(57)【要約】  本開示の少なくとも一部の態様では、対流装置の可撓性ダクトを特徴とし、この可撓性ダクトは、可撓性材料と空気誘導装置とを備えて膨張時に概ね管形状となる膨張可能な管状構造体を備える。空気誘導装置は、管状構造体上に配設され、空気誘導装置は、管状構造体が屈曲したときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されている。
2017538552.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
膨張時に概ね管形状であり可撓性材料を含む膨張可能な管状構造体であって、非膨張時に第１の長手方向縁部及び前記第１の長手方向縁部と反対側にある第２の長手方向縁部を有する管状構造体と、
前記管状構造体上においてパターン状に配設される複数の空気誘導エレメントを備える空気誘導装置であって、前記空気誘導装置は、前記管状構造体が屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている、空気誘導装置と、を備える、対流装置の可撓性ダクト。
【請求項２】
前記空気誘導装置は、くい打ちされたシールを備える、請求項１に記載の可撓性ダクト。
【請求項３】
前記空気誘導装置は、前記第１の長手方向縁部に近接配置される第１の組の空気誘導エレメントを備える、請求項１に記載の可撓性ダクト。
【請求項４】
前記第１の組の空気誘導エレメントは、前記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設されている、請求項３に記載の可撓性ダクト。
【請求項５】
前記空気誘導装置は、前記第２の長手方向縁部に近接配置される第２の組の空気誘導エレメントを更に備える、請求項３に記載の可撓性ダクト。
【請求項６】
前記第１の組の空気誘導エレメントは、前記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設され、前記第２の組の空気誘導エレメントは、前記第２の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される、請求項５に記載の可撓性ダクト。
【請求項７】
前記第１の組の空気誘導エレメント及び前記第２の組の空気誘導エレメントは、千鳥状に配設されている、請求項６に記載の可撓性ダクト。
【請求項８】
前記管状構造体は、前記第１の及び前記第２の長手方向縁部に沿ってシールされている２つの可撓性層を備える、請求項１に記載の可撓性ダクト。
【請求項９】
前記管状構造体は、前記第１の長手方向縁部に沿ってシールされている１つの可撓性層を備える、請求項１に記載の可撓性ダクト。
【請求項１０】
前記可撓性ダクトは使い捨てである、請求項１に記載の可撓性ダクト。
【請求項１１】
空気膜構造及び開口部を備える対流装置と、
膨張時に概ね管形状であり可撓性材料を含む膨張可能な管状構造体、及び
前記管状構造体内に配設される空気誘導装置を備える使い捨てダクトと、
前記使い捨てダクトに接続されるように構成されたノズルと、を備える対流システムであって、
前記開口部は、前記ノズルを受け入れるように構成された、対流システム。
【請求項１２】
前記空気誘導装置は、前記管状構造体上においてパターン状に配設される複数の空気誘導エレメントを備え、前記空気誘導装置は、前記管状構造体が屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項１３】
前記空気誘導装置は、くい打ちされたシールを備える、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項１４】
前記空気誘導装置は、非膨張時に前記管状構造体の第１の長手方向縁部に近接配置される第１の組の空気誘導エレメントを備える、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項１５】
前記第１の組の空気誘導エレメントは、前記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設されている、請求項１４に記載の対流システム。
【請求項１６】
前記空気誘導装置は、前記第１の長手方向縁部とは反対側の膨張可能な管状構造体の第２の長手方向縁部に近接配置される第２の組の空気誘導エレメントを更に備える、請求項１４に記載の対流システム。
【請求項１７】
前記第１の組の空気誘導エレメントは、前記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設され、前記第２の組の空気誘導エレメントは、前記第２の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される、請求項１６に記載の対流システム。
【請求項１８】
前記第１の組の空気誘導エレメント及び前記第２の組の空気誘導エレメントは、千鳥状に配設されている、請求項１７に記載の対流システム。
【請求項１９】
前記管状構造体は、インフレーションフィルムを含む、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項２０】
前記管状構造体は、前記第１の長手方向縁部に沿ってシールされている１つの可撓性層を備える、請求項１１に記載の対流システム。
【請求項２１】
前記可撓性ダクトは使い捨てである、請求項１１に記載の対流システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、加温用又は冷却用の対流システムに使用される対流装置及び構成部品に関する。
【発明の概要】
【０００２】
本開示の少なくとも一部の態様では、対流装置の可撓性ダクトを特徴とし、この可撓性ダクトは、可撓性材料を含み膨張時に概ね管形状となる膨張可能な管状構造体を備える。管状構造体は、第１の長手方向縁部とこの第１の長手方向縁部の反対側の第２の長手方向縁部とを有する。空気誘導装置は、上記管状構造体上にパターン状に配設される複数の空気誘導エレメントを備え、上記管状構造体が屈曲したときに膨張媒体の流れを方向付けるように構成されている。
【０００３】
本開示の少なくとも一部の態様では、対流システムを特徴とし、この対流システムは、空気膜構造と開口部とを有する対流装置と、使い捨てダクトと、この使い捨てダクトに接続されるように構成されたノズルと、を備える。上記使い捨てダクトは、膨張時に概ね管形状となる膨張可能で可撓性材料を含む管状構造体と、上記管状構造体内に配設された空気誘導装置とを備える。上記対流装置の開口部は、ノズルを受け入れるように構成されている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
添付の図面は、本明細書に援用され、本明細書の一部を成すものであって、説明文と併せて本発明の利点及び原理を説明するものである。図中、
【０００５】
【図１Ａ】可撓性ダクトの１つの実施形態を示す。
【０００６】
【図１Ｂ】膨張及び屈曲した際の図１Ａに示す可撓性ダクトの斜視図を示す。
【０００７】
【図２Ａ】可撓性ダクトの１つの実施形態を示す。
【０００８】
【図２Ｂ】空気誘導エレメントにおいて屈曲した図２Ａに示す可撓性ダクトを示す。
【０００９】
【図２Ｃ】可撓性ダクトの別の例を示す。
【００１０】
【図２Ｄ】膨張し屈曲した図２Ｃに示す可撓性ダクトの斜視図を示す。
【００１１】
【図２Ｅ】可撓性ホースのいくつかの構造例を示す。
【図２Ｆ】可撓性ホースのいくつかの構造例を示す。
【図２Ｇ】可撓性ホースのいくつかの構造例を示す。
