(57)【要約】  【解決手段】  複数のレゴブロックまたはレゴ様ブロックを連結するリンク機構は形態維持可能であり、相互連結される複数のブロックに複数の三次元的方位を提供するように構成される。  【選択図】  図１５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
玩具用リンク機構であって、金属製構成要素を有する形態維持可能（ｐｏｓａｂｌｅ）な手段を有し、前記形態維持可能な手段はレゴブロックの円筒状開口部と略同じサイズの直径を有し、前記レゴブロックは、アーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）レゴブロックおよびテクニック（Ｔｅｃｈｎｉｃ）レゴブロックから成る群から選択されるものである
リンク機構。
【請求項２】
請求項１記載の玩具用リンク機構において、前記形態維持可能な手段は、さらに、
前記金属構成要素上にコーティングを有するものである玩具用リンク機構。
【請求項３】
請求項２記載の玩具用リンク機構において、前記金属構成要素および前記コーティングの直径は前記円筒状開口部のサイズ以上である玩具用リンク機構。
【請求項４】
請求項１記載の玩具用リンク機構において、前記形態維持可能な手段は、さらに、
金属構成要素、前記金属構成要素上のコーティング、またはそれらの組み合わせ上に輪郭形成部（ｃｏｎｔｏｕｒｓ）を更に有するものである玩具用リンク機構。
【請求項５】
請求項１記載の玩具用リンク機構において、角度α、βおよびγを有する形態維持可能な三角形が形成されるようにレゴ様ブロックに連結されるように構成されるものである玩具用リンク機構。
【請求項６】
請求項５記載の玩具用リンク機構において、角度αおよびβが異なる形態において９０度より大きくなるように形成されるものである玩具用リンク機構。
【請求項７】
レゴ様ブロックのリンク機構であって、金属ワイヤと、前記金属ワイヤの周囲上のコーティングとを有し、前記コーティングの断面二次モーメントと前記金属ワイヤの断面二次モーメントとの比は約５０未満であるリンク機構。
【請求項８】
請求項７記載のリンク機構において、ＬＦとＬＫとの比が約１未満であるリンク機構。
【請求項９】
請求項７記載のリンク機構において、前記リンク機構は、角度α、βおよびγを有する形態維持可能な三角形が形成されるようにレゴ様ブロックに連結されるものであるリンク機構。
【請求項１０】
請求項８記載のリンク機構において、角度α、βおよびγを有する形態維持可能な三角形が形成されるようにレゴ様ブロックに連結されるものであるリンク機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は２０１４年９月１日付けで出願されたの米国特許出願第１４／４７４，２７６号の一部継続出願であり、２０１５年８月３０日付けで出願された米国仮特許出願第６２／２１１，８２２号に対して利益を主張するものであり、上記各出願の優先権を本明細書により主張し、各々の開示のその全体を参照として本明細書に組み込むものとする。
【０００２】
特に、ビルディングブロックリンク機構並びに連結システムおよび方法に関する本発明の実施形態が開示される。
【背景技術】
【０００３】
レゴ（ＬＥＧＯ）（登録）、Ｄｕｐｌｏ（登録）、Ｍｅｇａ  Ｂｌｏｋｓ、Ｂｕｉｌｔ  ｔｏ  Ｒｕｌｅ、Ｋ'ｎｅｘ、Ｋｒｅ−Ｏ等による玩具ビルディングブロック用のリンク機構は、連結されるブロックの三次元平面において、制限された動きおよび位置決めを提供する。（特許文献１〜８）に例示および記載されているように、柔軟なプラスチック製のケーブル、ストリング、プラスチック製ロッドおよびプラスチック製のチューブが、ビルディングブロックを連結するのに使用されている。他の従来技術のシステムは、レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）テクニック（Ｔｅｃｈｎｉｃ）セット５１１８、７４７１、８００２、８０７４、８４１２、８４３７、８４４０、８４４４、８４４５、８４５７、８４７９、８４８２、８４８３、８４８５、８８２８、８８３６、８８３９、８８５６および９７４８である。
【０００４】
