ、ｂｉ−ｓｃＦｖ）を、２のｓｃＦｖを結合することによって操作することができる。これによって２のＶＨ領域及び２のＶＬ領域を有する単一のペプチド鎖が生成され、タンデムｓｃＦｖ（ｔａｓｃＦｖ）が得られる。３以上のｓｃＦｖを頭−尾様式で結合することによって、ｔｒｉ−ｓｃＦｖなどのより多くのタンデムリピートを同様に生成させることができる。
【０１６８】
特定の実施形態において、ｓｃＦｖを、当該２の可変領域が共に折り畳まれるには短過ぎる（約５のアミノ酸）リンカーペプチドによって結合させ、ｓｃＦｖを二量化させ、ダイアボディを形成させることができる（例えば、Ｈｏｌｌｉｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ  ９０：６４４４−６４４８，  １９９３，  Ｐｏｌｊａｋ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ２：１１２１−１１２３，  １９９４を参照のこと。）。ダイアボディは、相当するｓｃＦｖの４０分の１にもなる低い解離定数を有すること、すなわち、標的に対して大幅に高い親和性を有することが明らかになっている。
【０１６９】
更に短いリンカー（１または２のアミノ酸）を用いると、三量体、すなわちいわゆるトライアボディまたはトリボディが生成される。テトラボディも同様にして生成させている。これらは、その標的に対してダイアボディよりも一層高い親和性を示す。ダイアボディ、トライアボディ、及びテトラボディは、場合によりまとめて「ＡＶＩＢＯＤＹ（商標）」細胞結合剤（または短縮して「ＡＶＩＢＯＤＹ」）と呼ばれる。すなわち、２、３、または４の標的結合領域（ＴＢＲ）を有するＡＶＩＢＯＤＹは、一般的に、ダイアボディ、トライアボディ、及びテトラボディとして知られる。詳細については、例えば、米国公開第２００８／０１５２５８６号及び同第２０１２／０１７１１１５号を参照されたい。これらの全体の教示は参照により本明細書に援用される。
【０１７０】
これらの形式の全てを、２以上の異なる抗原に対する特異性を有する可変フラグメントから構成することができ、その場合には、これらは二重または多重特異性抗体型である。例えば、特定の二重特異性タンデムｄｉ−ｓｃＦｖは、二重特異性Ｔ細胞エンゲイジャー（ｂｉ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｔ−ｃｅｌｌ  ｅｎｇａｇｅｒ）（ＢｉＴＥ）として知られる。
【０１７１】
特定の実施形態において、上記タンデムｓｃＦｖまたはダイアボディ／トライアボディ／テトラボディ中のそれぞれのｓｃＦｖは、同一または異なる結合特異性を有していてもよく、かつそれぞれが独立にＮ末端ＶＨまたはＮ末端ＶＬを有していてもよい。
【０１７２】
単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）はまた、ヒトＩｇＧ  Ｆｃ部分などのＦｃ部分と融合して、ＩｇＧ様の特性を得ることができるが、それにもかかわらず、これらは依然として単一の遺伝子によってコードされる。哺乳動物における、かかるｓｃＦｖ−Ｆｃタンパク質の一過性の産生はミリグラム量を容易に達成できることから、この派生的抗体形式は多くの研究用途に特に好適である。
【０１７３】
Ｆｃａｂは抗体のＦｃ定常領域から操作された抗体フラグメントである。Ｆｃａｂは可溶なタンパク質として発現されることができ、またはＩｇＧなどの全長の抗体へと操作によって戻し、ｍＡｂ２を創出することができる。ｍＡｂ２は通常のＦｃ領域の代わりにＦｃａｂを有する全長の抗体である。ｍＡｂ２二重特異性モノクローナル抗体は、これらの付加された結合部位によって、２の異なる標的に同時に結合することができる。
【０１７４】
特定の実施形態において、上記操作された抗体誘導体では、機能に対して必須ではないと見なされたドメインを除去することによって生成した抗原結合Ｉｇ由来の組換えタンパク質の大きさが縮小している（フルサイズｍＡｂの「小型化」）。最良の例の１つはＳＭＩＰである。
【０１７５】
小モジュラー免疫薬、すなわちＳＭＩＰは、大部分が抗体（免疫グロブリン）の一部から構築された人工タンパク質であり、医薬としての使用が意図される。ＳＭＩＰは抗体と同様の生物学的半減期を有するが、抗体よりも小さく、それ故により良好な組織浸透性を有することができる。ＳＭＩＰは、１の結合領域、連結子としての１のヒンジ領域、及び１のエフェクタドメインを含む単鎖タンパク質である。上記結合領域は修飾単鎖可変フラグメント（ｓｃＦｖ）を含み、当該タンパク質の残余は、Ｆｃ（エフェクタドメインとしてのＣＨ２、及びＣＨ３など）及びＩｇＧ１などの抗体のヒンジ領域から構築することができる。遺伝子的に修飾された細胞が、実際の抗体よりも約３０％小さい抗体様二量体としてのＳＭＩＰを産生する。
【０１７６】
かかる操作された小型化抗体の別の例は「ｕｎｉｂｏｄｙ」であり、このｕｎｉｂｏｄｙにおいては、ヒンジ領域がＩｇＧ４分子から除去されている。ＩｇＧ４分子は不安定であり、軽鎖−重鎖ヘテロ二量体を相互に交換することができる。ヒンジ領域を除去することによって、重鎖−重鎖の対合が完全に防止され、高度に特異的な１価の軽鎖／重鎖ヘテロ二量体が残る一方で、イン・ビボでの安定性及び半減期を確保するＦｃ領域が保持される。
【０１７７】
単一ドメイン抗体（ｓｄＡｂ、Ａｂｌｙｎｘによるナノボディと呼ばれるものが含まれるが、これらに限定されない。）は、単一の単量体の可変抗体ドメインからなる抗体フラグメントである。この単一ドメイン抗体は、全抗体（ｗｈｏｌｅ  ａｎｔｉｂｏｄｙ）と同様に、特定の抗原に選択的に結合することができるが、その分子量が１２〜１５ｋＤａにすぎないため、大幅に小さい。特定の実施形態において、上記単一ドメイン抗体は重鎖抗体（ｈｃＩｇＧ）から操作される。最初のかかるｓｄＡｂは、ＶＨＨフラグメントと呼ばれる、ラクダ科の動物に存在するｈｃＩｇＧに基づいて操作された。特定の実施形態において、上記単一ドメイン抗体は、ＶＮＡＲフラグメントを用いて、ＩｇＮＡＲ（「免疫グロブリン新抗原受容体」、後述を参照のこと。）から操作される。軟骨魚類（サメなど）がかかる重鎖ＩｇＮＡＲ抗体を有する。特定の実施形態において、上記ｓｄＡｂは、ヒトまたはマウス由来のものなどの、一般的な免疫グロブリンＧ（ＩｇＧ）由来の二量体の可変ドメインを単量体へと分割することによって操作される。特定の実施形態において、ナノボディは重鎖可変ドメインに由来する。特定の実施形態において、ナノボディは軽鎖可変ドメインに由来する。特定の実施形態において、上記ｓｄＡｂは、単一ドメイン重鎖配列（例えば、ヒト単一ドメインＨＣ）のライブラリを標的抗原に対する結合剤に関してスクリーニングすることによって得られる。
【０１７８】
上記単一可変新抗原受容体ドメイン抗体フラグメント（ＶＮＡＲ、またはＶＮＡＲドメイン）は、軟骨魚類（例えばサメ）の免疫グロブリン新抗原受容体抗体（ＩｇＮＡＲ）に由来する。かかる単一ドメインタンパク質は公知の最小の免疫グロブリンに基づくタンパク質スキャフォールドの１つであり、有利な大きさ及び潜在的なエピトープ認識特性を示す。成熟したＩｇＮＡＲ抗体は、１の可変新抗原受容体（ＶＮＡＲ）ドメイン及び５の定常新抗原受容体（ＣＮＡＲ）ドメインのホモ二量体からなる。この分子は非常に安定であり、効率的な結合特性を有する。その固有の安定性は、（ｉ）マウス抗体中に存在する従来の抗体ＶＨ及びＶＬと比較して相当数の、荷電したかつ親水性の、表面に露出した残基を示す、基礎をなすＩｇスキャフォールド、ならびに（ｉｉ）ループ間ジスルフィド架橋、及び複数のパターンのループ内水素結合を含む、相補性決定領域（ＣＤＲ）ループにおける安定化する構造上の特徴の両方に起因し得ると考えられる。
【０１７９】
ミニボディは、ＣＨ３γ１（ＩｇＧ１のＣＨ３ドメイン）またはＣＨ４ε（ＩｇＧ１のＣＨ４ドメイン）などのＣＨドメインに結合したｓｃＦｖを含む、操作された抗体フラグメントである。例えば、癌胎児抗原（ＣＥＡ）に対して特異的なｓｃＦｖをＣＨ３γ１に結合させてミニボディを創出するが、このミニボディは、イン・ビボでの迅速な排出と相まって、優れた腫瘍指向性を有することが以前から実証されている（Ｈｕ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ５６：３０５５−３０６１，  １９９６）。上記ｓｃＦｖはＮ末端ＶＨまたはＶＬを有していてもよい。上記結合は、非共有結合性の、ヒンジなしのミニボディをもたらす短いペプチド（例えば、ＶａｌＧｌｕなどの２のアミノ酸のリンカー）であってよい。あるいは、上記結合は、共有結合性のヒンジ−ミニボディを生成する、ＩｇＧ１ヒンジ及びＧｌｙＳｅｒリンカーペプチドであってもよい。
【０１８０】
天然の抗体は単一特異性であるが、２の同一の抗原結合ドメインを発現するという点では２価である。対照的に、特定の実施形態において、特定の操作された抗体誘導体は、それぞれが異なる標的特異性を有する、２以上の異なる抗原結合ドメインを有する二重または多重特異性分子である。二重特異性抗体は、それぞれが異なる特異性を有する、抗体を産生する２種の細胞を融合することによって生成させることができる。これらの「クアドローマ」は、当該クアドローマ中で、上記２種の異なる軽鎖及び２種の異なる重鎖が多様な配置で自由に組換えられたことから、多様な分子種を産生した。それ以来、二重特異性のＦａｂ、ｓｃＦｖ及びフルサイズのｍＡｂが、種々の技術を用いて生成されている（上記を参照のこと。）。
【０１８１】
二重可変ドメイン免疫グロブリン（ＤＶＤ−Ｉｇ）タンパク質は、同時に２の抗原／エピトープを標的とする二重特異性ＩｇＧの一種である（ＤｉＧｉａｍｍａｒｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ．  ８９９：１４５−５６，  ２０１２）。当該分子は従来のＩｇＧと同様の配置でＦｃ領域及び定常領域を含有する。しかし、このＤＶＤ−Ｉｇタンパク質は、当該分子のそれぞれのアームが２の可変ドメイン（ＶＤ）を含有するという点で独特である。アーム内の上記ＶＤはタンデムで結合し、異なる結合特異性を有することができる。
【０１８２】
三重特異性抗体誘導体分子もまた、例えば、２の異なるＦａｂ及び１のＦｃを有する二重特異性抗体を発現させることによって生成させることができる。１つの例は、ＢｉＵＩＩと呼ばれるマウスＩｇＧ２ａ抗Ｅｐ−ＣＡＭ、ラットＩｇＧ２ｂ抗ＣＤ３クアドローマであり、これは、Ｅｐ−ＣＡＭを発現する腫瘍細胞、ＣＤ３を発現するＴ細胞、及びＦＣγＲＩを発現するマクロファージが共局在することを可能にし、したがって上記免疫細胞の同時刺激機能及び抗腫瘍機能を増強すると考えられる。
【０１８３】
Ｐｒｏｂｏｄｙは、健全な組織においては不活性のままであるが、疾患の微小環境においては特異的に活性化される（例えば、疾患の微小環境中で富化されまたは特異的なプロテアーゼによるプロテアーゼ開裂によって）、完全に組換えの、マスクされたモノクローナル抗体である。Ｄｅｓｎｏｙｅｒｓ  ｅｔ  ａｌ，  Ｓｃｉ．  Ｔｒａｎｓｌ．  Ｍｅｄ．，  ５：２０７ｒａ１４４，  ２０１３を参照されたい。同様のマスキング技法を、本明細書に記載の抗体またはそれらの抗原結合部分のいずれかに対して用いることができる。
【０１８４】
細胞内発現抗体は、細胞内で作用して細胞内抗原に結合するように、細胞内の局在化に向けて修飾された抗体である。上記細胞内発現抗体は細胞質中にとどまってもよく、または核局在化シグナルを有していてもよく、またはＥＲ指向性のためのＫＤＥＬ配列を有していてもよい。上記細胞内発現抗体は、単鎖抗体（ｓｃＦｖ）、超安定性を有する修飾免疫グロブリンＶＬドメイン、より還元性の細胞内環境に抵抗性であるか、またはマルトース結合タンパク質もしくは他の安定な細胞内タンパク質との融合タンパク質として発現される選択された抗体であってもよい。かかる最適化は、細胞内発現抗体の安定性及び構造を向上させており、また本明細書に記載のいずれかの抗体またはそれらの抗原結合部分に対する一般的な適応性を有する。
【０１８５】
本発明の抗原結合部分または派生的抗体は、それらが誘導される／操作される基となる抗体と比較して実質的に同様のまたは同一の、（１）軽鎖及び／もしくは重鎖ＣＤＲ３領域、（２）軽鎖及び／もしくは重鎖ＣＤＲ１、ＣＤＲ２、及びＣＤＲ３領域、または（３）軽鎖及び／もしくは重鎖領域を有していてもよい。これらの領域内の配列は、ＣＤＲ領域内の置換を始めとする保存的なアミノ酸の置換を含んでいてもよい。特定の実施形態において、１、２、３、４、または５以下の保存的な置換が存在する。あるいは、上記抗原結合部分または派生的抗体は、軽鎖領域及び／または重鎖領域であって、それらが誘導される／操作される基となる抗体に少なくとも約９０％、９５％、９９％または１００％同一の上記領域を有する。これらの抗原結合部分または派生的抗体は、当該抗体と比較して、実質的に同様の標的抗原に対する結合特異性及び／または親和性を有していてもよい。特定の実施形態において、上記抗原結合部分または派生的抗体のＫｄ及び／またはＫｏｆｆ値は、本明細書に記載の抗体の、１０倍以内もしくは１０分の１以内、５倍以内もしくは５分の１以内、３倍以内もしくは３分の１以内、または２倍以内もしくは２分の１以内である。
【０１８６】
特定の実施形態において、上記抗原結合部分または派生的抗体は、完全にヒトの抗体、ヒト化抗体、またはキメラ抗体から誘導／操作されてもよく、本技術分野で認知された任意の方法に従って製造されてもよい。
【０１８７】
モノクローナル抗体技法は、特定のモノクローナル抗体の形態の極めて特異的な細胞結合剤の製造を可能にする。完全な（ｉｎｔａｃｔ）標的細胞、標的細胞から単離された抗原、全ウイルス（ｗｈｏｌｅ  ｖｉｒｕｓ）、弱毒化した全ウイルス、及びウイルスコートタンパク質などのウイルスタンパク質などの対象とする抗原を用いて、マウス、ラット、ハムスターまたは任意の他の動物を免疫化することによって産生されるモノクローナル抗体の創生技法が本技術分野において特に周知である。増感させたヒト細胞もまた用いることができる。別のモノクローナル抗体の創生方法は、ｓｃＦｖ（単鎖可変領域）、特にはヒトｓｃＦｖのファージライブラリの使用である（例えば、Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第５，８８５，７９３号及び同第５，９６９，１０８号、ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ．，  ＷＯ９２／０１０４７、Ｌｉｍｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，  ＷＯ９９／０６５８７を参照のこと。）。また、米国特許第５，６３９，６４１号に開示される表面再構成された抗体もまた、キメラ抗体及びヒト化抗体として用いられてもよい。
【０１８８】
細胞結合剤はまた、ファージディスプレイ法（例えば、Ｗａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  ＵＳＡ  （２０１１）  １０８（１７），６９０９−６９１４を参照のこと。）またはペプチドライブラリ技法（例えば、Ｄａｎｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｌ．Ｃａｎｃｅｒ．Ｔｈｅｒ．（２００９）８（５）：１３１２−１３１８を参照のこと。）に由来するペプチドであってもよい。
【０１８９】
特定の実施形態において、本発明のＣＢＡとしてはまた、ＤＡＲＰｉｎ、アフィボディ、アフィリン、アフィチン、アンチカリン、アビマー、Ｆｙｎｏｍｅｒ、クーニッツドメインペプチド、モノボディ、またはナノフィチンなどの抗体模倣体が挙げられる。
【０１９０】
