(57)【要約】  外科手術時に使用するための開創器が、一対のブレードアセンブリを備える。実施時に、ブレードアセンブリは、初めに閉位置にあることにより低背位をとり、比較的小さな切開部に挿入され、相互から離れるように引っ張られ、それによって切開部の周囲の皮膚を引っ張って切開部よりも長い開口部を形成する。開創器は、第１の軸を中心として第１のブレードをおよび第２の軸を中心として第２のブレードを回転させるように構成される。開創器は、第３の軸に沿ってこの対のブレードアセンブリを離すように移動させるように構成される。開創器は、第４の軸を中心として第１のブレードをおよび第５の軸を中心として第２のブレードを枢動させるように構成される。いくつかの実施形態では、開示の開創器を使用して患者に対して例えば脊椎手術などの手術を実施する方法が提供される。
2017527382.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のブレードと、
第１の軸を中心に前記第１のブレードを回転させる第１の回転機構と、
第２のブレードと、
第２の軸を中心に前記第２のブレードを回転させる第２の回転機構と、
第４の軸を中心に前記第１のブレードを枢動させる第１の枢動機構であって、前記第４の軸は前記第１の軸に対して傾斜している、第１の枢動機構と、
第５の軸を中心に前記第２のブレードを枢動させる第２の枢動機構であって、前記第５の軸は前記第２の軸に対して傾斜している、第２の枢動機構と
を備える、開創器。
【請求項２】
第３の軸において前記第１のブレードおよび前記第２のブレードを平行移動させるアクチュエータをさらに備える、請求項１に記載の開創器。
【請求項３】
前記第３の軸は、前記第１の軸、前記第２の軸、または前記第１の軸および前記第２の軸の両方に対して垂直である、請求項２に記載の開創器。
【請求項４】
第６の軸において前記第１のブレードおよび前記第２のブレードを摺動させるアクチュエータをさらに備える、請求項１に記載の開創器。
【請求項５】
前記第６の軸は、前記第１の軸、前記第２の軸、または前記第１の軸および前記第２の軸の両方に対して垂直である、請求項４に記載の開創器。
【請求項６】
第３のブレードをさらに備える、請求項１に記載の開創器。
【請求項７】
前記第１のブレード、前記第２のブレード、および前記第３のブレードのうちの少なくとも１つが、平坦状ブレードである、請求項６に記載の開創器。
【請求項８】
少なくとも１つのブレードが取外し可能である、請求項６に記載の開創器。
【請求項９】
第７の軸を中心に前記第３のブレードを枢動させる第３の枢動機構をさらに備え、前記第７の軸は、前記第４の軸に対して傾斜している、請求項６に記載の開創器。
【請求項１０】
開創器を使用する方法であって、
身体の組織に切開部を形成するステップと、
開創器を用意するステップと、
第１の軸を中心に開創器の第１のブレードを回転させるステップと、
第２の軸を中心に第２のブレードを回転させるステップであって、前記第１の軸は前記第２の軸に対して実質的に平行である、ステップと、
第４の軸を中心に前記第１のブレードを枢動させるステップであって、前記第４の軸は前記第１の軸に対して傾斜している、ステップと、
第５の軸を中心に前記第２のブレードを枢動させるステップであって、前記第５の軸は前記第２の軸に対して傾斜している、ステップと
を含む、方法。
【請求項１１】
第１の閉状態にあるブレードアセンブリを形成するために互いに実質的に平行に前記第１のブレードおよび前記第２のブレードを位置決めするステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
閉位置において前記第１のブレードおよび前記第２のブレードに対して実質的に平行に第３のブレードを位置決めするステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
第７の軸を中心に前記第３のブレードを枢動させるステップをさらに含み、前記第７の軸は前記第４の軸に対して傾斜している、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記切開部内に前記第１のブレード、前記第２のブレード、および前記第３のブレードを挿入するステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１のブレードおよび前記第２のブレードが前記第３の軸に沿って相互から離れるように移動され、前記切開部が前記切開部よりも大きな開口を形成するように前記切開部の長さに沿って引っ張られるように、前記開創器を作動させるステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１のブレードおよび前記第２のブレードが第６の軸に沿って共に摺動され、前記切開部が前記切開部よりも幅広な開口を形成するように前記切開部の幅に沿って引っ張られるように、前記開創器を作動させるステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１７】
前記切開部よりも長く幅広である開口部を組織中に形成するステップをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０１４年９月１０日に出願された米国特許仮出願第６２／０４８，６３９号に基づく優先権の利益を主張するものであり、この仮出願の全体が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本願は、外科方法および外科器具に関し、より詳細には開創器および開創器を操作する方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
開創器は、外科医または外科助手が外科治療を施されることとなる身体部分を目視しアクセスすることが可能となるように身体組織を拡げるために使用される外科デバイスである。一般的に、開創器は、身体組織を把持し、遠位端部および近位端部を有する一対の鋏状アームなどのアクチュエータにより生じる力の下においてその身体組織を押し離す、一対の顎部またはブレードを備える。近位端部は、一般的には一対のハンドルを画成し、遠位端部は、一対のブレードに装着され、それによりハンドルの操作によって、ブレード同士は相互から離れるように移動される。手術が実施されることとなる身体に切開部が形成されると、ブレードがこの切開部に挿入され、アクチュエータが操作されて、開創器のブレード同士を離すように移動させ、したがって組織が拡げられ、開口部が設けられ、その開口部を通して外科医は外科治療を施されることとなる組織にアクセスし、組織を視覚化することが可能となる。このタイプの開創器の１つの問題は、開口部サイズが一般的に切開部のサイズにより限定される点であり、すなわち大きな開口部は比較的大きな切開部を必要とすることになる。この装置の欠点は、切開部がより大きくなるほど、結果としてこの切開部の治癒に必要となる期間がより長くなるという点である。したがって、比較的小さな切開部を使用して比較的大きな開口部を形成することが可能となることにより、外科手技の侵襲性、術後治癒時間、および患者の不快度を軽減する外科開創器が必要である。
【０００４】
参照による組み込み
本明細書に記載される全ての刊行物および特許出願は、各個別の刊行物または特許出願が参照による組み込みのために具体的かつ個別的に示唆された場合と同様に、参照により本明細書に組み込まれる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
説明される実施形態のこれらのおよび他の特徴、態様、および利点は、例示的かつ非限定的なものとして意図される特定の好ましい実施形態の図を参照として説明される。添付の図面は、説明される実施形態のコンセプトの例示を目的としたものであり、縮尺通りでない場合がある点を理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】ブレードが閉位置にある、開創器の一実施形態の斜視図である。
【図２】ブレードが閉位置にある、図１の開創器の斜視図である。
【図３】ブレードが閉位置にある、図１の開創器の上面図である。
【図４】ブレードが開位置にある、開創器の一実施形態の斜視図である。この軸に沿って開創器を開くことにより、その長さに沿って切開部が引っ張られる。
【図５】ブレードが開位置にある、図４の開創器の上面図である。
【図６】回転位置にある図４の開創器の斜視図である。これらの軸に沿って開創器を開くことにより、その幅に沿って切開部が引っ張られる。
【図７】回転位置にある図６の開創器の上面図である。
【図８】枢動位置にある図６の開創器の斜視図である。これらの軸に沿って開創器を開くことにより、その幅および／または長さに沿って切開部が引っ張られる。
【図９】枢動位置にある図８の開創器の上面図である。
【図１０】図１のアクチュエータの上面図である。
【図１１】図１の回転機構の斜視図である。
【図１２】図１１の回転機構の斜視図である。
【図１３】図１の回転機構の分解図である。
【図１４】図１３の枢動機構の斜視図である。
【図１５】図１４の枢動機構の分解図である。
【図１６】摺動機構の概略図である。
【図１７Ａ】患者の脊椎の一部分にアクセスするために患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するためのプローブの使用を示す図である。
【図１７Ｂ】患者の脊椎の一部分にアクセスするために患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するためのプローブの使用を示す図である。
【図１７Ｃ】患者の脊椎の一部分にアクセスするために患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するためのプローブの使用を示す図である。
【図１７Ｄ】患者の脊椎の一部分にアクセスするために患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するためのプローブの使用を示す図である。
【図１８Ａ】患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するために使用され得るプローブシステムの様々な実施形態の１つを示す図である。
【図１８Ｂ】患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するために使用され得るプローブシステムの様々な実施形態の１つを示す図である。
【図１８Ｃ】患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するために使用され得るプローブシステムの様々な実施形態の１つを示す図である。
【図１８Ｄ】患者の組織を貫通して操作チャネルを形成するために開創器システムを挿入するために使用され得るプローブシステムの様々な実施形態の１つを示す図である。
【図１９Ａ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｂ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｃ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｄ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｅ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｆ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｇ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｈ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【図１９Ｉ】プローブシステムの様々な断面の１つを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下で説明するように、本明細書において説明される特定の開創器実施形態は、ブレードセットと鋏アームセットなどのアクチュエータとを備える先行技術の開創器を上回る利点をもたらす。例えば、説明される実施形態の開創器により、短い長さを有する切開部に比較的コンパクトな開創器ブレードセットを挿入することが可能となる。いくつかの実施形態では、コンパクトな開創器ブレードセット（例えば第１のブレード、第２のブレード、第３のブレードなど）は、切開部の側壁部によりぴったりと包囲されるように（例えば閉位置）切開部への挿入が可能となるようなサイズのものでる。
【０００８】
いくつかの装置では、任意に、アクチュエータが、切開部の長さに対して実質的に平行となり得る方向において第１のブレードおよび第２のブレードを離すように移動させる（例えば開位置へと）。これにより、組織は、一方向へと（例えば切開部の長さに沿って）引っ張られて、切開部よりも実質的により長い長さをこの方向に有する開口を形成し得る。開創器が第１の方向に開かれると、アクチュエータは開状態にロックされ得る。任意には、第１のブレードおよび／または第２のブレードに関する回転機構が、操作されてブレードを回転させ（例えば回転位置に）、例えば切開部に対して平行ではない１つまたは複数の方向へと切開された組織を引き離し得る。任意には、第１のブレードおよび／または第２のブレードに関する枢動機構が、操作されてブレードを枢動させ（例えば枢動位置に）、切開部に対して平行ではない１つまたは複数の方向に切開された組織を引き離し得る。任意には、第１のアームおよび／または第２のアームに関するアジャスタが、操作されてアームを摺動させまたは他の方法で平行移動させ（例えば摺動位置に）、切開部に対して平行ではない方向に切開された組織を引き離し得る。いくつかの実施形態では、これらの方向は、切開部に対して垂直、実質的に垂直、または斜めであり得る。特定の実施形態では、開創器は、切開部よりも実質的に長いおよび／または幅広であり、先行技術のデバイスを使用して可能となるものよりも実質的に広い、および／または使用がより容易であるおよび／またはより少数のステップおよび／またはより複雑度の低いステップを必要とする様式で、開口部を開くために使用され得る。相対的に特定の装置では、外科医は、先行技術のデバイスの場合に必要となる切開部よりもより小さな切開部を、およびいくつかの場合にははるかにより小さい切開部を使用することが可能である。さらに、特定の装置では、例えばブレードを閉じ、アームを閉じ、切開部からブレードを除去することなどによる開創器の除去により、先行技術の開創器の使用の結果得られるものよりもはるかにより小さいサイズへと切開部が弛緩して戻ることが可能となり得る。さらに、特定の装置では、組織を開創するために外科医が実施するステップが、先行技術のデバイスと比較して簡素化され、利用がより容易となり、および／またはより少数のステップを伴ったものとなることが可能となる。