図１Ａに示されように、末端部Ｐ１は首部Ｐ３を通して折り曲げ可能なプラスチック製ロッドＰ２に連結される。前面末端部Ｐ１、ロッドＰ２および首部Ｐ３は、収納ブロックＰ１０の相補スロットＰ１１〜Ｐ１３に収納されるように成形されている。従って、首部Ｐ３を有するプラスチック製ロッドＰ２およびロッドＰ２のいずれかの先端部に配置される末端部Ｐ１は、首部Ｐ３および末端部Ｐ１が収納ブロックのスロットＰ１１〜Ｐ１３に収納可能であることを条件として、収納ブロックＰ１０を連結させるブロックをつなぎ留めるのに使用される。図１Ｂに示される代替配置によれば、収納ブロックＰ１０は、該ブロックＰ１０内に収納されるプラスチック製ロッドＰ２の凹部／首部Ｐ３に係合する顎部Ｐ５、口部Ｐ６および歯部Ｐ７で構成される。この配置において、ブロックＰ１０内にロッドＰ２を維持するにあたり、従来技術の収納ブロックＰ１０は、歯部Ｐ７と凹部Ｐ３間のプラスチック対プラスチック連結（例えばクリンプ接続）に依存する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
斯かるリンクシステムは、全て、反復使用および／または熱への露出による強度の低下、断面積に垂直な方向に荷重が掛かった場合の脆弱さ、および／または三次元空間における形態を実質的に維持するが、任意の形態に屈曲する能力の欠如（例えば荷重に応答した委縮または歪み）等の欠点を有している。  
【課題を解決するための手段】
【０００６】
リンク機構は、形態維持性（ｐｏｓａｂｉｌｉｔｙ）を有することにより、三次元空間において無制限の転置が可能であり、荷重の掛かった構成および／または無荷重の構成においてその配置を維持可能である。斯かるリンク機構は、ビルディングブロック用の自在継手として機能できる。
【０００７】
形態維持可能（ｐｏｓａｂｌｅ）なリンク機構は、以下の１若しくはそれ以上、すなわちビルディングブロック自体の開口部、ビルディングブロックの開口部とビルディングブロック内の中間構成部品の組み合わせ、および／またはビルディングブロック内に配置されたソケットまたはアダプタ単独あるいはビルディングブロックの他の特徴との組み合わせの１若しくはそれ以上を用いてビルディングブロックに連結できる。
【０００８】
図面において、類似の符号は異なる図面における対応部品を示している。図面、要素および他の描写は、本明細書の開示および本明細書に列記されている目的に従い、並びに米国特許出願第１４／４７４，２７６号および米国仮特許出願第６２／２１１，８２２号に開示されているように、相互に交換可能であり、並びにあらゆる類似の方法で組み合わせ可能であることは理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１Ａ】図１Ａは、上述した従来技術を示す。
【図１Ｂ】図１Ｂは、上述した従来技術を示す。
【図２】図２は、本発明の例示的ビルディングブロック・リンクシステムの例示的実施形態を示す。
【図３Ａ】図３Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図３Ｃ】図３Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図３Ｄ】図３Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ａ】図４Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形態に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｂ】図４Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｃ】図４Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｄ】図４Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｅ】図４Ｅは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｆ】図４Ｆは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図４Ｇ】図４Ｇは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図５】図５は、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図６Ａ】図６Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図６Ｂ】図６Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図７Ａ】図７Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形態に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図７Ｂ】図７Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図７Ｃ】図７Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図８】図８は、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図９】図９は、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１０】図１０は、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１１Ａ】図１１Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１１Ｃ】図１１Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１２Ａ】図１２Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１３】図１３は、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１４Ａ】図１４Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法の他の形体に使用されるブロックおよびリンク機構用のアダプタに関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法の他の形体に使用されるブロックおよびリンク機構用のアダプタに関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１４Ｃ】図１４Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法の他の形体に使用されるブロックおよびリンク機構用のアダプタに関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１４Ｄ】図１４Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法の他の形体に使用されるブロックおよびリンク機構用のアダプタに関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１５】図１５は、本発明の例示的ビルディングブロック・リンクシステムの例示的実施形態を示す。
【図１６Ａ】図１６Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１６Ｄ】図１６Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１７Ａ】図１７Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１７Ｂ】図１７Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１７Ｃ】図１７Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１７Ｄ】図１７Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１８Ａ】図１８Ａは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１８Ｂ】図１８Ｂは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１８Ｃ】図１８Ｃは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【図１８Ｄ】図１８Ｄは、本発明の例示的ビルディングブロックシステムおよび組立方法のいくつかの形体に使用されるブロックおよびリンク機構に関して、他の例示的実施形態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図２に関して、例示的リンク機構２は、例示的収納ビルディングブロック１０（以後ブロックまたはブリック（レゴ様ブリックであってよい）１０と呼ぶ）の開口部５内に適合するように構成される。