(57)【要約】  薬物送達デバイス（１）用のカウンタ機構（５）のためのアセンブリが記載され、このアセンブリは、第１の回転方向に回転し、第１の回転方向とは逆の第２の回転方向の回転が防止されるように適用および配置された駆動部材（１２）と、駆動部材（１２）に対して軸方向に動かされかつ回転するように適用および配置され、駆動部材（１２）が第１の回転方向に回転するように駆動部材（１２）と機械的に協働するように適用および配置された前進部材（１１）と、用量数を計数し、計数された用量数を表示するように構成された表示部材（１３）とを含み、ここで、アセンブリは、第１の回転方向の駆動部材（１２）の回転が表示部材（１３）の計数運動に変換されるように適用および配置される。さらに、アセンブリを含む薬物送達デバイス（１）が記載される。
2017516553.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
薬物送達デバイス（１）用のカウンタ機構（５）のためのアセンブリであって、
第１の回転方向に回転し、該第１の回転方向とは逆の第２の回転方向の回転が防止されるように適用および配置された駆動部材（１２）と、
該駆動部材（１２）に対して軸方向に動かされかつ回転するように適用および配置され、駆動部材（１２）が第１の回転方向に回転するように駆動部材（１２）と機械的に協働するように適用および配置された前進部材（１１）と、
用量数を計数し、計数された用量数を表示するように構成された表示部材（１３）とを含み、
ここで、該アセンブリは、第１の回転方向の駆動部材（１２）の回転が表示部材（１３）の計数運動に変換されるように適用および配置され、
前進部材（１１）は第１の相互作用部材（２８）を含み、駆動部材（１２）は第２の相互作用部材（２９）を含み、
該相互作用部材（２８、２９）は、該相互作用部材が所定の軸方向および／または角度方向の向きに互いに対してずれて配置され、かつ前進部材（１１）が第１の軸方向に動かされるとき、第１の相互作用部材（２８）が第２の相互作用部材（２９）に沿って摺動し、それによって駆動部材（１２）上へ力を及ぼして該駆動部材（１２）を第１の回転方向に回転させるように、互いに機械的に協働するように構成され、
相互作用部材（２８、２９）は、該相互作用部材が軸方向および／または角度方向の向きに互いに対してずれて配置されておらず、かつ前進部材（１１）が第１の軸方向に動かされるとき、第１の相互作用部材（２８）が、駆動部材（１２）上へ力を及ぼすことなく第２の相互作用部材（２９）内に受け入れられるように、互いに機械的に協働するように構成される、前記アセンブリ。
【請求項２】
前進部材（１１）は、前進部材（１１）が駆動部材（１２）に対して第１の軸方向に動かされるとき、駆動部材（１２）と機械的に協働するように構成され、前進部材（１１）が駆動部材（１２）に対して第２の軸方向に動かされるとき、駆動部材（１２）との前進部材（１１）の機械的協働が防止され、第２の軸方向は、第１の軸方向とは逆である、
請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項３】
用量投薬動作および用量設定動作の少なくとも１つの間に可動のプランジャ部材（３９）をさらに含み、ここで、該プランジャ部材（３９）は、前進部材（１１）が駆動部材（１２）に対して軸方向に可動になるように、前進部材（１１）と機械的に協働するように構成され、プランジャ部材（３９）は第１の連結部材（１７Ａ）を含み、前進部材（１１）は第２の連結部材（１７Ｂ）を含み、該連結部材（１７Ａ、１７Ｂ）は、プランジャ部材（３９）が前進部材（１１）に摺動可能に連結されるように、互いに機械的に協働するように構成される、
請求項１または２に記載のアセンブリ。
【請求項４】
プランジャ部材（３９）は、第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で前進部材（１１）に対して軸方向に可動であり、
（ｉ）プランジャ部材（３９）が第１の軸方向位置に配置されるとき、第１の軸方向のプランジャ部材（３９）の運動は、連結部材（１７Ａ、１７Ｂ）の機械的協働のため、第１の軸方向の前進部材（１１）の運動に変換され、
（ｉｉ）プランジャ部材（３９）が第２の軸方向位置に配置されるとき、第２の軸方向のプランジャ部材（３９）の運動は、連結部材（１７Ａ、１７Ｂ）の機械的協働のため、第２の軸方向の前進部材（１１）の運動に変換され、
（ｉｉｉ）プランジャ部材（３９）が第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で動かされるとき、連結部材（１７Ａ、１７Ｂ）は、駆動部材（１２）に対する前進部材（１１）の運動が防止されるように摺動係合する、
請求項３に記載のアセンブリ。
【請求項５】
前進部材（１１）が駆動部材（１２）の方へ動かされるとき、相互作用部材（２８、２９）が機械的に協働するまで、相互作用部材（２８、２９）は互いに対してずれて配置される、請求項１〜４のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項６】
第１の相互作用部材（２８）は１組の歯を含み、第２の相互作用部材（２９）は１組の嵌合歯を含み、相互作用部材（２８、２９）は、前進部材（１１）が駆動部材（１２）の方へ動かされた後に前進部材（１１）が駆動部材（１２）に対して端位置に位置するとき、噛合係合する、
請求項１〜５のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項７】
センタリング機能（２１）をさらに含み、ここで、前進部材（１１）は、該前進部材（１１）が第１の軸方向に動かされるとき、センタリング機能（２１）との機械的協働のため、駆動部材（１２）に対する前進部材（１１）の回転を防止するように適用および配置された相互作用機能（２２）を含み、該相互作用機能（２２）は１組の歯を含む、
請求項２〜６のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項８】
リセット機能（２３）をさらに含み、ここで、前進部材（１１）は突出機能（９０）を含み、リセット機能（２３）および突出機能（９０）は、前進部材（１１）が第２の軸方向に動かされるとき、リセット機能（２３）および突出機能（９０）が互いに沿って摺動するように、互いに機械的に協働するように構成され、それによってリセット機能（２３）は、前進部材（１１）上へ力を及ぼして、前進部材（１１）を駆動部材（１２）に対して回転させる、
請求項２〜７のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項９】
表示部材（１３）および駆動部材（１２）は、第１の回転方向の駆動部材（１２）の回転が表示部材（１３）の計数運動に変換されるように、互いに機械的に直接接触する、
請求項１〜８のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項１０】
表示部材（１３）に連結された回転部材（７９）をさらに含み、ここで、該回転部材（７９）および駆動部材（１２）は、第１の回転方向の駆動部材（１２）の回転が表示部材（１３）の計数運動に変換されるように、互いに機械的に協働するように構成される、
請求項１〜９のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項１１】
駆動部材（１２）は第１の駆動機能（８０）を含み、回転部材（７９）は第２の駆動機能（８１）を含み、該駆動機能（８０、８１）は、第１の回転方向の駆動部材（１２）の運動を第１の回転方向の回転部材（７９）の運動に伝達するように、互いに係合するように構成される、
請求項１０に記載のアセンブリ。
【請求項１２】
駆動部材（１２）が第１の角度だけ回転するとき、表示部材（１３）が第２の角度だけ回転するように適用され、該第２の角度は第１の角度とは異なる、
請求項１〜１１のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項１３】
表示部材（１３）を平面図で見て、表示部材（１３）が駆動部材（１２）を少なくとも部分的に覆うように適用される、
請求項１〜１２のいずれか１項に記載のアセンブリ。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載のアセンブリを含む薬物送達デバイス（１）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、薬物送達デバイス用のカウンタ機構のためのアセンブリに関する。さらに、本開示は、このアセンブリを含む薬物送達デバイスに関する。薬物送達デバイスは、吸入器、特に乾燥粉末吸入器とすることができる。吸入デバイスは通常、使用者の吸引空気流によって起動され、物質、特に粉末物質の吸入用である。吸入デバイスは、たとえば特許文献１に記載されている。
【背景技術】
【０００２】
しかし、このアセンブリはまた、他の薬物送達デバイス、たとえば注射ペンなどの注射器に適したものとすることができる。特に、このアセンブリは、固定用量の薬物送達デバイス、すなわち送達される薬物のサイズを使用者が変更することができないデバイスで使用することができる。逆に、固定用量のデバイスでは、用量のサイズは、投薬機構の設計によって設定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＷＯ２００９／０６５７０７Ａ１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示の目的は、改善された薬物送達デバイスを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的は、とりわけ、独立請求項の主題によって実現することができる。有利な実施形態および改良形態は、従属請求項の主題である。しかし、クレームされる概念に加えて、さらに有利な概念を本明細書に開示することができる。
【０００６】
本開示の一態様は、アセンブリに関する。アセンブリは、薬物送達デバイス用のカウンタ機構内で使用されるのに適したものとすることができる。デバイスは、吸入デバイス、特に乾燥粉末吸入器とすることができる。デバイスは、医薬品または物質の複数の用量を投薬するように適用することができる。
【０００７】
本明細書では、「医薬品」または「物質」という用語は、たとえば喘息などの閉塞性気道もしくは肺疾患、または慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）、局所的な気道浮腫、炎症、ウイルス性、細菌性、真菌性、もしくは他の感染症、アレルギー、真性糖尿病の治療のための少なくとも１つの医薬的に活性の化合物を含有する医薬製剤を意味することができる。
【０００８】
活性医薬化合物は、好ましくは、吸入に適した活性医薬化合物、好ましくは抗アレルギー剤、抗ヒスタミン剤、抗炎症剤、鎮咳剤、気管支拡張薬、抗コリン作用薬、およびこれらの組合せからなる群から選択される。
【０００９】
活性医薬化合物は、たとえば：
ヒトインスリン、たとえば組換えヒトインスリンもしくはヒトインスリン類似体もしくは誘導体などのインスリン、グルカゴン様ペプチド（ＧＬＰ−１）もしくはその類似体もしくは誘導体、もしくはエキセンジン−３もしくはエキセンジン−４もしくはエキセンジン−３もしくはエキセンジン−４の類似体もしくは誘導体；
短時間作用性β２刺激薬（たとえば、サルブタモール、アルブテロール、レボサルブタモール、フェノテロール、テルブタリン、ピルブテロール、プロカテロール、ビトルテロール、リミテロール、カルブテロール、ツロブテロール、レプロテロール）、長時間作用性β２刺激薬（ＬＡＢＡ、たとえばアルホルモテロール、バンブテロール、クレンブテロール、フォルモテロール、サルメテロール）、超ＬＡＢＡ（たとえば、インダカテロール）、もしくは別のアドレナリン作用薬（たとえば、エピネフリン、ヘキソプレナリン、イソプレナリン（イソプロテレノール）、オルシプレナリン（メタプロテレノール））などのアドレナリン作用薬；
グルココルチコイド（たとえば、ベクロメタゾン、ブデソニド、シクレソニド、フルチカゾン、モメタゾン、フルニソリド、ベタメタゾン、トリアムシノロン）；
抗コリン作用薬もしくはムスカリン拮抗剤（たとえば、臭化イプラトロピウム、臭化オキシトロピウム、臭化チオトロピウム）；
肥満細胞安定化薬（たとえば、クロモグリケート、ネドクロミル）；
キサンチン誘導体（たとえば、ドキソフィリン、エンプロフィリン、テオブロミン、テオフィリン、アミノフィリン、コリンテオフィリネート）；
ロイコトリエン拮抗剤（たとえば、モンテルカスト、プランルカスト、ザフィルルカスト）、リポキシゲナーゼ阻害剤（たとえば、ジレウトン）、もしくはトロンボキサン受容体拮抗剤（たとえば、ラマトロバン、セラトロダスト）などのエイコサノイド阻害剤；  ホスホジエステラーゼ４阻害剤（たとえば、ロフルミラスト）；
抗ヒスタミン剤（たとえば、ロラタジン、デスロラタジン、セチリジン、レボセチリジン、フェキソフェナジン）；
アレルゲン免疫療法（たとえば、オマリズマブ）；
粘液溶解薬（たとえば、カルボシステイン、エルドステイン、メチステイン）；