【０００９】
次に、例示の実施形態を添付の図面を参照としてさらに説明する。図１においては、本体２６を有する開創器１０の斜視図が示される。開創器１０は、遠位端部１４を有する第１のアーム１２を備え、この遠位端部１４には、第１のブレード１８を備える第１のブレードアセンブリ１６が結合され得る。第１のブレードアセンブリ１６は、第１のブレード１８を回転させるための第１の回転機構２０を備えることが可能である。また、第１のブレードアセンブリ１６は、第１のブレード１８を枢動させるための第１の枢動機構２２を備えることも可能である。第１のアーム１２は、本体２６に結合される近位端部２４を有する。
【００１０】
開創器１０は、遠位端部３４を有する第２のアーム３２を備えることが可能であり、この遠位端部３４には、第２のブレード３８を備える第２のブレードアセンブリ３６が結合され得る。第２のブレードアセンブリ３６は、第２のブレード３８を回転させるための第２の回転機構４０を備えることが可能である。第２のブレードアセンブリ３６は、第２のブレード３８を枢動させるための第２の枢動機構４２を備えることが可能である。第２のアーム３２は、本体２６に結合される近位端部４４を有する。
【００１１】
図２の例示の実施形態においては、開創器は、本体２６に結合された第３のブレード４６を備えることが可能である。第３のブレード４６は、本明細書において説明される、プローブ４００を受けるようにサイズ設定された長手方向延在スロット４８を備えることが可能である。この例示の実施形態では、プローブ４００は、第３のブレード４６の先端部から本体２６に向かって挿入されるように構成され得る。他の構成も予期される。第３のブレード４６は、コネクタ５０を備えることが可能である。この例示の実施形態では、コネクタ５０は、雄コネクタである。本体２６は、コネクタ２８を備えることが可能であり、このコネクタ２８は、この例示の実施形態では雌コネクタである。第３のブレード４６のコネクタ５０は、本体２６に対して第３のブレード４６を静止状態に保持するように本体２６のコネクタ２８と結合される。この例示の実施形態では、第３のブレード４６は、本体２６の下方から挿入されるように構成される。コネクタ５０、２８は、本体に対して第３のブレード４６を固定的に結合するように連結する。いくつかの実施形態では、コネクタ５０、２８は、スナップ嵌めを形成する。いくつかの実施形態では、コネクタ５０、２８は、第３のブレード４６が本体２６に結合される場合に、可聴ノイズを生じさせる。例えば雄／雌連結を逆転させる、および／またはこれらのパーツを永久連結させる、および／またはより多数もしくは少数の構成要素からこれらのパーツを形成するなど、これらの２つの構成要素を共に結合するための他の構成も予期される。
【００１２】
第１の回転機構２０は、第１の軸５２を中心として第１のブレード１８を回転させる。第２の回転機構４０は、第２の軸５４を中心として第２のブレード３８を回転させる。例示の構成では、第１の軸５２は、第１のブレード１８を垂直にまたは実質的に垂直に通過し、第２の軸は、第２のブレード３８を垂直にまたは実質的に垂直に通過する。いくつかの実施形態では、第１の軸および第２の軸は、相互に対して実質的に同一平面内に位置し得る。実際に、いくつかの実施形態では、第１の軸および第２の軸は、同一平面内に位置するのみならず、相互に対して実質的に平行でもある。特定の実施形態では、第１の軸および第２の軸は、相互に対して同一平面内に位置するか、平行であるか、または何らかの所定のスキュー角をなす。上述するように、様々な実施形態が、「実質的に」垂直である、平行である、同一平面をなす、および／または直角であるとして説明される。かかる実施形態において、「実質的に」は、所与の配向から±２５度の範囲内を、他の実施形態では所与の配向から±１０度の範囲内を、および他の実施形態では所与の配向から±５度の範囲内を意味し得る。
【００１３】
例示の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、第３の軸５６に沿って平行移動することが可能である（例えば図３を参照）。この例示の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、相互に対して円弧に沿って移動することが可能である。この例示の実施形態では、これらの第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６の相互に対する全体的な移動方向ならびに移動方向は、第１の軸５２および第２の軸５４を貫通する線により大体において規定される共通の第３の軸５６に沿ったものとなり得る。他の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、それぞれ異なる軸（例えば相互に対して平行であるまたはわずかに傾斜している軸）を中心として回転することが可能である。いくつかの例では、第３の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直または実質的に垂直である。特定の実施形態では、第３の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第３の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第３の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直または実質的に垂直である。いくつかの実施形態では、本明細書において説明される開創器は、第３の軸５６に沿って少なくとも１つの所定位置にアーム１２、３２をロックするための機構（例えば止めねじ、留めピン、クランプ、戻り止め、ラチェット機構等）を有する。
【００１４】
第１の枢動機構２２は、第４の軸５８を中心として第１のブレード１８を枢動させることが可能である。第２の枢動機構４２は、第５の軸６０を中心として第２のブレード３８を枢動させることが可能である。いくつかのかかる実施形態では、第４の軸５８および第５の軸６０は、相互に対して実質的に同一平面内にまたは同一平面内に位置し得る。実際に、いくつかの実施形態では、第４の軸５８および第５の軸６０は、同一平面内に位置するのみならず、相互に対して実質的に平行でもまたは平行でもある。特定の実施形態では、第４の軸５８および第５の軸６０は、相互に対して実質的に同一平面内に位置するか、同一平面内に位置するか、実質的に平行であるか、平行であるか、または何らかの所定のスキュー角をなす。
【００１５】
例示の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、第６の軸６２に沿って摺動することが可能である（例えば図３を参照）。この例示の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、近位−遠位方向に共に移動し得る。他の実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、それぞれ異なる軸（例えば相互に対して平行であるまたはわずかに傾斜している軸）の周囲で摺動することが可能である。いくつかの例では、第６の軸６２は、第１の軸５２、第２の軸５４、または第３の軸５６に対して垂直または実質的に垂直である。特定の実施形態では、第６の軸６２は、第１の軸５２および第２の軸５４の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第６の軸６２は、第４の軸５８、第５の軸６０、または第４の軸および第５の軸の両方に対して実質的に平行であるまたは平行である。いくつかの実施形態では、本明細書において説明される開創器は、第３の軸５６に沿って少なくとも１つの所定位置にアーム１２、３２をロックするための機構（例えば止めねじ、留めピン、クランプ、戻り止め、ラチェット機構等）を有する。この例示の実施形態では、軸５２、５４、５６、５８、６０、６２を中心としたあらゆる追加的な移動に関して、第３のブレード４６は、本体２６に対して静止状態および固定状態に留まることが可能である。換言すれば、第１のブレード１８および第２のブレード３８のあらゆる移動の最中に、第３のブレード４６は、不動状態に留まることが可能である。他の実施形態では、第３のブレード４６は、第１のブレード１８および第２のブレード３８に対して移動することが可能である。例えば、第３のブレード４６は、キャリッジシステムなどを介して第６の軸６２に沿って移動し得る一方で、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、静止状態に留まる。別の例では、第３のブレード４６は、第１のブレード１８および第２のブレード３８に対して枢動することが可能である。第３のブレード４６は、本体２６に対してヒンジ連結されることが可能であり、切開された組織に拡張された開口部を形成するのを補助するために近位方向に枢動することが可能である。
【００１６】
ブレード１８、３８、４６は、様々な構成を有し得る。いくつかの実施形態では、少なくとも１つのブレードが、実質的に平坦である。いくつかの実施形態では（例えば図１〜図３の例示の実施形態）、少なくとも１つのブレードが、屈曲状であるかまたは斜角面を有し、それによりブレード同士が閉位置にある場合にそれらのブレードが平坦状になる性能を向上させる。この構成により、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、ブレード軸に対して実質的に垂直におよびブレード軸が開創器１０のアーム１２、３２と交差する箇所により規定されるコードに対して垂直または斜めに、逆方向へと切開部の周囲の皮膚に対して力を印加することが可能となり得る。いくつかの実施形態では、１つまたは複数のブレード１８、３８、４６が、扇形状であることが可能である。
【００１７】
いくつかの実施形態では、ブレードの２つが、少なくとも１つの次元において実質的に異なるサイズからなる。いくつかの実施形態では、異なるサイズの少なくとも２つのブレードが、第１のブレード１８および第２のブレード３８である。いくつかの実施形態では、異なるサイズの少なくとも２つのブレードが、第１のブレード１８および第３のブレード４６である。いくつかの実施形態では、異なるサイズの少なくとも２つのブレードが、第２のブレード３８および第３のブレード４６である。いくつかの実施形態では、ブレード１８、３８、４６のうちの少なくとも１つのブレードが、櫛形状ブレードである。いくつかの実施形態では、ブレード１８、３８、４６のうちの少なくとも１つが、実質的に平坦なブレードである。いくつかの実施形態では、開創器１０は、少なくとも１つの取外し可能なブレードを備えることが可能である。いくつかの実施形態では、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、取外し可能である。第１のブレード１８は、第１のブリッジ９５を備えることが可能であり、第２のブレード３８は、第２のブリッジ９６を備えることが可能である。ブレード１８、３８は、様々な長さのブリッジ９５、９６を有することが可能である。ブリッジ９５、９６により、ブレード１８、３８は、開創器１０の長さよりも小さいことが可能となり得る。
【００１８】
ブレードアセンブリ１６、３６は、アーム１２、３２から取り外され得る。いくつかの構成では、本明細書においてさらに詳細に論じられるように、ブレードアセンブリ１６、３６の滅菌を迅速化するために、および／または一方もしくは両方のブレードアセンブリ１６、３６を他のブレードアセンブリ（例えば異なるサイズのブレード、異なる構成のブレード等を有するブレードアセンブリ）と交換するために、ブレードアセンブリ１６、３６を取り外すことが好都合となり得る。
【００１９】
図１〜図３では、開創器１０は、「閉位置」において図示される。すなわち、第１のブレード１８、第２のブレード３８、および第３のブレード４６は、相互に整列され、比較的近くに位置することにより、「開位置」と比較してより小さな断面積を有する。本願は、「閉位置」という表現を使用するが、１つまたは複数の位置が閉状態として説明され得ることが理解される。例えば、ブレード１８、３８、４６が、整列されても、実質的に整列されても、積層されても、実質的に積層されても、共に閉じられても、もしくは比較的共に閉じられてもよく、第１のブレード１８が第２のブレード３８を包囲するか、第２のブレードが第３のブレード４６を包囲するか、第１のブレード１８が第３のブレード４６を包囲するか、１つまたは複数のブレード１８、３８、４６がプローブ４００を包囲するか、または任意の他の閉位置がある。
【００２０】
第１のブレード１８、第２のブレード３８、および第３のブレード４６は、閉位置において実質的に平行であるまたは平行であることが可能である。第１のブレード１８、第２のブレード３８、および第３のブレード４６の長手方向軸は、閉位置において実質的に同一平面上にまたは同一平面上に整列され得る。この構成における３つのブレード１８、３８、４６の長さは、第１のブレード１８の長さなどの１つのブレードの長さとほぼ同等であることが可能である。第１のブレード１８、第２のブレード３８、および第３のブレード４６は、積層構成を有することが可能である。第１のブレード１８が、前方に（例えば遠位に）位置し、第２のブレード３８が、中間に位置し、第３のブレード４６が、後方（例えば近位に）位置することが可能である。
【００２１】
第１のブレード１８は、ブレード１８、３８、４６の一方の側部に整列する第１のレール６４を有することが可能である。第１のレール６４は、第１のブレード１８の近位表面から本体２６に向かって延在することが可能である。第２のブレード３８は、第２のブレード３８の遠位表面および近位表面の両方から延在し得る第２のレール６６を有することが可能である。開創器１０の遠位端部から見た場合に（図１に示すように）、第１のレール６４は、第１のブレード１８の左側に延在し、第２のレール６６は、第２のブレード３８の右側に延在し得る。この構成により、第１のブレード１８は、レール６４、６６の干渉を伴わずに第２のブレード３８に対して摺動することが可能となる。レール６４、６６は、積層されたブレード１８、３８、４６の幅と同等の幅を有することが可能である。