例示的ブリック１０は、プラスチック製、ゴム製または金属製であってもよいが、ＰＬＡまたはＡＢＳプラスチック製であるのが好ましい。例示的ブリック１０は、プリズム形、立方形、球形、円錐形、ピラミッド形またはその他どのような形状の多面体であってよい。組立後、例示的リンク機構２の頭部１および尾部０は、例示的ブロック１０の空洞９内に位置される。例示的実施形態においては、例示的リンク機構２の頭部１は例示的ブロック１０の出口部６に入る必要はない。例示的ブロック１０の開口部５および出口部６は、例示的ブロック１０を他のビルディングブロックと接続するためのアダプタとして機能させてもよい。例えば、例示的レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）１０において、開口部５は他の例示的ビルディングブロック（図示しない）の出口部６内に適合する大きさであってよい。逆に言えば、例示的レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）１０の出口部６は、別の例示的ビルディングブロックの開口部５の周りに適合する大きさであってよい。斯かる実施形態によれば、例示的リンク機構２と例示的ブロック１０との間の係合は継手２０と考えてもよい。
【００１１】
１つの実施形態では、例示的リンク機構２は金属製でしかも柔軟であるが、形態維持可能でもある。形態維持性の例であるが、例示的リンク機構２はあらゆる形態へ曲げることができ、しかも動作の自由度に何らの制限を付すことなくその形態を三次元空間で実質的に維持するものである。形態維持性の別の例として、例示的リンク機構２は少なくとも２つのブロック１０に配置するように構成してもよく、その場合、該２つのブロックは三次元空間の異なる位置に例示的リンク機構２を収納するように適合され、しかも該リンク機構以外の可動部分を必要とすることなく、その位置を長時間実質的に維持するものである。従って、例示的リンク機構２は、それが相互連結する例示的ビルディングブロックの位置決めを行う専用手段である。従って、例示的リンク機構２は、例示的ビルディングブロックを三次元空間で移動させ、回転させ、および／または相対関係において該ブロックを所定位置に保持するものである。更に代替案として、例示的リンク機構２は複数のブロックシステムを相互に連結してもよい（例えば、レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）ブロックをＫ'ｎｅｘブロックに連結）。
【００１２】
別の実施形態では、例示的リンク機構２は、以下の例示的特性、すなわち（ｉ）ワイヤ様の形状、（ｉｉ）アルミニウム、銅、鉄または真鍮、それらの組み合わせ、および／または亜鉛メッキした変形体製、（ｉｉｉ）例示的ブロック１０の開口部５および／または出口部６内に収納できる寸法、（ｉｖ）織物、柔軟なプラスチックまたはエラストマーチューブ内に収納できる寸法（図１６Ａ〜Ｄを参照）、（ｖ）直径が、例示的ブロック１０の開口部５の直径と出口部６の直径との間にある寸法、（ｖｉ）約０．１２３インチから約０．１９３インチの直径、（ｖｉｉ）約５ゲージから約１４ゲージのワイヤ、または（ｖｉｉｉ）アーマチュアワイヤの１若しくはそれ以上を有してもよい。例示的実施形態において、例示的リンク機構２は直径が約０．１２５７４インチであり、柔軟なアルミニウム製アーマチュアワイヤで出来ている。例示的リンク機構２は断面が円形であるのが好ましいが、連結する例示的ブリック次第で、様々な断面の例示的リンク機構２が可能である。
【００１３】
例えば、例示的リンク機構２は、開口部５、出口部６および／または他の類似の開口の断面を形成する例示的ブロック１０の素材が弾性率を超えないことを条件に、例示的ブロック１０の開口部５、出口部６および／または他の類似の開口内に摩擦嵌合する（例えばブロックの断面が例示的リンク機構２、頭部１および／または尾部０の断面と同じまたはそれよりも小さい）ように構成してもよい。複数の断面が関係する場合、例示的リンク機構２の平均断面を用いて適切な弾性率を決定してもよい。例示的リンク機構２の平均断面は、リンク機構２の長さに沿って断面が実質的に変化しなくなる直前のリンク機構２上の点までの、リンク機構２の１末端部における断面であってよい。
【００１４】