本明細書では、用語「ＤＡＲＰｉｎ」及び「（設計された）アンキリンリピートタンパク質」は同義で用いられ、一般的には優先的な（場合により特異的な）標的結合を示す、特定の遺伝子操作された抗体模倣体タンパク質を指す。上記標的は、タンパク質、炭水化物、または他の化学成分であってよく、その結合親和性は非常に高くなり得る。上記ＤＡＲＰｉｎは天然のアンキリンリピートを含有するタンパク質に由来してもよく、好ましくは少なくとも３の、通常は４または５の、これらのタンパク質のアンキリンリピートモチーフ（一般的には、各アンキリンリピートモチーフ中に約３３残基）からなる。特定の実施形態において、ＤＡＲＰｉｎは約４または５のリピートを含有し、それぞれ約１４または１８ｋＤａの分子量を有してもよい。リボソームディスプレイまたはシグナル識別粒子（ＳＲＰ）ファージディスプレイなどの種々の技術を用いて、ピコモル量の親和性及び特異性で、（例えば、受容体アゴニストもしくはアンタゴニスト、インバースアゴニスト、酵素阻害因子、または単なる標的タンパク質結合剤として作用する）所望の標的に結合するＤＡＲＰｉｎの選択に用いるために、１０１２を超える変異体の多様性を有する無作為化された潜在的な標的相互作用残基を伴うＤＡＲＰｉｎのライブラリを、ＤＮＡレベルで作成することができる。ＤＡＲＰｉｎの調製に関しては、例えば、米国特許公開第２００４／０１３２０２８号、同第２００９／００８２２７４号、同第２０１１／０１１８１４６号、及び同第２０１１／０２２４１００号、ＷＯ０２／２０５６５及びＷＯ０６／０８３２７５（これらの全体の教示が参照により本明細書に援用される。）を参照されたい。またＣ．Ｚａｈｎｄ  ｅｔ  ａｌ．、（２０１０）Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，  ７０：１５９５−１６０５、Ｚａｈｎｄ  ｅｔ  ａｌ．，  （２００６）  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．，  ２８１（４６）：３５１６７−３５１７５、及びＢｉｎｚ，  Ｈ．Ｋ．，  Ａｍｓｔｕｔｚ，  Ｐ．  ＆  Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ，  Ａ．（２００５）  Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，  ２３：１２５７−１２６８(全て参照により本明細書に援用される。)も参照されたい。また、関連するアンキリン様リピートタンパク質または合成ペプチドに関しては、米国特許公開第２００７／０２３８６６７号、米国特許第７，１０１，６７５号、ＷＯ２００７／１４７２１３、及びＷＯ２００７／０６２４６６（これらの全体の教示が参照により本明細書に援用される。）も参照されたい。
【０１９１】
アフィボディ分子は、高い親和性で多数の標的タンパク質またはペプチドに結合するように操作された小タンパク質であり、したがって、モノクローナル抗体に類似する。アフィボディは５８のアミノ酸を有する３のアルファヘリックスからなり、約６ｋＤａのモル質量を有する。これらは高温（９０℃）または酸性もしくはアルカリ性条件（ｐＨ２．５またはｐＨ１１）に耐え、ナノモル量以下の範囲まで低下した親和性を有する結合剤がナイーブライブラリの選択から得られており、ピコモル量の親和性を有する結合剤が親和性成熟の結果として得られている。特定の実施形態において、アフィボディは、標的と共有結合するために、弱い求電子剤と複合体化される。
【０１９２】
モノボディ（アドネクチンとしても知られる）は、抗原に結合することができる、遺伝子操作された抗体模倣体タンパク質である。特定の実施形態において、モノボディは９４のアミノ酸からなり、約１０ｋＤａの分子量を有する。これらはヒトフィブロネクチン、より詳細にはその１０番目の細胞外ＩＩＩ型ドメインの構造に基づいており、該ドメインは、抗体可変ドメインに類似する構造を有し、バレルを形成する７のベータシート及び３の相補性決定領域に相当する各側上の露出した３のループを有する。ループＢＣ（第２のベータシートと第３のベータシートとの間）及びＦＧ（第６のシートと第７のシートとの間）を修飾することによって、異なるタンパク質に対する特異性を有するモノボディを仕立て上げることができる。
【０１９３】
トリボディは、マウス及びヒトの軟骨基質タンパク質（ＣＭＰ）のＣ末端コイルドコイル領域に基づいて設計された自己組織化抗体模倣体であり、パラレル三量体複合体へと自己組織化する。トリボディは、特異的な標的結合部分をＣＭＰに由来する三量化ドメインと融合させることによって創生される非常に安定な三量体ターゲティングリガンドである。得られる融合タンパク質は、構造が明確な、高い安定性を有するパラレルホモ三量体へと効率的に自己組織化することができる。該三量体ターゲティングリガンドの表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）分析によって、相当する単量体と比較して、標的結合強度が有意に向上することが実証された。細胞の結合に関する試験により、かかるトリボディは、それらのそれぞれの受容体に対する優れた結合強度を有することが確認された。
【０１９４】
Ｃｅｎｔｙｒｉｎは、コンセンサスＦＮ３ドメイン配列のフレームワーク上に構築されたライブラリを用いて得ることができる別の抗体模倣体である（Ｄｉｅｍ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇ．  Ｄｅｓ．  Ｓｅｌ．，  ２０１４）。このライブラリはＦＮ３ドメインのＣ鎖、ＣＤループ、Ｆ鎖、及びＦＧループ内の多様な位置を用いており、特定の標的に対して高親和性Ｃｅｎｔｙｒｉｎ変異体を選択することができる。
【０１９５】
一実施形態において、上記細胞結合剤は抗葉酸受容体抗体である。より詳細には、上記抗葉酸受容体抗体は、ヒト葉酸受容体１（葉酸受容体アルファ（ＦＲ−α）としても知られる）に特異的に結合する、ヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。本明細書では、用語「ヒト葉酸受容体１」、「ＦＯＬＲ１」、または「葉酸受容体アルファ（ＦＲ−α）」とは、別段の表示がない限り、任意の天然のヒトＦＯＬＲ１を指す。したがって、全てのこれらの用語は、本明細書に示されるタンパク質配列または核酸配列のいずれかを指すことができる。用語「ＦＯＬＲ１」は、「全長の」、未処理のＦＯＬＲ１ならびに細胞内での処理に由来する任意の形態のＦＯＬＲ１を包含する。上記ＦＯＬＲ１抗体は、（ａ）ＧＹＦＭＮ（配列番号１）を含む重鎖ＣＤＲ１、ＲＩＨＰＹＤＧＤＴＦＹＮＱＸａａ１ＦＸａａ２Ｘａａ３（配列番号２）を含む重鎖ＣＤＲ２、及びＹＤＧＳＲＡＭＤＹ（配列番号３）を含む重鎖ＣＤＲ３、ならびに（ｂ）ＫＡＳＱＳＶＳＦＡＧＴＳＬＭＨ（配列番号４）を含む軽鎖ＣＤＲ１、ＲＡＳＮＬＥＡ（配列番号５）を含む軽鎖ＣＤＲ２、及びＱＱＳＲＥＹＰＹＴ（配列番号６）を含む軽鎖ＣＤＲ３を含み、但し、Ｘａａ１はＫ、Ｑ、Ｈ、及びＲから選択され、Ｘａａ２はＱ、Ｈ、Ｎ、及びＲから選択され、Ｘａａ３はＧ、Ｅ、Ｔ、Ｓ、Ａ、及びＶから選択される。上記重鎖ＣＤＲ２配列は、ＲＩＨＰＹＤＧＤＴＦＹＮＱＫＦＱＧ（配列番号７）を含むことが好ましい。
【０１９６】
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、
【０１９７】
【化４７】
2017527562.tif 000048
【０１９８】
のアミノ酸配列を有する重鎖を含む、ヒト葉酸受容体１に特異的に結合するヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、２０１０年４月７日にＡＴＣＣに寄託され、ＡＴＣＣ寄託番号ＰＴＡ−１０７７２及びＰＴＡ−１０７７３またはＰＴＡ−１０７７４を有するプラスミドＤＮＡによってコードされる、ヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０１９９】
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、
【０２００】
【化４８】
2017527562.tif 000049
【０２０１】
のアミノ酸配列を有する軽鎖を含む、ヒト葉酸受容体１に特異的に結合するヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、配列番号８のアミノ酸配列を有する重鎖、及び配列番号９または配列番号１０のアミノ酸配列を有する軽鎖を含む、ヒト葉酸受容体１に特異的に結合するヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。上記抗体は、配列番号８のアミノ酸配列を有する重鎖及び配列番号１０のアミノ酸配列を有する軽鎖を含むことが好ましい（ｈｕＦＯＬＲ１）。
【０２０２】
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、２０１０年４月７日にＡＴＣＣに寄託され、ＡＴＣＣ寄託番号ＰＴＡ−１０７７２及びＰＴＡ−１０７７３または１０７７４を有するプラスミドＤＮＡによってコードされる、ヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０２０３】
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体は、
ＱＶＱＬＶＱＳＧＡＥＶＶＫＰＧＡＳＶＫＩＳＣＫＡＳＧＹＴＦＴＧＹＦＭＮＷＶＫＱＳＰＧＱＳＬＥＷＩＧＲＩＨＰＹＤＧＤＴＦＹＮＱＫＦＱＧＫＡＴＬＴＶＤＫＳＳＮＴＡＨＭＥＬＬＳＬＴＳＥＤＦＡＶＹＹＣＴＲＹＤＧＳＲＡＭＤＹＷＧＱＧＴＴＶＴＶＳＳ（配列番号１１）に少なくとも約９０％、９５％、９９％または１００％同一である重鎖可変ドメイン、及び
ＤＩＶＬＴＱＳＰＬＳＬＡＶＳＬＧＱＰＡＩＩＳＣＫＡＳＱＳＶＳＦＡＧＴＳＬＭＨＷＹＨＱＫＰＧＱＱＰＲＬＬＩＹＲＡＳＮＬＥＡＧＶＰＤＲＦＳＧＳＧＳＫＴＤＦＴＬＮＩＳＰＶＥＡＥＤＡＡＴＹＹＣＱＱＳＲＥＹＰＹＴＦＧＧＧＴＫＬＥＩＫＲ（配列番号１２）、または
ＤＩＶＬＴＱＳＰＬＳＬＡＶＳＬＧＱＰＡＩＩＳＣＫＡＳＱＳＶＳＦＡＧＴＳＬＭＨＷＹＨＱＫＰＧＱＱＰＲＬＬＩＹＲＡＳＮＬＥＡＧＶＰＤＲＦＳＧＳＧＳＫＴＤＦＴＬＴＩＳＰＶＥＡＥＤＡＡＴＹＹＣＱＱＳＲＥＹＰＹＴＦＧＧＧＴＫＬＥＩＫＲ（配列番号１３）に少なくとも約９０％、９５％、９９％または１００％同一である軽鎖可変ドメインを含む、ヒト葉酸受容体１に特異的に結合するヒト化抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０２０４】
別の実施形態において、上記抗葉酸受容体抗体はｈｕＭｏｖ１９またはＭ９３４６Ａ（例えば、米国特許第８，７０９，４３２号、米国特許第８，５５７，９６６号、及びＷＯ２０１１１０６５２８を参照されたく、これらは全て参照により本明細書に援用される。）である。
【０２０５】
別の実施形態において、上記細胞結合剤は抗ＥＧＦＲ抗体またはその抗体フラグメントである。一実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、例えば、参照により本明細書に援用されるＷＯ２０１２０５８５９２に記載される抗体を始めとする、非アンタゴニスト抗体である。別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は非機能性抗体、例えば、ヒト化ＭＬ６６またはＥＧＦＲ−８である。より詳細には、上記抗ＥＧＦＲ抗体はｈｕＭＬ６６である。
【０２０６】
更に別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１４のアミノ酸配列を有する重鎖、及び配列番号１５のアミノ酸配列を有する軽鎖を含む。本明細書では、二重線の下線の配列は、当該重鎖配列または軽鎖配列の可変領域（すなわち、重鎖可変領域すなわちＨＣＶＲ、及び軽鎖可変領域すなわちＬＣＶＲ）を表し、一方太字の配列は、ＣＤＲ領域（すなわち、当該重鎖または軽鎖配列の、Ｎ末端からＣ末端に向けて、それぞれＣＤＲ１、ＣＤＲ２、及びＣＤＲ３）を表す。
【０２０７】
【表１−１】
2017527562.tif 000050
【０２０８】
更に別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１４の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号１５の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＥＧＦＲ抗体は好ましくは特異的にＥＧＦＲに結合する。
【０２０９】
更に別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１４に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号１５に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＥＧＦＲ抗体は好ましくは特異的にＥＧＦＲに結合する。
【０２１０】
別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、参照により本明細書に援用される８，７９０，６４９及びＷＯ２０１２／０５８５８８に記載される抗体である。一実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体はｈｕＥＧＦＲ−７Ｒ抗体である。
【０２１１】
一実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、
【０２１２】
【化４９】
2017527562.tif 000051
【０２１３】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域及び
【０２１４】
【化５０】
2017527562.tif 000052
【０２１５】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域、または
【０２１６】
【化５１】
2017527562.tif 000053
【０２１７】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
別の施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１６に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域及び配列番号１７に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
【０２１８】
別の施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１６に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域及び配列番号１８に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
【０２１９】
更に別の施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１６の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号１７または１８の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＥＧＦＲ抗体は、好ましくは特異的にＥＧＦＲに結合する。
【０２２０】
更に別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、配列番号１６に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号１７または１８に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＥＧＦＲ抗体は、好ましくは特異的にＥＧＦＲに結合する。
【０２２１】
別の実施形態において、上記細胞結合剤は、参照により本明細書に援用される米国特許第８，４３５，５２８号及びＷＯ２００４／１０３２７２に記載されるものなどの抗ＣＤ１９抗体である。一実施形態において、上記抗ＣＤ１９抗体は、
【０２２２】
【化５２】
2017527562.tif 000054
【０２２３】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域及び
【０２２４】
【化５３】
2017527562.tif 000055
【０２２５】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
別の実施形態において、上記抗ＣＤ１９抗体はｈｕＢ４抗体である。
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ１９抗体は、配列番号１９の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号２０の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＣＤ１９抗体は、好ましくは特異的にＣＤ１９に結合する。
【０２２６】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ１９抗体は、配列番号１９に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号２０に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＣＤ１９抗体は、好ましくは特異的にＣＤ１９に結合する。
【０２２７】
別の実施形態において、上記細胞結合剤は、参照により本明細書に援用される米国特許第７，８３４，１５５号、ＷＯ２００５／００９３６９及びＷＯ２００７／０２４２２２に記載されるものなどの抗Ｍｕｃ１抗体である。一実施形態において、上記抗Ｍｕｃ１抗体は、
【０２２８】
【化５４】
2017527562.tif 000056