【００２２】
図４〜図５では、開創器１０は、「開位置」において示され、すなわち第１のブレード１８が、第３のブレード４６に対して平行移動し、第２のブレード３８が、第３のブレード４６に対して移動している。第１のブレード１８は、第２のブレード３８から離れるように移動される一方で、第３のブレード４６は、静止状態に留まり得る。第１のブレード１８、第２のブレード３８、および第３のブレード４６は、図示するように開位置において重畳構成を有することが可能である。本願は、「開位置」という表現を使用するが、１つまたは複数の位置が開状態として説明され得ることが理解される。例えば、ブレード１８、３８が、わずかに離間されても、大幅に離間されても、重畳しても、重畳しなくても、隣接しても、間に間隙を有しても、間に間隙を有さなくても、もしくは第３の軸５６に沿って任意の離間位置に位置してもよく、ここで開位置における全長は切開長さＬであり、または任意の他の開位置がある。
【００２３】
第１のブレード１８の動作は、単一のアクチュエータの作動により第１のブレード１８および第２のブレード３８の両方が移動されるように、第２のブレード３８の動作に結合され得る。他の実施形態では、第１のブレード１８および第２のブレード３８のそれぞれが、個別に作動される。第１のブレード１８が、前方に（例えば遠位に）位置し、第２のブレード３８が、中間に位置し、第３のブレード４６が、後方（例えば近位に）位置することが可能である。この構成において、これら３つのブレード１８、３８、４６の長さＬ’は、第１のブレード１８の長さなどの１つのブレードの長さＬよりも大きい。開創器１０の遠位端部から見た場合に（図４に示す）、第１のブレード１８は、第３のブレード４６の左へと第１の距離だけ平行移動することが可能である。第２のブレード３８は、第３のブレード４６の右へと第２の距離だけ平行移動することが可能である。第１の距離は、第２の距離と同等であることが可能であるが、それに限定されない。レール６４、６６の構成により、第１のブレード１８は、レール６４、６６の干渉を伴わずに第２のブレード３８に対して摺動することが可能となる。
【００２４】
図５は、開創器１０の上面図を示す。この例示の実施形態では、アーム１２、３２の近位端部２４、４４は、本体２６に結合され得る。アーム１２、３２は、ピボット７２にて本体２６に結合される。開創器１０は、アクチュエータ７４を備えることが可能である。アクチュエータ７４は、アーム１２、３２を拡げるためにアーム１２、３２と連動する。アクチュエータの一実施形態が図１０に示される。図５の矢印Ａの方向に（すなわちページ内へと）アクチュエータ７４を押すことにより、結果としてアーム１２、３２およびしたがってブレードアセンブリ１６、３６は、方向矢印ＢおよびＣに沿って離れるように移動し、それにより開創器１０は、図５に示す開位置をとらされる。この例示の実施形態では、第３の軸５６は、ピボット７２に部分的に起因して円弧を形成する。第１のブレード１８は、第３のブレード４６から離れるように円弧経路を辿る。第２のブレード３８は、第３のブレード４６から離れるように円弧経路を辿る。第１のブレード１８は、第２のブレード３８から離れる際に円弧経路を辿る。例示の実施形態では、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、アーム１２、３２がピボット７２を中心として回転する場合に平行移動する。例示の実施形態では、第３の軸５６は、第１の軸５２および第２の軸５４に対して実質的に垂直であるまたは垂直であることが可能である。第３の軸５６は、第１の軸５２および第２の軸５４を垂直にまたは実質的に垂直に貫通して延在することが可能である。
【００２５】
図５に示す実施形態では、開創器１０は、ピボット７２を介して連結された一対のアーム１２および３２を備える点を指摘しておく。他の実施形態のアクチュエータが使用されてもよい。例えば、鋏状アクチュエータが、クランプおよび開創器技術において知られている。いくつかのかかる実施形態では、アクチュエータは、アーム１２および３２に結合された一対のハンドル（図示せず）を備える。これらのハンドルは、ほぼ平行であり、枢支点７２にて共に接合され得る。これらのハンドルは、交差した（例えば鋏状）ハンドルであり、枢支点７２にて共に接合され得る。また、アクチュエータが鋏状実施形態である場合には、ブレードアセンブリ１６および３６の動作は、開創器１０を開く際に直線ではなく円弧を描く点を理解されたい。それでもなお、２つのブレードアセンブリ１６および３６の空間関係は、簡略化のために本明細書においては軸、および特に第３の軸５６と呼ばれる、矢印ＢおよびＣにより示される線に沿って変化するものとしてコンセプト化することが可能である。
【００２６】
この例示の実施形態は、ピボット７２にて相互に接合された一対のアーム１２、３２を備える、第２のブレード３８へと第１のブレード１８を移動させるための機構を使用するが、他の構成も予期される。いくつかの実施形態では、アーム１２、３２の近位端部２４、４４は、アーム１２、３２の移動がピボット７２を中心とした枢動動作ではなくなるように、本体２６に代替的な方法で接合され得る。例えば、アーム１２、３２は、横材（図示せず）により相互に接合され得る。この横材は、アーム１２、３２を平行に保持し、アーム１２、３２を安定化させる。１つまたは複数のアーム１２、３２が、第３のブレード４６から離れるように第１のブレード１８を平行移動させるために、および第３のブレード４６から離れるように第２のブレード３８を平行移動させるために、横材に沿って移動され得る。かかる構成では、第１のアーム１２は、ピボット７２を中心として回転するのではなく、第２のアーム３２に対して直線的に平行移動する。この実施形態では、第３の軸５６は、第１の軸５２および第２の軸５４を貫通し繋ぐ幾何学ラインを画定する。第１のブレード１８は、第２のブレード３８から離れるように直線経路を辿る。
【００２７】
いくつかの実施形態では、本明細書において説明される開創器は、第３の軸５６に沿って少なくとも１つの所定位置にアーム１２、３２をロックするためのデバイスを有する。アーム１２、３２をロックするためのデバイスは、ラチェット（図示せず）であることが可能である。アーム１２、３２をロックするためのデバイスは、戻り止めおよび凹部の構成であることが可能である。アーム１２、３２をロックするためのデバイスは、ピボット７２または横材（図示せず）上に配設することが可能である。
【００２８】
アーム１２、３２は、本体２６から取り外され得る。例えば、この例示の実施形態では、本体２６からアーム１２、３２を取り外すために、ピボット７２が取り外され得る。これは、例えば開創器１０の滅菌の前もしくは最中、または開創器１０が一度開かれた後の術中など、任意の時点に行い得る。術中の本体２６の取外しは、可動域のさらなる拡大、視野の改善、またはそれらの両方を外科チームのメンバーにもたらし得る。
【００２９】
閉位置において切開部にブレード１８、３８、４６を挿入し（図１〜図３のように）、開位置へと第１のブレード１８および第２のブレード３８を平行移動させる（図４〜図５のように）ことにより、結果として第３の軸に沿って切開部が引っ張られる。この引っ張りにより、切開部の長さは、単一のブレード（例えば第１のブレード１８）の長さＬとほぼ同等の長さから、単一のブレード（例えば第１のブレード１８）の長さＬよりも大きな長さＬ’へと増大する。図４〜図５に示すように、開創器１０は、開位置にあり、すなわち第１のブレード１８が、第３の軸５６に沿って第２のブレード３８から比較的離されている。ブレードアセンブリ１６が方向矢印Ｂに沿って移動し、ブレードアセンブリ３６が方向矢印Ｃに沿って移動することにより、これらのアセンブリは、線Ｂおよび線Ｃのそれぞれの方向に力を印加する。
【００３０】
図６〜図７では、開創器１０は、「回転位置」において示され、すなわち第１のブレード１８が、第３のブレード４６に対して回転されている、ならびに／または第２のブレード３８が、第３のブレード４６に対して回転されている、および／もしくは第１の位置にある第３のブレード４６に対して回転されている。本願は、「回転位置」という表現を使用するが、１つまたは複数の位置が回転された状態として説明され得ることが理解される。例えば、第１のブレード１８は、第３のブレード４６に対してゼロを上回る任意の角度に回転することが可能であり（例えば５°、１０°、１５°、２０°、２５°、３０°、３５°、４０°、４５°、５０°、５５°、６０°、６５°、７０°、７５°、８０°、８５°、９０°、９５°、１００°、１０５°、１１０°、１１５°、１２０°、１２５°、１３０°、１３５°、１４０°、１４５°、１５０°、１５５°、１６０°、１６５°、１７０°、１７５°、１８０°、１０〜４０°の間、２０〜５０°の間、３０〜６０°の間、４０〜７０°の間、５０〜８０°の間、６０〜９０°の間、７０〜１００°の間、８０〜１１０°の間等）、第２のブレード３８は、第３のブレード４６に対してゼロを上回る任意の角度に回転することが可能であり（例えば５°、１０°、１５°、２０°、２５°、３０°、３５°、４０°、４５°、５０°、５５°、６０°、６５°、７０°、７５°、８０°、８５°、９０°、９５°、１００°、１０５°、１１０°、１１５°、１２０°、１２５°、１３０°、１３５°、１４０°、１４５°、１５０°、１５５°、１６０°、１６５°、１７０°、１７５°、１８０°、１０〜４０°の間、２０〜５０°の間、３０〜６０°の間、４０〜７０°の間、５０〜８０°の間、６０〜９０°の間、７０〜１００°の間、８０〜１１０°の間等）、第１のブレード１８は、第２のブレード３８とほぼ同一角度だけ回転することが可能であり、第１のブレード１８は、第２のブレード３８と異なる角度だけ回転することが可能であり、ここで回転位置における幅Ｗ’は、切開部幅もしくはブレード１８、３８、４６のいずれかの幅よりも大きく、または他の回転位置が可能である。
【００３１】
この構成における３つのブレード１８、３８、４６の幅Ｗ’は、第１のブレード１８およびレール６４などの任意の１つのブレードの幅Ｗよりも大きい。第１のブレード１８は、第１の軸５２を中心として時計回り方向に回転することが可能である。第２のブレード３８は、第２の軸５４を中心として反時計回り方向に回転することが可能である。第１のブレード１８の動作は、第２のブレード３８の動作から独立したものであることが可能である。他の実施形態では、第１のブレード１８の動作は、単一の回転機構により回転が制御されるように、第２のブレード３８の動作に結合され得る。
【００３２】
この例示の実施形態では、第１のブレード１８は、第１の回転機構２０により回転され、第２のブレード３８は、第２の回転機構４０により回転される。いくつかの実施形態および使用方法では、第１のブレード１８は、第２のブレード３８とは逆方向に回転することが可能であり、それにより両ブレードが第３のブレード４６に対して開く。第１の回転機構２０は、第２の回転機構４０と同等である、実質的に類似のものである、または鏡像であることが可能である。第１の回転機構２０の一実施形態が、図１１〜図１３に示される。第１のブレードおよび／または第２のブレードを回転させるための他の実施形態も予期される（例えば様々なリンク機構、ヒンジ、および／またはカムなど）。
【００３３】
それぞれ図７に示すように、調節矢印Ｄの方向へと第１の軸５２を中心として第１の回転機構２０を回転させることにより、結果として第１のブレード１８の回転が得られ、調節矢印Ｅの方向へと第２の軸５４を中心として第２の回転機構４０を回転させることにより、結果として第２のブレード３８の回転が得られる。図７に示すように、第１のブレード１８の回転により、第１のブレード１８は方向矢印Ｆの方向へと力を印加し、一方で第２のブレード３８の回転により、第２のブレード３８は方向矢印Ｇの方向に力を印加する。いくつかのかかる実施形態では、第１の軸５２および第２の軸５４は、相互に対して実質的に同一平面内に位置し得る。実際にいくつかの実施形態では、第１の軸５２および第２の軸５４は、同一平面内に位置するのみならず相互に対して実質的に平行である。特定の実施形態では、第１の軸５２および第２の軸５４は、相互に同一平面内に位置するか、平行であるか、または何らかの所定のスキュー角をなす。
【００３４】
この例示の実施形態では、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して平行移動され第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して平行移動された後に、第１のブレード１８が回転されるおよび／または第２のブレード３８が回転される。したがって、閉位置においてブレード１８、３８、４６を切開部に挿入した後に、開創器１０は、第１のブレード１８および第２のブレード３８が第３の軸５６に沿って第３のブレード４６に対して平行移動することにより開かれて、開位置を達成する。次いで、第１のブレード１８が第１の軸５２を中心として第３のブレード４６に対して回転されて、および／または第２のブレード３８が第２の軸５４を中心として第３のブレード４６に対して回転されて、回転位置を達成する。しかし、これは、いくつかの使用方法を示すに過ぎない。
【００３５】
いくつかの方法では、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８は、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して平行移動され、第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して平行移動される前に、回転される。したがって、閉位置においてブレード１８、３８、４６を切開部に挿入した後に、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して第１の軸５２を中心として回転されて、および／または第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して第２の軸５４を中心として回転されて、回転位置を達成する。次いで、開創器１０は、第１のブレード１８および第２のブレード３８が第３の軸５６に沿って第３のブレード４６に対して平行移動することにより開かれて、開位置を達成する。次いで、必要な場合には、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８は、第３のブレード４６に対して再び回転されて、回転位置（例えば「回転位置」の広い定義内に含まれる別の回転位置など）を達成する。