例示的リンク機構２は、上記の１若しくはそれ以上の特性および形態維持性を有する構造によって達成される特性と同じ特性を有する他のあらゆる素材、または斯かる素材の組み合わせに含まれてもよいし、斯かる素材製であってもよい。例えば、金属ワイヤをエラストマーチューブ内に含めてもよく、その場合、例示的リンク機構２を形成する当該２つの部品の組み合わせは、下部にある金属ワイヤの柔軟性および形態維持性を有している（例えば図１６Ａ〜Ｄおよび図１７Ａ〜Ｄの例示的実施形態並びに関連した開示）。当業者は、最終的組成が形態維持性を有していることを条件として、金属製リンク機構２の実施形態における上記要求事項の１若しくはそれ以上を達成可能な単一の例示的リンク機構２用の他の素材（ポリマー、プラスチック等）を特定できるであろう。
【００１５】
例示的リンク機構２は、それに連結するブロックの位置決めを行う三次元空間内に、複数の方位を有していてもよい。図２の例示的実施形態において、デカルト座標（ｘ、ｙ、ｚ）によって特定される三次元空間内の種々の点が、単一の例示的リンク機構２の長軸周りに存在してもよい。例えば、例示的リンク機構２の点「Ａ」は例示的座標（０、０、０）を有している。すなわち、例示的リンク機構２上のこの点は原点または比較点として機能する。座標（−１、１、−１）を有する点「Ｂ」は、三次元空間内の点「Ａ」の背後および上部の面に位置していることを示している。座標（１．５、−０．５、１）を有する点「Ｃ」は、例示的リンク機構２のこの部分が点「Ａ」の前方および下部の面にあることを示している。従って、例示的リンク機構２は、三次元空間内で連結されるブロックの位置が実質的に保持されるように構成してもよい。例示的リンク機構２は、その柔軟性の故に、ブリックが１つの位置から別の位置に転置された場合に、リンク機構のある部分が三次元空間内で異なる位置を有するように構成してもよい。例示的リンク機構２によって可能な他の方位／形態は、図１１Ｃ、図１５、図１７Ｂ〜Ｄ並びにそれらに関連した開示、相互関連した開示、および相互に交換可能な開示により、更に理解されるであろう。
【００１６】
図３Ａ〜Ｄを参照すると、頭部１は例示的リンク機構２を例示的ブリック１０に繋ぐのに使用される例示的リンク機構２の一部と考えられるが、尾部０は同じまたは異なるブリック１０用に同じまたは類似の目的を有していてもよい。従って、頭部１は制限的な開始点を有しておらず、例示的リンク機構２の一端部を構成するものである。同様に、尾部０は制限的な開始点を有しておらず、頭部１の反対側にある例示的リンク機構２の他の末端部を構成するものである。図３Ａに示される例示的リンク機構２では、頭部１は円錐形または球形の先端部１１と１若しくはそれ以上のネジ山または螺旋形とで構成される。先端部１１は斯かる形状を有しているが、平らな形状、凹部または他の何らかの表面形状であってもよい。図３Ｂおよび図３Ｃに図示されている別の例示的実施形態では、例示的リンク機構２の頭部１は、当該リンク機構の周囲および／または周辺部に突起または曲線状の凹部を有する。図３Ｄに図示される別の例示的実施形態では、例示的リンク機構２は、１若しくはそれ以上の凹部３で分離された１若しくはそれ以上のディスク３ａを有する。斯かる輪郭形状は、３Ｄ印刷、レーザー加工、レーザー焼結、ＣＮＣ加工、旋盤、鋳型法、押出法、タップ、および／またはダイスにより作製可能である。
【００１７】
図４Ａの例示的実施形態では、例示的リンク機構２は丸い表面３から成る頭部１を有してもよい。図４Ａの例示的リンク機構２は、開口部５を通して例示的ブリック１０内に収納されてもよい。この例示的実施形態では、例示的ブリック１０は内部が中空であってもよく、その場合、該ブリックは内部表面８と外部表面７とから成る空洞９を有する。例示的ブリック１０の空洞９内に例示的ソケット１５を配置してもよい。例示的ソケット１５は、例示的ブリック１０を開口部５または出口部６の使用により他のビルディングブロックと組み合わせるのを妨げるようなものではない。
【００１８】
図４Ａに示されるように、例示的ソケット１５は、例示的リンク機構２を収納するためのチャネル１６を有してもよい。チャネル１６は、リンク機構２の頭部１を例示的ソケット１５内に収納する場合に、それに相補的なサイズおよび形状であってもよい。あるいは、チャネル１６は、リンク機構２の頭部１を例示的ソケット１５内に摩擦嵌合するサイズおよび形状であってもよい。例えば、図４Ｂに示されるように、球状表面３は、例示的ソケット１５を有する例示的ブリック１０内に挿入される際、円柱状のチャネル１６の壁を圧縮し、チャネル１６の壁は球状表面３に押圧される。このように、圧縮表面１５ａがリンク機構２の頭部１を保持し、またはそれを締め付け、それにより例示的ソケット１５内の収納が維持され、例示的ブリック１０内でそれが保持できるように、チャネル１６を鋳造してもよい。別の例示的実施形態によれば、チャネル１６は、例示的リンク機構２を締め付けるが、（例えば図５および図１４Ｄに図示されるような）当業者には周知の他の例示的ビルディングブロックの通過を可能とするサイズおよび形状であってもよい。