抗生物質もしくは抗真菌剤；
または前述の化合物クラスもしくは化合物（たとえば、ブデソニド／フォルモテロール、フルチカゾン／サルメテロール、臭化イプラトロピウム／サルブタモール、モメタゾン／フォルモテロール）の任意の２つ、３つ、もしくはそれ以上の組合せ；
または上記の化合物のいずれかの医薬的に許容できる塩もしくは溶媒和化合物もしくはエステルから選択することができる。
【００１０】
医薬的に許容できる塩は、たとえば、酸付加塩および塩基性塩である。酸付加塩は、たとえば、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硝酸塩、炭酸塩、硫酸塩、メチル硫酸塩、リン酸塩、酢酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、フマル酸塩、マロン酸塩、酒石酸塩、琥珀酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、エデト酸塩、メシル酸塩、パモ酸塩、パントテン酸塩、またはヒドロキシナフトエ酸塩である。塩基性塩は、たとえば、アルカリまたはアルカリン、たとえばＮａ＋もしくはＫ＋もしくはＣａ２＋、またはアンモニウムイオンＮ＋（Ｒ１）（Ｒ２）（Ｒ３）（Ｒ４）から選択された陽イオンを有する塩であり、Ｒ１〜Ｒ４は、互いに独立して：水素、場合により置換されたＣ１−Ｃ６アルキル基、場合により置換されたＣ２−Ｃ６アルケニル基、場合により置換されたＣ６−Ｃ１０アリール基、または場合により置換されたＣ６−Ｃ１０ヘテロアリール基を意味する。医薬的に許容できる塩のさらなる例は、「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」、第１７版、Ａｌｆｏｎｓｏ  Ｒ．  Ｇｅｎｎａｒｏ（編）、Ｍａｒｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ、米国ペンシルバニア州イーストン、１９８５年、およびＥｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙに記載されている。医薬的に許容できるエステルは、たとえば、酢酸エステル、プロピオン酸エステル、リン酸エステル、琥珀酸エステル、またはエタボン酸エステルとすることができる。
【００１１】
医薬的に許容できる溶媒和化合物は、たとえば、水和物である。
【００１２】
アセンブリは、駆動部材を含むことができる。駆動部材は、第１の回転方向に回転するように適用および配置することができる。駆動部材は、軸、特にアセンブリまたはデバイスの長手方向軸の周りで回転可能とすることができる。第１の回転方向とは逆の第２の回転方向の駆動部材の回転は防止することができる。たとえば、第１の回転方向は、時計回り方向とすることができ、第２の回転方向は、反時計回り方向とすることができる。駆動部材の軸方向運動は防止することができる。アセンブリは、前進部材をさらに含むことができる。前進部材は、駆動部材に対して軸方向に動くように適用および配置することができる。前進部材は、第１の軸方向で軸方向に可動とすることができる。第１の軸方向は、デバイスの投薬端から離れる方向とすることができる。前進部材は、第１の軸方向とは逆の第２の軸方向に可動とすることができる。
【００１３】
さらに、前進部材は、駆動部材に対して回転するように適用および配置することができる。前進部材は、軸、特にアセンブリまたはデバイスの長手方向軸の周りで回転可能とすることができる。前進部材は、駆動部材と同じ回転軸の周りで回転するように構成することができる。前進部材は、駆動部材に対して第２の回転方向に回転可能とすることができる。しかし、駆動部材に対して第１の回転方向の前進部材の回転は防止するように構成することができる。別法として、第１の回転方向の前進部材の回転は有効にすることができ、駆動部材に対して第２の回転方向の回転は防止することができる。
【００１４】
前進部材は、駆動部材が第１の回転方向に回転するように駆動部材と機械的に協働するように適用および配置することができる。前進部材は、前進部材が駆動部材に対して軸方向に動かされ、好ましくは第１の軸方向で軸方向に動かされるとき、駆動部材と機械的に協働することができる。前進部材および駆動部材が機械的に協働するとき、前進部材は、駆動部材を第１の回転方向に前進させることができる。前進部材および駆動部材が機械的に協働するとき、前進部材の回転は防止することができる。このようにして、駆動部材の確実な推進が実現される。駆動部材、たとえばばねまたは弾性構成要素を駆動するための追加の構成要素は冗長になる。したがって、確実で費用効果の高いデバイスが実現される。
【００１５】
アセンブリは、表示部材をさらに含むことができる。表示部材は、用量数を計数しかつ／または計数された用量数を表示するように構成することができる。特に、表示部材は、薬物送達デバイスによって送達された用量数を計数および表示するように構成することができる。別法として、表示部材は、薬物送達デバイスが空になったと見なされるまで、薬物送達デバイス内に残っている用量数を計数および表示するように構成することができる。
【００１６】
表示部材は、第１の回転方向の駆動部材の回転によって動くように構成することができる。表示部材は、駆動部材の回転軸を横断する方向に可動とすることができる。特に、アセンブリは、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように適用および配置することができる。したがって、前進部材の運動、特に軸方向運動は、表示部材を駆動するための駆動部材の回転運動に変換される。このようにして、非常に安定したカウンタ機構の提供、したがって確実な薬物送達デバイスの提供が容易になる。
【００１７】
駆動部材の回転運動が表示部材の計数運動に変換されるため、駆動部材が回転するとき、まだ投薬することができるまたはすでに投薬された後続の用量数を表示部材によって表示することができる。このようにして、効果的かつ確実なカウンタ機構の提供、したがって改善されたデバイスの提供が容易になる。
【００１８】
さらに、前進部材は第１の相互作用部材を含むことができ、駆動部材は第２の相互作用部材を含むことができ、これらの相互作用部材は、これらの相互作用部材が所定の軸方向および／または角度方向の向きに互いに対してずれて配置され、かつ前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、第１の相互作用部材が第２の相互作用部材に沿って摺動し、それによって駆動部材上へ力を及ぼして駆動部材を第１の回転方向に回転させるように、互いに機械的に協働するように構成することができ、これらの相互作用部材は、これらの相互作用部材が軸方向および／または角度方向の向きに互いに対してずれて配置されておらず、かつ前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、第１の相互作用部材が、駆動部材上へ力を及ぼすことなく第２の相互作用部材内に受け入れられるように、互いに機械的に協働するように構成することができる。
【００１９】
一実施形態によれば、前進部材は、前進部材が駆動部材に対して第１の軸方向に動かされるとき、駆動部材と機械的に協働するように構成される。前進部材および駆動部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるときに係合することができる。前進部材が駆動部材に対して第２の軸方向に動かされるとき、駆動部材との前進部材の機械的協働は防止することができる。前進部材および駆動部材は、前進部材が第２の軸方向に動かされるときに係合解除することができる。第２の軸方向は、投薬または送達方向、すなわち物質の用量の送達中に前進部材が動かされる方向とすることができる。第２の軸方向は、第１の軸方向の逆とすることができる。
【００２０】
一実施形態によれば、アセンブリは、プランジャ部材をさらに含む。プランジャ部材は、軸方向に可動である。プランジャ部材は、用量投薬動作および用量設定動作の少なくとも１つの間に動かされ、特に軸方向に動かされるように適用および配置することができる。プランジャ部材は、たとえば、用量投薬中に第２の軸方向に可動とすることができる。プランジャ部材は、たとえば、用量設定中に第１の軸方向に可動とすることができる。プランジャ部材は、前進部材が駆動部材に対して軸方向に可動になるように、前進部材と機械的に協働するように構成することができる。プランジャ部材および前進部材は、互いに係合することができ、好ましくは恒久的に係合することができる。前進部材は、プランジャ部材にスナップ嵌めすることができる。このようにして、プランジャ部材の動作を前進部材の軸方向運動に実質上伝達することができる。前進部材、したがってプランジャ部材の運動、特に軸方向運動のため、駆動部材を駆動することができる。
【００２１】
プランジャ部材は、第１の連結部材、たとえば少なくとも１つの突起を含むことができる。前進部材は、第２の連結部材、たとえば凹部またはくぼみを含むことができる。これらの連結部材は、プランジャ部材および前進部材が互いに係合したとき、互いに機械的に協働するように構成される。さらに、これらの連結部材は、プランジャ部材が前進部材に摺動可能に連結されるように、互いに機械的に協働するように構成される。言い換えれば、プランジャ部材は、前進部材に対して少なくとも部分的に可動とすることができる。プランジャ部材は、所定の距離にわたって前進部材に対して軸方向に可動とすることができる。この距離は、たとえば、第２の連結部材の軸方向の延長によって決定することができる。摺動可能な連結のため、プランジャ部材は、第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で前進部材に対して軸方向に可動とすることができる。
【００２２】
プランジャ部材が第１の軸方向位置に配置されるとき、連結部材の機械的協働のため、第１の軸方向のプランジャ部材の運動を第１の軸方向の前進部材の運動に変換することができる。したがって、プランジャ部材が第１の軸方向位置に配置されるとき、プランジャ部材および前進部材の相対運動を防止することができる。前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、前進部材の運動、したがってプランジャ部材の運動は、表示部材を駆動するための駆動部材の回転運動に変換される。したがって、プランジャ部材の軸方向運動は、前進部材によって駆動部材の回転運動に伝達される。このようにして、非常に安定したカウンタ機構の提供、したがって確実な薬物送達デバイスの提供が容易になる。
【００２３】
プランジャ部材が第２の軸方向位置に配置されるとき、連結部材の機械的協働のため、第２の軸方向のプランジャ部材の運動を第２の軸方向の前進部材の運動に変換することができる。したがって、プランジャ部材が第２の軸方向位置に配置されるとき、プランジャ部材および前進部材の相対運動を防止することができる。プランジャ部材が第２の軸方向位置に配置されるとき、デバイスから用量を送達することができる。したがって、用量が使用者に送達されるときのみ、前進部材の運動を行うことができる。したがって、意図しない前進部材の運動、したがって後続の用量数を表示するための表示部材の運動を、実質上防止することができる。このようにして、安全で使いやすいデバイスの提供が容易になる。
【００２４】
プランジャ部材が第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で動かされるとき、連結部材の摺動係合のため、駆動部材に対する前進部材の運動が防止される。用量送達動作を開始するには、プランジャ部材を第１の軸方向位置から第２の軸方向位置の方へ動かすことができる。用量設定動作を開始するには、プランジャ部材を第２の軸方向位置から第１の軸方向位置の方へ動かすことができる。プランジャ部材が第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で動かされるとき、プランジャ部材は、摺動可能な連結のため、前進部材に対して動かすことができる。
【００２５】
一実施形態によれば、駆動部材は、逆回転防止機能を含む。逆回転防止機能は、第１の回転方向の駆動部材の回転を可能にするように適用および配置することができる。逆回転防止機能は、第２の回転方向の駆動部材の回転を防止するように適用および配置することができる。逆回転防止機能は、歯部を含むことができる。歯部は、駆動部材の外面上に配置することができる。逆回転防止機能は、アセンブリの嵌合機能、たとえば爪と機械的に協働するように構成することができる。このようにして、第２の回転方向の駆動部材の回転を実質上防止することができる。したがって、カウンタ機構の動作不良、たとえば逆方向の計数を実質上防止することができる。
【００２６】
前進部材もまた、逆回転防止機能を含むことができる。逆回転防止機能は、たとえば、第２の回転方向の前進部材の回転を可能にするように適用および配置することができる。逆回転防止機能は、たとえば、第１の回転方向の前進部材の回転を防止するように適用および配置することができる。逆回転防止機能は、歯部を含むことができる。逆回転防止機能は、アセンブリの嵌合機能、たとえば爪と機械的に協働するように構成することができる。このようにして、第１の回転方向の前進部材の回転を実質上防止することができる。