【００３６】
この回転位置により、切開部よりも幅広の幅Ｗ’である（すなわち切開部の方向に対して垂直または斜めの方向において寸法的により大きい）開口部が、切開された組織に形成および維持される。第１のブレード１８および／または第２のブレード３８が、第３のブレード４６に対して平行移動された後に回転されると、開創器１０により、平行移動により切開部よりも長い長さＬ’（すなわち切開部の方向において寸法的により大きい）、および回転により切開部よりも幅広の幅Ｗ’（すなわち切開部の方向に対して垂直または斜めの方向において寸法的によりも大きい）の両方である開口部が、切開された組織に形成および維持される。
【００３７】
本説明は、切開部が約０．１〜約３インチの長さの直線切開部である場合に特に当てはまるが、任意の長さの任意の切開部形状（例えば円弧、正弦曲線等）に対しても該当し得る点を理解されたい。特定の実施形態では、切開部の予期されるサイズは、約０．５〜２インチの長さである、ブレード１８、３８、４６は、開創器１０が閉位置にある場合に、開創器１０を開く前に切開された組織を大幅に引っ張る必要性を伴わずに、ブレード１８、３８、４６が切開部内において長さ方向に合致するように、適切にサイズ設定される。したがって、いくつかの実施形態では、ブレード１８、３８、４６は、開創器１０が閉位置にある場合に切開部内にぴったりと合致するようにサイズ設定される。
【００３８】
図８〜図９では、開創器１０は、「枢動位置」において示され、すなわち第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して枢動されている、および／または第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して枢動されている。本願は、「枢動位置」という表現を使用するが、１つまたは複数の位置が、枢動された状態として説明され得ることが理解される。例えば、第１のブレード１８は、第３のブレード４６に対してゼロを上回る任意の角度に枢動することが可能であり（例えば５°、１０°、１５°、２０°、２５°、３０°、３５°、４０°、４５°、５０°、５５°、６０°、６５°、７０°、７５°、８０°、８５°、９０°、９５°、１００°、１０５°、１１０°、１１５°、１２０°、１２５°、１３０°、１３５°、１４０°、１４５°、１５０°、１５５°、１６０°、１６５°、１７０°、１７５°、１８０°、１０〜４０°の間、２０〜５０°の間、３０〜６０°の間、４０〜７０°の間、５０〜８０°の間、６０〜９０°の間、７０〜１００°の間、８０〜１１０°の間等）、第２のブレード３８は、第３のブレード４６に対してゼロを上回る任意の角度に枢動することが可能であり（例えば５°、１０°、１５°、２０°、２５°、３０°、３５°、４０°、４５°、５０°、５５°、６０°、６５°、７０°、７５°、８０°、８５°、９０°、９５°、１００°、１０５°、１１０°、１１５°、１２０°、１２５°、１３０°、１３５°、１４０°、１４５°、１５０°、１５５°、１６０°、１６５°、１７０°、１７５°、１８０°、１０〜４０°の間、２０〜５０°の間、３０〜６０°の間、４０〜７０°の間、５０〜８０°の間、６０〜９０°の間、７０〜１００°の間、８０〜１１０°の間等）、第１のブレード１８は、第２のブレード３８とほぼ同一角度だけ枢動することが可能であり、第１のブレード１８は、第２のブレード３８と異なる角度だけ枢動することが可能であり、ここで枢動位置における長さＬ’’および／または幅Ｗ’’は、切開部長さもしくは切開部幅またはブレード１８、３８、４６のいずれかの長さもしくは幅よりも大きく、または他の枢動位置が可能である。
【００３９】
この構成における３つのブレード１８、３８、４６の幅Ｗ”は、第１のブレード１８およびレール６４の幅などの任意の１つのブレードの幅Ｗよりも大きい。この構成における３つのブレード１８、３８、４６の長さＬ”は、第１のブレード１８の長さなどの任意の１つのブレードの長さＬよりも大きい。第１のブレード１８は、第４の軸５８を中心として時計回り方向に枢動することが可能である。第２のブレード３８は、第５の軸６０を中心として反時計回り方向に枢動することが可能である。第１のブレード１８の動作は、第２のブレード３８の動作から独立したものであることが可能である。他の実施形態では、第１のブレード１８の動作は、単一の枢動機構により枢動が制御されるように、第２のブレード３８の動作に結合され得る。この枢動位置により、切開部よりも長い長さＬ”（すなわち切開部の方向において寸法的により大きい）、および切開部よりも幅広の幅Ｗ”（すなわち切開部の方向に対して垂直または斜めの方向において寸法的によりも大きい）の両方である開口部が、切開された組織に形成および維持される。
【００４０】
この例示の実施形態では、第４の軸５８は、第１の軸５２に対して垂直である。第１のブレード１８は、第１の軸５２を中心として回転し、第４の軸５８を中心として枢動することが可能である。これは、第１のブレード１８に少なくとも２つの自由度を与え、第１のブレード１８が切開部内の様々な位置に位置決めされるのを可能にする。この例示の実施形態では、第５の軸６０は、第２の軸５４に対して垂直である。第２のブレード３８は、第２の軸５４を中心として回転し、第５の軸６０を中心として枢動することが可能である。これは、第２のブレード３８に少なくとも２つの自由度を与え、第２のブレード３８が切開部内の様々な位置に位置決めされるのを可能にする。第４の軸５８および第５の軸６０は、第３の軸５６に対して垂直である。第３の軸５６に沿った移動は、追加的な自由度を与える。
【００４１】
この例示の実施形態では、第１のブレード１８は、第１の枢動機構２２により枢動され、第２のブレード３８は、第２の枢動機構４２により枢動される。第１のブレード１８は、第２のブレード３８とは逆方向に枢動することが可能であり、それにより両ブレードが第３のブレード４６に対して開く。第１の枢動機構２２は、第２の枢動機構４２と同等である、実質的に類似のものである、または鏡像であることが可能である。第１の枢動機構２２の一実施形態が、図１４〜図１５に示される。既述の枢動動作をもたらすための他の実施形態も予期される（例えば様々なリンク機構、カム、および／またはヒンジなど）。
【００４２】
それぞれ図９に示すように、調節矢印Ｈの方向へと第４の軸５８を中心として第１の枢動機構２２を枢動させることにより、結果として第１のブレード１８の回転が得られ、調節矢印Ｉの方向へと第５の軸６０を中心として第２の枢動機構４２を回転させることにより、結果として第２のブレード３８の回転が得られる。第１のブレード１８の枢動により、第１のブレード１８は方向矢印Ｊの方向へと力を印加し、一方で第２のブレード３８の枢動により、第２のブレード３８は方向矢印Ｋの方向へと力を印加する。
【００４３】
いくつかの例では、第１の軸５２は、第４の軸５８に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。特定の実施形態では、第１の軸５２は、第４の軸５８に対して何らかの所定のスキュー角をなす。いくつかの例では、第２の軸５４は、第５の軸６０に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。特定の実施形態では、第２の軸５４は、第５の軸６０に対して何らかの所定のスキュー角をなす。いくつかの例では、第３の軸５６は、第４の軸５８、第５の軸６０、または第４の軸５８および第５の軸６０の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第３の軸５６は、第４の軸５８および第５の軸６０の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第３の軸５６は、第４の軸５８、第５の軸６０、または第４の軸５８および第５の軸６０の両方に対して実質的に垂直であるまたは垂直である。いくつかの実施形態では、第３の軸５６は、第４の軸５８および第５の軸６０の両方に対して垂直または実質的に垂直である。
【００４４】
いくつかの実施形態では、第３のブレード４６は、第３の軸５６に対して平行であり、第３のブレード４６と本体２６との間の連結部付近から延在する第７の軸（図示せず）を中心として枢動することが可能である。いくつかの実施形態では、コネクタ２８は、第３のブレード４６を枢動させるヒンジを有することが可能である。第３のブレード４６は、垂直面に対してゼロを上回る任意の角度に枢動することが可能である（例えば５°、１０°、１５°、２０°、２５°、３０°、３５°、４０°、４５°、５０°、５５°、６０°、６５°、７０°、７５°、８０°、８５°、９０°、９５°、１００°、１０５°、１１０°、１１５°、１２０°、１２５°、１３０°、１３５°、１４０°、１４５°、１５０°、１５５°、１６０°、１６５°、１７０°、１７５°、１８０°、１０〜４０°の間、２０〜５０°の間、３０〜６０°の間、４０〜７０°の間、５０〜８０°の間、６０〜９０°の間、７０〜１００°の間、８０〜１１０°の間等）。第３のブレード４６は、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８と同一角度または異なる角度だけ枢動することが可能であり、ここで枢動位置における長さＬ”および／または幅Ｗ”は、切開部長さもしくは切開部幅またはブレード１８、３８、４６のいずれかの長さもしくは幅よりも大きく、または他の枢動位置が可能である。いくつかの実施形態では、第７の軸は、第３の軸５６に対して実質的に平行であるかまたは平行であるものとして説明される。他の実施形態では、第７の軸は、第３の軸５６に対して何らかの所定のスキュー角をなすことが可能である。
【００４５】
この構成における３つのブレード１８、３８、４６の幅Ｗ”は、第３のブレード４６の幅などの任意の１つのブレードの幅Ｗよりも大きい。この構成における３つのブレード１８、３８、４６の長さＬ”は、第３のブレード４６の長さなどの任意の１つのブレードの長さＬよりも大きい。第１のブレード１８は、第４の軸５８を中心として時計回り方向に枢動することが可能である。第２のブレード３８は、第５の軸６０を中心として反時計回り方向に枢動することが可能である。第３のブレード４６は、近位方向へと第７の軸を中心として枢動することが可能である。第３のブレード４６の動作は、第１のブレード１８および第２のブレード３８の動作から独立したものであることが可能である。他の実施形態では、第３のブレード４６の動作は、単一の枢動機構により枢動が制御されるように、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８の動作に結合され得る。この枢動位置により、切開部よりも長い長さＬ”（すなわち切開部の方向において寸法的により大きい）、および切開部よりも幅広の幅Ｗ”（すなわち切開部の方向に対して垂直または斜めの方向において寸法的によりも大きい）の両方である開口部が、切開された組織に形成および維持される。
【００４６】
第３のブレード４６は、第１のブレード１８および第２のブレード３８のための本明細書において説明される枢動機構と同等または実質的に類似のものである枢動機構により枢動され得る。例えば様々なリンク機構、カム、ヒンジ、歯車、および／またはレバーなどの、既述の枢動動作をもたらすための他の実施形態も予期される。
【００４７】
この例示の実施形態では、第１のブレード１８が回転された後および／または第２のブレード３８が回転された後に、ならびに第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して平行移動され第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して平行移動された後に、第１のブレード１８が枢動されるおよび／または第２のブレード３８が枢動される。したがって、閉位置においてブレード１８、３８、４６を切開部に挿入した後に、開創器１０は、第１のブレード１８および第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して第３の軸５６に沿って平行移動することにより開かれて、開位置を達成する。次いで、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して第１の軸５２を中心として回転されて、および／または第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して第２の軸５４を中心として回転されて、回転位置を達成する。次いで、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して第４の軸５８を中心として枢動されて、および／または第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して第５の軸６０を中心として枢動されて、枢動位置を達成する。いくつかの実施形態では、第３のブレード４６は、近位方向に向かって第３の軸５６を中心として枢動される。しかし、これは、いくつかの使用方法を示すに過ぎない。
【００４８】
いくつかの方法では、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８が回転される前に、第１のブレード１８が枢動される、および／または第２のブレード３８が枢動される、および／または第３のブレード４６が枢動される。いくつかの方法では、第１のブレード１８が第３のブレード４６に対して平行移動され、第２のブレード３８が第３のブレード４６に対して平行移動される前に、第１のブレード１８が枢動される、および／または第２のブレード３８および／または第３のブレード４６が枢動される。
【００４９】