【０２２９】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域及び
【０２３０】
【化５５】
2017527562.tif 000057
【０２３１】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
別の実施形態において、上記抗Ｍｕｃ１抗体はｈｕＤＳ６抗体である。
更に別の実施形態において、上記抗Ｍｕｃ１抗体は、配列番号２１の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号２２の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗Ｍｕｃ１抗体は、好ましくは特異的にＭｕｃ１に結合する。
【０２３２】
更に別の実施形態において、上記抗Ｍｕｃ１抗体は、配列番号２１に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号２２に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗Ｍｕｃ１抗体は、好ましくは特異的にＭｕｃ１に結合する。
【０２３３】
別の実施形態において、上記細胞結合剤は、参照により本明細書に援用される米国特許第７，５５７，１８９号、第７，３４２，１１０号、第８，１１９，７８７号及び第８，３３７，８５５号ならびにＷＯ２００４／０４３３４４に記載される抗体またはそれらのフラグメントなどの、抗ＣＤ３３抗体またはそのフラグメントである。別の実施形態において、上記抗ＣＤ３３抗体はｈｕＭｙ９−６抗体である。
【０２３４】
一実施形態において、上記抗ＣＤ３３抗体は、
【０２３５】
【化５６】
2017527562.tif 000058
【０２３６】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域、及び
【０２３７】
【化５７】
2017527562.tif 000059
【０２３８】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域を含む。
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３３抗体は、配列番号２３の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号２４の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＣＤ３３抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３３に結合する。
【０２３９】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３３抗体は、配列番号２３に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号２４に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＣＤ３３抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３３に結合する。
【０２４０】
別の実施形態において、上記細胞結合剤は、参照により本明細書に援用される米国特許第８，７６５，９１７号及びＷＯ２０１１／１１２９７８７に記載されるものなどの抗ＣＤ３７抗体またはそのフラグメントである。一実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体はＣＤ３７−３抗体である。
【０２４１】
一実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、
【０２４２】
【化５８】
2017527562.tif 000060
【０２４３】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域及び
【０２４４】
【化５９】
2017527562.tif 000061
【０２４５】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域、または
【０２４６】
【化６０】
2017527562.tif 000062
【０２４７】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域を含む。
別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２５に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域及び配列番号２６に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域を含む。
【０２４８】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２５に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域及び配列番号２７に示されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域を含む。
【０２４９】
別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２６または２７の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号２５の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＣＤ３７抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３７に結合する。
【０２５０】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２６または２７に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号２５に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＣＤ３７抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３７に結合する。
【０２５１】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、
【０２５２】
【化６１】
2017527562.tif 000063
【０２５３】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖領域及び
【０２５４】
【化６２】
2017527562.tif 000064
【０２５５】
のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖領域を含む。
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２９の重鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３、及び／または配列番号２８の軽鎖ＣＤＲ１〜ＣＤＲ３を含み、該抗ＣＤ３７抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３７に結合する。
【０２５６】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体は、配列番号２９に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）配列、及び／または配列番号２８に少なくとも約９０％、９５％、９７％、９９％、もしくは１００％同一の軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）配列を含み、該抗ＣＤ３７抗体は、好ましくは特異的にＣＤ３７に結合する。
【０２５７】
更に別の実施形態において、上記抗ＣＤ３７抗体はｈｕＣＤ３７−５０抗体である。
細胞結合剤−薬物複合体
本発明はまた、ジスルフィドリンカー、チオエーテルリンカー、アミド結合したリンカー、ペプチダーゼに不安定なリンカー、酸に不安定なリンカー、エステラーゼに不安定なリンカーを含むが、但しこれらに限定されない、種々のリンカーを介して、１種または複数種の本発明の細胞毒性化合物に結合した細胞結合剤を含む、細胞結合剤−薬物複合体も提供する。
【０２５８】
代表的な本発明の複合体は、抗体／細胞毒性化合物、抗体フラグメント／細胞毒性化合物、上皮成長因子（ＥＧＦ）／細胞毒性化合物、メラニン形成細胞刺激ホルモン（ＭＳＨ）／細胞毒性化合物、甲状腺刺激ホルモン（ＴＳＨ）／細胞毒性化合物、ソマトスタチン／細胞毒性化合物、葉酸／細胞毒性化合物、エストロゲン／細胞毒性化合物、エストロゲン類似体／細胞毒性化合物、アンドロゲン／細胞毒性化合物、及びアンドロゲン類似体／細胞毒性化合物である。
【０２５９】
好ましい実施形態において、本発明は、インドリノベンゾジアゼピン二量体化合物（例えば、式（Ｉ）〜（ＶＩ）の化合物またはそれらの薬学的に許容される塩）及び共有結合を介して結合した上記細胞結合剤を含む複合体を提供する。上記リンカーは腫瘍／好ましからざる増殖する細胞の部位において開裂し、多数の方法で細胞毒性剤をその標的に送達することができる。上記リンカーは、例えば、低ｐＨ（ヒドラゾン）、還元的環境（ジスルフィド）、タンパク質分解（アミド／ペプチド結合）によって、または酵素反応（エステラーゼ／グリコシダーゼ）を通じて開裂することができる。
【０２６０】
したがって、第２の実施形態において、本発明は、細胞毒性化合物及び細胞結合剤（ＣＢＡ）を含む複合体を提供するが、但し、上記細胞毒性化合物は上記ＣＢＡに共有結合し、該細胞毒性化合物は、上記の式（Ｉ’）、（ＩＩ’）、（ＩＩＩ’）、（ＩＶ’）、（Ｖ’）もしくは（ＶＩ’）のいずれか１またはその薬学的に許容される塩によって表される。
【０２６１】
特定の実施形態において、上記複合体は、ＣＢＡ及び以下の式
【０２６２】
【化６３】
2017527562.tif 000065
【０２６３】
によって表される細胞毒性化合物、またはその薬学的に許容される塩を含む。
第１の詳細な実施形態において、Ｚｓ１は以下の式
【０２６４】
【化６４】
2017527562.tif 000066
【０２６５】
のいずれか１によって表され、残余の変数は第２の実施形態に上述されるとおりである。
第２の詳細な実施形態において、ＲｅはＨまたはＭｅであり、残余の変数は第２の実施形態または第１の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０２６６】
第３の詳細な実施形態において、Ｒｘは−（ＣＨ２）ｐ−（ＣＲｆＲｇ）−であり、但し、Ｒｆ及びＲｇはそれぞれ独立に、Ｈまたは１〜４の炭素原子を有する直鎖もしくは分岐のアルキルから選択され、ｐは０、１、２または３であり、残余の変数は第２の実施形態または第１もしくは第２の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０２６７】
一実施形態において、Ｒｆ及びＲｇは同一であるかまたは異なり、−Ｈ及び−Ｍｅから選択され、残余の変数は第３の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｒｆ及びＲｇは共に−Ｍｅであり、ｐは２である。
【０２６８】
第４の詳細な実施形態において、Ｒｘは、荷電した置換基もしくはイオン化可能な基Ｑで置換された、１〜４の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキレンであり、残余の変数は第２の実施形態または第１もしくは第２の実施形態に上述されるとおりである。
【０２６９】
一実施形態において、Ｑは、ｉ）−ＳＯ３Ｈ、−Ｚ’−ＳＯ３Ｈ、−ＯＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＯＰＯ３Ｈ２、−ＰＯ３Ｈ２、−Ｚ’−ＰＯ３Ｈ２、−ＣＯ２Ｈ、−Ｚ’−ＣＯ２Ｈ、−ＮＲ１１Ｒ１２、もしくは−Ｚ’−ＮＲ１１Ｒ１２、またはそれらの薬学的に許容される塩、あるいは、ｉｉ）−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−または−Ｚ’−Ｎ＋Ｒ１４Ｒ１５Ｒ１６Ｘ−であり、Ｚ’は、任意選択で置換されたアルキレン、任意選択で置換されたシクロアルキレン、または任意選択で置換されたフェニレンであり、Ｒ１４〜Ｒ１６はそれぞれ独立に、任意選択で置換されたアルキルであり、Ｘ−は薬学的に許容されるアニオンであり、残余の変数は第４の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、ＱはＳＯ３Ｈまたはその薬学的に許容される塩である。
【０２７０】
第５の詳細な実施形態において、上記ＮとＣとの間の二重線
【０２７１】
【化６５】
2017527562.tif 000067
【０２７２】
は二重結合を表わし、残余の変数は第２の実施形態または第１、第２、第３もしくは第４の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
第６の詳細な実施形態において、上記ＮとＣとの間の二重線
【０２７３】
【化６６】
2017527562.tif 000068
【０２７４】
は単結合を表わし、Ｘは−Ｈまたはアミン保護基であり、Ｙは−Ｈ、−ＳＯ３Ｍ、−ＯＨ、−ＯＭｅ、−ＯＥｔまたは−ＮＨＯＨから選択され、残余の変数は第２の実施形態または第１、第２、第３もしくは第４の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０２７５】
一実施形態において、Ｙは−Ｈ、−ＳＯ３Ｍまたは−ＯＨであり、残余の変数は第６の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である。
【０２７６】
第７実施形態において、Ｘ’は−Ｈ、−ＯＨまたは−Ｍｅであり、残余の変数は第２の実施形態または第１、第２、第３、第４、第５もしくは第６の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｘ’は−Ｈである。
【０２７７】
第８の詳細な実施形態において、Ｙ’は−Ｈまたはオキソであり、残余の変数は第２の実施形態または第１、第２、第３、第４、第５、第６もしくは第７の詳細な実施形態に上述されるとおりである。より詳細には、Ｙ’は−Ｈである。
【０２７８】
第９の詳細な実施形態において、式（Ｉ’）、（ＩＩ’）、（ＩＩＩ’）、（ＩＶ’）、（Ｖ’）、及び（ＶＩ’）に関して、
上記ＮとＣとの間の二重線
【０２７９】
【化６７】
2017527562.tif 000069
【０２８０】
は単結合または二重結合を表わし、但し、それが二重結合である場合は、Ｘは存在せずＹは−Ｈであり、それが単結合である場合は、Ｘは−Ｈであり、Ｙは−ＯＨまたは−ＯＳＯ３Ｍであり、
Ｍは−Ｈまたは薬学的に許容されるカチオンであり、
Ｘ’及びＹ’は共に−Ｈであり、
ＧはＣであり、残余の変数は第２の実施形態または第１、第２、第３もしくは第４の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
【０２８１】
一実施形態において、Ｙは−ＳＯ３Ｍであり、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋であり、残余の変数は第９の詳細な実施形態に上述されるとおりである。
第１０の詳細な実施形態において、本発明の複合体としては以下
【０２８２】
【化６８】
2017527562.tif 000070
【０２８３】
【化６９】
2017527562.tif 000071
【０２８４】
【化７０】
2017527562.tif 000072
【０２８５】
【化７１】
2017527562.tif 000073
【０２８６】
【化７２】
2017527562.tif 000074
【０２８７】
【化７３】
2017527562.tif 000075
【０２８８】
【化７４】
2017527562.tif 000076
【０２８９】
【化７５】
2017527562.tif 000077
【０２９０】
【化７６】
2017527562.tif 000078
【０２９１】
【化７７】
2017527562.tif 000079
【０２９２】
【化７８】
2017527562.tif 000080
【０２９３】
【化７９】
2017527562.tif 000081
【０２９４】
【化８０】
2017527562.tif 000082
【０２９５】
【化８１】
2017527562.tif 000083
【０２９６】
【化８２】
2017527562.tif 000084