【００２７】
一実施形態によれば、駆動部材は、開口部を含む。駆動部材は、ドラムとして設計することができる。開口部は、前進部材を受けるように適用および配置することができる。前進部材は、駆動部材内に少なくとも部分的に導入することができる。前進部材は、駆動部材内に摺動可能に配置することができる。このようにして、小型デバイスの提供が容易になる。
【００２８】
一実施形態によれば、前進部材は、第１の相互作用部材を含む。第１の相互作用部材は、１組の歯を含むことができる。駆動部材は、第２の相互作用部材を含むことができる。第２の相互作用部材は、１組の嵌合歯を含むことができる。これらの相互作用部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、互いに機械的に協働するように構成することができる。
【００２９】
相互作用部材は、相互作用部材が機械的に協働し始めるとき、互いに対してずれて、特に軸方向および／または角度方向にずれて配置することができる。これは、第１の相互作用部材のそれぞれの歯の先端および第２の相互作用部材のそれぞれの歯の先端が、相互作用部材が機械的に協働するまで、互いに対して軸方向および／または方位方向の距離を有することができることを意味する。第１の相互作用部材のそれぞれの歯の先端は、１ｍｍ未満、たとえば０．５ｍｍ、０．２５ｍｍ、０．２ｍｍ、または０．１ｍｍにわたって、第２の相互作用部材のそれぞれの歯の先端から角度方向にずれて配置することができる。第１の相互作用部材のそれぞれの歯の先端は、０．５ｍｍ未満、たとえば０．２５ｍｍ、０．２ｍｍ、０．１１ｍｍ、または０．１ｍｍにわたって、第２の相互作用部材のそれぞれの歯の先端から軸方向にずれて配置することができる。
【００３０】
第１の相互作用部材と第２の相互作用部材との間の歯の先端のずれは、歯の高さもしくは軸方向の延長、および／またはそれぞれの相互作用部材の歯間の距離、および／またはそれぞれの相互作用部材の歯の傾斜に依存することができる。このずれは、第１の軸方向の前進部材の軸方向運動が実行された後に前進部材および駆動部材が互いに対して端位置に配置されるとき、相互作用部材が噛合係合するように選択することができる。言い換えれば、前進部材が第１の軸方向に完全に動かされたとき、相互作用部材は、互いに完全に係合することができる。
【００３１】
相互作用部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、互いに沿って摺動するように構成することができる。したがって、前進部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、駆動部材上へ力を及ぼして駆動部材を第１の回転方向に回転させることができる。前進部材が駆動部材に対して（軸方向の）端位置に配置されるとき、相互作用部材は互いに噛合係合することができる。言い換えれば、第１の相互作用部材の１つの歯は、第２の相互作用部材の２つの後続の歯間の間隙内に位置することができ、逆も同様である。したがって、前進部材が駆動部材に対して端位置に配置されるとき、前進部材は、駆動部材上へ力を及ぼすことができなくなる。
【００３２】
一実施形態によれば、アセンブリは、センタリング機能をさらに含む。センタリング機能は、プロングまたは突起を含むことができる。センタリング機能は、歯部を含むことができる。センタリング機能は、プランジャ部材によって提供することができる。特に、プランジャ部材は、センタリング機能を含むことができる。プランジャ部材およびセンタリング機能は、一体形成することができる。センタリング機能は、第１の軸方向の方へ誘導することができる。
【００３３】
前進部材は、相互作用機能を含む。相互作用機能は、歯部を含むことができる。相互作用機能の目盛りは、第１の相互作用部材の目盛りより小さくすることができる。言い換えれば、相互作用機能の歯は、第１の相互作用部材の歯と比較すると、より小さくすることができ、かつ／または互いに対してより小さい距離を有することができる。
【００３４】
相互作用機能は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、センタリング機能との機械的協働のため、駆動部材に対する前進部材の回転を防止するように適用および配置することができる。センタリング機能および前進部材の機械的協働のため、前進部材が駆動部材の方へ動かされるとき、前進部材の回転を実質上防止することができる。このようにして、相互作用部材が機械的に協働し始めるまで、前述したような相互作用部材がずれた向きであることを確実にする。
【００３５】
一実施形態によれば、アセンブリは、リセット機能をさらに含む。リセット機能は、プロングまたは突起を含むことができる。リセット機能は、たとえば、第１の軸方向の方へ誘導することができる。リセット機能は、歯部を含むことができる。前進部材は、突出機能を含むことができる。突出機能は、歯部を含むことができる。突出機能、特に歯部の目盛りは、第１の相互作用部材の目盛りより小さくすることができる。言い換えれば、突出機能の歯は、第１の相互作用部材の歯と比較すると、より小さくすることができ、かつ／または互いに対してより小さい距離を有することができる。突出機能は、前進部材の外面上に配置することができる。突出機能は、前進部材から径方向外方方向に突出することができる。
【００３６】
リセット機能および突出機能は、前進部材が第２の軸方向に動かされるとき、互いに機械的に協働するように構成することができる。代替実施形態では、リセット機能および突出機能は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、互いに機械的に協働するように構成することができる。リセット機能および突出機能は、互いに沿って摺動するように機械的に協働することができる。それによって、リセット機能は、前進部材上へ力を及ぼして、前進部材を駆動部材に対して回転させることができる。好ましくは、前進部材は、第２の回転方向に回転する。別法として、前進部材は、第１の回転方向に回転させることができる。突出機能はまた、爪との機械的協働のために第１の回転方向の前進部材の回転を防止するための前進部材の逆回転防止機能として作用することができる。
【００３７】
リセット機能および突出機能は、機械的に協働し始めるまで、互いに対してずれて、特に軸方向におよび／または角度方向にずれて配置することができる。リセット機能および突出機能は、前進部材が第２の軸方向に完全に動かされた後、リセット機能および突出機能が互いに対して軸方向の端位置に配置されるとき、互いに対してずれて配置することができる。言い換えれば、リセット機能と突出機能との間には常にずれが存在することができる。言い換えれば、突出機能のそれぞれの歯の先端およびリセット機能の先端は、機構の動作全体にわたって互いに対してずれている。このようにして、デバイスの動作全体にわたって、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、相互作用部材が係合し始めるまで、駆動部材に対する前進部材の回転により相互作用部材を互いからずれて配置することを有効にすることができる。
【００３８】
一実施形態によれば、表示部材および駆動部材は、互いに機械的に協働するように適用および配置される。特に、表示部材および駆動部材は、互いに機械的に直接接触することができる。表示部材は、駆動部材に取り付けることができる。表示部材および駆動部材は、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように、互いに機械的に直接接触することができる。このようにして、表示部材の確実な推進、したがって効果的なデバイスの確実な推進が実現される。
【００３９】
一実施形態によれば、表示部材は、駆動部材に少なくとも部分的に巻き付けられる。特に、表示部材を平面図で見て、表示部材は、駆動部材の外面を少なくとも部分的に覆うことができる。表示部材は、駆動部材が第１の回転方向に回転するとき、駆動部材上にさらに巻き付けることができる。表示部材は、テープを含むことができる。テープは、薬物送達デバイスに関する情報を表示するように構成された印を含むことができる。この情報は、すでに投薬された用量数に関することができる。別法として、この情報は、まだ投薬することができる用量数に関することができる。したがって、使用者は、どれだけの用量がすでに投薬されたか、またはどれだけの用量をまだ投薬することができるかを、一目で理解することができる。このようにして、安全で使いやすいデバイスの提供を容易にすることができる。
【００４０】
一実施形態によれば、駆動部材は、少なくとも１つの駆動機能、好ましくは複数の駆動機能を含む。駆動機能は、少なくとも１つの突起を含むことができる。表示部材は、少なくとも１つの相互作用部材、好ましくは複数の相互作用部材を含むことができる。相互作用部材は、少なくとも１つのくぼみまたは凹部を含むことができる。駆動機能の数は、相互作用部材の数に対応することができる。駆動機能は、表示部材の相互作用部材と機械的に協働するように適用および配置することができる。相互作用部材および駆動機能は、駆動部材の回転が表示部材の運動に変換されるように機械的に協働することができる。このようにして、効果的なカウンタ機構を提供することができる。
【００４１】
一実施形態によれば、アセンブリは、回転部材をさらに含む。回転部材は、巻き上げホイール（ｒｏｌｌ−ｕｐ  ｗｈｅｅｌ）を含むことができる。回転部材は、第１の回転方向に回転するように適用および配置することができる。回転部材は、軸、特にアセンブリまたはデバイスの長手方向軸の周りで回転可能とすることができる。第２の回転方向の回転部材の回転は防止することができる。回転部材の軸方向運動は防止することができる。回転部材は、表示部材と連結することができる。表示部材は、回転部材に取り付けることができ、好ましくは回転部材に解放不能に取り付けることができる。表示部材は、回転部材に少なくとも部分的に巻き付けることができる。表示部材は、計数情報を表示するように構成された印を含むテープを含むことができる。
【００４２】
回転部材および駆動部材は、互いに機械的に協働するように構成することができる。駆動部材および回転部材は、互いに機械的に直接接触し、特に係合することができる。回転部材および駆動部材は、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように、互いに機械的に協働するように構成することができる。したがって、前進部材の運動、特に軸方向運動は、駆動部材の回転運動に変換され、したがって表示部材を駆動するための回転部材の回転運動に変換される。このようにして、非常に安定したカウンタ機構の提供、したがって確実な薬物送達デバイスの提供が容易になる。
【００４３】
一実施形態によれば、駆動部材は、第１の駆動機能、たとえば歯部を含む。回転部材は、第２の駆動機能、たとえば歯部を含むことができる。駆動機能はそれぞれ、１組の歯を含むことができる。駆動機能は、第１の回転方向の駆動部材の運動を第１の回転方向の回転部材の運動に伝達するように、互いに係合するように構成することができる。好ましくは、回転部材および駆動部材は、互いに恒久的に係合することができる。このようにして、非常に安定した確実なアセンブリを提供することができる。
【００４４】
一実施形態によれば、アセンブリは、回転可能部材をさらに含む。回転可能部材は、巻き出しホイール（ｕｎｒｏｌｌ  ｗｈｅｅｌ）を含むことができる。回転可能部材は、被牽引ホイール（ｐｕｌｌｅｄ  ｗｈｅｅｌ）を含むことができる。表示部材は、回転可能部材と機械的に協働するように適用および配置することができる。表示部材は、回転可能部材に取り付けることができ、好ましくは回転可能部材に恒久的に取り付けることができる。表示部材は、回転可能部材と回転部材との間に締め付けることができる。表示部材は、回転可能部材と回転部材との間で可動とすることができる。特に、表示部材は、回転可能部材と回転部材との間の計数運動を実行することができる。駆動部材は、回転可能部材と回転部材との間に配置することができる。駆動部材は、表示部材を平面図で見て、表示部材が駆動部材を少なくとも部分的に覆うように、回転可能部材と回転部材との間に配置することができる。しかし、駆動部材との表示部材の機械的な直接接触は防止することができる。回転可能部材と回転部材との間に駆動部材を配置することによって、小型で省スペースのアセンブリを提供することができる。
【００４５】
一実施形態によれば、駆動部材が第１の回転方向に回転するときに表示部材によって覆われる距離、すなわち表示部材がその計数運動中に覆う距離は、第２の相互作用部材の歯間の距離によって決定することができる。別法として、駆動部材が第１の回転方向に回転するときに表示部材によって覆われる距離は、それぞれの駆動機能の歯間の距離および第２の相互作用部材の歯間の距離によって決定することができる。したがって、第２の相互作用部材の歯および／またはそれぞれの駆動機能の歯は、アセンブリの機械的利益を提供することができる。