【００１２】
【図３Ａ】一体化された可撓性ダクトを有する対流装置の例を示す。
【００１３】
【図３Ｂ】部分的に切り離された可撓性ダクトを有する図３Ａに示す対流装置を示す。
【００１４】
【図３Ｃ】ホースが接続された可撓性ダクトにより膨張した図３Ａに示す対流装置を示す。
【００１５】
【図４Ａ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｂ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｃ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｄ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｅ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｆ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｇ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【図４Ｈ】空気誘導エレメントのいくつかの例を示す。
【００１６】
【図５Ａ】ホース締め付け具の１つの実施形態の斜視図を示す。
【００１７】
【図５Ｂ】図５Ａに示すホース締め付け具の側面図を示す。
【００１８】
【図５Ｃ】ホース締め付け具の別の実施形態の前面図を示す。
【００１９】
【図６Ａ】環状要素（encircling element）の内面に向かうホース締め付け具の平坦図を示す。
【００２０】
【図６Ｂ】図６Ａに示すホース締め付け具の斜視図を示す。
【００２１】
【図６Ｃ】図６Ａに示すホース締め付け具の側面図を示す。
【００２２】
【図６Ｄ】係合部のいくつかの構成例を示す。
【図６Ｅ】係合部のいくつかの構成例を示す。
【図６Ｆ】係合部のいくつかの構成例を示す。
【図６Ｇ】係合部のいくつかの構成例を示す。
【００２３】
【図７Ａ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｂ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｃ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｄ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｅ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｆ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｇ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｈ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｉ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｊ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｋ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｌ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｍ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【図７Ｎ】ノズル構成のいくつかの例を示す。
【００２４】
【図８Ａ】可撓性ダクトを使用した対流システムの例を示す。
【図８Ｂ】可撓性ダクトを使用した対流システムの例を示す。
【図８Ｃ】可撓性ダクトを使用した対流システムの例を示す。
【００２５】
これらの図面中、同様の参照番号は、同様の要素を示す。上記で定義された図面は、一定の縮尺で描かれていない場合があり、本開示の様々な実施形態を示すものであるが、「発明を実施するための形態」で記述されるように、他の実施形態もまた想到される。全ての場合に、本開示は、本明細書で開示される開示内容を、明示的な限定によってではなく、例示的実施形態を表現することによって説明する。本開示の範囲及び趣旨に含まれる他の多くの変更及び実施形態を、当業者が考案することが可能である点を理解されたい。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
別途記載のない限り、本明細書及び特許請求の範囲で使用される特徴部の寸法、量、及び物理的特性を表わす全ての数字は、いずれの場合においても「約」なる語によって修飾されているものとして理解されたい。したがって、そうでない旨が示されない限り、上記の明細書及び添付の「特許請求の範囲」において示される数値パラメータは、本明細書に開示される教示を利用して当業者が得ようとする所望の特性に応じて変わり得る近似値である。端点による数値範囲の使用は、その範囲内の全ての数字（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）、及びその範囲内の任意の範囲を含む。
【００２７】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用するときに、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を有する実施形態を包含する。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用する場合、用語「又は」は、一般に、その内容物が特に明確な指示をしない限り、「及び／又は」を含む意味で使用される。
【００２８】
対流装置は一般に、気体状の物質を分配する装置を指す。例えば、対流装置は、加圧加温空気の流れを受け入れ、加圧空気に反応して膨張し、加温空気を空気構造内に分配させ、加温空気を身体の上に放ち、快適性を増す、震えを低減させる、及び低体温症を治療する又は防ぐ等の目的を達成することができる。一部の実施形態においては、対流装置は、インフレーションフィルムで作られる管状の対流装置である。このような実施形態において、対流装置は、シールを使用せずに空気膜構造を形成する。一部の場合においては、対流装置は、均質の材料を含み、空気膜構造を形成する。一部の場合においては、少なくとも対流装置の一部は、加圧流体を通すような様々な形状の穴を有する。一部の実施形態においては、切り裂き用ミシン目（tear perforation）を有する又は有さない複数の管状の対流装置がロールとして形成される。
【００２９】
一部の実施形態においては、対流装置は、２つの層によって形成されている空気膜構造を有し、各層は１つ以上のシートを備え、上記層のうち少なくとも１つは、空気の流通を可能にする通気性を有する。一部の場合においては、上記２つの層は、同じシートによって形成される。本明細書で使用するとき、「膨張可能」とは、空気又は他の気体が大気圧より大きい圧力で構造物の内部に供給されるとき、体積が増える構造物を指す。一般的には、こうした構造物は、１００ｍｍＨｇ未満の圧力などの比較的低い圧力、好ましくは５０ｍｍＨｇ未満の圧力、更に好ましくは２５ｍｍＨｇ未満の圧力で膨張する。一部の場合において、膨張可能なセクションの体積は、１００％を超えて増加し得る。