【０２９７】
【化８３】
2017527562.tif 000085
【０２９８】
【化８４】
2017527562.tif 000086
【０２９９】
【化８５】
2017527562.tif 000087
【０３００】
【化８６】
2017527562.tif 000088
【０３０１】
【化８７】
2017527562.tif 000089
【０３０２】
【化８８】
2017527562.tif 000090
【０３０３】
【化８９】
2017527562.tif 000091
【０３０４】
【化９０】
2017527562.tif 000092
【０３０５】
【化９１】
2017527562.tif 000093
【０３０６】
【化９２】
2017527562.tif 000094
【０３０７】
【化９３】
2017527562.tif 000095
【０３０８】
【化９４】
2017527562.tif 000096
【０３０９】
【化９５】
2017527562.tif 000097
【０３１０】
【化９６】
2017527562.tif 000098
【０３１１】
【化９７】
2017527562.tif 000099
【０３１２】
【化９８】
2017527562.tif 000100
【０３１３】
【化９９】
2017527562.tif 000101
【０３１４】
【化１００】
2017527562.tif 000102
【０３１５】
【化１０１】
2017527562.tif 000103
【０３１６】
【化１０２】
2017527562.tif 000104
【０３１７】
【化１０３】
2017527562.tif 000105
【０３１８】
【化１０４】
2017527562.tif 000106
【０３１９】
【化１０５】
2017527562.tif 000107
【０３２０】
【化１０６】
2017527562.tif 000108
【０３２１】
【化１０７】
2017527562.tif 000109
【０３２２】
【化１０８】
2017527562.tif 000110
【０３２３】
【化１０９】
2017527562.tif 000111
【０３２４】
【化１１０】
2017527562.tif 000112
【０３２５】
【化１１１】
2017527562.tif 000113
【０３２６】
またはその薬学的に許容される塩が挙げられ、式中、ＭはＨ＋または薬学的に許容されるカチオンであり、ｒは１〜１０の整数である。より詳細には、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である。
【０３２７】
第１１の詳細な実施形態において、上記複合体は以下の式
【０３２８】
【化１１２】
2017527562.tif 000114
【０３２９】
【化１１３】
2017527562.tif 000115
【０３３０】
【化１１４】
2017527562.tif 000116
【０３３１】
【化１１５】
2017527562.tif 000117
【０３３２】
【化１１６】
2017527562.tif 000118
【０３３３】
もしくは
【０３３４】
【化１１７】
2017527562.tif 000119
【０３３５】
のいずれか１、またはその薬学的に許容される塩によって表され、式中、ＭはＨ＋または薬学的に許容されるカチオンであり、ｒは１〜１０の整数である。より詳細には、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋である。
【０３３６】
第１１の詳細な実施形態において、上記複合体は以下の式
【０３３７】
【化１１８】
2017527562.tif 000120
【０３３８】
【化１１９】
2017527562.tif 000121
【０３３９】
【化１２０】
2017527562.tif 000122
【０３４０】
【化１２１】
2017527562.tif 000123
【０３４１】
【化１２２】
2017527562.tif 000124
【０３４２】
もしくは
【０３４３】
【化１２３】
2017527562.tif 000125
【０３４４】
のいずれか１、またはその薬学的に許容される塩によって表され、式中、ＭはＨ＋、Ｎａ＋またはＫ＋であり、ｒは１〜１０の整数である。
特定の実施形態において、第２の実施形態または第１〜第１１の詳細な実施形態に記載されるものなどの、記載した実施形態のいずれか１の複合体は、１〜１０の細胞毒性化合物、２〜９の細胞毒性化合物、３〜８の細胞毒性化合物、４〜７の細胞毒性化合物、または５〜６の細胞毒性化合物を含み、各細胞毒性化合物は該細胞毒性化合物をＣＢＡに結合する連結基を含み、複合体上の各細胞毒性化合物は同一である。
【０３４５】
第２の実施形態または第１〜第１１の詳細な実施形態に記載されるものなどの本発明の複合体に関する、上述のいずれかの実施形態において、上記細胞結合剤は腫瘍細胞、ウイルスに感染した細胞、微生物に感染した細胞、寄生虫に感染した細胞、自己免疫性細胞、活性化細胞、骨髄細胞、活性化Ｔ細胞、Ｂ細胞、もしくはメラニン形成細胞、ＣＤ４、ＣＤ６、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２２、ＣＤ３０、ＣＤ３３、ＣＤ３７、ＣＤ３８、ＣＤ４０、ＣＤ４４、ＣＤ５６、ＥｐＣＡＭ、ＣａｎＡｇ、ＣＡＬＬＡ、もしくはＨｅｒ−２抗原を発現する細胞、Ｈｅｒ−３抗原、またはインスリン成長因子受容体、上皮成長因子受容体、及び葉酸受容体を発現する細胞から選択される標的細胞に結合することができる。
【０３４６】
第２の実施形態または第１〜第１１の詳細な実施形態に記載されるものなどの、いずれかの複合体の実施形態において、上記細胞結合剤は、抗体、単鎖抗体、上記標的細胞に特異的に結合する抗体フラグメント、モノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、もしくは標的細胞に特異的に結合するモノクローナル抗体フラグメント、キメラ抗体、上記標的細胞に特異的に結合するキメラ抗体フラグメント、ドメイン抗体、上記標的細胞に特異的に結合するドメイン抗体フラグメント、リンホカイン、ホルモン、ビタミン、成長因子、コロニー刺激因子、または栄養輸送分子とすることができる。
【０３４７】
上記抗体は表面再構成された抗体、表面再構成された単鎖抗体、または表面再構成された抗体フラグメントとすることができる。
上記抗体はモノクローナル抗体、単鎖モノクローナル抗体、またはそれらのモノクローナル抗体フラグメントとすることができる。
【０３４８】
上記抗体はヒト化抗体、ヒト化単鎖抗体、またはヒト化抗体フラグメントとすることができる。
第２の実施形態または第１〜第１１の詳細な実施形態に記載されるものなどの、いずれかの複合体の実施形態において、上記細胞結合剤は、抗葉酸受容体抗体またはその抗体フラグメントとすることができる。より詳細には、上記抗葉酸受容体抗体はｈｕＭＯＶ１９抗体である。
【０３４９】
第２の実施形態または第１〜第１１の詳細な実施形態に記載されるものなどの、いずれかの複合体の実施形態において、上記細胞結合剤は、抗ＥＧＦＲ抗体またはその抗体フラグメントとすることができる。一実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は、例えば、参照により本明細書に援用されるＷＯ２０１２０５８５９２に記載される抗体を始めとする、非アンタゴニスト抗体である。別の実施形態において、上記抗ＥＧＦＲ抗体は非機能性抗体、例えば、ヒト化ＭＬ６６である。より詳細には、上記抗ＥＧＦＲ抗体はｈｕＭＬ６６である。
【０３５０】
本発明は本明細書に記載のいずれかの複合体、及び薬学的に許容される担体を含む医薬組成物を更に提供する。
本発明は、２官能性リンカーに共有結合したいずれかの本主題の化合物を含む薬物−リンカー化合物を更に提供する。
【０３５１】
本発明は、細胞結合剤に結合した、いずれかの本主題の化合物、または本主題の薬物−リンカー化合物を含む複合体を更に提供する。
本発明は、哺乳動物における、異常な細胞増殖の抑制方法または増殖的障害、自己免疫障害、破壊的骨障害、感染症、ウイルス性疾患、線維症、神経変性障害、膵炎もしくは腎臓疾患の治療方法であって、上記哺乳動物に対して、治療上有効な量の、本発明のいずれかの化合物（いずれかのリンカー基を有するまたは有しない）または複合体、及び、任意選択で、第２の化学療法剤を投与することを含む、上記方法を更に提供する。
【０３５２】
特定の実施形態において、上記第２の化学療法剤は、上記哺乳動物に逐次的にまたは連続的に投与される。
特定の実施形態において、上記方法は、癌、関節リウマチ、多発性硬化症、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）、移植拒絶反応、狼瘡、筋炎、感染症、及び免疫不全から選択される疾病の治療のためのものである。
【０３５３】
特定の実施形態において、上記方法または複合体は癌を治療するためのものである。
特定の実施形態において、上記癌は血液癌または固形腫瘍である。より詳細には、上記癌は卵巣癌、膵臓癌、黒色腫、肺癌（例えば、非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ））、子宮頸癌、乳癌、頭頚部の扁平上皮癌、前立腺癌、子宮内膜癌、リンパ腫（例えば、非ホジキンリンパ腫）、脊髄異形成症候群（ＭＤＳ）、腹膜癌、または白血病（例えば、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、急性単球性白血病、前骨髄球性白血病、好酸球性白血病、急性リンパ芽球性白血病（例えば、Ｂ−ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、及び慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ））である
細胞結合剤−薬物複合体の製造
本発明の細胞毒性化合物またはそれらの誘導体を細胞結合剤に結合するために、該細胞毒性化合物は、反応性基が結合した連結部分を含んでいてもよい。一実施形態において、最初に２官能架橋剤を細胞毒性化合物と反応させて、反応性基が結合した連結部分を有する化合物を与えてもよく、次いで該化合物が細胞結合剤と反応してもよい。あるいは、最初に上記２官能架橋剤の一方の端部が細胞結合剤と反応して、反応性基が結合した連結部分を有する細胞結合剤を与えてもよく、次いで該細胞結合剤が細胞毒性化合物と反応してもよい。上記連結部分は、特定の部位における細胞毒性部分の放出を可能にする化学結合を含むことができる。好適な化学結合は本技術分野で周知であり、該結合としては、ジスルフィド結合、チオエーテル結合、酸に不安定な結合、光に不安定な結合、ペプチダーゼに不安定な結合及びエステラーゼに不安定な結合が挙げられる（例えば、米国特許５，２０８，０２０、５，４７５，０９２、６，４４１，１６３、６，７１６，８２１、６，９１３，７４８、７，２７６，４９７、７，２７６，４９９、７，３６８，５６５、７，３８８，０２６及び７，４１４，０７３を参照のこと。）。ジスルフィド結合、チオエーテル結合及びペプチダーゼに不安定な結合が好ましい。本発明に用いることができる他のリンカーとしては、米国公開第２００５／０１６９９３３号に詳細に記載されるものなどの非開裂性リンカー、またはＵＳ２００９／０２７４７１３、ＵＳ２０１０／０１２９３１４０及びＷＯ２００９／１３４９７６に記載される荷電したリンカーもしくは親水性リンカーが挙げられ、これらの文献のそれぞれは参照により明示的に本明細書に援用される。
【０３５４】
一実施形態において、細胞結合剤（例えば、抗体）の水性バッファ溶液を、モル量で過剰のＮ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ペンタノエート（ＳＰＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ブタノエート（ＳＰＤＢ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）２−スルホブタノエート（スルホ−ＳＰＤＢ）などの２官能性架橋剤と共にインキュベートして、ジチオピリジル基を導入してもよい。次いでこの修飾細胞結合剤（例えば、修飾抗体）を化合物１ｄまたは２ｋなどの本明細書に記載のチオール含有細胞毒性化合物と反応させて、ジスルフィドで結合した本発明の細胞結合剤−細胞毒性剤複合体を生成させる。
【０３５５】
別の実施形態において、化合物１ｄまたは２ｋなどの本明細書に記載のチオール含有細胞毒性化合物は、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ペンタノエート（ＳＰＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）ブタノエート（ＳＰＤＢ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルジチオ）２−スルホブタノエート（スルホ−ＳＰＤＢ）などの２官能性架橋剤と反応して、細胞毒性剤−リンカー化合物を形成してもよく、次いで該化合物は細胞結合剤と反応して、ジスルフィドで結合した本発明の細胞結合剤−細胞毒性剤複合体を生成してもよい。上記細胞毒性剤−リンカー化合物は、細胞結合剤と反応する前に精製することなく、イン・シチュで調製してもよい。代表的なプロセスを実施例３に記載する。あるいは、細胞毒性剤−リンカー化合物は細胞結合剤と反応する前に精製してもよい。
【０３５６】
上記細胞結合剤−細胞毒性剤複合体は、米国特許第７，８１１，５７２号及び米国公開第２００６／０１８２７５０号に記載されるものなどの、本技術分野で公知の任意の精製方法を用いて精製してもよく、上記文献は共に参照により本明細書に援用される。例えば、上記細胞結合剤−細胞毒性剤複合体は、タンジェント流ろ過（ＴＦＦ）、吸着クロマトグラフィー、吸着ろ過、選択的沈殿、非吸着クロマトグラフィーまたはそれらの組み合わせを用いて精製することができる。タンジェント流ろ過（ＴＦＦ，クロスフローろ過、限外ろ過及び血液透析ろ過としても知られる。）及び／または吸着クロマトグラフィー樹脂を上記複合体の精製に用いることが好ましい。
【０３５７】
あるいは、上記細胞結合剤（例えば、抗体）を、モル量で過剰の、２−イミノチオラン、Ｌ−ホモシステインチオラクトン（もしくは誘導体）、またはＮ−スクシンイミジル−Ｓ−アセチルチオアセテート（ＳＡＴＡ）などの抗体修飾剤と共にインキュベートして、スルフヒドリル基を導入してもよい。次いでこの修飾抗体を、ジスルフィドを含有する適当な細胞毒性化合物と反応させて、ジスルフィドで結合した抗体−細胞毒性剤複合体を生成させる。その後、該抗体−細胞毒性剤複合体を上述の方法によって精製してもよい。細胞結合剤を操作して、米国特許第７，７７２４８５号及び第７．８５５，２７５号に開示されるシステインを操作した抗体などの、チオール部分を導入してもよい。
【０３５８】
別の実施形態において、細胞結合剤（例えば、抗体）の水性バッファ溶液を、モル量で過剰の、マレイミド基を導入するためのＮ−スクシンイミジル−４−（Ｎ−マレイミドメチル）−シクロヘキサン−１−カルボキシレート、またはヨードアセチル基を導入するためのＮ−スクシンイミジル−４−（ヨードアセチル）−アミノベンゾエート（ＳＩＡＢ）などの抗体修飾剤と共にインキュベートしてもよい。次いで、この修飾細胞結合剤（例えば、修飾抗体）をチオール含有細胞毒性剤と反応させて、チオエステルで結合した細胞結合剤−細胞毒性剤複合体を生成させる。その後、上記複合体を上述の方法によって精製してもよい。
【０３５９】
抗体分子当たりの細胞毒性分子の数は、２８０ｎｍ及び３３０ｎｍにおける吸光度の比を測定することにより、分光光度法によって求めることができる。本明細書に記載の方法によって、平均で１〜１０の細胞毒性化合物／抗体分子（複数可）が結合することができる。抗体分子当たり結合した細胞毒性化合物の好ましい平均数は２〜５であり、２．５〜４．０が最も好ましい。
【０３６０】
本発明の細胞結合剤−薬物複合体の代表的な調製プロセスは８，７６５，７４０及び米国出願公開第２０１２／０２３８７３１号に記載される。これらの参照文献の全体の教示は参照により本明細書に援用される。
化合物及び複合体の細胞毒性
本発明の細胞毒性化合物及び細胞結合剤−薬物複合体を、イン・ビトロで、種々の癌細胞株の増殖を抑制するそれらの能力について評価することができる。評価される細胞を上記化合物または複合体に１〜５日間暴露し、細胞の生存率を公知の方法による直接的なアッセイにおいて測定することができる。次いで、このアッセイの結果からＩＣ５０値を算出することができる。あるいはまたはそれに加えて、米国国立癌研究所によって報告されたもの（Ｖｏｓｋｏｇｌｏｕ−Ｎｏｍｉｋｏｓ  ｅｔ  ａｌ．，  ２００３，  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ９：４２２２７−４２３９を参照されたく、該文献は参照により本明細書に援用される。）などのイン・ビトロでの細胞株の感受性スクリーニングを、本発明の化合物または複合体による治療に対して感受性であり得る癌の種類を判定するための１つの指針として用いることができる。