【００４６】
アセンブリは、駆動部材が第１の角度だけ回転するとき、表示部材を第２の角度だけ回転させることができるように適用することができる。第２の角度は、第１の角度とは異なることができる。一実施形態では、第２の角度は、第１の角度より小さくすることができる。たとえば、第１の角度は、９０度とすることができ、第２の角度は、９０度未満、たとえば６０度、５０度、４５度、３０度、または１５度とすることができる。代替実施形態では、第２の角度は、第１の角度より大きくすることができる。たとえば、第２の角度は、９０度とすることができ、第１の角度は、９０度未満、たとえば６０度、５０度、４５度、３０度、または１５度とすることができる。このようにして、表示部材上に設けられる印のサイズは、アセンブリによって提供される機械的利益に応じて選択することができる。
【００４７】
さらなる態様は、薬物送達デバイスに関する。薬物送達デバイスは、前述したアセンブリを含むことができる。アセンブリは、デバイス内に一体化することができる。このようにして、改善されたデバイス、たとえば小型かつ／または確実かつ／または使いやすいデバイスを実現することができる。
【００４８】
当然ながら、異なる態様および実施形態に関連して上述した特徴を互いに組み合わせることができ、また後述する特徴と組み合わせることができる。
【００４９】
以下、１組の有利な態様について説明する。これらの態様には、一態様の特徴を他の態様で参照しやすいように番号を付与する。これらの態様からの特徴は、これらの特徴が関係する特有の態様に関連して重要であるだけでなく、これらの特徴自体も重要である。
【００５０】
１．薬物送達デバイス用のカウンタ機構のためのアセンブリであって、
−  第１の回転方向に回転し、第１の回転方向とは逆の第２の回転方向の回転が防止されるように適用および配置された駆動部材と、
−  駆動部材に対して軸方向に動かされかつ回転するように適用および配置され、駆動部材が第１の回転方向に回転するように駆動部材と機械的に協働するように適用および配置された前進部材と、
−  用量数を計数し、計数された用量数を表示するように構成された表示部材とを含み、
ここで、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように適用および配置されたアセンブリ。
【００５１】
２．前進部材は、前進部材が駆動部材に対して第１の軸方向に動かされるとき、駆動部材と機械的に協働するように構成され、前進部材が駆動部材に対して第２の軸方向に動かされるとき、駆動部材との前進部材の機械的協働が防止され、第２の軸方向は、第１の軸方向とは逆である、
態様１に記載のアセンブリ。
【００５２】
３．用量投薬動作および用量設定動作の少なくとも１つの間に可動のプランジャ部材をさらに含み、ここで、プランジャ部材は、前進部材が駆動部材に対して軸方向に可動になるように、前進部材と機械的に協働するように構成され、プランジャ部材は第１の連結部材を含み、前進部材は第２の連結部材を含み、これらの連結部材は、プランジャ部材が前進部材に摺動可能に連結されるように、互いに機械的に協働するように構成される、
前述の態様のいずれかに記載のアセンブリ。
【００５３】
４．プランジャ部材は、第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で前進部材に対して軸方向に可動であり、
（ｉ）プランジャ部材が第１の軸方向位置に配置されるとき、第１の軸方向のプランジャ部材の運動は、連結部材の機械的協働のため、第１の軸方向の前進部材の運動に変換され、
（ｉｉ）プランジャ部材が第２の軸方向位置に配置されるとき、第２の軸方向のプランジャ部材の運動は、連結部材の機械的協働のため、第２の軸方向の前進部材の運動に変換され、
（ｉｉｉ）プランジャ部材が第１の軸方向位置と第２の軸方向位置との間で動かされるとき、連結部材は、駆動部材に対する前進部材の運動が防止されるように摺動係合する、
態様３に記載のアセンブリ。
【００５４】
５．前進部材は第１の相互作用部材を含み、駆動部材は第２の相互作用部材を含み、これらの相互作用部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、第１の相互作用部材が第２の相互作用部材に沿って摺動し、それによって駆動部材上へ力を及ぼして駆動部材を第１の回転方向に回転させるように、互いに機械的に協働するように構成される、
態様２〜４のいずれかに記載のアセンブリ。
【００５５】
６．前進部材が駆動部材の方へ動かされるとき、相互作用部材が機械的に協働するまで、相互作用部材は互いに対してずれて配置される、
態様５に記載のアセンブリ。
【００５６】
７．第１の相互作用部材は１組の歯を含み、第２の相互作用部材は１組の嵌合歯を含み、これらの相互作用部材は、前進部材が駆動部材の方へ動かされた後に前進部材が駆動部材に対して端位置に位置するとき、噛合係合する、
態様５または態様６に記載のアセンブリ。
【００５７】
８．センタリング機能をさらに含み、ここで、前進部材は、前進部材が第１の軸方向に動かされるとき、センタリング機能との機械的協働のため、駆動部材に対する前進部材の回転を防止するように適用および配置された相互作用機能を含み、相互作用機能は１組の歯を含む、
態様２〜７のいずれかに記載のアセンブリ。
【００５８】
９．リセット機能をさらに含み、ここで、前進部材は突出機能を含み、リセット機能および突出機能は、前進部材が第２の軸方向に動かされるとき、リセット機能および突出機能が互いに沿って摺動するように、互いに機械的に協働するように構成され、それによってリセット機能は、前進部材上へ力を及ぼして、前進部材を駆動部材に対して回転させる、
態様２〜８のいずれかに記載のアセンブリ。
【００５９】
１０．表示部材および駆動部材は、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように、互いに機械的に直接接触する、
前述の態様のいずれかに記載のアセンブリ。
【００６０】
１１．表示部材に連結された回転部材をさらに含み、ここで、回転部材および駆動部材は、第１の回転方向の駆動部材の回転が表示部材の計数運動に変換されるように、互いに機械的に協働するように構成される、
態様１〜９のいずれかに記載のアセンブリ。
【００６１】
１２．駆動部材は第１の駆動機能を含み、回転部材は第２の駆動機能を含み、駆動機能は、第１の回転方向の駆動部材の運動を第１の回転方向の回転部材の運動に伝達するように、互いに係合するように構成される、
態様１１に記載のアセンブリ。
【００６２】
１３．駆動部材が第１の角度だけ回転するとき、表示部材が第２の角度だけ回転するように適用され、第２の角度は第１の角度とは異なる、
前述の態様のいずれかに記載のアセンブリ。
【００６３】
１４．表示部材（１３）を平面図で見て、表示部材が駆動部材を少なくとも部分的に覆うように適用される、
前述の態様のいずれかに記載のアセンブリ。
【００６４】
１５．態様１〜１４の１つに記載のアセンブリを含む薬物送達デバイス。
【００６５】
さらなる特徴および改良形態は、添付の図に関連して例示的な実施形態の以下の説明から明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１Ａ】薬物送達デバイスの概略的な斜視図である。
【図１Ｂ】薬物送達デバイスの概略的な斜視図である。
【図１Ｃ】図１Ａおよび図１Ｂの薬物送達デバイスの概略的な断面側面図である。
【図２】図２Ａ〜図２Ｇは、図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図３】図３Ａおよび図３Ｂは、図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な断面側面図である。
【図４】図４Ａおよび図４Ｂは、図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図５】第１の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図６】第１の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図７】第１の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な断面側面図である。
【図８】第１の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な断面側面図である。
【図９】第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な分解図である。
【図１０】第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図１１】図１１Ａおよび図１１Ｂは、第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図１２】図１２Ａおよび図１２Ｂは、第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図１３】図１３Ａおよび図１３Ｂは、第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図である。
【図１４】図１４Ａ〜図１４Ｉは、第２の実施形態による図１Ａ〜１Ｃの薬物送達デバイスの部材の概略的な斜視図または断面側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００６７】
図中、同様の要素、同じ種類の要素、および同一の作用をする要素には、同じ参照番号を提供することができる。
【００６８】
図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃに、吸入デバイス１を示す。吸入デバイス１は、ハウジング３を含む。デバイス１は、外筒４を含む。外筒４は、ハウジング３に対して軸方向に動かないように固定される。外筒４は、ハウジング３に対して回転可能である。吸入デバイス１は、マウスピース６をさらに含む。デバイス１およびハウジング３は、遠位端４１および近位端４２を有する。「遠位端」という用語は、デバイス１またはその構成要素のうち、マウスピース６に最も近いまたはマウスピース６の最も近くに配置されるべき端部を指す。「近位端」という用語は、デバイス１またはその構成要素のうち、マウスピース６から最も遠いまたはマウスピース６から最も遠くに配置されるべき端部を指す。遠位端４１および近位端４２は、軸１６の方向に互いから隔置される。軸１６は、デバイス１の主長手方向軸または回転軸とすることができる。
【００６９】
吸入デバイス１は、キャップ７を含む。キャップ７は、マウスピース６を覆うために使用される。図１Ｂおよび図１Ｃで、キャップ７は、マウスピース６を覆うようにデバイス１上へ取り付けられている。図１Ａでは、キャップ７はデバイス１から除去されている。キャップ７は、ねじ筋、好ましくはねじ山を含むことができる。キャップ７は、キャップ７をデバイス１上へ螺着し、またキャップ７のねじをデバイス１から緩めるように、ハウジング３に対して回転可能とすることができる。外筒４は、キャップ７に回転方向に固定される。特に、外筒４は、ハウジング３に対するキャップ７の回転に追従する。吸入デバイス１の構成要素およびそれらの機械的協働に関する詳細な説明は、ＷＯ２００９／０６５７０７Ａ１に記載されている。
【００７０】
デバイス１は、収納チャンバ１５を含む。収納チャンバ１５は、医療物質２の１つの用量、好ましくは複数の用量を保持する。物質２は、粉末とすることができる。特に、複数の用量は、所定の用量数に対応することができ、それにより、所定の用量数が送達された後、ロックアウト機構（明確には図示せず）がデバイスのさらなる動作を防止することができる。
【００７１】
所定の用量数に対応する数値が、カウンタ機構の開始値である。第１の用量の送達前、カウンタ機構は、この所定の数を利用可能な用量数として表示し、用量送達ごとにこの数は減少する。別法として、カウンタ機構は、すでに送達された用量数を表示することができる。この場合、カウンタ機構は、第１の用量の送達前の所定の数として「０」を表示し、用量送達ごとにこの数は増加する。図１Ａ、図１Ｂ、図１Ｃにはカウンタ機構を図示しないが、用量カウンタ機構については、後に詳細に論じる。
【００７２】
収納チャンバ１５は、チャンバ封止２４で終わる。チャンバ封止２４は、収納チャンバ１５の頂壁と一体形成される。デバイス１は、回転部材２５をさらに含む。回転部材２５は、実質上板状の構成であり、回転方向に固定されるように外筒４に連結される。したがって、回転部材２５は、キャップ７の回転、したがってデバイス１の主長手方向軸または回転軸１６の周りの収納チャンバ１５に対する外筒４の回転に追従する。しかし、回転部材２５は、ハウジング３に対して軸方向に固定される。
【００７３】