【００３０】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、対流装置と共に使用される可撓性ダクトに向けられている。一部の場合において、可撓性ダクトは対流装置と一体となり、ブランケットとして使用することができる、又はガウンに挿入することができる。一部の場合において、可撓性ダクトは、使い捨てダクトであり、例えば不織布材料、インフレーションフィルムなどの使い捨ての材料からなる。一部の実施形態においては、可撓性ダクトは、ダクトが屈曲した際に空気を方向付ける空気誘導装置を備える。一般的には、ダクトの空気膜構造は、ダクトが屈曲している屈曲領域の近傍でねじれている又は折れ曲がっている（pinched off）。一部の場合において、可撓性ダクトは、空気誘導装置を更に備え、この空気誘導装置は、屈曲領域における膨張媒体の圧力降下を抑制するために膨張媒体を方向付けるようになっている１つ以上の空気誘導エレメントを備えてもよい。例えば、可撓性ダクトは、空気誘導装置を備えてもよく、この空気誘導装置は、膨張時にその近傍において１つ以上の折り目を形成するのを助ける。一部の実施形態においては、空気誘導装置は、対流装置の空気膜構造内に配設された空気誘導エレメントを備える。本明細書で使用するとき、「内（in）」は、構造物の縁にあることを含む概ね構造物の中の空間的関係を示す。
【００３１】
本開示の少なくとも一部の実施形態は、部分的に脱着可能なアクセスダクトを有する対流装置に向けられている。一部の場合において、アクセスダクトは、膨張媒体源に接続するホースへの接続を容易にする。一部の実施形態においては、アクセスダクトは、例えば対流装置と同じ材料の層によって対流装置と一体である。一部の実施形態においては、対流装置は、アクセスダクトの縁に配設され、対流装置からアクセスダクトを部分的に分離するセパレーション装置を備える。
【００３２】
図１Ａは、可撓性ダクト１００の１つの実施形態を示す。可撓性ダクト１００は、膨張時に概ね管形状になる膨張可能な管状構造体１０５を備える。可撓性ダクトは、可撓性材料１０７からなる。一部の実施形態においては、管状構造体１０５は、第１の長手方向縁部１１０と、第１の長手方向縁部１１０とは反対側の第２の長手方向縁部１２０とを備える。一部の場合において、空気誘導装置１３０は、管状構造体１０５上にパターン化されて配設された複数の空気誘導エレメントを備え、空気誘導装置１３０は、管状構造体が屈曲した際に膨張媒体の流れを方向付けるように構成される。図示された例において、空気誘導エレメントは、くい打ちされたシール（staked seal）である。一部の場合において、空気誘導エレメントは、例えば円、卵形、正方形、長方形、多角形などの任意の閉塞形状であってもよい。一部の場合において、空気誘導エレメントは、例えば直線、カーブ形状などの任意の形状の小さなシールであってもよい。本明細書で使用するとき、小さなシールは、例えば２インチ（５．０８ｃｍ）未満の比較的小さな長さや直径のシールのことを示す。一部の場合において、複数の空気誘導エレメントは、等間隔に配設されてもよい。一部の場合において、複数の空気誘導エレメントの少なくともいくつかは、長手方向縁部の１つから１インチ（２．５４ｃｍ）以下の距離に配設されている。一部の場合において、複数の空気誘導エレメントの少なくともいくつかは、長手方向縁部の１つから２インチ（５．０８ｃｍ）以下の距離に配設されている。一部の実施形態においては、可撓性ダクト１００Ａは、非膨張時に、可撓性材料の２つの層を備えてもよく、各層は、同じ材料でもよいし、異なる材料でもよい。
【００３３】
一部の実施形態においては、空気誘導装置１３０は、第１の長手方向縁部１１０に近接して配設される第１の組の空気誘導エレメント１３１と、第２の長手方向縁部１２０に近接して配設される第２の組の空気誘導エレメント１３２とを備える。一部の場合において、第１の組の空気誘導エレメント１３１は、第１の長手方向縁部１１０に沿って概ね等間隔に配設され、及び／又は、第２の組の空気誘導エレメント１３２は、第２の長手方向縁部１２０の方向に沿って概ね等間隔に配設される。１つの実施形態において、第１の組の空気誘導エレメント１３１及び第２の組の空気誘導エレメント１３２は、千鳥状に配設されている。
【００３４】
図１Ｂは、膨張及び屈曲時の可撓性ダクト１００の斜視図を示す。一部の場合において、空気誘導装置１３０は、ダクト１００が膨張及び屈曲した際に空気誘導装置１３０に隣接した折り目１３５を形成するのを助ける。図示された場合において、折り目１３５は、第１の組の空気誘導エレメント１３１と第２の組の空気誘導エレメント１３２との間に形成される。空気誘導エレメントを分布させることで、折り目が分布し、更に屈曲領域が広がり、ダクトが屈曲するように可撓性を備え得る。
【００３５】
図２Ａは、可撓性ダクト２００Ａの１つの例を示す。可撓性ダクト２００Ａは、第１の縁２２０Ａと、第２の縁２３０Ａと、膨張可能経路２４５Ａと、可撓性ダクトが膨張及び屈曲した際に膨張媒体の流れを方向付けるように構成された１つ以上の空気誘導エレメント２１０Ａを備えた空気誘導装置２１２Ａとを有する。一部の場合において、空気誘導エレメント２１０Ａは、第１の縁２２０Ａ及び／又は第２の縁２３０Ａの近傍に配設される。図２Ｂは、空気誘導エレメント２１０Ａの１つにおいて屈曲した可撓性ダクト２００Ａを示し、この可撓性ダクト２００Ａは、第１の部分２４１Ａと、屈曲部において分かれている第２の部分２４２Ａとに分離されている。一部の場合において、空気誘導エレメント２１０Ａは、第１の部分２４１Ａと第２の部分２４２Ａとを接続する膨張可能経路２４５Ａ内に配設される。一部の場合において、空気誘導エレメント２１０Ａは、可撓性ダクト２１０Ａが膨張及び屈曲した際に空気誘導エレメント２１０Ａの縁において折り目、例えば２１５Ａを形成するのを促進するように構成されている。一部の場合において、空気誘導エレメント２１０Ａは、管状の可撓性ダクトの縁から管状構造体に向かって延在する誘導シールを備える。
【００３６】
図２Ｃは、可撓性ダクト２００Ｃの一例の一部についての拡大図を示す。図示するように、可撓性ダクト２００Ｃには、不織布材料を使用してもよい。ダクト２００Ｃは、屈曲を促進する複数のプリーツ２３０Ｃを備える。図２Ｄは、膨張及び屈曲する可撓性ダクト２００Ｃの斜視図を示す。一部の実施形態においては、ダクトは、ダクト材料からなるＺ折りのプリーツ構成を備える。これらのプリーツは、各側において熱接合（weld）され、膨張時や移動時にその形状に対して制約を与える。プリーツが形成されると、ダクト２００Ｃの長手方向軸２４０Ｃに沿った縁（２１０Ｃ、２２０Ｃ）が熱接合され、又はヒートシールされ、プリーツ２３０Ｃを所定の場所に維持する。１つ以上のヒートシールが、ダクト２００Ｃの２つの縁間において、ダクト２００Ｃの長手方向軸２４０Ｃの方向に形成されてもよい。
【００３７】
図２Ｅ〜図２Ｇは、可撓性ホースのいくつかの構造例を示す。図２Ｅは、インフレーションフィルムからなる対流装置２００Ｅを示し、縁にはシールがない。複数の空気誘導エレメント２１０Ｅを備える空気誘導装置が、ダクト２００Ｅの縁に沿って配設される。インフレーションフィルムは、例えばポリエチレン、ポリエステル、ポリプロピレン（ＰＰ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリアミド（ＰＡ）などの好適な可撓性ポリマー材料からなってもよい。インフレーションフィルムは、一般的に均質の材料からなる。
【００３８】