【０３６１】
一例において、細胞結合剤／細胞毒性剤複合体のイン・ビボでの効能を測定した。ＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍細胞を有するＳＣＩＤマウスをｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体によって治療し、複数の用量において有意な腫瘍の退縮が観測された一方、未治療のマウスでは腫瘍が急速に増大した（図２）。５μｇ／ｋｇという低用量において活性が観測された。
組成物及び使用方法
本発明は、本明細書に記載の新規なベンゾジアゼピン化合物（例えば、インドリノベンゾジアゼピンもしくはオキサゾリジノベンゾジアゼピン）、それらの誘導体、またはそれらの複合体、（及び／あるいはそれらの溶媒和物、水和物、及び／または塩）ならびに担体（薬学的に許容される担体）を含む組成物（例えば、医薬組成物）を包含する。本発明はまた、本明細書に記載の新規なベンゾジアゼピン化合物、それらの誘導体、またはそれらの複合体、（及び／あるいはそれらの溶媒和物、水和物及び／または塩）ならびに担体（薬学的に許容される担体）を含み、第２の治療薬を更に含む組成物（例えば、医薬組成物）も包含する。本組成物は、哺乳動物（例えば、ヒト）における異常な細胞増殖の抑制または増殖性障害の治療に有用である。本組成物はまた、哺乳動物（例えば、ヒト）における憂うつ、不安、ストレス、恐怖、パニック、不快、精神障害、疼痛、及び炎症性疾患の治療にも有用である。
【０３６２】
本発明は、哺乳動物（例えば、ヒト）における異常な細胞増殖の抑制方法または増殖性障害の治療方法であって、上記哺乳動物に対して、治療上有効な量の本明細書に記載の新規なベンゾジアゼピン化合物（例えば、インドリノベンゾジアゼピンもしくはオキサゾリジノベンゾジアゼピン）、それらの誘導体、またはそれらの複合体（ならびに／またはそれらの溶媒和物及び塩）、あるいはそれらの組成物を、単独でまたは第２の治療薬との併用で投与することを含む、上記方法を包含する。
【０３６３】
本発明はまた、治療を必要とする対象に対して、有効量の上述のいずれかの複合体を投与することを含む治療方法も提供する。
同様に、本発明は、標的細胞または標的細胞を含む組織を、本発明の細胞毒性化合物−細胞結合剤（例えば、細胞結合剤に結合したインドリノベンゾジアゼピンもしくはオキサゾリジノベンゾジアゼピン二量体）、それらの塩または溶媒和物のいずれかを含む、有効量の細胞毒性剤に接触させることを含む、選択された細胞集団における細胞死の誘導方法を提供する。上記標的細胞は、上記細胞結合剤が結合することができる細胞である。
【０３６４】
所望であれば、他の抗癌剤などの他の活性薬剤を上記複合体と共に投与してもよい。
好適な薬学的に許容される担体、希釈剤、及び賦形剤は周知であり、臨床的状況が許容する場合、当業者がこれらを決定することができる。
【０３６５】
好適な担体、希釈剤、及び／または賦形剤の例としては、（１）ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ約７．４、約１ｍｇ／ｍＬ〜２５ｍｇ／ｍＬのヒト血清アルブミンを含有または非含有、（２）０．９％の生理食塩水（０．９％ｗ／ｖのＮａＣｌ）、及び（３）５％（ｗ／ｖ）のデキストロースが挙げられ、これらはまたトリプタミンなどの抗酸化剤及びＴｗｅｅｎ  ２０などの安定剤も含んでいてよい。
【０３６６】
上記選択された細胞集団における細胞死の誘導方法は、イン・ビトロ、イン・ビボ、またはエクス・ビボで実施することができる。
イン・ビトロでの使用の例としては、病的なもしくは悪性の細胞を殺傷するために同一の患者へ移植する前に自家骨髄を治療することと、コンピテントなＴ細胞を殺傷し、かつ移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）を予防するために骨髄を移植する前に骨髄を治療することと、標的抗原を発現しない、所望の変異体以外の全ての細胞を殺傷するため、または望ましくない抗原を発現する変異体を殺傷するために細胞培養物を処理することと、が挙げられる。
非臨床のイン・ビトロでの使用の条件は当業者によって容易に決定される。
【０３６７】
エクス・ビボでの使用の例は、癌の治療においてもしくは自己免疫疾患の治療において、自家移植の前に、骨髄から腫瘍細胞もしくはリンパ球細胞を除去すること、あるいはＧＶＨＤを予防するために、移植の前に、自家もしくは同種異系の骨髄または組織からＴ細胞及び他のリンパ球細胞を除去することである。治療は以下のようにして行うことができる。当該の患者または他の個体から骨髄を採取し、次いで、本発明の細胞毒性剤を約１０μＭ〜１ｐＭの範囲の濃度で添加した血清を含有する培地中で、約３７℃で約３０分間〜約４８時間インキュベートする。インキュベーションの濃度及び時間の厳密な条件、すなわち用量は当業者が容易に決定することができる。インキュベーション後に、当該骨髄細胞を、血清を含有する培地で洗浄し、公知の方法に従って静脈内投与により当該患者に戻す。上記患者が、骨髄採取してから治療した細胞を再注入するまでの間に、破壊的化学療法または全身照射の治療などの他の治療を受ける状況にあっては、上記治療した骨髄細胞を、標準的な医療機器を用いて液体窒素中で冷凍保存する。
【０３６８】
臨床上のイン・ビボでの使用については、本発明の細胞毒性剤は、溶液または凍結乾燥した粉末として供給されることとなり、これらは無菌性に関して及び内毒素レベルに関して試験が行われる。複合体の投与の好適なプロトコルの例は以下のとおりである。すなわち、複合体が毎週１回４週間にわたって、静脈内に大量投与される。大量投与は、５〜１０ｍＬのヒト血清アルブミンが添加されていてもよい５０〜１０００ｍＬの通常の生理食塩水中にて行われる。投与量は、静脈内投与による投与当たり１０μｇ〜２０００ｍｇ（１日当たり１００ｎｇ〜２０ｍｇ／ｋｇの範囲）である。４週間の治療後、患者は週１回治療を継続して受けてもよい。投与経路、賦形剤、希釈剤、投与量、投与時間等に関する詳細な臨床プロトコルは、臨床的状況が許容する場合、当業者がこれらを決定することができる。
【０３６９】
上記イン・ビボまたはエクス・ビボでの選択された細胞集団における細胞死の誘導方法に従って治療することができる疾病の例としては、例えば癌を始めとする任意の型の悪性病変、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、及び多発性硬化症などの自己免疫疾患、角膜移植拒絶、肝臓移植拒絶、肺移植拒絶、心臓移植拒絶、及び骨髄移植拒絶などの移植片拒絶、移植片対宿主病、ＣＭＶ感染症、ＨＩＶ感染症、ＡＩＤＳ等のウイルス性感染症、ならびにジアルジア鞭毛虫症、アメーバ症、住血吸虫症、及び当業者によって判定されるその他のものなどの寄生虫性感染症が挙げられる。
【０３７０】
癌治療薬及びそれらの投薬量、投与経路、及び推奨される使用は本技術分野で公知であり、医師用卓上参考書（ＰＤＲ）などの文献で説明されている。上記ＰＤＲは、種々の癌の治療に用いられている薬剤の投薬量を開示する。治療上有効な、これら上記化学療法剤の投与計画及び投薬量は、治療する特定の癌、当該疾患の程度、及び本分野において熟達した医師によく知られている他の因子に依存することとなり、当該医師が決定することができる。上記ＰＤＲの内容は、その全体が参照により明示的に本明細書に援用される。当業者は、１または複数の以下のパラメータを用いて上記ＰＤＲを検討し、本発明の教示に従って用いることができる化学療法剤及び複合体の投与計画及び投薬量を決定することができる。これらのパラメータとしては以下が挙げられる。すなわち、
総合索引
製造者によるもの
製品（会社名または商標登録された薬物名によるもの）
分類索引
一般名／化学的索引（商標ではない一般名である薬物名）
投薬治療のカラー画像
ＦＤＡの表示と整合する製品情報
化学的情報
機能／作用
適応症及び禁忌
治験、副作用、警告
である。
類似体及び誘導体
細胞毒性剤の分野における当業者は、本明細書に記載の各細胞毒性剤を、結果として得られる化合物が、なおも出発化合物の特異性及び／または活性を保持するような形態で修飾することができることを、容易に理解するであろう。当業者はまた、これらの化合物の多くが、本明細書に記載の細胞毒性剤に代えて用いることができることも理解しよう。したがって、本発明の細胞毒性剤は、本明細書に記載の化合物の類似体及び誘導体を包含する。
【０３７１】
本明細書及び以下の実施例に引用される全ての参照文献は、それらの全体が参照により明示的に援用される。
【実施例】
【０３７２】
ここで、非限定的な実施例に言及することにより本発明を説明することとする。別段の記載がない限りに、全てのパーセント、比、部等は重量による。全ての試薬はＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、ニュージャージー、または他の市販品供給者から購入した。核磁気共鳴（１Ｈ  ＮＭＲ）スペクトルはＢｒｕｋｅｒ  ４００ＭＨｚ装置上で取得した。質量スペクトルはＢｒｕｋｅｒ  Ｄａｌｔｏｎｉｃｓ  Ｅｓｑｕｉｒｅ  ３０００装置上で取得し、ＬＣＭＳは、エレクトロスプレーイオン化を用いたＡｇｉｌｅｎｔ  ６１２０シングル四重極ＭＳを備えたＡｇｉｌｅｎｔ  １２６０  Ｉｎｆｉｎｉｔｙ  ＬＣ上で取得した。
実施例１
【０３７３】
【化１２４】
2017527562.tif 000126
【０３７４】
化合物１ａ
撹拌下の（５−アミノ−１，３−フェニレン）ジメタノール（１．０１ｇ、６．５９ｍｍｏｌ）の無水ジメチルホルムアミド（１６．４８ｍＬ）及び無水テトラヒドロフラン（１６．４８ｍｌ）の溶液に、４−メチル−４−（メチルジスルファニル）ペンタン酸（１．２８１ｇ、６．５９ｍｍｏｌ）、Ｎ−（３−ジメチルアミノプロピル）−Ｎ’−エチルカルボジイミド塩酸塩（２．５３ｇ、１３．１９ｍｍｏｌ）、及び４−ジメチルアミノピリジン（０．０８１ｇ、０．６５９ｍｍｏｌ）を添加した。得られた混合物を室温で１８時間撹拌した。この反応混合物を飽和塩化アンモニウム水溶液でクエンチし、酢酸エチル（３×５０ｍＬ）で抽出した。有機抽出液を水及び飽和食塩水で洗浄し、次いで無水硫酸ナトリウムで脱水した。この溶液をろ過し、減圧下で濃縮し、得られた残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン）によって精製して、化合物１ａを白色固体として得た（０．７０ｇ、収率３２％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）  δ  ９．９０（ｓ，１Ｈ），７．４３（ｓ，２Ｈ），６．９３（ｓ，１Ｈ），５．１６（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．７Ｈｚ），４．４４（ｄ，４Ｈ，Ｊ＝５．７Ｈｚ），２．４３（ｓ，３Ｈ），２．４１−２．３８（ｍ，２Ｈ），１．９２−１．８８（ｍ，２Ｈ），１．２９（ｓ，６Ｈ）。ＭＳ（ｍ／ｚ），実測値  ３３０．０（Ｍ＋１）＋。
【０３７５】
【化１２５】
2017527562.tif 000127
【０３７６】
化合物１ｂ
冷却した（−１０℃）化合物１ａ（２１９ｍｇ、０．６６５ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン（６．６５ｍＬ）溶液に、トリエチルアミン（４６３μｌ、３．３２ｍｍｏｌ）を添加し、続いてメタンスルホン酸無水物（２９８ｍｇ、１．６６２ｍｍｏｌ）を滴下により添加した。この混合物を−１０℃で２時間撹拌し、次いでこの混合物を氷水でクエンチし、冷酢酸エチル（２×３０ｍＬ）で抽出した。有機抽出液を氷水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで脱水し、ろ過し、減圧下で濃縮して粗製のジメシル酸エステルを得た。
【０３７７】
上記粗製のジメシル酸エステル（２２７ｍｇ、０．４６７ｍｍｏｌ）及びＩＧＮ単量体Ａ（３０３ｍｇ、１．０２８ｍｍｏｌ）を無水ＤＭＦ（３．１１ｍＬ）に溶解した。炭酸カリウム（１６１ｍｇ、１．１６９ｍｍｏｌ）を添加し、この混合物を室温で１８時間撹拌した。脱イオン水を加え、生じた沈殿をろ過し、水で濯いだ。この固形分をジクロロメタンに再溶解し、水洗した。有機層を無水硫酸マグネシウムで脱水し、ろ過し、濃縮した。粗製の残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（メタノール／ジクロロメタン）によって精製して、化合物１ｂを得た（２２７ｍｇ、収率３６％）。ＭＳ（ｍ／ｚ），実測値  ８８２．５（Ｍ＋１）＋。
【０３７８】
【化１２６】
2017527562.tif 000128
【０３７９】
化合物１ｃ
化合物１ｂ（２２７ｍｇ、０．１６７ｍｍｏｌ)の無水１，２−ジクロロエタン（３．３４６ｍＬ）懸濁液に、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（３７．３ｍｇ、０．１６７ｍｍｏｌ）を添加した。この混合物を室温で１時間撹拌後、飽和塩化アンモニウム水溶液でクエンチした。この混合物をジクロロメタンで抽出し、飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで脱水し、ろ過し、濃縮した。粗製の残渣をＲＰ−ＨＰＬＣ（Ｃ１８、水／アセトニトリル）によって精製した。所望の生成物を含有する画分をジクロロメタンで抽出し、無水硫酸マグネシウムで脱水し、ろ過し、濃縮して化合物１ｃを得た（３５ｍｇ、収率１９％）。ＭＳ（ｍ／ｚ），実測値  ８８４．３（Ｍ＋１）＋。
【０３８０】
【化１２７】
2017527562.tif 000129
【０３８１】
化合物１ｄ
化合物１ｃ（１８ｍｇ、０．０１７ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（９２１μＬ）及びメタノール（６５８μＬ）の溶液に、トリス（２−カルボキシエチル）ホスフィン塩酸塩（１７．５１ｍｇ、０．０６０ｍｍｏｌ）（リン酸ナトリウムバッファ（１３２μＬ、０．７５Ｍ、ｐＨ６．５）中、飽和炭酸水素ナトリウム溶液（０．２ｍＬ）で中和）を添加した。この混合物を室温で３．５時間撹拌し、次いでジクロロメタン及び脱イオン水で希釈した。有機層を分離し、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで脱水し、ろ過し、減圧下で濃縮して、粗製のチオールを得た。ＭＳ（ｍ／ｚ），実測値  ８３８．３（Ｍ＋１）＋。
【０３８２】
ステップ５由来の粗製のチオール（１５．５ｍｇ、０．０１８ｍｍｏｌ）を２−プロパノール（１．２３ｍＬ）に溶解した。脱イオン水（６１７μＬ）及び亜硫酸水素ナトリウム（５．７７ｍｇ、０．０５５ｍｍｏｌ）を添加し、この混合物を室温で５時間撹拌した。この反応混合物をアセトン／ドライアイス浴中で冷凍し、凍結乾燥し、ＲＰ−ＨＰＬＣ（Ｃ１８、脱イオン水／アセトニトリル）によって精製した。所望の生成物を含有する画分を冷凍し、凍結乾燥して、化合物（１２Ｓ，１２ａＳ）−９−（（３−（４−メルカプト−４−メチルペンタンアミド）−５−（（（（Ｒ）−８−メトキシ−６−オキソ−１１，１２，１２ａ，１３−テトラヒドロ−６Ｈ−ベンゾ［５，６］［１，４］ジアゼピノ［１，２−ａ］インドール−９−イル）オキシ）メチル）ベンジル）オキシ）−８−メトキシ−６−オキソ−１１，１２，１２ａ，１３−テトラヒドロ−６Ｈ−ベンゾ［５，６］［１，４］ジアゼピノ［１，２−ａ］インドール−１２−スルホン酸（化合物１ｄ）を得た（６．６ｍｇ、収率３９％）。ＭＳ（ｍ／ｚ），実測値  ９１８．２（Ｍ−１）−。
実施例２
【０３８３】
【化１２８】
2017527562.tif 000130
【０３８４】
化合物２ｂ
撹拌下のアニリン１ａ（１０．０ｇ、２６．２ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５２．４ｍＬ）溶液に、Ｃｓ２ＣＯ３（８．５４ｇ、２６．２ｍｍｏｌ）を添加した。ヨウ化メチル（１．４７ｍＬ、２３．５８ｍｍｏｌ）を添加し、この反応混合物を室温で３時間撹拌した。この反応混合物に水（１０ｍＬ）及びＥｔＯＡｃ（３０ｍＬ）を加えた。層を分離し、ＥｔＯＡｃ（２×）で抽出した。有機層を水洗し（４×）、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、ろ過し、濃縮した。粗製の残渣をシリカゲル・フラッシュクロマトグラフィー（ＥｔＯＡｃ／ヘキサン、勾配、０％〜１０％）によって精製して、化合物２ｂを得た（３．８ｇ、収率３７％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  ６．６２９（ｓ，１Ｈ），６．５１５（ｓ，２Ｈ），４．６７３（ｓ，４Ｈ），２．８３８（ｓ，３Ｈ），０．９４２（ｓ，１８Ｈ），０．１０２（ｓ，１２Ｈ）。