図１０〜図１５は、アクチュエータ７４、回転機構２０、および枢動機構２２の実施形態を示す。アクチュエータ７４は、第３の軸５６の周囲で第１のブレード１８および第２のブレード３８を平行移動させるためのデバイスである。回転機構２０は、第１の軸５２を中心として第１のブレード１８を回転させるためのデバイスである。回転機構４０は、回転機構２０と同等である、実質的に類似のものである、または鏡像であることが可能である。枢動機構２２は、第４の軸５８を中心として第１のブレード１８を枢動させるためのデバイスである。枢動機構４２は、枢動機構２２と同等である、実質的に類似のものである、または鏡像であることが可能である。例えば様々なレバー、ノブ、カム等の、本明細書において説明されるようにブレードを回転させるための他の構成が可能である。
【００５０】
図１０は、アクチュエータ７４の一実施形態を示す。アクチュエータ７４は、ねじ７６を備える。ねじ７６は、本体２６内でワッシャ（図示せず）と対合するように構成され得る。ワッシャにより、ねじ７６は、平行移動することなく回転することが可能となる（例えば定位置にて回転する）。アクチュエータ７４は、ブロック７８を備える。ブロック７８は、貫通ルーメン８０を有する。この例示の実施形態では、貫通ルーメン８０は、ねじ山を有する。いくつかの実施形態では、貫通ルーメン８０は、ねじ山を有さない。貫通ルーメン８０は、ねじ７６を受けるようにサイズ設定される。貫通ルーメン８０は、ねじ７６の頭部を受けるようにサイズ設定された座ぐり開口を備えることが可能である。
【００５１】
第１のアーム１２は、第１の対合表面８２を有し、第２のアーム３２は、第２の対合表面８４を有する。これらの対合表面８２、８４は、ブロック７８の側部表面と連動する。この例示の実施形態では、対合表面８２、８４は、内側に傾斜をつけられるかまたは角度をつけられ、ブロック７８の側部表面は、平坦である。他の実施形態では、対合表面８２、８４は、平坦であり、ブロック７８の側部表面は、内側に傾斜をつけられるかまたは角度をつけられる。ねじ７６を回転させると、ブロック７８は、矢印Ａの方向へと本体２６に向かってねじ７６の長さに沿って進む。ブロック７８の側部表面は、アーム１２、３２の対合表面８２、８４に当接し連動して、アーム１２、３２に対して力を印加する。
【００５２】
いくつかの実施形態では、ピボット７２は、ピボットポスト８６を備えることが可能である。ピボットポスト８６は、長手方向軸に沿って延在する。図１０に示すように、第１のアーム１２の近位端部２４は、ピボットポスト８６を受けるようにサイズ設定された第１の連結穴８８を有し、第２のアーム３２の近位端部４４は、ピボットポスト８６を受けるようにサイズ設定された第２の連結穴（図示せず）を有する。ねじ７６が回転すると、第１のアーム１２および第２のアーム３２は、ピボットポスト７６の長手方向軸を中心として回転する。ピボットポスト８６の長手方向軸を中心として、第１のアーム１２は時計回り方向に回転し、第２のアーム３２は反時計回り方向に回転する。これにより、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、第３の軸５６に沿ってほぼ平行移動する。
【００５３】
開創器１０は、ばね９４を備えることが可能である。この例示の実施形態では、ばね９４は、ピボットポスト８６の周囲に巻きつく。いくつかの実施形態では、第１の連結穴８８および／または第２の連結穴は、例えばピボットポスト８６の周囲に巻きつくばねの部分などのばね９４の一部分を受けるようにサイズ設定される。いくつかの実施形態では、ばね９４は、閉位置において第１のアーム１２および第２のアーム３２を付勢する。アクチュエータ７４は、この付勢力を克服することにより、ピボット７２を中心として第１のアーム１２および第２のアーム３２を枢動させ、これにより第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、第３の軸５６に沿ってほぼ平行移動する。ばね９４は、アーム１２および３２を共に付勢する傾向を有する。他の実施形態では、ばね９４は、第１のアーム１２および第２のアーム３２個別に付勢する。この付勢力は、第３の軸５６に沿って第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６を平行移動させるためにアクチュエータ７４が必要とする力を低下させる。
【００５４】
図１１〜図１２は、それぞれ閉位置および回転位置における第２のブレード３８の斜視図である。図１３は、回転機構４０の分解図である。図１、図６〜図７に戻り参照すると、これらの図面は、第２のブレード３８を備える第２のブレードアセンブリ３６の一実施形態を示す。第２のブレードアセンブリ３６は、ハブ９８を備える。ハブ９８は、第２のアーム３２の遠位端部３４に結合される。この例示の実施形態では、ハブ９８は、回転機構４０および枢動機構４２の両方を収容する。また、これらの図には、回転位置を達成するための第２の軸５４も示される。いくつかの実施形態では、第２のブレード３８は、第２の軸５４を中心として回転するように構成される。いくつかの実施形態では、この追加的な自由度により、第２のブレード３８は、第３のブレード４６からさらに離れるように外方へと回転され得る。第３のブレード４６は、いくつかの実施形態では、静止状態に留まる。図６は、第１のブレード１８および第２のブレード３８が回転位置にある、開創器１０の斜視図を示す。図７は、図６の上面図を示す。
【００５５】
ハブ９８は、第１の連結穴１００を有することが可能である。第１の連結穴１００は、ねじ山を有さないことが可能である。ハブ９８は、内側バレル１０２に結合される。この例示の実施形態では、内側バレル１０２は、第２のブレード３８と共に一体的に形成される。他の実施形態では、内側バレル１０２は、第２のブレード３８に結合され得る。第２のブレード３８は、内側バレル１０２に連結され得る第２のブリッジ９６に連結され得る。内側バレル１０２は、ハブ９８の第１の連結穴１００内に受けられるようにサイズ設定され得る。
【００５６】
図１１〜図１３を参照すると、第２の回転機構４０は、ねじ１０４を備えることが可能である。第２の回転機構４０は、カラー１０６を備えることが可能である。カラー１０６は、ねじ１０４を受けるようにサイズ設定されたねじボア１０８を備えることが可能である。ねじ１０４およびカラー１０６は、内側バレル１０２のルーメン１１０内に受けられるようにサイズ設定される。内側バレル１０２は、内側バレル１０２の上方部分１１６に切り込まれた第１のスロット１１２および第２のスロット１１４を有することが可能である。第１のスロット１１２は、第２のスロット１１４から１８０度だけオフセットされ得る。具体的には、内側バレル１０２の上方部分１１６は、第２のブリッジ９６が内側バレル１０２に連結する最高箇所の上方の内側バレル１０２の部分である。第１のスロット１１２および第２のスロット１１４は、内側バレル１０２の頂部付近から内側バレル１０２の底部付近まで延在することが可能である。スロット１１２、１１４は、上方部分１１６中において対角線状に延在する。２つのスロット１１２、１１４が図示されるが、他の構成も予期される（例えば１つのスロット、３つのスロット、４つのスロット、５つのスロットなど）。１つまたは複数のスロットが、同一スロープを有し、同一方向に延在してもよい。
【００５７】
内側バレル１０２は、スロット１１２、１１４の上方において内側バレル１０２の周囲に位置する掛合溝１１８を有することが可能である。ハブ９８は、連結穴１００の周囲に位置する相補的な係合溝１２０を有することが可能である。Ｏリングなどの適切にサイズ設定された保持部材（図示せず）が、溝１１８、１２０内に受けられ得る。保持部材により、内側バレル１０２は、第１の連結穴１１０内において回転することが可能となるが、平行移動することはできない。
【００５８】
ルーメン１１０は、スロット１１２、１１４の上方においてルーメン１１０の周囲に位置する係合溝１２４を有することが可能である。ねじ１０４は、ねじ１０４の頭部の周囲に位置する相補的な係合溝１２６を有することが可能である。Ｏリングなどの適切にサイズ設定された保持部材１２８が、溝１２４、１２６内に受けられ得る。保持部材１２８により、ねじ１０４は、内側バレル１０２内において回転することが可能となるが、平行移動することはできない。
【００５９】
図１１〜図１３は、第１のコネクタピン１３４および第２のコネクタピン１３６をさらに示す。ピンの個数は、スロットの個数と同等である。コネクタピン１３４、１３６は、カラー１０６から外方に延在する。この例示の実施形態では、第１のコネクタピン１３４は、第２のコネクタピン１３６から１８０度だけオフセットする。他の構成も予期される。第１のコネクタピン１３４は、第１のスロット１１２を貫通して延在するようにサイズ設定され、第２のコネクタピン１３６は、第２のスロット１１４を貫通して延在するようにサイズ設定される。
【００６０】
ねじ１０４は、図１１〜図１２に示すようにカラー１０６のねじボア１０８内にぴったりと収まる。この構成では、第１のスロット１１２は、第１のコネクタピン１３４が嵌合する通路を形成する。第２のスロット１１４は、第１のコネクタピン１３６が嵌合する通路を形成する。図１１に示すように、第２のブレード３８は、第１のコネクタピン１３４が第１のスロット１１２の底部に位置し、第２のコネクタピン１３６が第２のスロット１１４の底部に位置する場合に、閉位置にあることが可能である。この構成では、図４に示すように、第２のブレード３８および第３のブレード４６は、積層されて実質的に平坦状のブレードセットを形成することが分かる。
【００６１】
ねじ１０４を回転させることにより、カラー１０６が上下に平行移動し得ることが当業者には理解されよう。保持部材１２８は、ねじ１０４の平行移動を防止する。コネクタピン１３４、１３６は、カラー１０６に剛体的に結合され得る。少なくとも１つのコネクタピン１３４または１３６が、ハブ９８のチャネル１２２内に保持されることが可能であり、これがカラー１０６の回転を防止する。ねじ１０４を回転させることにより、ねじ１０４が平行移動できず、カラー１０６が回転できないことによって、カラー１０６は上昇させられる。コネクタピン１３４、１３６は、カラー１０６と共に同様に上昇することになる。コネクタピン１３４、１３６が上昇すると、これらはスロット１１２、１１４に対して作用する。スロット１１２、１１４の形状により、内側バレル１０２は、コネクタピン１３４、１３６が上昇することによって回転する。また、内側バレル１０２の回転により、第２のブレード３８も回転される。換言すれば、ねじ１０４を回転させることにより、コネクタピン１３４、１３６は、上昇し、スロット１１２、１１４に対して作用し、それにより内側バレル１０２は、回転し、また第２の軸５４を中心として第２のブレード３８を回転させる。第１のブレード１８は、他の方向に（例えば第１のブレード１８を閉じるように反時計回り方向に）回転され得る点が当業者には理解されよう。スロット１１２、１１４の頂部にコネクタピン１３４、１３６が位置する状態から開始し、カラー１０６を下方に平行移動させることにより、コネクタピン１３４、１３６は、スロット１１２、１１４内でねじ１０４の長さにわたって下方に移動され、それにより内側バレル１０２が回転し、それにより第２のブレード３８は第２の軸５４を中心として回転される。
【００６２】
図１３に示すように、内側バレル１０２、カラー１０６、ねじ１０４、およびコネクタピン１３４、１３６のアセンブリは、ハブ９８の第１の連結穴１００に嵌合する。図６〜図７に示すように、ねじ１０４の頭部は、ハブ９８を通して視認可能であり、そのためねじ１０４は操作され得る。コネクタピン１３４、１３６はスロット１１２、１１４に係合し、それにより内側バレル１０２は第２の軸５４を中心として自由に回転することが可能となる点が、当業者には理解されよう。保持部材（図示せず）は、内側バレル１０２が第２の軸５４に沿って上下に移動するのを防止する。保持部材１２８は、ねじ１０４が第２の軸５４に沿って上下に移動するのを防止することが可能である。一方向へと第２の軸５４を中心としてねじ１０４を回転させることにより、カラー１０６は、第２の軸５４に沿って上方に移動させられ得る一方で、逆方向へとねじ１０４を回転させることにより、カラー１０６は、第２の軸５４に沿って下方に移動させられ得る。上記で説明したように、カラー１０６の移動は、第２の軸５４の上下にコネクタピン１３４、１３６を移動させる。一方向へのコネクタピン１３４、１３６の移動は、内側バレル１０２のスロット１１２、１１４に対して一方向への力を生じさせて、内側バレル１０２を回転させることが可能である。ねじ１０４は、第３のブレード４６に向かってまたはそこから離れるように第２のブレード３８を回転させるように回転され得る。この例示の実施形態では、第２のブレード３８は、第２のブリッジ９６に連結され、さらにこの第２のブリッジ９６は、第２の軸５４を中心として時計回り方向に内側バレル１０２を回転させることにより結果として第２のブレード３８もまた時計回り方向に回転し得るように、内側バレル１０２に連結される。
【００６３】
第１のブレードアセンブリ１６は、本明細書において説明される実施形態と実質的に類似のものであることが可能である。例えば、第１のブレードアセンブリ１６は、内側バレル１０２と同様の内側バレルと、ねじ１０４と同様のねじと、カラー１０６と同様のカラーと、連結ピン１３４、１３６と同様の連結ピンとを備えることが可能である。いくつかの実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６は、第３のブレード４６から離れるように第１の軸５２を中心として時計回り方向に回転し、第２のブレードアセンブリ３６は、第３のブレード４６から離れるように第２の軸５４を中心として反時計回り方向に回転する。この構成では、第２のブレードアセンブリ３６の内側バレルは、第１のブレードアセンブリ１６の鏡像であることが可能である。例えば、第１のブレードアセンブリ１６は、第１のスロット１１２の鏡像である１つのスロットと、第２のスロット１１４の鏡像である別のスロットとを有することが可能である。このスロット構成により、第１のブレード１８は、本明細書において説明される第２のブレード３８とは逆方向である時計回り方向に回転する。第１のブレードアセンブリ１６のコネクタピンの機能および回転方法は、実質的に同様であることが可能である。
【００６４】