【００１９】
図４Ｃの例示的実施形態を参照すると、例示的ブリック１０内の別の例示的ソケット１５は、（ディスク３ａと凹部３とを備える頭部１を有する）例示的リンク機構２の把持または締め付けるための１若しくはそれ以上のグリップ１７を有する、輪郭形成されたチャンネル１６を有してもよい。例示的輪郭のチャネル１６は同じ特性（例えば頭部１の形状に相補的）を有していてもよいし、圧縮表面１５ａによって摩擦嵌合を行うために僅かに小さくてもよい。あるいは、チャネル１６は、チャネル１６内で表面を把持するため、および／またはそれを締め付けるため、リンク機構２および／または頭部１に相補的でなくてもよい。
【００２０】
図４Ｄの例示的実施形態に示されているように、例示的継手２０は、例示的ソケット１５内のグリップ１７により締め付けられた凹部３によって分離された交互のディスク３ａから成る頭部１を有する、例示的リンク機構２を有していてもよい。グリップ１７は弾力性を有しているので、リンク機構２の頭部１をソケット１５内に挿入する際にその侵入を可能にし、しかも例示的ソケット１５から引き離そうとする力（例えば引張力）がリンク機構２にかかった場合には、例示的ソケット１５から頭部１が転置しようとする力に実質的に抵抗する。図４Ｆおよび図４Ｇに関して図示された代替の実施形態では、例示的ソケット１５から容易に転置できるようにグリップ１７を改良してもよい、および／または例示的リンク機構２の頭部１が把持ソケットから容易に転置できるようにディスク３ａを改良してもよい（例えばボウルディスク３ｂ）。
【００２１】
翼部１５ａを有する例示的ソケット１５が、図４Ｆの例示的実施形態として更に示されている。例示的翼部１５ａは、例示的ブリック１０内の例示的割目８ａ内に収納されるように構成されてもよい。翼部１５ａは円形ソケットの周辺から延びた単一の拡張部分として示されているが、例示的ソケット１５の外側表面の周りに螺旋状に形成されてもよく、そうすれば、斯かるソケット１５は、相補的な螺旋状の割目８ａと接触した場合に例示的ブリック１０内にねじ込まれる。従って、割目８ａと翼部１５ａ間の例示的相互作用により、例示的継手２０内の例示的ソケット１５の締付力が更に増大する。
【００２２】
スルーホール割目８ａに関して言えば、図４Ｅに図示されているように、斯かるスルーホール７ａを有する例示的ブリック１０内に例示的ソケット１５を収納すれば、ピンまたは鉛筆の先端部をスルーホール７ａに挿入してスルーホール割目８ａに位置する翼部１５を押圧することにより、例示的ブリック１０からの解放という追加の利点が提供できる。そうすることにより、例示的ソケット１５は空洞９から解放される。
【００２３】
図５の例示的実施形態を参照すると、例示的リンク機構２は、チャネル１６内に収納される頭部１並びにリンクの表面構造体から延びている中間リブ３ｃ／３ｄから成っていてもよく、該リブは別の例示的ブリック１０内の別のソケット１５の別のチャンネル１６ａに収納されるものであり、頭部１のリブと同じであっても異なっていてもよく、頭部の近位であっても遠位であってもよい。第一の例示的ブリック１０１は、リンク機構２がチャネル１６を通して例示的ブリック１０１の開口部５から出口部６に通過しないように、例示的ソケット１５により例示的リンク機構２の頭部１に連結させてもよい。溝部３ｃと拡張部３ｄは、第二スルーホールソケット１５１により第二の例示的ソケット１０２に摩擦嵌合させてもよく、その場合、第二スルーホールソケットのスルーホールチャネル１６ａは、例示的ソケット１０２の開口部５から出口部６へ例示的リンク機構２を十分通過させる。あるいは、１若しくはそれ以上の例示的ブリック１０３が、例示的リンク機構２の輪郭形成されていない表面に摺動自在にまたは摩擦して係合するチャネル１６ｂを有してもよい。あるいは、例示的ブリック１０３は、例示的リンク機構２の輪郭形成されている表面および輪郭形成されていない表面の両方に、摺動自在に係合してもよい、または摩擦して係合してもよい。例示的ブリック１０３は小さい例示的ブリック（例えば１ｘ１レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）プレート）として図示されているが、例示的ブリック１０３はその表面全体にチャネル１６ｂを有するどのようなサイズおよび形状のものであってもよい。