【０３８５】
【化１２９】
2017527562.tif 000131
【０３８６】
化合物２ｄ
Ｎ−メチルアニリン（化合物２ｂ）（５００ｍｇ、１．２６ｍｍｏｌ）及び化合物２ｃ（２５８ｍｇ、１．３３ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（６．３２ｍｌ）に溶解した。ＥＤＣ（４８４ｍｇ、２．５３ｍｍｏｌ）及びＤＭＡＰ（７７．０ｍｇ、０．６３２ｍｍｏｌ）を添加し、この反応混合物を室温で終夜撹拌した。この反応混合物をジクロロメタンで希釈し、飽和ＮＨ４Ｃｌ水溶液及び飽和食塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、ろ過し、濃縮した。粗製の残渣をシリカゲル・フラッシュクロマトグラフィー（ＥｔＯＡｃ／ヘキサン、勾配、０％〜３０％〜１００％）によって精製して、化合物２ｄ無色の油状物を得た（７０５ｍｇ、収率９８％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  ７．２３６（ｓ，１Ｈ），７．０１６（ｓ，２Ｈ），４．７４４（ｓ，４Ｈ），３．２４２（ｓ，３Ｈ），２．３３６（ｓ，３Ｈ），２．１９０−２．１５３（ｍ，２Ｈ），１．９２４−１．８８４（ｍ，２Ｈ），１．１３７（ｓ，６Ｈ），０．９４０（ｓ，１８Ｈ），０．１０６（ｓ，１２Ｈ）。
【０３８７】
【化１３０】
2017527562.tif 000132
【０３８８】
化合物２ｅ
化合物２ｄ（７００ｍｇ、１．２２ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（６．１２ｍＬ）に溶解した。５ＭのＨＣｌ水溶液（４．８９ｍＬ、２４．４７ｍｍｏｌ）を室温で添加し、合計で３．５時間撹拌した。この反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液及び飽和食塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、ろ過し、濃縮した。この残渣にＣＨ３ＣＮ（１５ｍＬ）を加え、濃縮乾固させた。これを３回繰り返して、化合物２ｅを無色の油状物として得た（４５０ｍｇ、収率１００％）。ＬＣＭＳ（８分法）＝０．７５７分。質量分析  実測値＝３４４．２５（Ｍ＋Ｈ）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  ７．３４０（ｓ，１Ｈ），７．１１９（ｓ，２Ｈ），４．７３６（ｓ，４Ｈ），３．２５２（ｓ，３Ｈ），２．３４８（ｓ，３Ｈ），２．１７２−２．１５２（ｍ，２Ｈ），１．９３０−１．８９０（ｍ，２Ｈ），１．１６５（ｓ，６Ｈ）。
【０３８９】
【化１３１】
2017527562.tif 000133
【０３９０】
化合物２ｆ
化合物２ｅ（３７０ｍｇ、１．０８ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（７．１８ｍＬ）に溶解した。この溶液を−５℃に冷却し、次いでアルゴン雰囲気下で、トリエチルアミン（０．３７５ｍＬ、２．６９ｍｍｏｌ）を添加し、続いてエタンスルホン酸クロリド（０．１９３ｍＬ、２．４８ｍｍｏｌ）をゆっくりと滴下により添加した。この反応混合物を−５℃で２．５時間撹拌した。この反応混合物を氷／水でクエンチし、ＥｔＯＡｃ（１５ｍＬ）で希釈した。層を分離し、有機層を冷水で洗浄し（２×）、Ｎａ２ＳＯ４上脱水し、ろ過し、濃縮して、粗製の化合物２ｆを無色の油状物として得（５３０ｍｇ、収率９８％）、精製することなく次のステップに供した。質量分析  実測値＝５２２．６８（Ｍ＋Ｎａ）。
【０３９１】
【化１３２】
2017527562.tif 000134
【０３９２】
化合物２ｇ
ジメシル酸エステル２ｆ（５３０ｍｇ、１．０６ｍｍｏｌ）及びＩＧＮ単量体Ａ（７２３ｍｇ、２．３３ｍｍｏｌ）を無水ジメチルホルムアミド（１０．６１ｍＬ）に溶解した。炭酸カリウム（５８６ｍｇ、４．２４ｍｍｏｌ）を添加し、この反応混合物を室温で終夜撹拌した。水（２０ｍＬ）を加えて生成物を沈殿させた。このスラリーを５分間撹拌し、ろ過し、減圧／Ｎ２下で１時間乾燥した。粗製の残渣をシリカゲル・フラッシュクロマトグラフィー（ＥｔＯＡｃ／ヘキサン、５０％〜１００％、次いで５％のＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２に切り替え）によって精製して、２ｇを褐色がかった固体として得た（７１５ｍｇ、収率５６％、純度７５％）。ＬＣＭＳ（８分法）＝５．８９１分。質量分析  実測値＝８９６．５０（Ｍ＋Ｈ）。
【０３９３】
【化１３３】
2017527562.tif 000135
【０３９４】
化合物２ｈ
化合物２ｇ（４４０ｍｇ、０．３６８ｍｍｏｌ）を１，２−ジクロロエタン（３．６８ｍＬ）に溶解した。ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（７８ｍｇ、０．３６８ｍｍｏｌ）を添加し、この反応混合物をアルゴン雰囲気下、室温で１時間撹拌した。この反応混合物をジクロロメタンで希釈し、飽和ＮＨ４Ｃｌ水溶液、飽和食塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で脱水し、ろ過し、濃縮した。粗製の残渣をＲＰＨＰＬＣ（Ｃ１８カラム、ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ、勾配、５５％〜７５％）によって精製して、モノイミン２ｈを白色の綿毛状の固体として得た（１２５ｍｇ、収率３４％）。ＬＣＭＳ（１５分法）＝８．８４７分。質量分析  実測値＝８９８．６（Ｍ＋Ｈ）。
【０３９５】
【化１３４】
2017527562.tif 000136
【０３９６】
化合物２ｊ
ＴＣＥＰ・ＨＣｌ（１０８ｍｇ、０．３７６ｍｍｏｌ）を水（約１００μＬ）及び飽和ＮａＨＣＯ３水溶液（約９２５μＬ）で中和した。このＴＣＥＰ溶液に０．１ＭのＮａＨ２ＰＯ４バッファ  ｐＨ＝６．５（１９３μＬ）を加えた。別なフラスコ中で、化合物２ｈ（１２５ｍｇ、０．１２５ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（１．３５ｍＬ）及びテトラヒドロフラン（９００μＬ）に溶解した。上記ＴＣＥＰ／バッファ混合物（ｐＨ＝６．５〜７）を上記化合物２ｈのアセトニトリル溶液に添加し、続いてメタノール（９６４μＬ）を添加した。追加のテトラヒドロフラン（２００μＬ）を加えて透明で均一な溶液を得た。この反応混合物を室温で３時間撹拌した。この反応混合物をジクロロメタン及び水で希釈した。層を分離し、有機層を飽和食塩水で洗浄し無水Ｎａ２ＳＯ４上脱水し、ろ過し、濃縮して、粗製の化合物２ｊを得、これを精製することなく次のステップに用いた（１１８ｍｇ、収率１００％）。ＬＣＭＳ（８分法）＝５．８８０分。質量分析  実測値＝８５２．３０（Ｍ＋Ｈ）。
【０３９７】
【化１３５】
2017527562.tif 000137
【０３９８】
化合物２ｋ
上記粗製の化合物２ｊ（１１８ｍｇ、０．１２５ｍｍｏｌ）を２−プロパノール（５．５４ｍＬ）及び水（２．７７ｍＬ）に懸濁し、数分間超音波を照射した。ＮａＨＳＯ３（１３０ｍｇ、１．２５ｍｍｏｌ）を添加し、この反応混合物を室温で終夜撹拌した。この透明な溶液をＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ（１：１、１５ｍＬ）で希釈し、冷凍し、凍結乾燥した。得られた綿毛状の白色粉末をＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ（１：１）に溶解し、ＲＰＨＰＬＣ（Ｃ１８カラム、ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ、勾配、２５％〜４５％）によって精製して、（１２Ｓ，１２ａＳ）−９−（（３−（４−メルカプト−Ｎ，４−ジメチルペンタンアミド）−５−（（（（Ｓ）−８−メトキシ−６−オキソ−１１，１２，１２ａ，１３−テトラヒドロ−６Ｈ−ベンゾ［５，６］［１，４］ジアゼピノ［１，２−ａ］インドール−９−イル）オキシ）メチル）ベンジル）オキシ）−８−メトキシ−６−オキソ−１１，１２，１２ａ，１３−テトラヒドロ−６Ｈ−ベンゾ［５，６］［１，４］ジアゼピノ［１，２−ａ］インドール−１２−スルホン酸（化合物２ｋ）を白色粉末として得た（６５ｍｇ、収率５６％、純度９８％）。ＬＣＭＳ（１５分法）＝４．８４１分。質量分析  実測値＝８５２．６（ＥＳＩ＋、Ｍ−ＳＯ３Ｈ＋Ｈ）、９３２．４（ＥＳＩ−、Ｍ−Ｈ）。
実施例３  ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの調製
５０ｍＭのＨＥＰＥＳ（４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペリジンエタンスルホン酸）  ｐＨ８．５のバッファ及び１５％ｖ／ｖのＤＭＡ（Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド）共溶媒中に、２．０ｍｇ／ｍＬのｈｕＭＯＶ１９抗体及び６モル当量のリンカーによるスルホ−ＳＰＤＢ−１ｄイン・シチュ混合物を含有する反応混合物を、２５℃で６時間複合体化させた。上記イン・シチュ混合物は、１００％のＤＭＡ中、１０ｍＭのＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＰＥＡ）の存在下で、１．５ｍＭのスルホ−ＳＰＤＢリンカーを１．９５ｍＭの化合物１ｄと４時間反応させることによって調製した。次いで、３倍過剰のマレイミド−プロピオン酸を添加することによって、遊離のチオールをキャップした。
【０３９９】
反応終了後、ＮＡＰ脱塩カラム（Ｉｌｌｕｓｔｒａ  Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−２５  ＤＮＡグレード、ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ）を用いて、当該複合体を精製し、かつｐＨ６．１の、１００ｍＭのアルギニン、２０ｍＭのヒスチジン、２％のスクロース、０．０１％のＴｗｅｅｎ−２０、５０μＭの亜硫酸水素ナトリウムの処方バッファへとバッファ交換した。Ｓｌｉｄｅ−ａ−Ｌｙｚｅｒ透析カセット(ＴｈｅｒｍｏＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ２０，０００  ＭＷＣＯ）を利用して、４℃で２０時間、同一のバッファ中で透析を実施した。
【０４００】
精製した複合体は、抗体当たり２．５の結合した化合物１ｄの分子の平均値（化合物１ｄに関するモル消衰係数ε３３０ｎｍ＝１５，２８０ｃｍ−１Ｍ−１及びε２８０ｎｍ＝３０，１１５ｃｍ−１Ｍ−１、ならびにｈｕＭＯＶ１９抗体に関するε２８０ｎｍ＝２０１，４４０ｃｍ−１Ｍ−１を用いたＵＶ−可視光による）、９５％の単量体（サイズ排除クロマトグラフィーによる）、＜０．１％の複合体化されていない化合物１ｄ（アセトン沈殿させた逆相ＨＰＬＣ分析による）、ならびに１．８ｍｇ／ｍｌの最終的なタンパク質濃度を有することが判明した。この複合体化抗体は＞８０％が完全な形態（ｉｎｔａｃｔ）であることが、ゲルチップ分析によって判明した。
実施例４  雌のＳＣＩＤマウスにおけるＮＣＩ−Ｈ２１１０  ＮＳＣＬＣ異種移植片に対する単回投与のｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの抗腫瘍活性
６週齢の雌のＣＢ．１７  ＳＣＩＤマウスをＣｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓより受け入れた。マウスに、０．１ｍｌの５０％マトリゲル／血清を含まない培地中に懸濁させた１×１０７のＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。腫瘍容積が約１００ｍｍ３に到達したとき（接種後第７日）に、マウスを腫瘍容積に基づいて無作為に、各群６頭の３群に振り分けた。第１日（接種後第８日目）に、マウスに対して、ビヒクル対照（０．２ｍｌ／マウス）または化合物１ｄの濃度に基づいて５及び２５μｇ／ｋｇでのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。
【０４０１】
腫瘍の大きさを週２〜３回、ノギスを用いて三次元で測定した。腫瘍容積を、式Ｖ＝長さ×幅×高さ×１／２を用いてｍｍ３で表した。腫瘍容積が５０％以上減少した場合、マウスは部分退縮（ＰＲ）があったと見なし、触知可能な腫瘍を検知することができない場合、完全な腫瘍の退縮（ＣＲ）があったと見なした。腫瘍容積はＳｔｕｄｙＬｏｇソフトウェアによって判定した。次の式：
Ｔ／Ｃ（％）＝治療群のメジアン腫瘍容積／対照群のメジアン腫瘍容積×１００
を用いて、腫瘍の増殖阻害（Ｔ／Ｃ値）を判定した。
【０４０２】
ビヒクル対照の腫瘍容積が所定の大きさ１０００ｍｍ３に達したところで、治療（Ｔ）群及びビヒクル対照（Ｃ）群で同時に腫瘍容積を測定した。腫瘍のないマウス（０ｍｍ３）を含む各治療群のメジアン腫瘍容積を毎日測定した。ＮＣＩ標準に従えば、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最低レベルである。Ｔ／Ｃ＜１０％が高抗腫瘍活性レベルと見なされる。
【０４０３】
図１に示すように、上記複合体は５μｇ／ｋｇ及び２５μｇ／ｋｇ用量の両方において高活性である。
実施例５  ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の調製
ＤＭＡ（Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド）中の３．０ｍＭのスルホ−ＳＰＤＢ、３．９ｍＭの化合物１ｄ、及び２０ｍＭのＤＩＰＥＡ（Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン）を２５℃で５時間インキュベートすることによって、イン・シチュでスルホ−ＳＰＤＢ−１ｄを生成させた。１５ｍＭのＨＥＰＥＳ（４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペリジンエタンスルホン酸）  ｐＨ８．５のバッファ及び１５％ｖ／ｖのＤＭＡ共溶媒中に、２．０ｍｇ／ｍＬのｈｕＭＬ６６抗体、抗ＥＧＦＲ抗体（ＷＯ２０１２／０５８５９２を参照のこと。）、及び５．８モル当量のスルホ−ＳＰＤＢ−１ｄを含有する反応混合物を、２５℃で終夜インキュベートした。
【０４０４】
反応終了後、ＮＡＰ脱塩カラム（Ｉｌｌｕｓｔｒａ  Ｓｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−２５  ＤＮＡグレード、ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ）を用いて、当該複合体を、ｐＨ６．２の、１０ｍＭのヒスチジン、２５０ｍＭのグリシン、１％のスクロース、０．０１％のＴｗｅｅｎ−２０、５０μＭの亜硫酸水素ナトリウムの処方バッファ中へと精製した。Ｓｌｉｄｅ−ａ−Ｌｙｚｅｒ透析カセット(ＴｈｅｒｍｏＳｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ３０，０００  ＭＷＣＯ）を用いて、室温で４時間、次いで４℃で終夜、同一のバッファ中で透析を実施した。
【０４０５】
精製した複合体は、２．９ｍｇ／ｍｌの最終的なタンパク質濃度及び抗体当たり３．０の結合した化合物１ｄの分子の平均値（化合物１ｄに関するモル消衰係数ε３３０ｎｍ＝１５，４８４ｃｍ−１Ｍ−１及びε２８０ｎｍ＝３０，１１５ｃｍ−１Ｍ−１、ならびにｈｕＭＬ６６抗体に関するε２８０ｎｍ＝２０５，５２０ｃｍ−１Ｍ−１を用いたＵＶ−可視光による）、９２．８％の単量体（サイズ排除クロマトグラフィーによる）、ならびに０．８％の複合体化されていない化合物１ｄ（アセトン沈殿させた逆相ＨＰＬＣ分析による）を有することが判明した。ＭＳ分光分析データを図３に示す。
実施例６  複合体のイン・ビトロ細胞毒性アッセイ