図１４は、枢動位置における第１のブレードアセンブリ１６の斜視図である。図１５は、枢動機構２２の分解図である。図８〜図９に戻り参照すると、これらの図面は、第１のブレード１８を備える第１のブレードアセンブリ１６の一実施形態を示す。第１のブレードアセンブリ１６は、ハブ９７を備える。ハブ９７は、図１１〜図１３に関連して説明されるハブ９８と類似のものである、同等である、または鏡像であることが可能である。ハブ９７は、第１のアーム１２の遠位端部１４に結合される。この例示の実施形態では、ハブ９７は、回転機構２０および枢動機構２２の両方を収容する。ハブ９７は、第２の連結穴１４２および第３の連結穴１４４を有することが可能である。第２の連結穴１４２は、ねじ山を有さないことが可能である。第３の連結穴１４４は、ねじ山を有することが可能である。
【００６５】
第１のアーム１２の遠位端部１４は、ポスト１４６を備えることが可能である。ポスト１４６は、ハブ９７のボア（図示せず）内に受けられ得る。第１のアーム１２のポスト１４６およびハブ９７のボアは、第１のブレードアセンブリ１６に第１のアーム１２を結合するように連動する。ポスト１４６は、円形断面を有するが、他の形状も予期される。ポスト１４６は、ポスト１４６の周囲に位置する溝１５０を有する。溝１５０は、ボア内に延在するポスト１４６の遠位端部に沿って位置する。第２の連結穴１４２は、ピン１５２を受けるようにサイズ設定される。ピン１５２の上方部分は、第２の連結穴１４２内にぴったりと収まる。ピン１４２の下方部分は、ポスト１４６の溝１５０内にぴったりと収まる。
【００６６】
第１のアーム１２の遠位端部１４は、レッジ１５４を備えることが可能である。レッジ１５４は、ハブ９８の表面に対して隣接することが可能である。ポスト１４６とは異なり、レッジ１５４は、ハブ９８内に受けられない。レッジ１５４は、実質的に正方形の断面を有するが、他の形状も予期される。第１の枢動機構２２は、ねじ１５６を備えることが可能である。ねじ１５６は、ねじ山を有する第３の連結穴１４４内に受けられる。ねじ１５６の底部部分は、レッジ１５４に当接する。レッジ１５４は、ねじ１５６が回転された場合に平行移動するのを防止する。
【００６７】
ねじ１５６を回転させることにより、ハブ９７はポスト１４６を中心として枢動され得る点が、当業者には理解されよう。ねじ１５６を回転させることにより、ハブ９７はねじ１５６が平行移動できないため上昇される。ハブ９７が上昇すると、ピン１５２は、ポスト１４６の溝１５０を辿る。溝１５０にピン１５２が連動することにより、ハブ９７は、ねじ１５６が回転された場合に、ポスト１４６を中心として枢動し得る。ハブ９７の枢動により、結果として第１の連結穴（第１の連結穴１００と同等である、類似のものである、または鏡像である）に受けられた内側バレル（内側バレル１０２と同等である、類似のものである、または鏡像である）が枢動し得る。また、内側バレル１０２が枢動することにより、第１のブレード１８も枢動し得る。換言すれば、ねじ１５６を回転させることにより、ハブ９７は、ポスト１４６を中心として枢動され、これにより第１のブレード１８に結合された内側バレルおよび第１のブレード１８が枢動されることになる。ばね１５８が、ハブ９７に対して作用して、螺脱（すなわち非傾斜）構成へとハブ９７を付勢することが可能である。第１のブレード１８は、ねじ１５４の回転に基づきいずれかの方向に枢動され得る点が、当業者には理解されよう。ポスト１４６の長手方向軸は、第４の軸５８に一致する。
【００６８】
第２のブレードアセンブリ３６は、本明細書において説明される実施形態と類似のものであることが可能である。例えば、第２のブレードアセンブリは、ポスト１４６と同様のポストと、ピン１５２と同様のピンと、ねじ１５６と同様のねじとを備えることが可能である。いくつかの実施形態では、第１のブレードアセンブリ１６は、ポスト１４６を中心として反時計回り方向に回転し、第２のブレードアセンブリ３６は、同様のポストを中心として時計回り方向に回転する。いくつかの構成では、第２のブレードアセンブリ３６は、第１のブレードアセンブリ１６の鏡像であることが可能である。例えば、第２のブレードアセンブリ３６の第２の連結穴は、第３のブレード４６に対してより近いことが可能であり、第２のブレードアセンブリ３６の第３の連結穴は、第３のブレード４６からさらに離れていることが可能である。連結穴のこれらの構成により、第２のブレード３８は、本明細書において説明される第１のブレード１８とは逆方向に枢動し得る。第２のブレードアセンブリ３６のピンおよびポストの機能ならびにねじの回転方法は、同様であることが可能である。
【００６９】
開創器１０は、「摺動位置」にあることが可能であり、すなわち第１のアーム１２および第２のアーム３２は、第６の軸６２に沿って第３のブレード４６に対して近位−遠位方向に変位される。本願は、「摺動位置」という表現を使用するが、１つまたは複数の位置が摺動された状態として説明され得ることが理解される。例えば、第１のアーム１２は、本体２６に沿って任意の位置に摺動することが可能であり、第２のアーム３２は、本体２６に沿って任意の位置に摺動することが可能であり、第１のアーム１２は、第２のアーム３２とほぼ同一距離だけ摺動することが可能であり、ここで摺動位置における幅は、切開部幅またはブレード１８、３８、４６のいずれかの幅よりも大きく、または他の摺動位置が可能である。
【００７０】
図１６は、追加的な自由度をもたらす摺動機構１６２の一実施形態を示す。摺動機構１６２は、キャリッジ１６４を備えることが可能である。キャリッジ１６４は、トラック１６６を介して本体２６に装着され得る。いくつかの実施形態では、トラック１６６は、直線状であるおよび／またはブレード１８、３８、４６の幅に対して平行であることが可能である。トラック１６６は、本体２６の近位端部から本体２６の遠位端部まで、またはその範囲内の一部分にわたって延在することが可能である。第１のアーム１２および第２のアーム３２は、キャリッジ１６４に結合され得る。この例示の実施形態では、ピボット７２は、キャリッジ１６４に結合され得る。摺動機構１６２は、トラック１６６に沿ってキャリッジ１６４を摺動させ得るアクチュエータ（図示せず）を備えることが可能である。トラック１６６は、第６の軸６２を画定し得る。いくつかの実施形態では、アクチュエータは、キャリッジ１６４の近位端部に当接するねじを備えることが可能である。アクチュエータの回転により、キャリッジ１６４は、本体２６の近位端部から本体２６の遠位端部まで第６の軸６２に沿って平行移動される。摺動機構１６２により、アーム１２、３２は、本体２６の遠位端部からより大きな距離にわたり延在することが可能となる。摺動機構１６２により、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、第３のブレード４６に対して摺動することが可能となる。第３のブレード４６は、摺動機構に結合されないが、本明細書において説明される本体２６に結合される。これにより、第１のブレード１８および第２のブレード３８は、第３のブレード４６に対して摺動することが可能となる。摺動機構１６２により、切開部は、切開部の幅に沿って引っ張られて、幅Ｗ”よりも大きな開口幅を形成することが可能となる。
【００７１】
摺動機構１６２により、第１のアーム１２および第２のアーム３２は、本体２６に対して摺動される点が当業者には理解されよう。また、第１のアーム１２および第２のアーム３２を摺動させることにより、第１のブレード１８および第２のブレード３８もまた摺動されることになる。ピボット７２は、キャリッジ１６４内に受けられて、アーム１２、３２をピボット７２の周囲で移動させ得ると共に、ブレードアセンブリ１６、３６を第３の軸５６に沿って平行移動させ得る。アクチュエータ７４は、キャリッジ１６４の位置とは無関係にブレード１８、３８を平行移動させることが可能である。回転機構２０、４０は、キャリッジ１６４の位置とは無関係にブレード１８、３８を回転させることが可能である。枢動機構２２、４２は、キャリッジ１６４の位置とは無関係にブレード１８、３８を枢動させることが可能である。キャリッジ１６４はいずれの方向にも摺動し得る点が、当業者には理解されよう。
【００７２】
いくつかの実施形態では、第３のブレード４６は、キャリッジ１６４に結合され、アーム１２、３２に対して可動であることが可能であり、アーム１２、３２は、本体２６に結合される。アクチュエータの回転により、キャリッジ１６４は、本体２６の遠位端部から本体２６の近位端部まで第６の軸６２に沿って平行移動され得る。摺動機構１６２により、第３のブレード４６は、本体２６の近位端部に向かってある距離だけ移動することが可能となり、これにより切開部は、切開部の幅に沿って引っ張られて幅Ｗ”よりも大きな開口幅を形成し得る。第３のブレード４６の枢動機構は、キャリッジ１６４の位置とは無関係に第３のブレード４６を枢動させることが可能である。キャリッジ１６４は、近位方向または遠位方向のいずれかに摺動し得ることが当業者には理解されよう。
【００７３】
いくつかの実施形態は、開創器１０を備えるキットを予期する。いくつかの実施形態では、このキットは、複数の取外し可能および交換可能なブレードアセンブリ１６、３６を備える。各ブレードアセンブリは、異なるアクチュエータ、異なる回転機構、異なる枢動機構、および／または異なる摺動機構を備えてもよい。各ブレードアセンブリは、異なるブレードを備えてもよい。いくつかの実施形態では、キットは、３つのブレードアセンブリの中において少なくとも２つの異なるブレード構成を有する少なくとも３つのブレードアセンブリを備える。他の実施形態では、キットは、複数のブレードアセンブリの中において２〜１２個の異なるブレード構成を有する３〜１２個のブレードアセンブリを備える。いくつかの実施形態では、キットは、少なくとも２対の同等の、実質的に類似のものである、または鏡像であるブレードアセンブリを備える。いくつかの実施形態では、キットは、少なくとも２対の鏡像ブレードアセンブリを備える。他の実施形態では、キットは、２〜１０対の、特に約２〜５対のかかるブレードアセンブリを備える。
【００７４】
いくつかの実施形態では、開創器１０は、追加的な外科用品と任意には開創器の使用および取扱いに関する説明書とを備えるキットの形態で外科医または外科人員へと供給され得る。かかる追加的な外科用品としては、メス、縫合針、椎弓根ねじ、縫合材料、脊椎インプラント材料、脊椎固定ロッド、生体適合性接着剤、および閉鎖ステープルなどが含まれ得る。
【００７５】
いくつかの実施形態では、ブレード１８、３８、４６は、取外し可能である。いくつかの実施形態では、ブレード１８、３８、４６は、様々な形状およびサイズを有し得る。いくつかの実施形態では、様々なサイズ、形状、またはその両方のブレードを有する複数の開創器を備えるキットが提供される。いくつかの実施形態では、１つまたは複数のアームおよび２つ以上のブレードアセンブリ（任意には様々なブレードサイズおよび／またはブレード形状の）を備えるキットが提供される。いくつかの実施形態では、開創器と、任意には３つ以上のブレードアセンブリであって、そのうちの少なくとも２つがサイズ、形状、もしくはそれらの両方において相互に異なるブレードアセンブリと、腰椎手術の実施用の１つまたは複数の椎弓根ねじとを備えるキットが提供される。したがって、外科手術、特に背部手術を実施するための様々な外科キットが予期され、外科手術、特に背部手術を実施するための開創器を使用する方法が予期される。
【００７６】
図１７Ａ〜図１７Ｄは、プローブ４００と、プローブ４００を開創器１０との組合せにおいて使用するための方法とを示す。図１７Ａは、プローブ４００と、第１の椎骨４４０、第２の椎骨４５０、および第１の椎骨４４０と第２の椎骨４５０との間に配設された椎間板４６０を備える脊椎の部分とを示す。プローブ４００は、プローブ本体４１０、近位端部４１３、遠位端部４１２、アンカー先端部４３０、および遠位ショルダ４２０を有することが可能である。アンカー先端部４３０は、プローブ本体４１０の遠位端部４１２に配設され得る。遠位ショルダ４２０は、プローブ４００の遠位端部４１２にてアンカー先端部４３０の基部に位置し得る。修正された実施形態では、プローブ４００は、異なる形状の遠位端部を有することが可能である。例えば、遠位端部４１２は、ショルダ４２０を有さずにおよび／または先端部４３０を有さずに形成することが可能であり、および／またはショルダ４２０および先端部４３０の両要素の一方が、形状修正されたものであることが可能である。
【００７７】
いくつかの実施形態では、プローブ４００は、水平断面が矩形であることが可能である（すなわちプローブ４００を等分する面が、近位端部４１３および遠位端部４１２により形成される軸に対して垂直である）。他の実施形態では、プローブ４００は、水平断面が円形であるかまたは楕円形断面であることが可能である。図１９Ａ〜図１９Ｉは、円形（図１９Ａに示す）、楕円形（図１９Ｂに示す）、三角形（図１９Ｃに示す）、扁平楕円形（図１９Ｄに示す）、幅細扁平楕円形（図１９Ｅに示す）、丸み矩形（図１９Ｆに示す）、幅細丸み矩形（図１９Ｇに示す）、矩形（図１９Ｈに示す）、および幅細矩形（図１９Ｉに示す）を含む、プローブ４００が有することが可能ないくつかの代表的な断面形状を示す。さらに他の実施形態では、プローブ４００は、正方形、三角形、および長円形を含むがそれらに限定されない、任意の他の適切な形状であることが可能である。矩形断面形状は、デバイスの角が丸みを帯びた形状、および／または隣接し合う辺が厳密には垂直でない構成（例えば垂直から±１０度、５度、１度、もしくは０．１度など）、および／またはプローブの側部がリッジを有する場合には側部の幅もしくは長さから１０％、５％、１％、もしくは０．１％だけ逸脱した屈曲部を含むことが可能である。図１８Ａおよび図１８Ｂは、円形断面を有するプローブ４００と、楕円形断面を有するプローブ４００とをそれぞれ示す。
【００７８】
いくつかの実施形態では、プローブ４００は、ステンレス鋼、チタン、およびコバルトクロムモリブデンなどの、しかしそれに限定されない生体適合性金属から作製され得る。他の実施形態では、プローブ４００は、生体適合性セラミックから作製され得る。さらに他の実施形態では、プローブ４００は、金属、セラミック、およびポリマーなどの種類の材料、またはそれらの任意の組合せを含む、任意の剛直な生体適合性材料から作製され得る。
【００７９】
いくつかの実施形態では、プローブ４００は、約５〜５０ｃｍ、約６〜４０ｃｍ、約７〜３０ｃｍ、約７〜２０ｃｍ、および約８〜１０ｃｍの範囲の、または所望に応じてプローブ４００を機能させ得るのに適した任意の他の範囲の垂直長さ（すなわち遠位端部４１２から近位端部４１３までの長さ）を有することが可能である。いくつかの実施形態では、プローブ４００は、約５ｍｍ〜５ｃｍ、約６ｍｍ〜４ｃｍ、約７ｍｍ〜３ｃｍ、および約８ｍｍ〜２ｃｍの範囲の、および約１．５ｃｍを含む、最大非垂直寸法における幅を有することが可能である。