デバイス１は、計測ロッド３３をさらに含む。計測ロッド３３は、キャップ７がハウジング３に係合されるとき、スナップ嵌め要素３４によってキャップ７に連結することができる。キャップ７がハウジング３に再係合されるとき、計測ロッド３３は軸方向に近位方向へ移動し、それにより計測ロッド３３のうち計測チャンバ４０を含む最も近位の部分が収納チャンバ１５に入る。キャップ７がハウジング３から係合解除されるとき、計測ロッド３３は軸方向に遠位方向へ移動し、それにより計測ロッド３３の最も近位の部分が収納チャンバ１５から退出する。計測ロッド３３は、特有の送達動作中に投薬されるべき物質２の部分数量１４に対して可動計測チャンバ４０として機能するように構成される。計測チャンバ４０は、計測ロッド３３のうち物質２内へ突出する端部、たとえば近位端部内に設けられる。
【００７４】
吸入デバイス１は、流れチャネル６０および中間チャネル部分６１を含む流れ経路をさらに含む。吸入デバイス１は、作動要素５４（図２Ａも参照されたい）をさらに含む。作動要素５４は、アクチュエータハウジング３５（図２Ｂも参照されたい）内に配置される。アクチュエータハウジング３５は、中空体として実質上構成される。アクチュエータハウジング３５は、ハウジング３に対して軸方向に動かないように固定される。アクチュエータハウジング３５は、作動要素５４の軸方向運動を案内するように適用および配置される。アクチュエータハウジング３５は、内筒４内に配置される。作動要素５４およびアクチュエータハウジング３５の互いに対する回転は防止される。
【００７５】
作動要素５４は、タング７７およびヘッド７６を含むピストンを含む。作動要素５４は、プランジャ部材３９、特にプランジャ（たとえば、図２Ａ、図２Ｄ、図３Ａ、および図３Ｂ参照）をさらに含む。プランジャ３９は、アクチュエータハウジング３５（図２Ｃおよび図２Ｄ参照）内で開口部８８を通って案内される。プランジャ部材３９の第１の端部は、ヘッド７６（図２Ａ参照）に取り付けられる。プランジャ部材３９の第２の端部は、作動要素５４と機械的に協働しない。プランジャ部材３９、特に第２の端部は、第１の連結部材１７Ａ（図２Ａ参照）を含む。第１の連結部材１７Ａは、たとえば、少なくとも１つの突起を含むことができる。第１の連結部材１７Ａの機能については、後に詳細に説明する。作動要素５４のヘッド７６は、容易に変形することができる軟質材料から形成される。プランジャ部材３９は、ヘッド７６の軟質材料より硬質の材料から形成される。したがって、プランジャ部材３９は、作動要素５４のヘッド７６に対して様々な方向に可動とすることができる。プランジャ部材３９およびヘッド７６は、２つの部分からなる成形プロセスで形成される。ヘッド７６の軟質材料は、プランジャ部材３９の第１の端部の周りに成形される。
【００７６】
作動要素５４は、第１および第２の位置を有する。第１の位置は、第２の位置より近位である。第１の位置で、作動要素５４のタング７７は、流れチャネル６０と中間チャネル部分６１との間の流れ経路を阻止するように構成される。第２の位置で、作動要素５４は、より遠位に位置し、すなわちマウスピース６のより近くに位置し、それによりタング７７は、流れチャネル６０と中間チャネル部分６１との間の流れ経路を阻止しなくなる。
【００７７】
キャップ７は、キャップ７のねじをハウジング３から緩めることによって、ハウジング３から除去される。したがって、キャップ７は、遠位方向の軸方向運動と回転運動とを同時に実行する。キャップ７がハウジング３に取り付けられたとき、キャップ７および回転部材２５はスプライン係合する。ハウジング３からのキャップ７の係合解除中、キャップ７の回転運動は、スプライン係合のため、長手方向軸１６の周りの回転部材２５の回転に伝達される。回転部材２５の回転は、作動要素５４の回転に伝達される。さらに、キャップ７の同時の軸方向および回転運動は、計測ロッド３３へ伝達され、計測ロッド３３は、遠位方向の軸方向運動および長手方向軸１６の周りの回転運動を同時に実行する。キャップ７がハウジング３に対するねじ連結の終わりに接近すると、スナップ嵌め要素３４は、計測ロッド３３から係合解除される。ハウジング３からのキャップ７の係合解除中、作動要素５４は、ハウジング３に対して軸方向に動かない。したがって、作動要素５４は、ハウジング３からのキャップ７の係合解除前後に第１の位置にある。
【００７８】
キャップ７がハウジング３から完全に係合解除されたとき、計測チャンバ４０は第１の状態になる。計測チャンバ４０の第１の状態は、作動要素５４のタング７７が計測チャンバ４０を閉じ、それにより計測チャンバ４０が流れ経路に接触しなくなることによって画成される。したがって、作動要素５４が第１の位置にあり、キャップ７がハウジング３から係合解除されたとき、計測チャンバ４０は第１の状態になる。計測チャンバ４０の第１の状態で、作動要素５４のタング７７は、計測チャンバ４０を両側で覆う。したがって、この第１の状態では、物質の部分数量１４が漏れ出る可能性はない。逆に、物質２は、計測チャンバ４０内に確実に保持される。
【００７９】
キャップ７が取り外された後、使用者は、デバイスを吸引空気流にさらすことによって、最も簡単な場合、使用者が息を吸い込むことによって、吸入動作をトリガすることができる。マウスピース６を介して空気が吸い込まれ、この結果、第１の例では、ヘッド７６が空気の作用にさらされることによって、作動要素５４が軸方向にマウスピース６の方へ、すなわち遠位方向に変位する。作動要素５４が軸方向に変位することによって、タング７７も同様に軸方向に変位し、計測チャンバ４０を解放する。次いで、計測チャンバ４０が第２の状態になる。計測チャンバ４０の第２の状態は、作動要素５４が第２の位置にあることによって画成される。第２の状態で、計測チャンバ４０は、流れチャネル６０と中間チャネル部分６１との間の流れ経路内で自由に位置する。流れチャネル６０から空気が吸い出されると、計測チャンバ４０の中は一掃される。
【００８０】
吸入動作が終了した後、キャップ７をハウジング３に再係合することができる。ハウジング３へのキャップ７の係合中、キャップ７は、軸方向に近位方向へ動かされ、同時に長手方向軸１６の周りで回転する。スナップ嵌め要素３４は、ねじ連結の始めに計測ロッド３３に係合する。それによって、キャップ７がハウジング３に係合されるとき、計測ロッド３３は回転し、近位方向に動かされる。ハウジング３へのキャップ７の再係合中、計測ロッド３３は、キャップ７との相互作用のため、近位方向に動かされる。近位方向の計測ロッド３３の運動は、作動要素５４に伝達される（作動要素５４が第２の位置にある場合）。それによって、作動要素５４は、第２の位置から第１の位置へ動かされる。しかし、キャップ７がハウジング３から係合解除され、その後しばらくの間に薬物送達が実行されることなくハウジング３に再係合された場合、作動要素５４はこの間ずっと第１の位置に留まる。したがって、作動要素５４がすでに第１の位置にあるため、ハウジング３へのキャップ７の係合中に作動要素５４を軸方向に動かすことはできない。
【００８１】
吸入デバイス１は、用量計数またはカウンタ機構５（たとえば、図２Ｇ、図３Ａ、図３Ｂ、図５、図６、図７、図８、図９、図１０、および図１４Ａ〜１４Ｉ参照）をさらに含む。機構５は、デバイス１内に、特にデバイス１の内筒４内に配置される（図３Ａおよび図３Ｂ参照）。機構５は、後により詳細に説明し図２Ｇに示すように、アクチュエータハウジング３５に連結することができる。機構５は、デバイス１内に残された用量数を計数するように構成される。機構５は、たとえばデバイス１内に残された用量数に対応する計数された数を表示するようにさらに構成される。別法として、計数された数は、別の数量、たとえば吸入デバイス１によって送達された用量数に対応することができる。
【００８２】
機構５は、本体８、８’（たとえば、図２Ｇ、図５、図６、図７、図８、図９、図１１Ａ、図１１Ｂ、および図１４Ａ参照）を含む。本体８、８’は、吸入デバイス１のアクチュエータハウジング３５にスナップ嵌めされるように構成される。この目的のため、本体８、８’およびアクチュエータハウジング３５は、たとえば、対応する取り付け要素９、１０、たとえば図２Ｂ、図２Ｅ、および図２Ｆから集約することができるスナップ嵌め要素を含む。取り付け要素９、１０は、少なくとも１つの突起と、少なくとも１つの対応するくぼみとを含むことができる。取り付け要素９、１０の機械的協働のため、本体８、８’は、アクチュエータハウジング３５に固定される。
【００８３】
機構５は、たとえば図２Ｇ、図５、図７、図８、図１０、図１４Ａ、図１４Ｇ、および図１４Ｉに示す表示部材１３をさらに含む。表示部材１３は、計数し、計数された数を表示するように構成された計数部材である。表示部材１３は、テープ、箔を含む。表示部材の厚さは、たとえば１２μｍとすることができる。表示部材１３は、表示部材１３上に配置された数字または印を含む。特に、数字は、表示部材１３の各位置で回転体２５の窓８９（図１Ａ参照）内に１つの数字が見えるように、表示部材１３上に配置される。この数字は、機構５の計数された数に対応する。
【００８４】
機構５は、たとえば図５、図６、図１４Ｂ、図１４Ｇ、および図１４Ｈに示す回転可能部材３２をさらに含む。本体８、８’は、取り付け要素８３（たとえば、図１１Ａおよび図１１Ｂ参照）を含む。取り付け要素８３は、ピンを含むことができる。取り付け要素８３は、回転可能部材３２を本体８、８’に取り付けるように構成される。
【００８５】
回転可能部材３２は、被牽引ホイールまたは巻き出しホイールを含む。回転可能部材３２は、第２の回転軸３１（図５および図１０参照）の周りで回転するように構成される。第２の回転軸３１は、主長手方向軸１６に対して平行である。表示部材１３の一方の端部は、回転可能部材３２に、特に回転可能部材３２の本体または本体部材に取り付けられる。この一方の端部は、回転可能部材３２に固定することができ、または回転可能部材３２に解放可能に取り付けることができる。この文脈で、「一方の端部が回転可能部材３２に固定される」という用語は、表示部材１３を損傷することによってのみこの一方の端部を回転可能部材３２から除去することができることを意味する。
【００８６】
機構５は、第１の状態および第２の状態を含む。機構５の第１の状態で、表示部材１３は、表示部材１３が回転可能部材３２の第１の表面４３を覆うように、回転可能部材３２に巻き付けられる（たとえば、図５および図１０参照）。第１の表面４３の面法線は、第２の回転軸３１に対して垂直である。表示部材１３は、第１の表面４３を少なくとも部分的に覆うように構成される。機構５の第１の状態で、表示部材１３は、第１の表面４３を少なくとも部分的に覆う。機構５の第２の状態で、表示部材１３は、第１の表面４３のうち、機構５の第１の状態の場合より小さい部分を覆う。
【００８７】
さらに、機構５は、図３Ａ、図３Ｂ、図４Ａ、図４Ｂ、図５、図６、図７、図８、図９、図１０、図１４Ａ、図１４Ｂ、図１４Ｃ、図１４Ｄ、図１４Ｅ、図１４Ｆ、図１４Ｇ、図１４Ｈ、および図１４Ｉに示す駆動部材１２を含む。駆動部材１２はまた、回転可能部材である。駆動部材１２は、ドラムを含むことができる。本体８、８’は、取り付け要素９１（たとえば、図７および図１１Ｂ参照）を含む。取り付け要素９１は、ピンまたは突起を含むことができる。取り付け要素９１は、駆動部材１２を本体８、８’に取り付けるように構成される。この目的のため、駆動部材１２は、相手側取り付け要素９２、たとえばくぼみ（たとえば、図４Ｂおよび図７参照）を含む。
【００８８】
図５、図６、図７、および図８に示す第１の実施形態によれば、表示部材１３は、駆動部材１２と機械的に協働し、特に機械的に直接協働する。特に、この実施形態では、表示部材１３の第２の端部は、駆動部材１２に取り付けられる。第２の端部は、後に詳細に説明するように、固定の取り付け具または解放可能な取り付け具によって、駆動部材１２に取り付けられる。
【００８９】
図９、図１０、図１１Ａ、図１１Ｂ、図１２Ａ、図１２Ｂ、図１３Ａ、図１３Ｂ、および図１４Ａ〜１４Ｉに示す第２の実施形態によれば、駆動部材１２との表示部材１３の機械的な直接接触は防止することができる。特に、表示部材１３は、より詳細に後に説明するように、駆動部材１２との機械的な直接接触を有することなく、駆動部材１２に沿って通すことができる。
【００９０】
駆動部材１２は、第３の回転軸３０（図５および図１０参照）の周りを回転するように適用および配置される。第３の回転軸３０は、第２の回転軸３１に対して平行である。第３の回転軸３０は、主長手方向軸１６に対して平行である。どちらも実施形態でも、表示部材１３は、第１の回転方向の駆動部材１２の回転に応答して表示部材１３が計数運動を実行するように、回転可能部材３２に取り付けられる。この計数運動のため、まだ投薬することができるまたはすでに投薬された後続の用量数が、表示部材１３によって表示される。それによって、第１の回転方向の駆動部材１２の回転に応答して、表示部材１３が回転可能部材３２から繰り出される。表示部材１３が回転可能部材３２から繰り出されると、回転可能部材３２は第１の回転方向に回転する。本体８、８’は、表示部材１３が回転可能部材３２から少なくとも部分的に繰り出されるときに表示部材１３を案内するように構成された案内面または支持部材８４（図５、図６、図１１Ａ、および図１１Ｂを参照）を含むことができる。
【００９１】