イン・ビトロ細胞毒性アッセイを用いて、ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の細胞増殖を抑制する能力を測定した。標的細胞を、１００μＬの完全ＲＰＭＩ培地（ＲＰＭＩ−１６４０、１０％のウシ胎児血清、２ｍＭのグルタミン、１％のペニシリン−ストレプトマイシン、全ての試薬はＩｎｖｉｔｒｏｇｅｎより）中に、ウェル当たり１〜２，０００細胞で播種した。抗体を３倍の段階希釈を用いて完全ＲＰＭＩ培地で希釈し、ウェル当たり１００μＬを添加した。代表的には、最終濃度は３×１０−８Ｍ〜４．６×１０−１２Ｍの範囲であった。細胞を加湿した５％ＣＯ２のインキュベータ中、３７℃で５〜６日間インキュベートした。残存細胞の生存率を比色ＷＳＴ−８アッセイ（Ｄｏｊｉｎｄｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、米国メリーランド州ロックビル）によって測定した。ＷＳＴ−８は、生存細胞中ではデヒドロゲナーゼによって組織培養培地に可溶な橙色のフォルマザン生成物へと還元される。生成するフォルマザンの量は生存細胞の数に直接比例する。ＷＳＴ−８を最終的な容積の１０％に対して添加し、プレートを加湿した５％ＣＯ２のインキュベータ中、３７℃で更に２〜４時間インキュベートした。マルチウェルプレートリーダー中で４５０ｎｍにおける吸光度（Ａ４５０）を測定することによってプレートを分析した。全ての値から、バックグラウンドである培地及びＷＳＴ−８のみを有するウェルのＡ４５０吸光度を減じた。処理した各試料の値を未処理の細胞を有するウェルの平均値で除すことによってパーセント表記生存率を算出した。パーセント表記生存率＝１００*（処理試料のＡ４５０−バックグラウンドのＡ４５０）／（未処理試料のＡ４５０−バックグラウンドのＡ４５０）。各処理に関して、上記パーセント表記生存率の値を抗体濃度に対して片対数プロットでプロットした。非線形回帰によって用量−応答曲線を作成し、各曲線のＥＣ５０値をＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ（ＧｒａｐｈＰａｄ  ｓｏｆｔｗａｒｅ、カリフォルニア州サンディエゴ）を用いて算出した。
イン・ビトロでの細胞毒性活性
ＥＧＦＲを発現する細胞において、ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性を、過剰な未複合体化抗体の存在下及び非存在下で評価し、かつ非特異的なＩｇＧ−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の活性と比較し、代表的な細胞毒性アッセイの結果を図４に示す。ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は結果的に、Ｄｅｔｒｏｉｔ−５６２  ＳＣＣ−ＨＮ細胞を１１０ｐＭのＥＣ５０値で、特異的に殺傷した。過剰な未複合体化抗体が存在すると顕著に活性が低下し、結果的に約１ｎＭのＥＣ５０値がもたらされた。
【０４０６】
同様に、上記ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は結果的に、ＮＣＩ−Ｈ２９２  ＮＳＣＬＣ細胞を２０ｐＭのＥＣ５０値で、特異的に細胞殺傷した。過剰な未複合体化抗体が存在すると顕著に活性が低下し、結果的に約０．７ｎＭのＥＣ５０値がもたらされた。また、ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は結果的に、ＮＣＩ−Ｈ１７０３  ＮＳＣＬＣ細胞を７０ｐＭのＥＣ５０値で、特異的に細胞殺傷した。過剰な未複合体化抗体が存在すると顕著に活性が低下し、約１ｎＭのＥＣ５０値がもたらされた。
【０４０７】
【表１−２】
2017527562.tif 000138
【０４０８】
実施例７  ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の細胞毒性アッセイ
９６穴プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ、平底）中で、１００μｌ／ウェルのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体をそれぞれ、加熱不活性した１０％のＦＢＳ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）及び０．１ｍｇ／ｍｌのゲンタマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を添加したＲＰＭＩ−１６４０（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で３．５×１０−９Ｍ〜３．５×１０−８Ｍの開始濃度に希釈し、これを３通り行い、大気温度にて、上記培地で段階的に３倍希釈を行った。加熱不活性化した１０％のＦＢＳ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）及び０．１ｍｇ／ｍｌのゲンタマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を添加したＥＭＥＭ（ＡＴＣＣ）中で培養したＫＢ細胞（頬の上皮性腫瘍）をＰＢＳ中で１回洗浄し、０．０５％のトリプシン−ＥＤＴＡ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を用いて取り出した。試験した他の細胞は、加熱不活性化した１０％のＦＢＳ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）及び０．１ｍｇ／ｍｌのゲンタマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を添加したＰＲＭＩ−１６４０（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）中で培養した、ＮＣＩ−Ｈ２１１０（ＮＳＣＬＣ）及びＴ４７Ｄ（上皮性乳癌）であった。Ｔ４７Ｄの培地にも０．２ＩＵ／ｍｌのウシインスリンを添加した。全ての細胞を培養培地（上記を参照のこと。）中に再懸濁させてトリプシンを中和し、血球計数器を用いて計数した。ＡＤＣまたは培地のみが入ったウェルに１００μｌ／ｍｌの１０００のＫＢ細胞／ウェルまたは２０００のＴ４７Ｄ細胞及びＮＣＩ−Ｈ２１１０細胞／ウェルを添加し、１μＭのブロッキング抗ＦＯＬＲ１抗体（Ｍ９３４６Ａ）の存在下及び非存在下、５％のＣＯ２、３７℃のインキュベータ中で５日間インキュベートした。全容量は２００μｌ／ウェルである。ＫＢ細胞上の各複合体の開始濃度は３．５×１０−９Ｍであり、Ｔ４７Ｄ及びＮＣＩ−Ｈ２１１０細胞については、各複合体の開始濃度は３．５×１０−８Ｍであった。インキュベーション後に、２０μｌ／ウェルのＷＳＴ−８（Ｄｏｊｉｎｄｏ）の添加によって細胞生存率を分析し、２時間現像した。プレートリーダー上で４５０ｎｍ及び６２０ｎｍでの吸光度を読み取った。４５０ｎｍでの吸光度から６２０ｎｍでの吸光度を減じた。培地のみが入ったウェルにおけるバックグラウンドを補正した吸光度から更に減じ、エクセルにおいて未処理の細胞の生存率（ＳＦ）を算出した。Ｇｒａｐｈ  Ｐａｄ  Ｐｒｉｓｍを用いて、ＡＤＣ濃度（Ｍ）対ＳＦのＸＹグラフを作成した。
【０４０９】
図５〜７及び表２に示すように、上記複合体は、ＫＢ細胞、ＮＣＩ−Ｈ２１１０細胞及びＴ４７Ｄ細胞に対して高い効能をもつ。
【０４１０】
【表２】
2017527562.tif 000139
【０４１１】
別の実験において、上記複合体の細胞増殖を抑制する能力を、ＷＳＴ−８に基づくイン・ビボ細胞毒性アッセイを用いて測定した。９６穴プレート中の細胞（一般的には、ウェル当たり１×１０３）を、０．２ｍｌの全容積の適当な細胞培養培地中で、種々の濃度の複合体で処理した。各プレートには、細胞及び培地が入っており、被験化合物が入っていない対照ウェル、及び培地のみが入ったウェルが含まれていた。このプレートを６％のＣＯ２を含有する加湿した雰囲気中、３７℃で４〜６日間インキュベートした。次いでＷＳＴ−８試薬（１０％、容積／容積、Ｄｏｊｉｎｄｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）をウェルに添加し、プレートを細胞株に応じて２〜６時間、３７℃でインキュベートした。次に、プレートリーダー分光分析器上で、二重波長モードでの４５０ｎｍ／６２０ｎｍにおいて吸光度を測定し、６２０ｎｍにおける吸光度（細胞による非特異的な光散乱）を減じた。得られたＯＤ４５０値を利用し、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ｖ４（ＧｒａｐｈＰａｄ  ｓｏｆｔｗａｒｅ、カリフォルニア州サンディエゴ）を用いて、細胞の見掛けの生存率を算出した。各ウェルにおける該細胞の見掛けの生存率は、最初に培地のバックグラウンド吸光度について補正し、次いで各値を対照ウェル（未処理の細胞）における値の平均値で除すことによって算出した。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍにおいて可変傾斜によるシグモイド曲線当嵌めを使用し、非線形回帰によって用量−応答曲線を作成した。ＩＣ５０（５０％阻害濃度）を上記ソフトウェアによって求めた。
【０４１２】
図１４に示すように、上記複合体は、試験を行った細胞株、石川細胞（子宮内膜癌）、ＫＢ（子宮頸癌）及びＮＣＩ−Ｈ２１１０（非小細胞肺癌）ならびにＴ４７Ｄ（乳癌）に対して活性である。過剰な未修飾ｈｕＭＯＶ１９抗体（１μＭ）が複合体の効能を顕著に（１０分の１〜１００分の１に）低下させたことから、上記細胞殺傷活性はＦＯＬＲ１依存性である（表３、図１４）。
【０４１３】
【表３】
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【０４１４】
実施例８  バイスタンダーキリング（Ｂｙｓｔａｎｄｅｒ  Ｋｉｌｌｉｎｇ）活性
９６穴プレート（Ｆａｌｃｏｎ、丸底）中で、１００μｌ／ウェルのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体を、それぞれ、加熱不活性化した１０％のＦＢＳ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）、０．１ｍｇ／ｍｌのゲンタマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）及びβＭＥ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を添加したＲＰＭＩ−１６４０（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で、１ｅ−１０Ｍ及び４ｅ−１０Ｍの濃度に希釈して、これを６通り行った。組換えＦＯＬＲ１を発現する（ＦＲ１＃１４）または発現ベクターを発現しない（親）３００．１９細胞（マウス）の両方を血球計数器上で計数した。複合体または培地のみが入ったウェルに５０μｌ／ｍｌの１０００のＦＲ１＃１４細胞／ウェルを添加し、複合体または培地のみが入ったウェルに５０μｌ／ｍの２０００の親細胞／ウェルを添加し、ＡＤＣまたは培地のみが入ったウェルにＦＲ１＃１４細胞及び親細胞の両方を一緒に添加した。全てのプレートを５％のＣＯ２、３７℃のインキュベータ中で４日間インキュベートした。全容量は１５０μｌ／ウェルであった。インキュベーション後に、７５μｌ／ウェルのＣｅｌｌ  Ｔｉｔｅｒ  Ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ）の添加によって細胞生存率を分析し、４５分間現像した。発光計上で発光を読み取り、培地のみが入ったウェルにおけるバックグラウンドを全ての値から減じた。各細胞の処理の平均値の棒グラフをＧｒａｐｈ  Ｐａｄ  Ｐｒｉｓｍを用いてグラフ化した。
【０４１５】
図８に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄは強力なバイスタンダーキリング活性を示す。
実施例９  ｈｕＭＯＶ１９−ｓＳＰＤＢ−１ｄ複合体の結合親和性のフローサイトメトリーアッセイ
９６穴プレート（Ｆａｌｃｏｎ、丸底）中で、１００μｌ／ウェルのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄまたは抗体ｈｕＭＯＶ１９を、ＦＡＣＳバッファ（１％のＢＳＡ、１×ＰＢＳ）で約３×１０−８Ｍの開始濃度に希釈して、これを２通り行い、４℃にて、ＦＡＣＳバッファで段階的に３倍希釈を行った。加熱不活性化した１０％のＦＢＳ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）、０．１ｍｇ／ｍＬのゲンタマイシン（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）及び０．２ＩＵのウシインスリン／ｍＬ（Ｓｉｇｍａ）を添加したＲＰＭＩ−１６４０（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）中で培養したＴ４７Ｄ細胞（ヒト乳癌腫瘍）をＰＢＳ中で１回洗浄し、バーゼン液（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を用いて取り出した。Ｔ４７Ｄ細胞を培養培地（上記を参照のこと。）中に再懸濁させてバーゼン液を中和し、コールタールカウンター上で計数した。次いで、細胞を冷ＦＡＣＳバッファ中で２回洗浄し、洗浄の間に１２００ｒｐｍで５分間遠心分離した。複合体、抗体またはＦＡＣＳバッファのみが入ったウェルに、１００μｌ／ｍｌの２×１０４細胞／ウェルを添加し、４℃で２時間インキュベートした。インキュベーション後に細胞を上記と同様に遠心分離し、２００μＬ／ウェルの冷ＦＡＣＳバッファ中で１回洗浄した。次いで細胞を、２００μＬ／ウェルのＦＩＴＣで複合体化したヤギ抗ヒトＩｇＧ−Ｆｃγ二次抗体（含まれる対照は未染色細胞及び二次抗体のみで染色した細胞）によって４℃で４０分間染色し、遠心分離し、２００μＬ／ウェルの冷ＰＢＳ中で１回洗浄した。細胞を２００μＬ／ウェルの１％ホルムアルデヒド／ＰＢＳで固定化し、４℃で保存した。保存後に、ＦＡＣＳ  Ｃａｌｉｂｕｒ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）上でのフローサイトメトリーを用いて、複合体または抗体の細胞表面染色を検出した。ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍを用いて、複合体または抗体の対数濃度に対して幾何平均値をプロットし、非線形４パラメータロジスティック回帰分析によってＥＣ５０を算出した。
【０４１６】
図９Ａに示すように、フローサイトメトリーにおいて、上記複合体は、標的抗原を発現するＴ４７Ｄ細胞の表面に未複合体化抗体と同様に結合し、したがって、結合は複合体化過程による影響を受けないことが実証される。上記結合アッセイを繰り返したところ、同様の結果が観測された（図９Ｂを参照のこと。）。
実施例１０  雌のＳＣＩＤマウスにおけるＮＣＩ−Ｈ２１１０  ＮＳＣＬＣ異種移植片に対する単回投与ｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの抗腫瘍活性
６週齢の雌のＣＢ．１７  ＳＣＩＤマウスをＣｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓより受け入れた。マウスに、０．１ｍｌの５０％マトリゲル／血清を含まない培地中に懸濁させた１×１０７のＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。腫瘍容積が約１００ｍｍ３に達したとき（接種後第７日）に、マウスを腫瘍容積に基づいて無作為に、各群６頭の４群に振り分けた。第１日（接種後第８日）に、マウスに対して、ビヒクル対照（０．２ｍｌ／マウス）または化合物１ｄの濃度に基づいて１、３もしくは５μｇ／ｋｇでのｈｕＭＯＶ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。
【０４１７】
腫瘍の大きさを週２〜３回、ノギスを用いて三次元で測定した。腫瘍容積を、式Ｖ＝長さ×幅×高さ×１／２を用いてｍｍ３で表した。腫瘍容積が５０％以上減少した場合、マウスは部分退縮（ＰＲ）があったと見なし、触知可能な腫瘍を検知することができない場合、完全な腫瘍の退縮（ＣＲ）があったと見なした。腫瘍容積はＳｔｕｄｙＬｏｇソフトウェアによって判定した。
【０４１８】
次の式：
Ｔ／Ｃ（％）＝治療群のメジアン腫瘍容積／対照群のメジアン腫瘍容積×１００
を用いて、腫瘍の増殖阻害（Ｔ／Ｃ値）を判定した。
【０４１９】
ビヒクル対照の腫瘍容積が所定の大きさ１０００ｍｍ３に達したところで、治療（Ｔ）群及びビヒクル対照（Ｃ）群で同時に腫瘍容積を測定した。腫瘍のないマウス（０ｍｍ３）を含む各治療群のメジアン腫瘍容積を毎日測定した。ＮＣＩ標準に従えば、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最低レベルである。Ｔ／Ｃ＜１０％が高抗腫瘍活性レベルと見なされる。
【０４２０】
図１０に示すように、上記複合体は５μｇ／ｋｇ用量において高活性であり、３μｇ／ｋｇ用量において活性である。
実施例１１  雌のＳＣＩＤマウスにおけるＮＣＩ−Ｈ１７０３  ＮＳＣＬＣ異種移植片に対する単回投与ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの抗腫瘍活性