図２Ｆは、２つの層２２０Ｆ、２２２Ｆを備える可撓性ダクト２００Ｆを示し、これら２つの層２２０Ｆ、２２２Ｆは、長手方向縁部２４０Ｆにおいてシールされ、空気膜構造を形成する。一部の場合において、可撓性ダクト２００Ｆは、空気誘導装置（図示せず）を備える。図２Ｇは、長手方向縁部２４０Ｇにおいてシールされた材料からなる１つの層２２０Ｇを備える可撓性ダクト２００Ｇを示す。一般には、ダクトの１つ以上の層は、可撓性材料からなる。一部の場合において、可撓性ダクト２００Ｇは、空気誘導装置（図示せず）を備える。
【００３９】
一部の実施において、可撓性ダクトは、対流装置と一体としてもよい。一部の実施形態においては、対流装置の層は、１つ以上のシート材料からなってもよい。一部の場合において、対流装置の層は、下面シートを備えてもよく、この下面シートは、熱シール性高分子材料の上面側シートに接合することができる高分子材料からなり、可撓性を有し、繊維状の、好ましくは不織布の構造によって形成されている。例えば、下面シートは不織布の水流交絡ポリエステル材料であってもよく、上面層は、ポリエステル層の上に押出被覆される、熱積層される、又は粘着的に積層されるポリプロピレンフィルムなどのポリオレフィンを含んでもよい。または、上記下面シートは、不織布の紙材からなってもよく、この紙材に対しては、ポリエチレン、ポリエステル、又はポリプロピレンフィルムのいずれかからなる上面層が、接着剤により積層されている。一実施形態では、上面及び下面のシートは、熱シール性プラスチックの層が予め積層された吸収性のティッシュペーパーの層で作ることができる。一部の場合において、第１の層と第２の層の両方は、同じポリマー材料からなってもよい。
【００４０】
一部の実施形態においては、可撓性ダクトの１つ又は２つの層は、それぞれ一方側にポリプロピレンの塗布剤が塗布されたポリオレフィン不織布の押出成形品（polyolefin non-woven extrusion）からなる。一部の他の実施形態において、上記１つ以上の層は、ポリオレフィン系押し出し成形の皮膜（polyolefin based extrusion coat）を有するポリ乳酸スパンボンド（poly lactic acid spunbond）であってもよい。一部の場合において、対流装置を組み立てる際に、第１の層のポリプロピレンが塗布された側が、第２の層のポリプロピレンが塗布された側に周辺部の１つ以上の箇所においてシールされ、構造物を形成する。密閉工程は、例えば、超音波溶接、高周波溶接、熱溶着等の様々な技法を使用することができる。または、第１の層と第２の層は、それぞれポリプロピレンとポリオレフィンのウェブからなる積層物を備えてもよい。
【００４１】
一部の場合において、可撓性ダクトは、対流装置と共に使用することができる。一部の他の場合において、可撓性ダクトは、対流装置と一体とすることができる。可撓性ダクトは、平坦な梱包内にて発送することができる。図３Ａは、一体化された可撓性ダクト３３０を備える対流装置３００の例を示す。図３Ｂは、部分的に分離する可撓性ダクトを備える対流装置３００を示し、図３Ｃは、ホースに接続された可撓性ダクトを使用して膨張された対流装置３００を示す。対流装置３００は、１つ以上の層３０５によって形成された空気膜構造３１０を備える。空気膜構造３１０は、外周シール３０６によって外周の周りをシールする１つ以上の層３０５から形成されてもよい。一部の場合において、対流装置３００は、連続的な又は不連続なシール３０８を備えてもよく、このシールは空気の経路を画定する。
【００４２】
対流装置は、部分的に脱着可能なアクセスダクト３３０の側に配置されたセパレーション装置３３５を備えてもよい。一部の実施形態においては、セパレーション装置３３５は、分離エレメント３３６と、この分離エレメント３３６を囲むシール３３７とを備えている。一部の場合において、分離エレメント３３６は、例えば、弱い、ミシン目、スリットなどの線を少なくとも１つ備える。アクセスダクト３３０に対しては、本開示に記載されている可撓性ダクトの任意の構成を使用してもよい。例えば、アクセスダクト３３０は、空気誘導装置を備えてもよく、この空気誘導装置は、アクセスダクトが屈曲した際に膨張媒体の流れを方向付けるように構成されている。別の例として、アクセスダクトは、空気誘導装置を備えてもよく、この空気誘導装置は、アクセスダクトの１つの又は両方の長手方向縁部に近接配置される複数の空気誘導エレメントを備える。部分的に脱着可能なアクセスダクト３３０は、図３Ｃに示されるような、膨張媒体源（図示せず）に接続されているホース３５０を受け入れるように構成されている。ホース締め付け具３６０を、アクセスダクト３３０とホース３５０との接続を維持するために使用してもよい。ホース締め付け具３６０の更なる詳細は、後述する。部分的に脱着可能なアクセスダクト３３０は、空気膜構造３１０と流体連通する。
【００４３】
図４Ａ〜図４Ｈは、空気誘導装置／空気誘導エレメントの一部の例を示す。図４Ａは、２つのガイドシール４０２Ａ及び４０４Ａを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ａを示し、両シールは、外周シール４１０Ａから延在している。図４Ｂは、外周シール４１０Ｂから延在する１つのガイドシール４０２Ｂを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｂを示す。図４Ｃは、湾曲形状の連続シール４０２Ｃを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｃを示し、この連続シールは、外周シール４１０Ｃ上の第１の位置４１１Ｃから始まり、第１の位置４１１Ｃとは異なる外周シール４１０Ｃ上の第２の位置４１２Ｃで終わる。対流装置が膨張すると、空気誘導装置４００Ｃは、対流装置内の対流装置が屈曲する場所において空気誘導装置４００Ｃに近接する多数の折り目を形成するのを促進することができる。図４Ｄは、連続シール４０２Ｄを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｄを示し、この連続シールは、外周シール４１０Ｄ上の第１の位置４１１Ｄから始まり、第１の位置４１１Ｄとは異なる外周シール４１０Ｄ上の第２の位置４１２Ｄで終わる。
【００４４】
図４Ｅは、外周シール４１０Ｅから延在する３つのガイドシール４０２Ｅを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｅを示す。図４Ｆは、外周シール４１０Ｆに非接触状態で近接して配設される１つのシール４０２Ｆを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｆを示す。図４Ｇは、外周シール４１０Ｇに非接触状態で近接して配設される１つの閉鎖形状の連続シール４０２Ｇ又は閉鎖形状シール４０２Ｇを備えた空気誘導装置又は空気誘導エレメント４００Ｇを示す。シール４０２Ｇは、例えば、円形、卵形、正方形、長方形、多角形などの任意の閉鎖形状とすることができる。一部の場合において、シール４０２Ｇは、外周シール４１０Ｇから１インチ（２．５４ｃｍ）以下である。一部の場合において、シール４０２Ｇは、外周シール４１０Ｇから２インチ（５．０８ｃｍ）以下である。
【００４５】
図４Ｈは、外周シール４１０Ｈとの統合部分である、又はその外周シールに近接する空気誘導装置４００Ｈの例を示す。図１Ａ、図２Ａ、及び図３Ａに示すように、空気誘導装置４００Ｈは、空気構造膜の第１と第２の部分の間にＺ字部分４０２Ｈを備え、例えば、Ｚ字部分４０２Ｈは、分散する多数の折り目の生成を促進し、構成可能な対流装置の膨張時の屈曲領域における膨張媒体の圧力低下を軽減するように膨張媒体を方向付け、２つの部分間の空気の経路が屈曲するように第１の部分と第２の部分の少なくとも１つを再配置する。一部の場合において、Ｚ字部分４０２Ｈは、外周シール４１０Ｈと一体である。一部の場合において、全外周シールは、Ｚ字状となることができる。一部の場合において、Ｚ字部分４０２Ｈは、波形状である。一部の場合において、Ｚ字部分は、湾曲形状、矩形のこぎり波、三角のこぎり波、又は同様の形状、又はその組み合わせである。