第１の実施形態によれば、駆動部材１２が第１の回転方向に回転するとき、表示部材１３は、駆動部材１２に巻き付けられる。駆動部材１２は、回転可能部材３２の第１の表面４３と同様に構築された第１の表面４６を含む（図５参照）。第１の表面４６は、表示部材１３を第１の表面４６上に巻き取ることができるように構成される。駆動部材１２が第１の回転方向に回転するときに表示部材１３を駆動部材１２に巻き付けるため、駆動部材１２は、複数の駆動機能１９（図７および図８参照）を含む。駆動機能１９は、駆動部材１２の外面上に配置される。駆動機能１９は、駆動部材１２の周りに配置される。駆動機能１９は、対で配置される。駆動機能１９のそれぞれの対は、第３の回転軸３０に対して平行な軸に沿って配置される。１対のうちの一方の駆動機能１９は、駆動部材１２の近位端部内に配置される。その対のうちのさらなる駆動機能１９は、駆動部材１２の遠位端部内に配置される。駆動機能１９の後続の対は、互いに対して等距離で位置することができる。それぞれの駆動機能１９は、突起を含む。駆動機能１９は、駆動部材１２から径方向外方方向に突出する。駆動機能１９は、第３の回転軸３０に対して垂直な方向に突出する。
【００９２】
表示部材１３は、複数の相互作用機能２０を含む。相互作用部材２０は、対で配置することができる。１対のうちの一方の相互作用部材２０は、表示部材１３の遠位端部内に配置される。その対のうちのさらなる相互作用部材２０は、表示部材１３の近位端部内に配置される。相互作用部材２０のそれぞれの対は、第３の回転軸３０に対して平行な軸に沿って配置される。表示部材１３は、相互作用部材２０の複数の対を含む。相互作用部材２０の後続の対は、互いに対して等距離で位置することができる。それぞれの相互作用部材２０は、表示部材１３の穿孔または突起を含む。相互作用部材２０のこれらの対は、駆動機能１９と、特に駆動部材１２の駆動機能１９の対と機械的に協働するように適用および配置される。特に、１対の相互作用部材２０は、一度に１対の駆動機能１９と係合するように構成される。駆動部材１２が第１の回転方向に回転すると、駆動機能１９の後続の対が、相互作用部材２０の後続の対と係合して、表示部材１３を駆動部材１２にさらに巻き付けることができる。
【００９３】
表示部材１３が回転可能部材３２から繰り出されるとき、回転可能部材３２の直径が減少する。表示部材１３が駆動部材１２上に巻き付けられたとき、駆動部材１２の直径は増大する。この文脈で、回転可能部材３２の直径は、第２の回転軸３１に対して垂直な方向に測定される。さらに、「回転可能部材３２の直径」という用語は、回転可能部材３２の直径が、表示部材１３のうち回転可能部材３２に巻き付けられた部分を含むことを指すものとする。それぞれ、駆動部材１２の直径は、第３の回転軸３０に対して垂直な方向に測定される。「駆動部材１２の直径」という用語は、駆動部材１２の直径が、表示部材１３のうち駆動部材１２に巻き付けられた部分を含むことを指すものとする。
【００９４】
この第１の実施形態では、回転可能部材３２は、逆回転防止機能４４（図５および図６参照）を含むことができ、逆回転防止機能４４は、第１の回転方向の回転可能部材３２の回転を可能にするように構成され、第１の回転方向とは逆の第２の回転方向の回転可能部材３２の回転を防止するようにさらに構成される。逆回転防止機能４４は、回転可能部材３２上に配置された歯を含むことができる。これらの歯は、本体８の爪４５と協働するように構成される（図５および図６参照）。逆回転防止機能４４は、スナップアクション機構を含むことができる。逆回転防止機能４４および爪４５は、第２の回転方向の回転可能部材３２の回転が防止されるような形状である。さらに、逆回転防止機能４４および爪４５は、第１の回転方向の回転可能部材３２の回転が可能にされるような形状である。別法として、この実施形態では、第１の回転方向ならびに第２の回転方向の回転可能部材３２の回転を有効にすることができる。この場合、逆回転防止機能４４および爪４５は冗長となる可能性がある。
【００９５】
さらに、駆動部材１２は、逆回転防止機能５３を含む。駆動部材１２の逆回転防止機能５３は、第１の回転方向の駆動部材１２の回転を可能にするように構成され、第２の回転方向の駆動部材１２の回転を防止するようにさらに構成される。逆回転防止機能５３は、回転可能部材３２の逆回転防止機能４４と同様に構築することができる。特に、駆動部材１２の逆回転防止機能５３は、駆動部材１２上に配置された歯を含むことができ、これらの歯は、本体８のさらなる爪（明確には図示せず）と協働するように構成される。駆動部材１２の逆回転防止機能５３およびさらなる爪は、第２の回転方向の駆動部材１２の回転が防止されるような形状である。さらに、駆動部材１２の逆回転防止機能およびさらなる爪は、第１の回転方向の駆動部材１２の回転が可能にされるような形状である。
【００９６】
第２の実施形態によれば、機構５は、たとえば図９および図１０に示す回転部材７９をさらに含む。本体８’は、取り付け要素８２（たとえば、図１１Ａおよび図１１Ｂ参照）を含む。取り付け要素８２は、ピンを含むことができる。取り付け要素８２は、回転部材７９を本体８’に取り付けるように構成される。
【００９７】
この第２の実施形態では、駆動部材１２は、回転可能部材３２と回転部材７９との間に配置される（たとえば、図１０、図１４Ａ、図１４Ｂ、図１４Ｇ、図１４Ｈ、図１４Ｉ参照）。駆動部材１２は、表示部材１３を平面図で見て、表示部材１３が駆動部材１２を少なくとも部分的に覆うように、回転可能部材３２と回転部材７９との間に配置される。しかし、上述したように、駆動部材１２との表示部材１３の機械的な直接接触は防止することができる。特に、駆動部材１２と表示部材１３との間の機械的な直接接触は、支持部材８４によって防止することができる。
【００９８】
回転部材７９は、第１の回転方向に回転可能である。回転部材７９は、前方回転軸７８、特にデバイス１の長手方向軸の周りで回転可能である（図１０参照）。前方回転軸７８は、主長手方向軸１６に対して平行である。第２の回転方向の回転部材７９の回転は防止される。この目的のため、機構５は、爪部材８７（図１３Ａおよび図１３Ｂ参照）を含む。回転部材７９は、第１の回転方向の回転部材７９の回転が可能にされ、第２の回転方向の回転部材７９の回転が防止されるように、爪部材８７と協働するように構成される。この目的のため、回転部材７９は、爪部材８７と機械的に協働する歯部８１を含む。爪部材８７については、後により詳細に参照する。
【００９９】
回転部材７９の軸方向運動は防止される。回転部材７９は、表示部材１３と連結される。特に、表示部材１３は、たとえば図１０および図１２Ａに示すように、回転部材７９に取り付けられ、好ましくは回転部材７９に解放不能に取り付けられる。表示部材１３は、回転部材７９に少なくとも部分的に巻き付けられる。回転部材７９は、ホイール部材またはホイール８６（図１２Ａおよび図１２Ｂ参照）を含むことができる。回転部材７９は、本体部材８５をさらに含むことができる。ホイール８６および本体部材８５は、互いに解放不能に連結することができる。表示部材１３は、好ましくは、本体部材８５に取り付けられる。本体部材８５は、後に詳細に説明するように、駆動部材１２が第１の回転方向に回転するとき、表示部材１３を巻き上げるように適用および配置される（図１２Ａ参照）。
【０１００】
回転部材７９および駆動部材１２は、互いに機械的に協働するように構成される。駆動部材１２および回転部材７９は、互いに機械的に直接接触し、特に係合する。回転部材７９および駆動部材１２は、第１の回転方向の駆動部材１２の回転が表示部材１３の計数運動に変換されるように、互いに機械的に協働する。この目的のため、駆動部材１２は、第１の駆動機能８０（たとえば、図９参照）、たとえば歯部を含む。第１の駆動機能８０は、駆動部材１２の外面上に配置される。第１の駆動機能８０は、駆動部材１２の近位端部内に配置される。回転部材７９、特にホイール８６は、第２の駆動機能８１（たとえば、図９、図１２Ａ、および図１２Ｂ参照）を含む。第２の駆動機能８１は、前述の歯部に対応することができる。第２の駆動機能８１は、回転部材７９の外面上に配置される。第２の駆動機能８１は、回転部材７９の近位端部内に配置される。駆動機能８０、８１は、第１の回転方向の駆動部材１２の回転運動を第１の回転方向の回転部材７９の運動に伝達するように、互いに係合するように構成される。
【０１０１】
駆動部材１２が第１の回転方向に回転するとき、表示部材１３が回転可能部材３２から繰り出される。それによって、表示部材１３は、支持部材８４に沿って誘導され、それによって駆動部材１２を押す（たとえば、図１０、図１４Ａ、および図１４Ｇ参照）。駆動部材１２が第１の回転方向に回転するとき、表示部材１３は回転部材７９に巻き付けられる。回転部材７９は、回転可能部材３２の第１の表面４３と同様に構築された第１の表面（明確には図示せず）を含む（この文脈では、図５参照）。回転部材７９の第１の表面は、表示部材１３を第１の表面上に巻き取ることができるように構成される。
【０１０２】
表示部材１３が回転可能部材３２から繰り出されるとき、回転可能部材３２の直径は減少する。表示部材１３が回転部材７９上に巻き取られるとき、回転部材７９の直径は増大する。この文脈で、回転部材７９の直径は、回転部材７９が回転する長手方向軸、すなわち前方回転軸７８に対して垂直な方向に測定される。さらに、「回転部材７９の直径」という用語は、表示部材１３のうち回転部材７９に巻き付けられた部分を含む回転部材７９の直径を指すものとする。
【０１０３】
第２の実施形態では、回転可能部材３２は、逆回転防止機能を含まないものとすることができる。特に、回転可能部材３２は、第１および第２の回転方向に回転可能とすることができる。たとえば、回転可能部材３２を第１および第２の回転方向に回転させることによって、表示部材１３を引き伸ばすことができる。
【０１０４】
以下、機構５の動作について詳細に説明する。機構５の動作は、第１および第２の実施形態に対して同じである。機構５、特に駆動部材１２は、吸入デバイス１の用量設定および／または用量投薬動作を可能にするデバイス１の投与機構（ｄｏｓｉｎｇ  ｍｅｃｈａｎｉｓｍ）と協働するように構成される。投与機構は、図２Ａに示す前述の作動要素５４を含む。
【０１０５】
駆動部材１２は、中空の部材とすることができる。特に、駆動部材１２は、その内部に開口部４７（図４Ａ、図６、および図９参照）を含む。開口部４７は、前進部材１１（たとえば、図４Ａ、図４Ｂ、図７、図８、図１０参照）を受けるように構成される。前進部材１１は、デバイス１の投与機構の一部とすることができ、またはデバイス１の投与機構に連結することができる。前進部材１１は、駆動部材１２を第１の回転方向に回転させるように、駆動部材１２と機械的に協働するように適用および配置される。前進部材１１は、ドラムを含むことができる。前進部材１１は、回転可能である。前進部材１１は、主長手方向軸１６に対して平行な軸の周りを回転可能である。前進部材１１は、駆動部材１２が回転可能であるのと同じ軸の周りを回転可能である。前進部材１１は、第３の回転軸３０の周りを回転可能である。好ましくは、前進部材１１は、駆動部材１２に対して第２の回転方向に回転可能である。駆動部材１２に対して第１の回転方向の前進部材１１の回転は防止することができる。代替実施形態では、前進部材１１は、駆動部材１２に対して第１の回転方向に回転可能であり、駆動部材１２に対して第２の回転方向の回転は防止される。
【０１０６】
前進部材１１は、外径を含む。前進部材１１の外径は、前進部材１１が回転する軸、すなわち第３の回転軸３０に対して垂直な方向に測定される。この外径は、駆動部材１２の内径より小さく、それにより前進部材１１を駆動部材１２内へ挿入することができ、特に開口部４７内へ挿入することができる。言い換えれば、前進部材１１の外径は、開口部４７の直径より小さい。
【０１０７】
前進部材１１は、作動要素５４に、特にプランジャ部材３９（たとえば、図３Ａおよび図３Ｂ参照）に連結され、好ましくは恒久的に連結される。プランジャ部材３９は、前述した連結部材１７Ａを含む。以下、連結部材１７Ａを第１の連結部材１７Ａと呼ぶ。前進部材１１は、対応する連結部材１７Ｂ（たとえば、図７Ｂおよび図１４Ｃ参照）を含む。以下、連結部材１７Ｂを第２の連結部材１７Ｂと呼ぶ。連結部材１７Ａ、１７Ｂは、連結機構１７を形成するように適用および配置される。連結機構１７は、スナップ嵌め機構を含むことができる。連結部材１７Ａ、１７Ｂの機械的協働のため、プランジャ部材３９および前進部材１１は、互いに連結され、特に互いにスナップ嵌めされる。プランジャ部材３９および前進部材１１は、互いに恒久的に連結することができる。
【０１０８】
連結部材１７Ａ、１７Ｂの一方は、少なくとも１つの突起、たとえば２つの突起を含むことができる。さらなる連結部材１７Ａ、１７Ｂは、たとえば、少なくとも１つのスロットまたはくぼみを含むことができる。好ましくは、第１の連結部材１７Ａが突起を含む。第１の連結部材１７Ａは、２つの突起を含むことができる。第２の連結部材１７Ｂは、くぼみを含む。言い換えれば、プランジャ部材３９は、前進部材１１内へ少なくとも部分的に挿入される。
【０１０９】