６週齢の雌のＣＢ．１７  ＳＣＩＤマウスをＣｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓより受け入れた。マウスに、０．２ｍｌの５０％マトリゲル／血清を含まない培地中に懸濁させた５×１０６のＮＣＩ−Ｈ１７０３腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。腫瘍容積が約１００ｍｍ３に達したとき（接種後第１６日）に、マウスを腫瘍容積に基づいて無作為に、各群６頭の４群に振り分けた。第１日（接種後第１７日）に、マウスに対して、ビヒクル対照（０．１ｍｌ／マウス）または化合物１ｄの濃度に基づいて５、２０または５０μｇ／ｋｇでのｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。
【０４２１】
腫瘍の大きさを週２〜３回、ノギスを用いて三次元で測定した。腫瘍容積を、式Ｖ＝長さ×幅×高さ×１／２を用いてｍｍ３で表した。腫瘍容積が５０％以上減少した場合、マウスは部分退縮（ＰＲ）があったと見なし、触知可能な腫瘍を検知することができない場合、完全な腫瘍の退縮（ＣＲ）があったと見なした。腫瘍容積はＳｔｕｄｙＬｏｇソフトウェアによって判定した。次の式：
Ｔ／Ｃ（％）＝治療群のメジアン腫瘍容積／対照群のメジアン腫瘍容積×１００
を用いて、腫瘍の増殖阻害（Ｔ／Ｃ値）を判定した。ビヒクル対照の腫瘍容積が所定の大きさ１０００ｍｍ３に達したところで、治療（Ｔ）群及びビヒクル対照（Ｃ）群で同時に腫瘍容積を測定した。腫瘍のないマウス（０ｍｍ３）を含む各治療群のメジアン腫瘍容積を毎日測定した。ＮＣＩ標準に従えば、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最低レベルである。Ｔ／Ｃ＜１０％が高抗腫瘍活性レベルと見なされる。
【０４２２】
図１１に示すように、ｈｕＭＬ６６−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、２０μｇ／ｋｇを最小有効量（ＭＥＤ）として、２０μｇ／ｋｇ及び５０μｇ／ｋｇ用量において高活性である。
実施例１２  雌のＣＤ−１マウスにおける単回投与ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの薬物動態
７週齢の雌のＣＤ−１マウスをＣｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓより受け入れた。マウスに、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体を、側面尾静脈からの単回静脈内ボーラス注射として単回ＩＶ投与した。各マウスに抗体に基づいて２．５ｍｇ／ｋｇの用量を与えた。用量及び注射容量は各マウスの体重に基づいて個別に決定した。注射は、２７ゲージ、１／２インチの針を取り付けた１．０ｍＬのシリンジを用いて実施した。ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の投与後２分及び３０分、ならびに２、４及び８時間、ならびに１、２、３、５、７、１０、１４、２１及び２８日に、マウスをイソフルラン吸入によって麻酔し、右側後眼窩血洞からヘパリン処理した毛細管内に、約１５０μＬの血液をマウスから採取した。各時点（０〜２１日）において、血液は１群中３頭の全てのマウスから採取した。集団中のマウスから２４時間の期間中に２回を超えて血液採取することのないように、各群から順に血液採取した。最後の時点、投与後２８日において、全てのマウスが試料採取に加わっていた。血液試料を遠心分離して血漿を分離した。各試料及び時点について、３０μＬの血漿を個別の標識付きのミクロ遠沈管に移し、次いで、全抗体（未複合体化抗体及び完全な（ｉｎｔａｃｔ）ＡＤＣの両方）ならびに完全な複合体の濃度を測定するための後のＥＬＩＳＡによる分析ができるように、−８０℃で冷凍保存した。
【０４２３】
図１２に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、ゆっくりとした時間依存性でのベンゾジアゼピン化合物の放出を示す。
実施例１３  タンパク質Ａ樹脂を用いた親和性捕捉による異化産物富化
葉酸受容体α（ＦＲα）を発現するＫＢ細胞を５×Ｔ１５０組織培養プレート中で培養した。飽和量の、ＦＲαを標的とするｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体をＫＢ細胞と共に、５％のＣＯ２で緩衝し加湿したインキュベータ中、３７℃で２４時間インキュベートした。２４時間後に、細胞から排出された異化産物を含有する培地を採取し、プールして次のアッセイを行った。
【０４２４】
４℃での終夜のインキュベーションによって、飽和量の抗インドリノベンゾジアゼピン抗体をタンパク質Ａ樹脂のスラリーに結合させた。１ｍＬの予め結合させたタンパク質Ａ／抗ベンゾジアゼピン抗体複合体を２５ｍＬの培地と共に、ｅｎｄ−ｔｏ−ｅｎｄ回転培養器上で数時間インキュベートした。上記樹脂を１０００ｒｐｍで緩徐に遠心分離し、上清をデカントした。異化産物に結合したタンパク質Ａ／抗インドリノベンゾジアゼピン抗体樹脂をＰＢＳで洗浄した。アセトン抽出によって異化産物を有機相中に放出させた。有機溶液が完全に留去されるまで、異化産物を終夜減圧乾燥した。この異化産物を２０％のアセトニトリル水溶液で再構成し、ＬＣ−ＭＳによって分析した。
ＭＳ分析
Ｑ−Ｅｘａｃｔｉｖｅ高分解能質量分析計（Ｔｈｅｒｍｏ）を用いたＵＨＰＬＣ／ＭＳ／ＭＳによって細胞の異化産物を同定した。抽出イオンクロマトグラム（ＸＩＣ）を用いて、標的細胞の異化産物を同定しかつキャラクタライズした。特徴的なインドリノベンゾジアゼピン（２８６ｍ／ｚ）の質量シグネチャーを含む全ての異化産物種を同定した（図１３を参照のこと。）。
実施例１４  雌のＣＢ．１７  ＳＣＩＤマウスにおけるＮＣＩ−Ｈ２１１０  ＮＳＣＬＣ異種移植片、Ｈｅｃ−１ｂ子宮内膜癌異種移植片及び石川子宮内膜癌異種移植片に対する単回投与ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの抗腫瘍活性
６週齢の雌のＣＢ．１７  ＳＣＩＤマウスをＣｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓより受け入れた。１コホートのマウスに、０．１ｍｌの５０％マトリゲル／血清を含まない培地中に懸濁させた１×１０７のＮＣＩ−Ｈ２１１０腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。第２のコホートのマウスに、０．１ｍｌの血清を含まない培地中に懸濁させた１×１０７のＨｅｃ−１ｂ腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。第３のコホートのマウスに、０．１ｍｌの５０％マトリゲル／血清を含まない培地中に懸濁させた１×１０７の石川腫瘍細胞を、右脇腹への皮下注射によって接種した。腫瘍容積が約１００ｍｍ３に到達したとき（ＮＣＩ−Ｈ２１１０は接種後第７日、Ｈｅｃ−１ｂは第７日、石川は第１７日）に、マウスを腫瘍容積に基づいて無作為に、各群６頭の群に振り分けた。
【０４２５】
第１日（接種後第８日）に、ＮＣＩ−Ｈ２１１０異種移植片の実験のマウスに対して、ビヒクル対照（０．２ｍｌ／マウス）または薬物の濃度に基づいて１、３、もしくは５μｇ／ｋｇでのｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。第１日（接種後第８日）に、Ｈｅｃ−１ｂ異種移植片の実験のマウスに対して、ビヒクル対照（０．２ｍｌ／マウス）または薬物の濃度に基づいて１０もしくは３０μｇ／ｋｇでのｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄまたは薬物の濃度に基づいて３０μｇ／ｋｇでの非ターゲティングの対照複合体ｃｈＫＴＩ−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。第１日（接種後第１８日）に、石川異種移植片の実験のマウスに対して、ビヒクル対照（０．２ｍｌ／マウス）または薬物の濃度に基づいて１０もしくは３０μｇ／ｋｇでのｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄまたは薬物の濃度に基づいて３０μｇ／ｋｇでの非ターゲティングの対照複合体ｃｈＫＴＩ−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄの単回ＩＶ投与を行った。
【０４２６】
全ての実験に関して、腫瘍の大きさを週２〜３回、ノギスを用いて三次元で測定した。腫瘍容積を、式Ｖ＝長さ×幅×高さ×１／２を用いてｍｍ３で表した。腫瘍容積が５０％以上減少した場合、マウスは部分退縮（ＰＲ）があったと見なし、触知可能な腫瘍を検知することができない場合、完全な腫瘍の退縮（ＣＲ）があったと見なした。腫瘍容積はＳｔｕｄｙＬｏｇソフトウェアによって判定した。
【０４２７】
次の式：
Ｔ／Ｃ（％）＝治療群のメジアン腫瘍容積／対照群のメジアン腫瘍容積×１００
を用いて、腫瘍の増殖阻害（Ｔ／Ｃ値）を判定した。
【０４２８】
ビヒクル対照の腫瘍容積が所定の大きさ１０００ｍｍ３に達したところで、治療（Ｔ）群及びビヒクル対照（Ｃ）群で同時に腫瘍容積を測定した。腫瘍のないマウス（０ｍｍ３）を含む各治療群のメジアン腫瘍容積を毎日測定した。ＮＣＩ標準に従えば、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最低レベルである。Ｔ／Ｃ＜１０％が高抗腫瘍活性レベルと見なされる。
【０４２９】
図１５に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、ＮＣＩ−Ｈ２１１０異種移植片モデルにおいて、１μｇ／ｋｇの用量で不活性であり、３μｇ／ｋｇの用量で１２％のＴ／Ｃにて活性であり、５μｇ／ｋｇの用量で４％のＴ／Ｃ、６／６のＰＲ及び３／６のＣＲにて高活性であった。
【０４３０】
図１６に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、Ｈｅｃ−１ｂ異種移植片モデルにおいて、１０μｇ／ｋｇ及び３０μｇ／ｋｇの用量の両方で活性であった。図２に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、Ｈｅｃ−１ｂ異種移植片モデルにおいて、１０μｇ／ｋｇの用量で２２％のＴ／Ｃにて活性であり、３０μｇ／ｋｇの用量で１３％のＴ／Ｃ、１／６のＰＲ及び１／６のＣＲにて活性であった。上記非ターゲティングの対照複合体ｃｈＫＴＩ−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄは、３０μｇ／ｋｇの用量で不活性であった。
【０４３１】
図１７に示すように、ｈｕＭｏｖ１９−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体は、石川異種移植片モデルにおいて、１０μｇ／ｋｇの用量で２３％のＴ／Ｃ、６／６のＰＲ及び６／６のＣＲにて活性であり、３０μｇ／ｋｇの用量で１１％のＴ／Ｃ、６／６のＰＲ及び６／６のＣＲにて活性であった。上記非ターゲティングの対照複合体ｃｈＫＴＩ−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄは、３０μｇ／ｋｇの用量で２２％のＴ／Ｃ及び３／６のＰＲにて活性であった。
実施例１５  ＣＤ１２３−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体の結合親和性
代表的なヒト化抗ＣＤ１２３抗体、ｈｕＣＤ１２３−６Ｇｖ４．７Ｓ３抗体のＡＤＣ複合体の結合親和性を、ＨＮＴ−３４細胞を用いたフローサイトメトリーによってアッセイし、かつ相当する未複合体化抗体と比較した。２００μＬのＦＡＣＳバッファ（２％の標準的なヤギ血清を添加したＤＭＥＭ培地）中で、ＨＮＴ−３４細胞（試料当たり５×１０４細胞）を、種々の濃度の上記ＡＤＣ及び未複合体化ｈｕＣＤ１２３−６Ｇｖ４．７Ｓ３抗体と共にインキュベートした。次いでこの細胞をペレット化し、２回洗浄し、１００μＬのフィコエリトリン（ＰＥ）−複合体化したヤギ抗ヒトＩｇＧ抗体（Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ）と共に１時間インキュベートした。この細胞を再度ペレット化し、ＦＡＣＳバッファで洗浄し、１％のホルムアルデヒドを含有する２００μＬのＰＢＳに再懸濁させた。ＨＴＳマルチウェル・サンプラーを備えたＦＡＣＳＣａｌｉｂｕｒフローサイトメーター、またはＦＡＣＳアレイ・フローサイトメーターを用いて試料を取得し、ＣｅｌｌＱｕｅｓｔ  Ｐｒｏ(全てＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、米国サンディエゴより)を用いて解析した。各試料に関して、ＦＬ２の蛍光強度の幾何平均値を算出し、これを抗体濃度に対して片対数プロットでプロットした。非線形回帰によって用量−応答曲線を作成し、各抗体の見掛けの解離定数（Ｋｄ）に相当する各曲線のＥＣ５０値をＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ｖ４（ＧｒａｐｈＰａｄ  ｓｏｆｔｗａｒｅ、カリフォルニア州サンディエゴ）を用いて算出した。
【０４３２】
図１８に示すように、複合体化は、代表的な抗ＣＤ１２３抗体の結合親和性に対してほどほどに影響を与えるのみであった。
実施例１６  ｈｕＣＤ１２３−スルホ−ＳＰＤＢ−１ｄ複合体のイン・ビトロでの細胞毒性活性
抗ＣＤ１２３抗体であるｈｕＣＤ１２３−６の抗体−薬物複合体（ＡＤＣ）の、ＣＤ１２３をその細胞表面上に発現する細胞を殺傷する能力を、イン・ビトロ細胞毒性アッセイを用いて測定した。上記細胞株を、細胞の供給元（ＡＴＣＣまたはＤＳＭＺ）によって推奨されるとおりの培地中で培養した。１００μＬの上記培地中の２，０００〜１０，０００の上記細胞を、平底の９６穴プレートの各ウェルに添加した。細胞表面上のＦｃ受容体をブロックするために、上記培地に１００ｎＭのｃｈＫＴＩ抗体（同一のイソ型の抗体）を添加した。３倍での段階希釈を用いて複合体を培養培地へと希釈し、ウェル当たり１００μＬを添加した。ＣＤ１２３に依存しない細胞毒性の寄与を測定するために、いくつかのウェルには、上記複合体の前にＣＤ１２３ブロック（例えば、１００ｎＭのｃｈＣＤ１２３−６抗体）を添加した。各アッセイプレートには、細胞及び上記培地は入っているが複合体は入っていない対照ウェル、ならびに培地のみが入ったウェルが含まれていた。アッセイは、各データポイントに対して３通り実施した。上記プレートを、加湿した６％ＣＯ２のインキュベータ中、３７℃で４〜７日間インキュベートした。次いで、ＷＳＴ−８に基づくＣｅｌｌ  Ｃｏｕｎｔｉｎｇ  Ｋｉｔ−８（Ｄｏｊｉｎｄｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、メリーランド州ロックビル）を用いて、各ウェル中の生存する細胞の相対的な数を測定した。初めに培地のバックグラウンド吸収について補正を行い、次いで対照ウェル（未処理の細胞）における値の平均値で各値を除すことによって、各ウェルにおける見掛けの細胞の生存率を算出した。細胞の生存率を複合体濃度に対して片対数プロットでプロットした。
【０４３３】
この検討には、１５種の異なる起源（ＡＭＬ、Ｂ−ＡＬＬ、ＣＭＬ及びＮＨＬ）のＣＤ１２３陽性細胞株を用いた（表４）。これらの細胞株の大半は、少なくとも１の予後不良予測因子（例えば、Ｐ−糖たんぱく質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３欠失、ＤＮＭＴ３Ａ変異、ＦＬＴ３遺伝子内縦列重複）を伴う悪性腫瘍を有する患者に由来していた。上記複合体は、サブｐＭ〜低いｎＭの範囲のＩＣ５０にて、これらの細胞株に対する高い効能を実証した（表４）。
【０４３４】
【表４】
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【０４３５】
本明細書に引用される全ての刊行物、特許、特許出願、インターネットサイト、及び受け入れ番号／データベース配列（ポリヌクレオチド配列及びポリペプチド配列の両方を含む）は、それぞれ個々の刊行物、特許、特許出願、インターネットサイト、または受け入れ番号／データベース配列が、具体的かつ個々に示されて、参照によりそのように援用されるのと同様に、本明細書により、全ての目的に対してそれらの全体が参照により援用される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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