【００４６】
可撓性ダクト又は部分的に脱着可能なアクセスダクトを使用する一部の場合においては、ホース締め付け具を使用して、膨張媒体源に接続するホースと可撓性ダクト又はアクセスダクトとの間の気密接続を適切に維持してもよい。図５Ａは、ホース締め付け具５００の１つの実施形態についての斜視図を示し、図５Ｂは、ホース締め付け具５００の側面図を示す。図示する実施形態において、ホース締め付け具５００は、環状要素５１０と、環状要素から延在する任意の把持要素５２０と、環状要素上に配置又は環状要素と一体となっている任意の係合部５３０とを備える。環状要素５１０は、内面５１２と、反対側の外面５１４とを備える。一部の場合において、環状要素５１０の中心角５５０は、１８０度を超える。一部の場合において、環状要素５１０の中心角５５０は、３６０度未満である。
【００４７】
一部の実施形態においては、係合部５３０は、複数の係合エレメント５３５を備える。一部の実施において、係合部５３０は、係合エレメント５３５のパターン、例えば、線のパターン、波のパターン、端に近接する高密度のパターンなどを備える。環状要素５１０は、第１の端５４１、第２の端５４２、及び中間部５４５を有する。一部の場合において、環状要素５１０は、準硬質又は硬質であってもよい。環状要素５１０は、例えば、ポリカーボネート、ポリエチレン、ナイロン、アクリロニトリルブタジエンスチレン（ＡＢＳ）、ポリプロピレン、及び／又はポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）等の材料を含み得る。一部の場合において、把持要素５２０及び係合部５３０は、環状要素５１０と同じ材料からなってもよい。その他の一部の場合において、把持要素５２０及び係合部５３０は、環状要素５１０とは異なる材料からなってもよい。一部の場合において、係合部は、環状要素５１０に使用されている材料と同じ材料でもよく、異なる材料でもよい。一部の場合において、係合部５３０には、例えば、ウレタン、熱可塑性材料、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）などの軟質材料を使用することができる。係合エレメント５３５は、例えば、円筒、半球、角柱、六角柱、台形プリズム、正六面体、立方体、円錐、角錐などの任意の形状とすることができる。
【００４８】
図５Ｃは、ホース締め付け具５００Ｃの別の実施形態に関する正面図を示す。ホース締め付け具５００Ｃは、環状要素５１０と、環状要素から延在する任意の把持要素５２０Ｃと、環状要素上に配置又は環状要素と一体となっている任意の係合部５３０とを備える。同じラベルが付された構成要素は、図５Ａ及び図５Ｂ内の対応する構成要素と同じ又は同様の構成、組成、機能、及び／又は関係を有することができる。図示された実施形態において、把持要素５２０Ｃは、２つの要素５２１及び５２２を備える。
【００４９】
図６Ａは、環状要素の内面に向かうホース締め付け具６００の平坦図を示す。図６Ｂは、ホース締め付け具６００の斜視図を示し、図６Ｃは、ホース締め付け具６００の側面図を示す。ホース締め付け具６００は、環状要素６１０と、任意の把持要素６３０と、任意の係合部６２０Ａとを備える。環状要素６１０は、第１の端６１２、第２の端６１４、及び中間部６１６を有する。係合部６２０Ａは、１組以上の係合エレメント６２５を備えることができる。１つの実施形態において、係合部６２０Ａは、環状要素６１０の第１の端６１２に近接配置される１組の係合エレメント６２２を備えることができる。図６Ａに示される例において、１組の係合エレメント６２２は、直線に配置された複数の係合エレメント６２５（図では３つ）からなり、これらの係合エレメント６２５は、第１の端６１２から斜行する直線に配置される。一部の実施形態においては、係合部６２０Ａは、環状要素６１０の第２の端６１４に近接配置される１組の係合エレメント６２４を備える。図６Ａに示される例において、１組の係合エレメント６２４は、直線に配置された複数の係合エレメント６２５からなり、これらの係合エレメント６２５は、第２の端６１４から斜行する直線に配置される。一部の実施形態においては、係合部６２０Ａは、中間部６１６内に配置される１組の係合エレメント６２６を備える。一部の場合において、１組の係合エレメント６２６は、直線に配置された少なくとも３つの係合エレメント６２５を備える。
【００５０】
図６Ｄ〜図６Ｇは、係合部のいくつかの構成例を示す。図６Ｄは、第１の端６１２と第２の端６１４とに近接して延在し概ね互いに平行な３つの伸長係合エレメント６２２Ｄ、６２４Ｄ、及び６２６Ｄを備える係合部６２０Ｄを示す。図６Ｅは、３組の係合エレメント６２２Ｅ、６２４Ｅ、及び６２６Ｅを備える係合部６２０Ｅを示す。係合エレメント６２２Ｅの組は、第１の端６１２に近接し、直線である。係合エレメント６２４Ｅの組は、第２の端６１４に近接し、概ね直線である。係合エレメント６２６Ｅの組は、中心部６１６に近接し、どちらの端にも概ね平行である。
【００５１】
図６Ｆは、３つの係合エレメント６２２Ｆ、６２４Ｆ、及び６２６Ｆを備える係合部６２０Ｆを示す。係合エレメント６２２Ｆは、第１の端６１２に近接配置され、係合エレメント６２４Ｆは、第２の端６１４に近接配置され、係合エレメント６２６Ｆは、中心部６１６に配置される。図示するように、３つの係合エレメント６２２Ｆ、６２４Ｆ、及び６２６Ｆは、環状要素６１０の縁までの距離が異なる場所に配置されてもよい。図６Ｇは、複数の係合エレメント６２５を備える係合部６２０Ｇを示す。１つの実施形態において、係合エレメント６２５は、第１の端６１２から第２の端６１４へ環状要素６１０中において不連続に配設されることができる。
【００５２】
一部の実施形態においては、対流システムは、膨張媒体源と、対流装置と、膨張媒体源と対流装置を接続するホースと、を備える。対流装置は、空気膜構造と空気膜構造に入る開口部とを備える。ホースは、対流装置の開口部に挿入されるノズルを備える。対流装置に対しては、本明細書中に記載される対流装置の任意の実施形態を使用することができる。図７Ａ〜図７Ｎは、ノズルのいくつかの構成例を示す。図７Ａは、ノズル１３００Ａの側面図を示し、図７Ｂは、ノズルの端に向くノズル１３００Ａの斜視図を示す。図示する実施形態において、ノズル１３００Ａは、概ねＪ字型である。ノズル１３００Ａは、第１の端１３１０Ａと第２の端１３２０Ａとを備える。また、第１の端１３１０Ａの断面は、長円形である。一部の実施形態においては、第２の端１３２０Ａの断面は、概ね円形である。一部の場合において、ノズル１３３０Ａは、例えば隆起部などの障害装置（図示せず）を備えて、ノズルと対流装置との間の接続を固定してもよい。第１の端１３１０Ａに近接するフック部は、第２の端１３２０Ａに近接する支持部から例えば０〜９０度において様々な角度を成してもよく、また様々な長さでもよい。
【００５３】