【００８０】
いくつかの実施形態では、遠位ショルダ４２０は、プローブ４００のエッジから約０．１〜５ｍｍ、約０．２〜４ｍｍ、約０．３〜３ｍｍ、約０．４〜２ｍｍ、約０．５〜１ｍｍ、および約０．６〜０．８ｍｍの範囲で水平方向に延在することが可能である。いくつかの実施形態では、遠位ショルダ４２０がプローブ４００の垂直エッジと合流する外部コーナーは、正方形であることが可能である。他の実施形態では、遠位ショルダ４２０がプローブ４００の垂直エッジと合流する外部コーナーは、丸みを有するまたは平滑状であることが可能である。いくつかの実施形態では、遠位ショルダ４２０は、底部が平坦に機械加工されたものであることが可能である（特にプローブ４００が矩形以外の形状であるような実施形態で）。他の実施形態では、遠位ショルダ４２０は、その全長にわたって鋭利になされて、全長に沿ってブレードを形成することが可能である。他の実施形態では、遠位ショルダは、その長さの一部分のみにわたって鋭利になされて、長さの一部分に沿ってブレードを形成することが可能である。例えば、いくつかの実施形態では、各遠位ショルダ４２０の半分のみが、鋭利である（例えば、アンカー先端部４３０に当接する遠位ショルダ４２０の半分か、またはプローブ４００のエッジに当接する遠位ショルダ４２０の半分のいずれか）。
【００８１】
いくつかの実施形態では、アンカー先端部４３０は、プローブ４００の遠位端部４１２から下方に延在することが可能である。いくつかの実施形態では、アンカー先端部４３０は、実質的に三角形であることが可能である（図１７Ａに示す）。他の実施形態では、アンカー先端部４３０は、実質的に放物線形状であることが可能である。他の実施形態では、アンカー先端部４３０は、トロカールなどの小円筒状部材であることが可能である。さらに他の実施形態では、アンカー先端部４３０は、組織内でのプローブ４００の固定を可能にする任意の形状であることが可能である。いくつかの実施形態では、アンカー先端部４３０のエッジは、実質的に平滑状になるように機械加工され得る。他の実施形態では、アンカー先端部４３０は、ブレードを形成するように鋭利になされ得る。
【００８２】
いくつかの実施形態では、プローブ４００の垂直エッジの少なくとも一部分が、鋭利になされ得る。これらの実施形態のいくつかでは、プローブ４００のエッジの鋭利になされた部分は、プローブ４００の遠位端部４１２の付近に位置することが可能である。代表例としては、遠位端部４１２および遠位ショルダ４２０から延在するプローブ４００のエッジの１〜５ｃｍが、鋭利になされて、患者の身体組織内へのプローブ４００の挿入を容易にするためのブレードを形成することが可能である。
【００８３】
実施において、プローブ４００は、患者内に、好ましくはコラーゲン組織、骨、または椎間板などの固定可能位置に挿入され得る。図１７Ａは、脊椎（この代表例には第１の椎骨４４０、第２の椎骨４５０、および椎間板４６０のみが示される）に向かって患者（全体的には図示しない）内に挿入されつつあるプローブ４００を示す。図１７Ａに示すプローブ４００は、三角形アンカー先端部４３０と、遠位ショルダ４２０がプローブ４００のエッジに合流する位置である正方形隅部とを有する薄いブレード状矩形プローブ４００である。プローブ４００の構造により、プローブの平坦状表面に対して平行に延在し得る患者の組織（例えば腸腰筋）を貫通して通過することが容易になり得る。実施において、医師は、患者の組織中に手術経路を形成するために開創器１０を使用することを望む位置を選択することが可能である（この例ではもっぱら例示を目的として脊椎が使用される）。好ましくは、椎間板腔への十分なアクセスを与えるが、椎間孔から延在する神経に対する損傷リスクを最小限に抑える位置が選択される。外科医が、開創器１０の配置位置を選択した後に、外科医は、皮膚に切開部を形成することが、および患者の表面に対接してアンカー先端部４３０を配置し、近位端部４１３に対して圧力を印加することによって、プローブ４００を挿入することが可能である。次いで、医師は、圧力を印加し続けることにより、プローブ４００が完全に定位置に置かれるまで、患者の組織にプローブ４００を押し通すことが可能である。いくつかの実施形態では、画像診断技術が、プローブ４００の挿入中に使用され得る。代表的な非限定的な例としては、Ｘ線透視撮影法が、正確な配置を確保するためにプローブ４００の挿入中に使用され得る。任意の適切な画像診断技術が、プローブ４００の配置をモニタリングするために使用され得る。いくつかの実施形態では、外科医は、プローブ４００の挿入前に、メスなどの別の器具を用いてプローブ４００が挿入される切開部を形成することが可能である。いくつかの実施形態では、キルシュナー鋼線（すなわちガイドワイヤ）が、初めに開創器１０の配置位置に固定され得る。プローブ４００は、プローブ４００が外科位置に挿入される場合にキルシュナー鋼線を受けるために、長手方向長さに貫通して延在する通路を有することが可能である。有利には、キルシュナー鋼線は、プローブ４００の配置精度を改善し、また患者組織を貫通して挿入する最中にプローブ４００の安定化を補助することが可能である。
【００８４】
図１７Ｂは、患者内において完全に定位置に置かれたプローブ４００を示す。プローブ４００は、脊柱の側部（ここでは第１の椎骨４４０、第２の椎骨４５０、および第１の椎骨４４０と第２の椎骨４５０との間の椎間板４６０により画定される）に挿入されている。図１７Ｂは、アンカー先端部４３０がプローブ４００を固定することが可能な位置へのプローブ４００の配置を示す。図１７Ｂに示すように、プローブ４００は、アンカー先端部４３０が第１の椎骨４４０と第２の椎骨４５０との間の椎間板４６０内に少なくとも幾分かの距離だけ埋没するまで、患者内に挿入されている。アンカー先端部４３０は、プローブ４００の遠位ショルダ４２０まで椎間板４６０内に埋没している。この例では、遠位ショルダ４２０は、プローブ４００のアンカー先端部４３０の可能な挿入深さを制限する役割を果たす。
【００８５】
図１７Ｃは、開創器１０の第３のブレード４６（本明細書において開示されるような）および配置されたプローブ４００を示す。第３のブレード４６は、プローブ４００を受けるようにサイズ設定された長手方向延在スロット４８を備えることが可能である。第３のブレード４６は、プローブ４００の周囲に実質的にぴったりと嵌ることが可能である。第３のブレードは、実質的に平坦状のブレードを含むがそれに限定されない上述のような任意のタイプのブレードであることが可能である。長さＬを有する切開部Ｉが、脊椎の腰椎領域を覆うまたはその付近の皮膚などの適切な組織に形成される。
【００８６】
図１７Ｄは、閉構成にある開創器１０の第１のブレード１８および第２のブレード３８が第３のブレード４６の付近に配置された、図１７Ｃの第３のブレード４６および配置されたプローブ４００を示す。ブレード１８、３８、４６は、結合されると積層構成となる。ブレード１８、３８、４６は、閉位置にあり、相互に対して比較的平行に整列される。第３のブレード４６のコネクタ５０は、本体２６のコネクタ２８と結合することが可能である。図１７Ｄは、依然として閉位置にある開創器１０を示す。
【００８７】
いくつかの方法では、図１７Ｄの開創器１０は、図４〜図５に示し説明されるように開位置を達成するように操作される。この開位置において、切開部は、切開部を引き開くように、切開部の長さに沿って引っ張られ得る。いくつかの使用方法では、第３の軸５６の周囲における平行移動は、結果として開創器１０を開かせ、すなわち第１のブレード１８および第２のブレード３８は、それぞれ方向矢印Ｂ、Ｃの大体の方向において相互から離れるように移動する。切開部は、方向矢印ＢおよびＣの方向に引っ張られて開き、それにより切開部の長さＬよりも大きな長さＬ’を得ることが可能となる。
【００８８】
いくつかの方法では、図１７Ｄの開創器１０は、図６〜図７に示し説明されるように回転位置を達成するように操作される。この回転位置において、切開部は、切開部の幅に沿って引っ張られ得る。第１の軸５２および第２の軸５４をそれぞれ中心として矢印ＤおよびＥの方向に回転機構２０、４０を回転させることにより、結果として第１のブレード１８および第２のブレード３８のそれぞれの回転が得られ、その結果として切開部の幅が拡げられる。開口部は、幅Ｗ”まで開かれ得る。開創器が、図４〜図５に示すように事前に開かれる場合には、開口部は、この開口部を通して器具、縫合糸、インプラント、および他の外科材料を送るために外科人員が手術野を目視するための寸法Ｌ’×Ｗ’のアクセスエリアをもたらす。
【００８９】
いくつかの方法では、図１７Ｄの開創器１０は、図８〜図９に示し説明されるように枢動位置を達成するように操作される。この枢動位置において、切開部は、切開部の幅および／または長さに沿って引っ張られ得る。枢動機構２２、４２を回転させることにより、第１のブレードアセンブリ１６および第２のブレードアセンブリ３６は、それぞれ第４の軸５８および第５の軸６０を中心として矢印ＨおよびＩの方向に枢動され、結果として第１のブレード１８および第２のブレード３８の枢動が得られ、さらに切開部が引っ張られる。開口部は、長さＬ’’および幅Ｗ’’まで開かれ得る。開口部は、この開口部を通して器具、縫合糸、インプラント、および他の外科材料を送るために外科人員が手術野を目視するための寸法Ｌ’’×Ｗ’’のアクセスエリアをもたらし得る。
【００９０】
いくつかの方法では、図１７Ｄの開創器１０は、図１６に示し説明されるように摺動位置を達成するように操作される。この摺動位置において、切開部は、切開部の幅に沿って引っ張られ得る。摺動機構１６２を移動させることにより、結果としてアーム１２、３２の平行移動、およびしたがってブレード１８、３８の平行移動がそれぞれ得られ、それにより切開部が開かれる。開口部Ａは、幅Ｗ”よりも大きな幅へと開かれ得る。
【００９１】
上述のステップを逆転させることにより、結果として元の切開部のように実質的に同一の長さＬを有するおよび実質的に幅を有さない最終切開部が得られる。比較としては、一対のブレードを有する先行技術のデバイスがかかる開口部を形成するためには、切開部は、長さＬ’またはＬ”を有さなければならず、ブレードは、幅Ｗ’またはＷ”を有さなければならない。本開創器１０は、はるかにより小さな切開部を使用することによりこの開口部を形成するのを可能にする。本開創器１０により、より低侵襲性の外科方法が可能となり、より迅速かつ快適な外科手術からの回復が可能となり、ならびに医療保障提供者に対するコスト削減の余地が与えられる。
【００９２】
プローブ４００は、これらのステップのいずれかの前に取り外されるか、または手技中に定位置に残されることが可能である。プローブ４００により、外科医は、外科部位にアクセスするための所望の位置に開創器１０を挿入する前に外科部位に至るまで切開部を切り込むことなく、開創器１０を容易にかつ迅速に挿入することが可能となり得る。むしろ、外科医は、所望の位置にプローブ４００を迅速かつ容易に挿入し、所望の位置にアンカー先端部４３０を使用してプローブ４００を固定し、プローブ４００の周囲において開創器１０の第３のブレード４６を摺動させ、次いで開創器１０を定位置に容易に摺動させることが可能となる。この位置から、第１のブレード１８および／または第２のブレード３８は、本明細書において説明される様式のいずれかにおいて移動され得る。この位置から、第１のアーム１２および第２のアーム３２は、本明細書において説明される様式のいずれかにおいて移動され得る。
【００９３】
いくつかの実施形態では、プローブ４００は、少なくとも１つの電極を備え、この少なくとも１つの電極は、神経に筋電図反応を引き起こすために神経を刺激することが可能である。図１８Ｃは、電極４３１がプローブ４００の遠位端部４１２にてアンカー先端部４３０上に配設されたプローブ４００を示す。いくつかの実施形態では、１つのみの電極が使用される。他の実施形態では、約１〜１０個の電極、約２〜８個の電極、約３〜６個の電極、および約４〜５個の電極を含む、複数の電極が使用され得る。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの電極が、アンカー先端部４３０上に配設され得る。いくつかの実施形態では、少なくとも１つの電極が、プローブ本体４１０上に配設され得る。電極４３１は、本明細書において説明される実施形態のいずれに対しても適用され得る。
【００９４】
いくつかの実施形態では、プローブ４００は、内視鏡４９９を備え、この内視鏡４９９は、図１８Ｄに示すように内視鏡４９９の遠位端部４１２に撮像素子４３２を備えることが可能である。これらの実施形態のいくつかにおいては、内視鏡４９９は、外科医がプローブ４００の配置を視覚化することと、手術経路を形成するために本明細書において説明されるように外科医が開創器１０をプローブ４００上で下方におよび定位置に摺動させることとの両方を可能にするように構成され得る。いくつかの実施形態では、内視鏡４９９は、アンカー先端部４３０を備えることが可能である。かかる内視鏡は、本明細書において説明される実施形態のいずれに対しても適用され得る。
【００９５】
本明細書では特定の実施形態を示し説明したが、かかる実施形態はもっぱら例示として提示される点が当業者には明らかとなろう。今や、非常に多数の変形形態、変更形態、および代替形態が、本発明から逸脱することなく当業者には想起されよう。本明細書において説明される実施形態に対する様々な代案が採用され得る点を理解されたい。添付の特許請求の範囲は、本発明の範囲を定義するものとして、ならびにこれらの請求項およびその均等物の範囲内の方法および構造は、添付の特許請求の範囲に含まれるものとして意図される。
【００９６】
本開示のさらなる特徴を、以下の番号付けされた項に示す。
項１．
第１のブレードと、
第１の軸を中心として第１のブレードを回転させる第１の回転機構と、
第２のブレードと、
第２の軸を中心として第２のブレードを回転させる第２の回転機構と、
第４の軸を中心として第１のブレードを枢動させる第１の枢動機構であって、第４の軸は第１の軸に対して傾斜している、第１の枢動機構と、
第５の軸を中心として第２のブレードを枢動させる第２の枢動機構であって、第５の軸は第２の軸に対して傾斜している、第２の枢動機構と
を備える、開創器。
項２．
第１の軸および第２の軸は、相互に実質的に同一平面内に位置する、項１に記載の開創器。