【００２４】
多重表面の例示的リンク機構２は、数多くの例示的ブリック１０ｎ（ｎは任意の整数）と相互作用し、その形態維持可能な表面上の他の例示的ブロック（例えば例示的ビルディングブロック１００）用にビルディングポイントを提供してもよい。換言すると、例示的ブリック１０２は、リンク機構２の頭部１および尾部０の中間表面構造体（例えば例示的ブリック１０３）によって固定してもよい。スルーホールソケット１５を有する斯かる例示的ブリックが示されているが、例示的リンク機構２の完全な通過を可能とする例示的ソケット１５が存在するか否かに関係なく、別の形態の例示的ブリック１０２および１０３も適している。従って、例示的リンク機構２は、その柔軟な表面に数多くのブロック構造体を構築するための基礎として、並びに例示的ビルディングブロックアセンブリ１００のための普遍的足場として機能し得る。
【００２５】
図６Ａ〜Ｂの例示的実施形態を参照すると、例示的ブリック１０は例示的ソケット１５を含んでおり、該ソケットは、例示的ネジリンク機構２の頭部１、尾部０および／または先端部１１に対応する相補的ネジ山１２用の螺旋状ネジ山１８を有するチャネル１６を含んでいる。この例示的実施形態に示され、他の実施例でも使用されているように、例示的ソケット１５は、素材の使用並びに製造コストを削減するため、丸まった表面１５ｃを有してもよい。あるいは、丸まった表面１５ｃは、チャネル１６内への例示的リンク機構２の収納を簡便化するため、開口部５または出口部６に隣接して漏斗状の構造体を形成してもよい。更に、丸まった表面１５ｃは、素材の組成に関して言えば、多孔性またはスポンジ様であってもよい。
【００２６】
図６Ｂに示されるように、ネジ山１８は斯かるネジ山１２に相補的であり、ネジリンク機構２と例示的ネジソケット１５間の強力な接続を可能にするものであってもよい。あるいは、ネジ山１２を有する例示的ネジリンク機構２は、ネジ山１８を有しないソケット１５と一緒に用いて、例示的ソケット１５の弾性率に依存し、斯かるネジリンク機構２のネジ山を締め付けるようにしてもよい。上述の実施形態における例示的ネジソケット１５の使用の利点の１つは、ネジリンク機構２およびそのネジ山表面１２と例示的ソケット１５との間の表面接触レベルを高めることである。ネジ山１２と該ネジ山１２の遠位側の凹部３とを有するネジ頭部１を有する例示的リンク機構に関しては、チャネル１６の入口部の近位のグリップ１７と入口部から離れた遠位のネジ山１８とを有する例示的ソケット１５を提供してもよく、そうすることにより、例示的ネジリンク機構２が例示的ソケット１５にねじ込まれ、それと同時に、グリップ１７によってその動きが抑制される。
【００２７】
図７Ａに示されているように、例示的ブリック１０は、ネジ山壁１８を有するチャネル１６が存在する開口部５と、隣接する例示的ブリック１０を収納するための出口部６とを除いて、固形であってよい。次に、図７Ｂに示されるように、例示的ネジリンク機構２を例示的ブリック１０にねじ込んでもよい。図７Ｂの例示的実施形態によれば、例示的ネジリンク機構２はネジチャネル１６内に収納され、ネジリンク機構２の頭部１および／または尾部０から延びているネジ山１２を用いてネジ山壁１８にねじ込まれる。例えば、ネジチャネル１６は、開口部５および／または出口部６にあるネジ山１８に隣接して配置されてもよい。例示的実施形態においては、ネジチャネル１６を有する例示的ブリック１０は、たとえ内部にネジチャネル１６を埋め込んでおり、開口部５および／または出口部６の内部にネジ山１８を有していたとしても、開口部５および出口部６の幾何形状を用いて、他のブリック（図示しない）に組立可能であってもよい。これは、ソケット１５にネジチャネル１６を有する他の実施形態に関しても同様である。ネジチャネル１６は、例示的ブリック１０をくり抜き、タップおよびダイスを用いて例示的ネジリンク機構２用にチャネルのネジ山１８を作製することにより製造してもよい。あるいは、旋盤を用いてもよい。更に代替案として、当業者に周知の３Ｄ技術を用いて、ネジチャネルを有する例示的ブリック１０を製造してもよい。ネジチャネル１６を越えて開口部５および／または出口部６に至るネジ山の拡張は、ネジリンク機構２に関して開示された他の実施形態のいずれかで提供される。