第１の連結部材１７Ａは、プランジャ部材３９から近位方向に突出する（図２Ａ参照）。第１の連結部材１７Ａはまた、プランジャ部材３９から径方向に突出することができる。第１の連結部材１７Ａは、近位セクション９３および遠位セクション９４を含む。近位セクションは、主長手方向軸１６に対して垂直な延長を含み、この延長は、遠位セクション９４の主長手方向軸１６に対して垂直な延長より大きい。近位セクション９３は、径方向の突起を含むことができる。第１の連結部材１７Ａは、たとえば、アンカ状の形状とすることができる。
【０１１０】
第２の連結部材１７Ｂは、前進部材１１の内部に凹部として設計される（図７参照；第２の連結部材１７Ｂの構造はすべての実施形態に該当する）。第２の連結部材１７Ｂは、近位セクションおよび遠位セクションを含む。近位セクションは、主長手方向軸１６に対して垂直な延長を含み、この延長は、遠位セクションの主長手方向軸１６に対して垂直な延長より大きい。言い換えれば、主長手方向軸１６に対して垂直な第２の連結部材１７Ｂの遠位および近位セクションの延長は、主長手方向軸１６に対して垂直な第１の連結部材１７Ａの遠位および近位セクションの延長に合わせて適用される。しかし、第１の連結部材１７Ａの近位セクションの軸方向の延長は、第２の連結部材１７Ｂの近位セクションの軸方向の延長より小さくすることができる。これは、第１の連結部材１７Ａ、特にその近位セクションを、第２の連結部材１７Ｂ内で、特にその近位セクション内で、軸方向に摺動可能にすることができることを意味する。さらに、第１の連結部材１７Ａの遠位セクションは、第２の連結部材１７Ｂの遠位セクションに対して摺動可能に配置される。
【０１１１】
したがって、プランジャ部材３９および前進部材１１は、互いに摺動可能に連結される。吸引空気流が生み出されるまで、すなわち用量を送達するまで、プランジャ部材３９は、前進部材１１に対して第１の軸方向位置、すなわち近位位置に配置される。プランジャ部材３９の第１の軸方向または近位位置で、第１の連結部材１７Ａの近位セクションは、第２の連結部材１７Ｂの近位セクションの近位壁５０に当接する（たとえば、図７参照。それによって近位壁５０は、当然ながら両方の実施形態に対して設けられる）。
【０１１２】
用量を送達するために吸引空気流が生み出されるとき、作動要素５４、したがってプランジャ部材３９は、（最初に）前進部材１１に対して遠位方向に第１の位置の方へ軸方向に動かされる（図７および図１４Ｃの矢印１８参照）。それによって、プランジャ部材３９は、前進部材１１に対して第１の軸方向位置から第２の軸方向または遠位位置の方へ動かされる。作動要素５４、したがってプランジャ部材３９は、プランジャ部材３９が前進部材１１に対して第２の軸方向位置に配置されるまで、前進部材１１に対して所定の距離４８にわたって軸方向に動かされる（図７および図１４Ｃ参照）。距離４８は、第２の連結部材１７Ｂ、特に第２の連結部材１７Ｂの近位セクションの軸方向の延長によって決定される。第２の軸方向または遠位位置は、第１の軸方向位置より遠位に配置される。プランジャ部材３９が距離４８にわたって動かされるとき、ハウジング３に対する前進部材１１のあらゆる運動が防止される。特に、連結部材１７Ａ、１７Ｂは、プランジャ部材３９の運動が前進部材１１に伝達されるのを防止するように、互いに沿って摺動する。
【０１１３】
プランジャ部材３９が第２の軸方向位置に配置されるとき、プランジャ部材３９、特に第１の連結部材１７Ａは、第２の連結部材１７Ｂ、特にその近位セクションの遠位壁、縁部、または突起４９と機械的に協働する。プランジャ部材３９が第２の軸方向位置に配置され、作動要素５４が第２の位置の方へ遠位方向にさらに動かされるとき、前進部材１１は、プランジャ部材３９とともに遠位方向に動かされ、少なくとも部分的に駆動部材１２から出る。それによって、前進部材１１は、後に詳細に説明するように、駆動部材１２に対して回転する（好ましくは、第２の回転方向に）。
【０１１４】
用量送達後、キャップ７がハウジング３に取り付けられるとき、作動要素５４は、上述したように、再び第１の位置の方へ動かされる。それによって、プランジャ部材３９は、第１の連結部材１７Ａの近位セクションが第２の連結部材１７Ｂの近位壁５０に当接するまで、前進部材１１に対して第２の軸方向位置から再び第１の軸方向位置の方へ動かされる。その後、前進部材１１は、作動要素５４が上述の第１の位置に位置するまで、プランジャ部材３９とともに近位方向（図７および図１４Ｄの矢印２６参照）に動かされる。
【０１１５】
前進部材１１がキャップ７およびハウジング３の再係合中に近位に動かされるとき、前進部材１１のあらゆる回転が防止される。この目的のため、プランジャ部材３９は、センタリングまたは位置合わせ機能２１（図７、図１４Ｂ、図１４Ｄ、および図１４Ｅ参照）を含む。センタリング機能２１は、たとえば、１つ、２つ、またはそれ以上のプロングを含む。センタリング機能２１は、歯部を含むことができる。センタリング機能２１およびプランジャ部材３９は一体形成される。センタリング機能２１は、プランジャ部材３９から近位方向に突出する。センタリング機能２１は、プランジャ部材３９から径方向に突出する。
【０１１６】
プランジャ部材３９が前進部材１１に対して第１の軸方向位置の方へ動かされるとき、センタリング機能２１は、前進部材１１と、特に前進部材１１の相互作用機能２２と、機械的に協働する（たとえば、図１４Ｅ、図１４Ｆ参照）。相互作用機能２２は、１組の歯を含む。相互作用機能２２は、前進部材１１の遠位端部から突出し、または延びる。相互作用機能２２は、たとえば、前進部材１１の遠位端部に沿って配置される。
【０１１７】
プランジャ部材３９が前進部材１１に対して第１の軸方向位置に配置され、それによりキャップ７の再係合中に前進部材１１とプランジャ部材３９との間のさらなる軸方向運動が可能でなくなったとき、センタリング機能２１および相互作用機能２２は互いに係合し、それにより、キャップ７が再係合されるとき、特に前進部材１１が近位方向に駆動部材１２の方へ動かされるとき、駆動部材１２に対する前進部材１１のあらゆる回転が防止される。
【０１１８】
作動要素５４が第１の位置の方へ、すなわち近位方向にさらに動かされるとき、前進部材１１は、駆動部材１２を第１の回転方向に回転させるように駆動部材１２と機械的に協働する。これについて、次に詳細に説明する。
【０１１９】
前進部材１１は、第１の相互作用部材２８を含む。第１の相互作用部材２８は、１組の歯を含むことができる。第１の相互作用部材２８の目盛りは、前述した相互作用機能２２の目盛りより大きくすることができる。言い換えれば、相互作用機能２２は、相互作用機能２８より小さい歯およびより多くの歯を含むことができる。相互作用機能２２の２つの後続の歯間の距離（特に、２つの後続の歯の先端間の距離）は、第１の相互作用部材２８の２つの後続の歯間の距離より小さくすることができる。
【０１２０】
第１の相互作用部材２８は、前進部材１１の近位端部から突出し、または延びる。別法として、第１の相互作用部材２８は、前進部材の外面、特に前進部材１１の近位端部から径方向に突出することができる。第１の相互作用部材２８は、前進部材１１の近位端部に沿って配置される。第１の相互作用部材２８は、近位方向に誘導される。第１の相互作用部材２８、特に１組の歯のうちの１つの歯は、第１の縁部２８Ａおよび第２の縁部２８Ｂを含む。第１の縁部２８Ａは、デバイス１の主長手方向軸１６に対して平行な軸に沿って配置される。第２の縁部２８Ｂは、主長手方向軸１６に対して平行な軸に対する角度を囲む。第１の縁部２８Ａは、第２の縁部２８Ｂより急勾配である。
【０１２１】
駆動部材１２は、第２の相互作用部材２９を含む。第２の相互作用部材２９は、１組の歯を含む。これらの歯は、第１の相互作用部材２８の歯と嵌合するように構成される。第２の相互作用部材２９は、駆動部材１２の内面から突出し、または延びる。第２の相互作用部材２９は、開口部４７内へ突出する。第２の相互作用部材２９は、遠位方向に突出する。第２の相互作用部材２９、特に１組の歯のうちの１つの歯は、第１の縁部２９Ａおよび第２の縁部２９Ｂを含む。第１の縁部２９Ａは、第３の回転軸３０に対して平行な軸に沿って配置される。第２の縁部２９Ｂは、第３の回転軸３０に対して平行な軸に対する角度を囲む。第１の縁部２９Ａは、第２の縁部２９Ｂより急勾配である。
【０１２２】
作動要素５４が第１の位置の方へ動かされるとき、前進部材１１は、プランジャ部材３９との機械的協働のため、駆動部材１２に対して近位に動かされ、それにより第１の相互作用部材２８は、第２の相互作用部材２９と機械的に協働する。相互作用部材２８、２９が機械的に協働するまで、相互作用部材２８、２９は、図８および図１４Ｅから明らかなように、互いに対して軸方向および／または角度方向にずれて配置される。言い換えれば、相互作用部材２８、２９は、第１の相互作用部材２８の歯が第２の相互作用部材２９の歯に対してずれるように、互いに対して軸方向および角度方向の位置に配置される。角度方向のずれは、たとえば、０．２５ｍｍ以下とすることができる。軸方向のずれは、たとえば、０．１１ｍｍ以下とすることができる。前進部材１１を近位方向にさらに動かすには、相互作用部材２８、２９を噛合係合しなければならない。
【０１２３】
相互作用部材２８、２９が機械的に協働するとき、第１の相互作用部材２８は第２の相互作用部材２９に沿って摺動する（たとえば、図１４Ｅ参照）。特に、第１の相互作用部材２８のそれぞれの歯の第２の縁部２８Ｂは、第２の相互作用部材２９のそれぞれの歯の第２の縁部２９Ｂの下へ摺動する。それによって、前進部材１１、特に第１の相互作用部材２８は、駆動部材１２上へ力を及ぼす。前記力は、第３の回転軸３０に対して垂直な方向に誘導される（図８および図１４Ｆの矢印２７参照）。この力は、第１の回転方向に誘導される。したがって、第１および第２の相互作用部材２８、２９が機械的に協働するとき、駆動部材１２は第１の回転方向に回転する。それによって、相互作用部材２８、２９は噛合係合する。センタリング機能２１との機械的協働のため、前進部材１１の回転は防止される。
【０１２４】
駆動部材１２が回転するとき、表示部材１３は、駆動部材１２（第１の実施形態）または回転部材７９（第２の実施形態）にさらに巻き付けられる。それによって、表示部材１３は、相互作用部材２８、２９（第１の実施形態）の構成または相互作用部材２８、２９および駆動機能８０、８１の構成に応じた所定の距離にわたって動かされる。主長手方向軸１６に対して平行な軸に対して第２の縁部２８Ｂ、２９Ｂが斜めであればあるほど、駆動部材１２が回転する距離、したがって表示部材１３が動かされる距離を大きくすることができる。それぞれの相互作用部材２８、２９の後続の歯間の距離が大きければ大きいほど、駆動部材１２が回転する距離、したがって表示部材１３が動かされる距離を大きくすることができる。
【０１２５】
それぞれの駆動機能８０、８１の後続の歯間の距離が大きければ大きいほど、回転部材７９が回転する距離、したがって表示部材１３が動かされる距離を大きくすることができる。相互作用部材２８、２９の歯および／またはそれぞれの駆動機能８０、８１の歯は、機構５の機械的利益を提供することができる。
【０１２６】
この機構は、駆動部材１２が第１の角度だけ回転するとき、表示部材１３が第２の角度だけ回転するように適用することができ、第２の角度は、第１の角度とは異なる。第２の角度は、第１の角度より小さくすることができる。たとえば、第１の角度は、９０度とすることができ、第２の角度は、９０度未満、たとえば６０度、５０度、４５度、３０度、または１５度とすることができる。別法として、第１の角度は、４５度以下とすることができ、第２の角度は、３０度、２０度、１５度、または１０度とすることができる。
【０１２７】
別法として、第２の角度は、第１の角度より大きくすることができる。たとえば、第２の角度は、９０度とすることができ、第１の角度は、９０度未満、たとえば６０度、５０度、４５度、３０度、または１５度とすることができる。別法として、第２の角度は、４５度以下とすることができ、第１の角度は、３０度、２０度、１５度、または１０度とすることができる。
【０１２８】
このようにして、表示部材１３上に設けられる印のサイズは、機構５によって提供される機械的利益に応じて選択することができる。好ましくは、表示部材１３上に設けられる印は、１．５ｍｍ以下、たとえば１．２ｍｍまたは１．０ｍｍの高さを含む。
【０１２９】
作動要素５４が第１の位置、すなわち最も近位の位置内に配置されるとき、相互作用部材２８、２９は嵌合または噛合係合する。言い換えれば、第１の相互作用部材２８のそれぞれの歯は、第２の相互作用部材２９の２つの隣接する歯間の間隙５１内に配置される。このとき、駆動部材１２に対して近位方向の前進部材１１のさらなる運動は可能でなくなる。したがって、前進部材１１は、駆動部材１２に対して近位端位置に配置される。
【０１３０】
キャップ７がデバイス１から再び除去され、物質２のさらなる用量が送達されるとき、プランジャ部材３９は前進部材１１に対して遠位に動かされ、それによりセンタリング機能２１および相互作用機能２２が係合解除する。したがって、前進部材１１は、駆動部材１２に対して回転可能になる。
【０１３１】