図７Ｃは、ノズル１３２０Ｃの側面図を示す。図７Ｄは、ノズル１３２０Ｃの別の側面図を示し、図７Ｅは、ノズルの一端に向くノズル１３００Ｃの斜視図を示す。ノズル１３００Ｃは、本体１３０５Ｃ、第１の端１３１０Ｃ、第２の端１３２０Ｃを備え、第１の端１３１０Ｃは、対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｃは、空気を通すことができる１つ以上のベント（図示せず）を備える。ノズル１３００Ｃは、ノズル上に配置された障害装置１３３０Ｃを備える。一部の場合において、障害装置１３３０Ｃは、ノズルが過挿入されるのを防ぐように構成されている。一部の構成において、障害装置１３３０Ｃは、ノズル１３００Ｃの外周の一部又は全部に配置されている。
【００５４】
一部の実施形態においては、障害装置１３３０Ｃは、ノズルの材料より柔らかい材料にて構成されている。一部の場合において、障害装置１３３０Ｃは、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、又はポリオレフィン混合物などの軟質又は硬質の熱可塑性エラストマー、又は、天然ゴム、及びラテックス、ニトリル、ミラブルポリウレタン、シリコーン、ブチル、及びネオプレンなどの合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーからなってもよい。図示する例において、障害装置１３３０Ｃは、ノズル１３００Ｃの外周に沿って配設されている。一部の実施形態においては、ノズル１３００Ｃは、ノズル１３００Ｃ上に配置された貫通装置１３４０Ｃを備える。この例においては、貫通装置１３４０Ｃは、複数の貫通エレメント１３４５Ｃを備え、各貫通エレメント１３４５Ｃは、ノズル本体１３０５Ｃから突き出ている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｃは、その断面において、第１の端１３１０Ｃに近い低突出部と第１の端１３１０Ｃから遠い高突出部とを備えるスロープを有する。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｃは、挿入を促進する、及び／又は、ホースが対流装置の開口部から滑り落ちるのを防止するように構成されている。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｃは、障害装置１３３０Ｃより第１の端１３１０Ｃに接近して配置されている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｃのうちの少なくとも１つは、台形プリズムの形状である。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｃのうちの少なくとも１つは、三角柱の形状である。一部の構成においては、ノズル１３００Ｃは、第１の端１３１０Ｃにおいて突出部１３１５Ｃを備える。
【００５５】
図７Ｆは、ノズル１３２０Ｆの１つの端側からの斜視図を示す。図７Ｇは、ノズル１３２０Ｆの側面図を示し、図７Ｈは、ノズル１３００Ｆの別の側面図を示す。ノズル１３００Ｆは、本体１３０５Ｆ、第１の端１３１０Ｆ、第２の端１３２０Ｆを備え、第１の端１３１０Ｆは、対流装置の開口部に挿入される。ホースは、ノズル上に配置された障害装置１３３０Ｆを備える。一部の場合において、障害装置１３３０Ｆは、ノズルが過挿入されるのを防ぐように構成されている。一部の構成において、障害装置１３３０Ｆは、ノズル１３００Ｆの外周の一部に配置されている。図示された例において、障害装置１３３０Ｆは、ノズル１３００Ｆ上においてパターン状に配設された複数の障害エレメント１３３５Ｆを備える。一部の実施において、各障害エレメント１３３５Ｆの断面は、概ね三角形である。一部の構成においては、ノズル１３００Ｆは、第１の端１３１０Ｆにおいて突出部１３１５Ｆを備える。
【００５６】
図７Ｉは、ノズル１３２０Ｉの側面図を示す。図７Ｊは、ノズル１３２０Ｉの別の側面図を示し、図７Ｋは、ノズルの一端に向くノズル１３００Ｉの斜視図を示す。ノズル１３００Ｉは、本体１３０５Ｉ、第１の端１３１０Ｉ、第２の端１３２０Ｉを備え、第１の端１３１０Ｉは、対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズルの本体１３０５Ｉは、空気を通すことができる１つ以上のベント（図示せず）を備える。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｉは、本体の２つの部分の間に角度１３０３Ｉを有する。ノズル１３００Ｉは、例えば凹部１３３５Ｉを有することでノズル本体と一体となっている障害装置１３３０Ｉを備える。一部の場合において、障害装置１３３０Ｉは、ノズルが過挿入されるのを防ぐように構成されている。一部の構成において、障害装置１３３０Ｉは、ノズル１３００Ｉの外周の一部又は全部と一体になっていて、凹部１３３５Ｉは、ノズル１３００Ｉの外周の一部又は全部において延在している。
【００５７】
一部の実施形態においては、ノズル１３００Ｉは、ノズル１３００Ｉ上に配置された貫通装置１３４０Ｉを備える。この例においては、貫通装置１３４０Ｉは、複数の貫通エレメント１３４５Ｉを備え、各貫通エレメント１３４５Ｉは、ノズル本体１３０５Ｉから突き出ている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｉは、その断面図において、第１の端１３１０Ｉ寄りの低い突出部と、第１の端１３１０Ｉから遠い高い突出部とを備えるスロープを有する。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｉは、場合によっては凹部１３３５Ｉと共に、挿入を促進する、及び／又は、ホースが対流装置の開口部から滑り落ちるのを防止するように構成されている。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｉは、障害装置１３３０Ｉより第１の端１３１０Ｉ寄りに配置されている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｉは、台形プリズムの形状である。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｉは、三角柱の形状である。
【００５８】
図７Ｌは、ノズル１３２０Ｌの側面図を示す。図７Ｍは、ノズル１３２０Ｌの別の側面図を示し、図７Ｎは、ノズルの一端に向くノズル１３００Ｌの斜視図を示す。ノズル１３００Ｌは、本体１３０５Ｌ、第１の端１３１０Ｌ、第２の端１３２０Ｌを備え、第１の端１３１０Ｌは、対流装置の開口部に挿入される。一部の場合において、ノズルの本体１３０５Ｌは、空気を通すことができる１つ以上のベント（図示せず）を備える。一部の場合において、ノズル本体１３０５Ｌは、本体の２つの部分の間に角度１３０３Ｌを有する。ノズル１３００Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌから突き出す障害装置１３３０Ｌを備える。一部の場合において、ノズル１３００Ｌは、障害装置１３３０Ｌに隣接する凹部を備える。一部の場合において、障害装置１３３０Ｌは、ノズルが過挿入されるのを防ぐように構成されている。一部の構成において、障害装置１３３０Ｌは、ノズル１３００Ｌの外周の一部又は全部の上に配置され、凹部１３３５Ｌは、ノズル１３００Ｌの外周の一部又は全部において延在している。
【００５９】