項３．
第１の軸および第２の軸は、相互に同一平面内に位置する、項２に記載の開創器。
項４．
第３の軸の周囲において第１のブレードおよび第２のブレードを平行移動させるアクチュエータをさらに備える、項１に記載の開創器。
項５．
第３の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直である、項４に記載の開創器。
項６．
第３の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直である、項４に記載の開創器。
項７．
第３の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直である、項４に記載の開創器。
項８．
第３の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直である、項４に記載の開創器。
項９．
第３の軸に沿って少なくとも１つの所定位置に第１のブレードおよび第２のブレードをロックするためのデバイスをさらに備える、項４に記載の開創器。
項１０．
第６の軸の周囲において第１のブレードおよび第２のブレードを摺動させるアクチュエータをさらに備える、項１に記載の開創器。
項１１．
第６の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直である、項１０に記載の開創器。
項１２．
第６の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に垂直である、項１０に記載の開創器。
項１３．
第６の軸は、第１の軸、第２の軸、または第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直である、項１０に記載の開創器。
項１４．
第６の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して垂直である、項１０に記載の開創器。
項１５．
第６の軸は、第４の軸、第５の軸、または第４の軸および第５の軸の両方に対して実質的に平行である、項１０に記載の開創器。
項１６．
第６の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して実質的に平行である、項１０に記載の開創器。
項１７．
第６の軸は、第４の軸、第５の軸、または第４の軸および第５の軸の両方に対して平行である、項１０に記載の開創器。
項１８．
第６の軸は、第１の軸および第２の軸の両方に対して平行である、項１０に記載の開創器。
項１９．
第６の軸に沿って少なくとも１つの所定位置に第１のブレードおよび第２のブレードをロックするためのデバイスをさらに備える、項１０に記載の開創器。
項２０．
第３の軸の周囲において第１のブレードおよび第２のブレードを平行移動させるアクチュエータと、第６の軸の周囲において第１のブレードおよび第２のブレードを摺動させるアクチュエータとをさらに備える、項１に記載の開創器。
項２１．
第６の軸は、第３の軸に対して実質的に垂直である、項２０に記載の開創器。
項２２．
第６の軸は、第３の軸に対して垂直である、項２０に記載の開創器。
項２３．
第６の軸に沿って少なくとも１つの所定位置に第１のブレードおよび第２のブレードをロックするためのデバイスをさらに備える、項２０に記載の開創器。
項２４．
第１のブレードおよび第２のブレードの移動中に静止状態に留まる第３のブレードをさらに備える、項１に記載の開創器。
項２５．
第１のブレードおよび第３のブレードは、少なくとも１つの寸法において異なるサイズを有する、項２４に記載の開創器。
項２６．
第１のブレード、第２のブレード、および第３のブレードのうちの少なくとも１つが、平坦状ブレードである、項２４に記載の開創器。
項２７．
第３のブレードと、第７の軸を中心として第３のブレードを枢動させる第３の枢動機構とをさらに備え、第７の軸は、第４の軸に対して傾斜している、項１に記載の開創器。
項２８．
少なくとも１つのブレードが取外し可能である、項１に記載の開創器。
項２９．
第１のブレードおよび第２のブレードは、取外し可能である、項１に記載の開創器。
項３０．
第１のバレルが装着された第１のブレードであって、第１のバレルが、壁部を有し、第１のルーメン、および第１のスロープを有する壁部中に第１のスロットを画定する、第１のブレードと、
軸を有する第１のねじであって、第１のバレルの第１のルーメン内にぴったりと収まる第１のねじと、
第１のねじの外方表面と対合するように構成された内側表面を有するカラーであって、第１のバレルの壁部中の第１のスロットと整列する穴を有するカラーと、
前出の軸に沿ったカラーの移動により第１のバレルが第１の方向に回転されるように、穴およびスロットに嵌合する連結ピンと、
第１の連結穴を備えるハブであって、第１のバレルが第１の連結穴内にぴったりと収まる、ハブと
を備える、開創器ブレードアセンブリ。
項３１．
ハブは、開創器のアームに取外し可能に取り付けられるように構成される、項３０に記載のブレードアセンブリ。
項３２．
ハブは、第２の連結穴および第３の連結穴を備え、開創器ブレードアセンブリは、第３の連結穴内に受けられるように構成された第２のねじと、第２の連結穴内に受けられるように構成されたピンとをさらに備え、第２のねじの移動によりハブがポストを中心として回転される、項３０に記載のブレードアセンブリ。
項３３．
第１のバレルが装着された第１のブレードと、
第２の連結穴および第３の連結穴を有するハブと、
第３の連結穴内に受けられるように構成された第２のねじと、
第２の連結穴内に受けられるように構成されたピンと、
ハブ内に延在するポストであって、ピンを受けるように構成された溝を備えるポストと
を備え、
ねじの移動によりハブがポストを中心として回転される、開創器ブレードアセンブリ。
項３４．
ハブは、開創器のアームに対して取外し可能に取り付けられるように構成される、項３３に記載のブレードアセンブリ。
項３５．
ハブは、第１の連結穴を備え、第１のバレルは、第１の連結穴内にぴったりと収まり、第１のバレルは、壁部を有し、第１のルーメンと、第１のスロープを有する壁部中の第１のスロットと、軸を有する第１のねじであって、第１のバレルの第１のルーメン内にぴったりと収まる第１のねじと、第１のねじの外方表面と対合するように構成された内側表面を有するカラーであって、第１のバレルの壁部中の第１のスロットと整列する穴を有するカラーと、前出の軸に沿ったカラーの移動により第１のバレルが第１の方向に回転されるように、穴およびスロットに嵌合する連結ピンとを画定する、項３３に記載のブレードアセンブリ。
項３６．
遠位端部および近位端部を有する第１のアームと、
遠位端部および近位端部を有する第２のアームと、
第１のアームの遠位端部付近に結合される第１のブレードと、
第１の軸を中心として第１のブレードを回転させる第１の回転機構と、
第２の軸を中心として回転可能な第２のアームの遠位端部付近に結合される第２のブレードと、
第２の軸を中心として第２のブレードを回転させる第２の回転機構であって、第１の軸は第２の軸に対して実質的に平行である、第２の回転機構と、
第１のブレードと機械連通状態にあり、第４の軸を中心として第１のブレードを枢動させるように構成された第１の枢動機構であって、第１の軸は第４の軸に対して傾斜している、第１の枢動機構と、
第２のブレードと機械連通状態にあり、第５の軸を中心として第２のブレードを枢動させるように構成された第２の枢動機構であって、第２の軸は第５の軸に対して傾斜している、第２の枢動機構と
を備える、開創器。
項３７．
第３のブレードと、第３のブレードと機械連通状態にあり、第７の軸を中心として第３のブレードを枢動させるように構成された第３の枢動機構とをさらに備え、第７の軸は第４の軸に対して傾斜している、項３６に記載の開創器。
項３８．
遠位端部および近位端部を有する第１のアームと、
遠位端部および近位端部を有する第２のアームであって、少なくとも第１のアームの遠位端部および第２のアームの遠位端部が、相互に向かっておよび相互から離れるように可動である、第２のアームと、
第１のアームの遠位端部付近位に装着された第１のブレード、ならびに少なくとも開位置および閉位置をとるように第１の軸の周囲において第１のブレードを移動させるためのデバイスと、
第２のアームの遠位端部付近に装着された第２のブレード、ならびに少なくとも開位置および閉位置をとるように第１の軸とは異なる第２の軸に対して第２のブレードを移動させるためのデバイスと、
第１の軸および第２の軸に対して平行でない第３の軸に沿って少なくとも第１のアームの遠位端部および第２のアームの遠位端部を相互に対して移動させるためのデバイスと
を備える、開創器。
項３９．
遠位端部および近位端部を有する第１のアームと、
遠位端部および近位端部を有する第２のアームであって、少なくとも第１のアームの遠位端部および第２のアームの遠位端部が、相互に向かっておよび相互から離れるように可動である、第２のアームと、
第１のアームの遠位端部付近位装着された第１のブレード、および第４の軸を中心として第１のブレードを枢動させるためのデバイスと、
第２のアームの遠位端部付近位装着された第２のブレード、および第４の軸とは異なる第５の軸に対して第２のブレードを枢動させるためのデバイスと、
第４の軸および第５の軸に対して平行でない第３の軸に沿って少なくとも第１のアームの遠位端部および第２のアームの遠位端部を相互に対して移動させるためのデバイスと
を備える、開創器ブレードアセンブリ。
項４０．
開創器を使用する方法であって、
第１の軸を中心として開創器の第１のブレードを回転させるステップと、
第２の軸を中心として開創器の第２のブレードを回転させるステップであって、第１の軸は第２の軸に対して実質的に平行である、ステップと、
第３の軸の周囲において第１のブレードおよび第２のブレードを平行移動させるステップと、
第４の軸を中心として第１のブレードを枢動させるステップであって、第４の軸は第１の軸に対して傾斜している、ステップと、
第５の軸を中心として第２のブレードを枢動させるステップであって、第４の軸は第２の軸に対して傾斜している、ステップと
を含む、方法。
項４１．
開創器を使用する方法であって、
身体の組織に切開部を形成するステップと、
開創器を用意するステップと、
第１の軸を中心として開創器の第１のブレードを回転させるステップと、
第２の軸を中心として第２のブレードを回転させるステップであって、第１の軸は第２の軸に対して実質的に平行である、ステップと、
第４の軸を中心として第１のブレードを枢動させるステップであって、第４の軸は第１の軸に対して傾斜している、ステップと、
第５の軸を中心として第２のブレードを枢動させるステップであって、第５の軸は第２の軸に対して傾斜している、ステップと
を含む、方法。
項４２．
第１の閉状態にあるブレードアセンブリを形成するために相互に実質的に平行に第１のブレードおよび第２のブレードを位置決めするステップをさらに含む、項４１に記載の方法。
項４３．
閉位置において第１のブレードおよび第２のブレードに対して実質的に平行に第３のブレードを位置決めするステップをさらに含む、項４１に記載の方法。
項４４．
第７の軸を中心として第３のブレードを枢動させるステップをさらに含み、第７の軸は第４の軸に対して傾斜している、項４３に記載の方法。
項４５．
切開部内に第１のブレード、第２のブレード、および第３のブレードを挿入するステップをさらに含む、項４３に記載の方法。
項４６．
第１のブレードおよび第２のブレードが第３の軸に沿って相互から離れるように移動され、切開部が切開部よりも大きな開口を形成するように切開部の長さに沿って引っ張られるように、開創器を作動させるステップをさらに含む、項４１に記載の方法。
項４７．
第１のブレードおよび第２のブレードが第６の軸に沿って共に摺動され、切開部が切開部よりも幅広な開口を形成するように切開部の幅に沿って引っ張られるように、開創器を作動させるステップをさらに含む、項４１に記載の方法。
項４８．
切開部よりも長く幅広である開口部を組織中に形成するステップをさらに含む、項４１に記載の方法。
【符号の説明】
【００９７】
１０  開創器
１２  第１のアーム
１４  遠位端部
１６  第１のブレードアセンブリ
１８  第１のブレード
２０  第１の回転機構
２２  第１の枢動機構
２４  近位端部
２６  本体
２８  コネクタ
３２  第２のアーム
３４  遠位端部
３６  第２のブレードアセンブリ
３８  第２のブレード
４０  第２の回転機構
４２  第２の枢動機構
４４  近位端部
４６  第３のブレード
４８  長手方向延在スロット
５０  コネクタ
５２  第１の軸
５４  第２の軸
５６  第３の軸
５８  第４の軸
６０  第５の軸
６２  第６の軸
６４  第１のレール
６６  第２のレール
７２  ピボット
７４  アクチュエータ
７６  ねじ
７８  ブロック
８０  貫通ルーメン
８２  第１の対合表面
８４  第２の対合表面
８６  ピボットポスト
８８  第１の連結穴
９４  ばね
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2017527382.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
2017527382.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2017527382.tif 000018
【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図１９Ｅ】
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【図１９Ｆ】
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【図１９Ｇ】
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【図１９Ｈ】
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【図１９Ｉ】
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【国際調査報告】
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