その後、プランジャ部材３９および前進部材１１は、上述したように、機械的協働のため、駆動部材１２に対して遠位方向にともに動く。しかし、第１の回転方向の駆動部材１２のさらなる回転を有効にするには、前進部材１１を回転させ、それによりキャップ７が再係合されるとき、相互作用部材２８、２９が互いに対して所定の軸方向および／または角度方向の向きを含むようにしなければならない。特に、前進部材１１を回転させ、それによりキャップ７が再係合されるとき、第１の相互作用部材２８が第２の相互作用部材２９に対して、上述したように第１の相互作用部材２８が第２の相互作用部材２９に沿って摺動することができるような位置に配置されなければならない。言い換えれば、キャップ７が再係合されるとき、相互作用部材２８、２９は、互いに対してずれて配置されなければならない。そうでない場合、第１の相互作用部材２８のそれぞれの歯は、駆動部材１２上へ力を及ぼすことなく、それぞれの間隙５１内に受け入れられるはずである。
【０１３２】
たとえば物質２の用量を送達するとき、前進部材１１は回転し、好ましくは第２の回転方向に回転する。しかし、用量を送達するとき、第１の回転方向の前進部材１１の回転は防止される。この目的のため、前進部材１１は、突出機能９０（図４Ａ参照）、たとえば歯部を含むことができる。突出機能９０は、前進部材１１の外面上、特に外面の周りに配置することができる。デバイス１は、係合機能、たとえば爪（明確には図示せず）を含むことができる。爪および突出機能９０の機械的協働は、用量送達中、すなわち前進部材１１がマウスピース６の方へ動かされるとき、第１の回転方向の前進部材１１の回転を防止することができる。
【０１３３】
前進部材１１を第２の回転方向に回転させるため、前進部材は、前述した突出機能または歯部９０を含む。投与機構、特にアクチュエータハウジング３５は、リセット機能２３を含む。リセット機能２３は、アクチュエータハウジング３５から作動要素５４内の孔または開口部を通って突出することができる。リセット機能２３およびアクチュエータハウジング３５は一体形成される。リセット機能２３は、少なくとも１つの突起またはプロングを含む。別法として、リセット機能２３は、１組の歯を含むことができる。リセット機能２３は、アクチュエータハウジング３５から突出し、または延びる。リセット機能２３は、アクチュエータハウジング３５から近位方向に突出機能または歯部９０の方へ突出する。
【０１３４】
リセット機能２３は、用量送達中に前進部材１１が遠位方向に動かされるとき、歯部９０と機械的に協働するように適用および配置される。リセット機能２３および歯部９０は、恒久的に互いに対してずれて配置されるように構成される。言い換えれば、歯部９０のそれぞれの歯の先端は、リセット機能２３、特にリセット機能２３のプロング、突起、または歯の先端に対して角度方向にずれて配置される。好ましくは、歯部９０のそれぞれの歯の先端は、リセット機能２３のプロング、突起、または１つのそれぞれの歯の先端から０．１ｍｍまたは０．２ｍｍ角度方向にずれて配置される。このようにして、リセット機能２３および歯部９０は、リセット機能２３が歯部９０上へ力を及ぼして前進部材１１を回転させることができるように、常に互いに対してずれて配置される。
【０１３５】
前進部材１１が遠位方向に動くとき、リセット機能２３および歯部９０が機械的に協働し始めると、リセット機能２３および歯部９０は互いに沿って摺動する。それによって、リセット機能２３は、前進部材１１が駆動部材１２に対して第２の回転方向に回転するように、前進部材１１上へ力を及ぼす。しかし、リセット機能２３および歯部９０は、前進部材１１の回転のため、互いに位置合わせされ、特に噛合係合される。逆に、上述したように、リセット機能２３および歯部９０は、前進部材１１の回転後、リセット機能２３および歯部９０の特有の構成および配置のため、特に歯部９０の特定の小さい目盛りのため、やはり互いに対してずれて配置される。特に、歯部９０の目盛りは、第１の相互作用部材２８の目盛りより小さくすることができる（図４Ａ参照）。
【０１３６】
前進部材１１の回転のため、第１の相互作用部材２８は、上述したように第２の相互作用部材２９からずれた位置に入り、キャップ７およびハウジング３の再係合中に前進部材１１が近位に動かされるとき、第２の相互作用部材２９を第１の回転方向に回転させる。キャップ７およびハウジング３の再係合中に前進部材１１が近位に動かされるとき、リセット機能２３および歯部９０は係合解除し、前進部材１１、特に相互作用機能２２はセンタリング機能２１と係合し、それにより、上述したように、前進部材１１のあらゆるさらなる回転が防止される。
【０１３７】
以下、機構５およびデバイス１の組立てについて説明する。組立て工程の大部分は、第１および第２の実施形態の両方の機構５に該当する。
【０１３８】
Ａ）回転部材７９が本体８’上に置かれる。特に、回転部材７９は、回転部材７９が第１の回転方向に回転可能になるが第２の回転方向の回転部材７９の回転は防止されるように、取り付け要素８２上に置かれる。工程Ａ）は、第２の実施形態のみに該当する。第１の実施形態では、回転部材７９は冗長である。したがって、第１の実施形態による機構５を組み立てる方法は、工程Ｂ）で始まる。
【０１３９】
Ｂ）駆動部材１２が本体８、８’上に置かれる。特に、駆動部材１２は、駆動部材１２が第１の回転方向に回転可能になるが第２の回転方向の駆動部材１２の回転は防止されるように、取り付け要素９１上に置かれる。この工程は、第１および第２の実施形態に該当する。駆動部材１２を本体８’上へ組み立てるとき、駆動部材１２、特に駆動機能８０を回転部材７９に係合させることができ、特に駆動機能８１に係合させることができる（これは、第２の実施形態のみに該当する）。
【０１４０】
Ｃ）前進部材１１が駆動部材１２内へ挿入される。前進部材１１は、相互作用部材２８、２９を互いに対して配向することなく挿入される。この工程は、第１および第２の実施形態に該当する。
【０１４１】
Ｄ）回転可能部材３２が本体８、８’上に置かれる。特に、回転可能部材３２は、回転可能部材３２が第１の回転方向（第１の実施形態）に回転可能になり、または別法として第１および第２の回転方向（第２の実施形態）に回転可能になるように、取り付け要素８３上に置かれる。別法として、回転可能部材３２は、第１の実施形態で、第１および第２の回転方向に回転可能とすることもできる。表示部材１３、特に表示部材１３の第１の端部が、回転可能部材３２に取り付けられる。表示部材１３は、回転可能部材３２にほぼ完全に巻き付けられる。この工程は、第１および第２の実施形態の両方に該当する。
【０１４２】
Ｅ）表示部材１３、特に表示部材１３の第２の端部が、駆動部材１２に取り付けられる（第１の実施形態）。特に、第１の実施形態では、駆動機能１９のそれぞれの対が、相互作用部材２０のそれぞれの対に係合する。表示部材１３は、駆動部材１２に少なくとも部分的に巻き付けられるように、駆動部材１２に取り付けられる。表示部材１３、特に表示部材１３の一部分を支持部材８４に沿って誘導することができる。表示部材１３は、駆動部材１２と機械的に直接接触するように、支持部材８４に沿って誘導される（図５参照）。
【０１４３】
別法（第２の実施形態）として、表示部材１３、特に表示部材１３の第２の端部が、回転部材７９に取り付けられる。それによって、表示部材１３、特に表示部材１３の一部分は、表示部材１３が駆動部材１２に機械的に直接接触することなく駆動部材１２に沿って進むように、支持部材８４に沿って誘導される。表示部材１３は、回転部材７９に少なくとも部分的に巻き付けられるように、回転部材７９に取り付けられる。
【０１４４】
Ｆ）表示部材１３が引き伸ばされるように、回転可能部材３２を前方（第１の回転方向）および後方（第２の回転方向）に回すことができる。したがって、表示部材１３は、引き伸ばされた状態で、回転可能部材３２と回転部材７９との間に締め付けられる。この工程は、第２の実施形態のみに該当することができる。別法として、回転可能部材３２は、第１の実施形態で、第１および第２の回転方向に回転可能とすることもできる。この場合、回転可能部材３２は、引き伸ばされた状態で表示部材１３が回転可能部材３２と駆動部材１２との間に締め付けられるように、前方（第１の回転方向）および後方（第２の回転方向）に回すことができる。
【０１４５】
Ｇ）ここで機構５は、アクチュエータハウジング３５内へ挿入する準備ができている。特に、取り付け要素９、１０が係合して、本体８、８’をアクチュエータハウジング３５にスナップ嵌めする（図２Ｇおよび図２Ｅ、図２Ｆ、図３Ａ、図３Ｂ参照）。機構５は、図２Ｇで見ることができる側から、アクチュエータハウジング３５に組み立てられる。
【０１４６】
Ｈ）作動要素５４が、アクチュエータハウジング３５内へ少なくとも部分的に挿入される。作動要素５４は、プランジャ３９が開口部８８を通って誘導されるように挿入される（図２Ｃおよび図２Ｄ参照）。それによって、プランジャ３９、特に第１の連結部材１７Ａは、前進部材１１に、特に第２の連結部材１７Ｂに係合する。
【０１４７】
Ｉ）図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃに示すデバイスを実現するために、デバイス１のさらなる構成要素が組み立てられる。
【０１４８】
他の実装形態も、以下の特許請求の範囲の範囲内である。異なる実装形態の要素を組み合わせて、本明細書に具体的に記載しない実装形態を形成することもできる。
【符号の説明】
【０１４９】
１  吸入デバイス
２  物質
３  ハウジング
４  外筒
５  機構
６  マウスピース
７  キャップ
８  本体
８’  本体
９  取り付け要素
１０  取り付け要素
１１  前進部材
１２  駆動部材
１３  表示部材
１４  物質の部分量
１５  収納チャンバ
１６  回転軸
１７  連結機構
１７Ａ  第１の連結部材
１７Ｂ  第２の連結部材
１８  矢印
１９  駆動機能
２０  相互作用部材
２１  センタリング機能
２２  相互作用機能
２３  リセット機能
２４  チャンバ封止
２５  回転部材
２６  矢印
２７  矢印
２８  第１の相互作用部材
２８Ａ  第１の縁部
２８Ｂ  第２の縁部
２９  第２の相互作用部材
２９Ａ  第１の縁部
２９Ｂ  第２の縁部
３０  第３の回転軸
３１  第２の回転軸
３２  回転可能部材
３３  計測ロッド
３４  スナップ嵌め要素
３５  アクチュエータハウジング
３９  プランジャ部材
４０  計測チャンバ
４１  遠位端
４２  近位端
４３  表面
４４  逆回転防止機能
４５  爪
４６  表面
４７  開口部
４８  距離
４９  突起
５０  壁
５１  間隙
５３  逆回転防止機能
５４  作動要素
６０  流れチャネル
６１  中間チャネル部分
７６  ヘッド
７７  タング
７８  前方回転軸
７９  回転部材
８０  第１の駆動機能
８１  第２の駆動機能
８２  取り付け要素
８３  取り付け要素
８４  支持部材
８５  本体部材
８６  ホイール部材
８７  爪部材
８８  開口部
８９  窓
９０  突出機能
９１  取り付け要素
９２  相手側取り付け要素
９３  近位セクション
９４  遠位セクション
【図１Ａ】
2017516553.tif 000003
【図１Ｂ】
2017516553.tif 000004
【図１Ｃ】
2017516553.tif 000005
【図２Ａ】
2017516553.tif 000006
【図２Ｂ−２Ｆ】
2017516553.tif 000007
【図２Ｇ】
2017516553.tif 000008
【図３Ａ】
2017516553.tif 000009
【図３Ｂ】
2017516553.tif 000010
【図４Ａ】
2017516553.tif 000011
【図４Ｂ】
2017516553.tif 000012
【図５】
2017516553.tif 000013
【図６】
2017516553.tif 000014
【図７】
2017516553.tif 000015
【図８】
2017516553.tif 000016
【図９】
2017516553.tif 000017
【図１０】
2017516553.tif 000018
【図１１Ａ】
2017516553.tif 000019
【図１１Ｂ】
2017516553.tif 000020
【図１２Ａ】
2017516553.tif 000021
【図１２Ｂ】
2017516553.tif 000022
【図１３Ａ】
2017516553.tif 000023
【図１３Ｂ】
2017516553.tif 000024
【図１４Ａ】
2017516553.tif 000025
【図１４Ｂ−１４Ｃ】
2017516553.tif 000026
【図１４Ｄ】
2017516553.tif 000027
【図１４Ｅ】
2017516553.tif 000028
【図１４Ｆ】
2017516553.tif 000029
【図１４Ｇ．１４Ｉ】
2017516553.tif 000030
【図１４Ｈ】
2017516553.tif 000031
【国際調査報告】
2017516553.tif 000032
2017516553.tif 000033
2017516553.tif 000034