一部の実施形態においては、障害装置１３３０Ｌは、ノズルの材料より柔らかい材料にて構成されている。一部の場合において、障害装置１３３０Ｌは、ポリエステル、ポリウレタン、ポリアミド、又はポリオレフィン混合物などの軟質又は硬質の熱可塑性エラストマー、又は、天然ゴム、及びラテックス、ニトリル、ミラブルポリウレタン、シリコーン、ブチル、及びネオプレンなどの合成ゴムなどの熱硬化性エラストマーからなってもよい。図示する例において、障害装置１３３０Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌの外周に沿って配設されている。一部の実施形態においては、ノズル１３００Ｌは、ノズル１３００Ｌ上に配置された貫通装置１３４０Ｌを備える。この例においては、貫通装置１３４０Ｌは、１つ以上の貫通エレメント１３４５Ｌを備え、この貫通エレメント１３４５Ｌは、ノズル本体１３０５Ｌから突き出ている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｌは、その断面図において、第１の端１３１０Ｌ寄りの低い突出部と、第１の端１３１０Ｌから遠い高い突出部とを備えるスロープを有する。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｌは、挿入を促進する、及び／又は、ホースが対流装置の開口部から滑り落ちるのを防止するように構成されている。一部の場合において、貫通装置１３４０Ｌは、障害装置１３３０Ｌより第１の端１３１０Ｌ寄りに配置されている。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｌは、台形プリズムの形状である。一部の場合において、貫通エレメント１３４５Ｌは、三角柱の形状である。
【００６０】
図８Ａ、図８Ｂ、及び図８Ｃは、可撓性ダクトを使用した対流システム８００の例を示す。対流システムは、可撓性ダクト８１０を備え、この可撓性ダクトは、一端においてノズル８２０と接続している。一部の場合において、ノズル８２０は、ノズルの過挿入を防止するために障害装置８２５を備えてもよい。図８Ｂは、ノズル８３０を介して膨張媒体源８４０と接続している可撓性ダクト８１０を示す。この例においては、可撓性ダクト８１０は、ホース締め付け具８３５によってノズル８３０と接続している。上記可撓性ダクト、ノズル、及びホース締め付け具には、本開示において記載されている可撓性ダクト、ノズル、及びホース締め付け具の任意の構成を採用してもよい。図８Ｃは、対流装置８５０内の開口部８５５を介して対流装置８５０に接続している可撓性ダクト８１０を示している。ノズル８２０は、開口部８５５に挿入されている。
例示的な実施形態
【００６１】
項目Ａ１。
膨張時に概ね管形状であり可撓性材料を含む膨張可能な管状構造体であって、第１の長手方向縁部及び上記第１の長手方向縁部と反対側にある第２の長手方向縁部を有する管状構造体と、
上記管状構造体上においてパターン状に配設される複数の空気誘導エレメントを備える空気誘導装置と、を備える対流装置の可撓性ダクトであり、上記空気誘導装置は、管状構造体が屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている、対流装置の可撓性ダクト。
【００６２】
項目Ａ２。項目Ａ１に記載の可撓性ダクトであって、上記空気誘導装置は、くい打ちされたシールを備える。
【００６３】
項目Ａ３。項目Ａ１又はＡ２に記載の可撓性ダクトであって、上記空気誘導装置は、上記第１の長手方向縁部に近接配置される第１の組の空気誘導エレメントを備える。
【００６４】
項目Ａ４。項目Ａ３に記載の可撓性ダクトであって、上記第１の組の空気誘導エレメントは、第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設されている。
【００６５】
項目Ａ５。項目Ａ３に記載の可撓性ダクトであって、上記空気誘導装置は、上記第２の長手方向縁部に近接配置される第２の組の空気誘導エレメントを更に備える。
【００６６】
項目Ａ６。項目Ａ５に記載の可撓性ダクトであって、上記第１の組の空気誘導エレメントは、上記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設され、上記第２の組の空気誘導エレメントは、上記第２の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される。
【００６７】
項目Ａ７。項目Ａ１からＡ６のいずれか一項に記載の可撓性ダクトであって、上記第１の組の空気誘導エレメント及び第２の組の空気誘導エレメントは、千鳥状に配設されている。
【００６８】
項目Ａ８。項目Ａ１からＡ７のいずれか一項に記載の可撓性ダクトであって、上記管状構造体は、上記第１の及び第２の長手方向縁部に沿ってシールされている２つの可撓性層を備える。
【００６９】
項目Ａ９。項目Ａ１からＡ８のいずれか一項に記載の可撓性ダクトであって、上記管状構造体は、上記第１の長手方向縁部に沿ってシールされている１つの可撓性層を備える。
【００７０】
項目Ａ１０。項目Ａ１からＡ９のいずれか一項に記載の可撓性ダクトであって、上記可撓性ダクトは、使い捨てである。
【００７１】
項目Ａ１１。
空気膜構造と開口部とを備える対流装置と、
膨張時に概ね管形状であり可撓性材料を含む膨張可能な管状構造体と
管状構造体内に配設される空気誘導装置とを備える使い捨てダクトと、
上記使い捨てダクトに接続されるように構成されたノズルと、を備える対流システムであって、
上記開口部は、上記ノズルを受け入れるように構成された、対流システム。
【００７２】
項目Ａ１２。項目Ａ１１に記載の対流システムであって、上記空気誘導装置は、上記管状構造体上においてパターン状に配設される複数の空気誘導エレメントを備え、上記空気誘導装置は、管状構造体が屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている。
【００７３】
項目Ａ１３。項目Ａ１１又はＡ１２に記載の対流システムであって、上記空気誘導装置は、くい打ちされたシールを備える。
【００７４】
項目Ａ１４。項目Ａ１１〜Ａ１３のいずれか一項に記載の対流システムであって、上記空気誘導装置は、上記膨張可能な管状構造体の第１の長手方向縁部に近接配置される第１の組の空気誘導エレメントを備える。
【００７５】
項目Ａ１５。項目Ａ１４に記載の対流システムであって、上記第１の組の空気誘導エレメントは、上記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設されている。
【００７６】
項目Ａ１６。項目Ａ１４に記載の対流システムであって、上記空気誘導装置は、上記第１の長手方向縁部とは反対側の膨張可能な管状構造体の第２の長手方向縁部に近接配置される第２の組の空気誘導エレメントを更に備える。
【００７７】
項目Ａ１７。項目Ａ１６に記載の対流システムであって、上記第１の組の空気誘導エレメントは、上記第１の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設され、上記第２の組の空気誘導エレメントは、上記第２の長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される。
【００７８】
項目Ａ１８。項目Ａ１７に記載の対流システムであって、上記第１の組の空気誘導エレメント及び上記第２の組の空気誘導エレメントは、千鳥状に配設されている。
【００７９】
項目Ａ１９。項目Ａ１１〜Ａ１８のいずれか一項に記載の対流システムであって、上記管状構造体は、インフレーションフィルムを含む。
【００８０】
項目Ａ２０。項目Ａ１１からＡ２０のいずれか一項に記載の対流システムであって、上記管状構造体は、上記第１の長手方向縁部に沿ってシールされている１つの可撓性層を備える。
【００８１】
項目Ａ２１。項目Ａ１１からＡ２０のいずれか一項に記載の対流システムであって、上記可撓性ダクトは、使い捨てである。
【００８２】
項目Ｂ１。対流装置は、
１つ以上の層から形成される空気膜構造と、
膨張媒体源と接続するホースを受け入れるよう構成されて、上記空気膜構造と流体連通する部分的に脱着可能なアクセスダクトと、
上記部分的に脱着可能なアクセスダクトの側に配置されたセパレーション装置と、を備える対流装置。
【００８３】
項目Ｂ２。項目Ｂ１に記載の対流装置であって、セパレーション装置は、分離エレメントと、この分離エレメントを囲むシールとを備える。
【００８４】
項目Ｂ３。項目Ｂ１又はＢ２に記載の対流装置であって、上記分離エレメントは、弱い、ミシン目、スリットの線の少なくとも１つを備える。
【００８５】
項目Ｂ４。項目Ｂ１からＢ３のいずれか一項に記載の対流装置であって、上記アクセスダクトは、アクセスダクト内に配設された空気誘導装置を備え、上記空気誘導装置は、上記アクセスダクトが屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている。
【００８６】
項目Ｂ５。項目Ｂ４に記載の対流装置であって、上記空気誘導装置は、複数のくい打ちされたシールを備える。
【００８７】
項目Ｂ６。項目Ｂ５に記載の対流装置であって、くい打ちされたシールの少なくとも一部は、上記アクセスダクトの長手方向縁部に近接配置される。
【００８８】
項目Ｂ７。項目Ｂ６に記載の対流装置であって、くい打ちされたシールの少なくとも一部は、上記長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される。
【００８９】
項目Ｂ８。対流システムであって、
１つ以上の層から形成される空気膜構造と、
膨張媒体源と接続するホースを受け入れるよう構成されて、上記空気膜構造と流体連通する、部分的に脱着可能なアクセスダクトと、を備える対流装置と、
上記部分的に脱着可能なアクセスダクトの側に配置されたセパレーション装置と、を備える対流システム。
【００９０】
項目Ｂ９。項目Ｂ８に記載の対流システムであって、上記セパレーション装置は、分離エレメントと、この分離エレメントを囲むシールとを備える。
【００９１】
項目Ｂ１０。項目Ｂ８又はＢ９に記載の対流システムであって、上記分離エレメントは、弱い、ミシン目、スリットの線の少なくとも１つを備える。
【００９２】
項目Ｂ１１。項目Ｂ８からＢ１０のいずれか一項に記載の対流システムであって、上記アクセスダクトは、アクセスダクト内に配設された空気誘導装置を備え、上記空気誘導装置は、上記アクセスダクトが屈曲するときに膨張媒体の流れを方向付けるよう構成されている。
【００９３】
項目Ｂ１２。項目Ｂ１１に記載の対流システムであって、上記空気誘導装置は、複数のくい打ちされたシールを備える。
【００９４】
項目Ｂ１３。項目Ｂ１２に記載の対流システムであって、くい打ちされたシールの少なくとも一部は、上記アクセスダクトの長手方向縁部に近接配置される。
【００９５】
項目Ｂ１４。項目Ｂ１３に記載の対流システムであって、くい打ちされたシールの少なくとも一部は、上記長手方向縁部に沿って概ね等間隔に配設される。
【００９６】
項目Ｂ１５。項目Ｂ８からＢ１４のいずれか一項に記載の対流システムにおいて、
膨張媒体源に接続するよう構成されたホースと、
環状要素と、
上記環状要素から延在する把持要素とを備えたホース締め付け具と、を更に備えた対流システムであって、
上記ホースは、上記アクセスダクトに接続するように構成され、上記ホース締め付け具は、上記アクセスダクトと上記ホースとの接続において使用されるように構成される。
【００９７】
項目Ｂ１６。項目Ｂ１５に記載の対流システムであって、環状要素は、第１の端と、第２の端とを有し、上記係合部は、上記第１の端に近接配置される第１の組の係合エレメントを備える。
【００９８】
項目Ｂ１７。項目Ｂ１６に記載の対流システムであって、上記係合部は、上記第２の端に近接配置される第２の組の係合エレメントを更に備える。
【００９９】
上述の実施形態は本発明の様々な態様の説明を容易にするように詳細に記載されているため、本発明は、上述の特定の実施例及び実施形態に限定されるとみなされるべきではない。むしろ、本発明は、添付の特許請求の範囲及びそれらの均等物によって定義される本発明の趣旨及び範囲に収まる様々な修正、均等のプロセス、及び代替のデバイスを含む、本発明の全ての態様を扱うことが理解されるべきである。
【図１Ａ】
2017538552.tif 000003
【図１Ｂ】
2017538552.tif 000004
【図２Ａ】
2017538552.tif 000005
【図２Ｂ】
2017538552.tif 000006
【図２Ｃ】
2017538552.tif 000007
【図２Ｄ】
2017538552.tif 000008
【図２Ｅ】
2017538552.tif 000009
【図２Ｆ】
2017538552.tif 000010
【図２Ｇ】
2017538552.tif 000011
【図３Ａ】
2017538552.tif 000012
【図３Ｂ】
2017538552.tif 000013
【図３Ｃ】
2017538552.tif 000014
【図４Ａ】
2017538552.tif 000015
【図４Ｂ】
2017538552.tif 000016
【図４Ｃ】
2017538552.tif 000017
【図４Ｄ】
2017538552.tif 000018
【図４Ｅ】
2017538552.tif 000019
【図４Ｆ】
2017538552.tif 000020
【図４Ｇ】
2017538552.tif 000021
【図４Ｈ】
2017538552.tif 000022
【図５Ａ】
2017538552.tif 000023
【図５Ｂ】
2017538552.tif 000024
【図５Ｃ】
2017538552.tif 000025
【図６Ａ】
2017538552.tif 000026
【図６Ｂ】
2017538552.tif 000027
【図６Ｃ】
2017538552.tif 000028
【図６Ｄ】
2017538552.tif 000029
【図６Ｅ】
2017538552.tif 000030
【図６Ｆ】
2017538552.tif 000031
【図６Ｇ】
2017538552.tif 000032
【図７Ａ】
2017538552.tif 000033
【図７Ｂ】
2017538552.tif 000034
【図７Ｃ】
2017538552.tif 000035
【図７Ｄ】
2017538552.tif 000036
【図７Ｅ】
2017538552.tif 000037
【図７Ｆ】
2017538552.tif 000038
【図７Ｇ】
2017538552.tif 000039
【図７Ｈ】
2017538552.tif 000040
【図７Ｉ】
2017538552.tif 000041
【図７Ｊ】
2017538552.tif 000042
【図７Ｋ】
2017538552.tif 000043
【図７Ｌ】
2017538552.tif 000044
【図７Ｍ】
2017538552.tif 000045
【図７Ｎ】
2017538552.tif 000046
【図８Ａ】
2017538552.tif 000047
【図８Ｂ】
2017538552.tif 000048
【図８Ｃ】
2017538552.tif 000049
【国際調査報告】
2017538552.tif 000050
2017538552.tif 000051