【００２８】
他の例示的ネジブリック１０が、図７Ｃおよび図８〜１０に示される。図８の例示的実施形態において、例示的ネジブリック１０が、種々のサイズ、ネジ山および方位を有する複数のネジチャネル１６を有する。図示されているように、図８の例示的ネジブリック１０は、当該ネジブリック１０の種々の面に１つのタイプのネジチャネル１６ｐおよび１６ｑ並びに別のタイプのネジチャネル１６ｒを有している。例示的ネジブリック１０は直線で囲まれた形状をしているが、例示的ネジブリック１０がそうでなければならない必然性はない。例示的ネジブリック１０が球状表面の周りに１若しくはそれ以上のネジチャネル１６ｓを有している場合、斯かる例示的ネジブリック１０においては、三次元空間の種々の平面に一度に複数のネジリンク機構２を配置できる（例えば、図９）。例示的ネジブリック１０は、角または例示的ネジブリック１０の表面の他の点を含め、ある角度に傾いた１若しくはそれ以上のネジチャネル１６ｓ／１６ｔをその表面内に有してもよい。他の例示的実施形態では、互いに並びに例示的ネジブリック１０に対して非直角的な位置に配向するように、複数のネジチャネル１６を例示的ネジブリック１０上に配置してもよい。
【００２９】
図示されている例示的ハイブリッドブロック５０を３Ｄ印刷または当業者に周知の他の成形法を用いて構成してもよい。図１０に示されるように、例示的ハイブリッドブロック５０は、ネジチャネル１８と開口部５の間の空洞９内に位置する例示的ソケット１５を有してもよい。従って、斯かる例示的ハイブリッドブロック５０により、長軸の周りにネジ山１２と凹部３を有する例示的ネジリンク機構２が、例示的ブロック５０内に複数の連結領域を有するようになる。図１０の例示的実施形態では、例示的リンク機構２は、例示的ブロック５０にねじ込まれると同時に、例示的ソケット１５のグリップ１７によって把持される。図示されているように、例示的ソケット１５は、例示的ビルディングブロックシステムの継手２０用にダイアフラムまたは摩擦ワッシャとして機能する。他の箇所に記載されているリンク機構の種々の凹部３、ネジ山１２および表面３ａ〜ｇを任意の順番で例示的リンク機構２の上部および下部に使用してもよい。従って、特定の例示的リンク機構２に適応させ、斯かるリンク機構２の保持力を追加するため、例示的ハイブリッドブロック５０は、数多くのソケット１５および輪郭形成部（例えばネジ山１８）を有するまたは有さない収納空洞９を任意の順番で有してもよい。
【００３０】
図１１Ａ〜Ｃの例示的実施形態を参照すると、例示的な貝殻タイプのブリック３０（以後「ブリック３０」と呼ぶ）は、柔軟な部分３１を通して連結されている内部表面８ａおよび８ｂから成る複数の例示的ブリック部分（例えば、それぞれ１０ａおよび１０ｂ）を有してもよい。他の例示的実施形態では、柔軟な部分３１は、例示的ブリック３０が貝殻のように開閉可能になるように構成してもよく、閉じた場合、外部表面７、内部表面８ａおよび８ｂ、開口部５または出口部６のうち１若しくはそれ以上にギャップが全く存在しなくなる。例示的貝ブリック３０は、ブレース３５を収納するため、半分１０ａ／ｂの外側表面７に溝部３４を含んでもよい。図１１Ｃに図示されているように、ゴム等のエラストマー製であるのが好ましいブレース３５が、例示的ブリック３０の周りにしっかりとそれを包み込むような状態で示されているが、それと同時に、例示的リンク機構２は例示的ブリック３０の外側で自由に移動可能であることも示されている。
【００３１】
例示的リンク機構２の形態維持性および配向自在（ユニバーサルオリエンテーション）の別の例示的実施形態を更に図１１Ｃに示す。図１１Ｃに図示されるように、例示的リンク機構２は点「Ａ」で例示的ブリック３０を出る。例示的リンク機構２は、点「Ｂ」で屈曲し、点（０．５、０．５、−０．５）に入るが、これはリンク機構２のこの部分が上方かつ右方向に進むのと同時に、点「Ａ」の背後にも行くことを意味している。座標（１、２、−０．７５）の点「Ｃ」は、例示的リンク機構２が点「Ｂ」の背後で更に曲げられて上方に進み、水平面で点「Ａ」の前方にあることを示す。例示的リンク機構２の位置決め自在の更なる例示として、尾部０の先端部１１に位置する点「Ｄ」（螺旋状のネジ山１２で示される）は座標（−２、４、１）を有しているが、それは、例示的リンク機構２が原点の背後で曲げられており、（点「Ｂ」および「Ｃ」で示されるように）原点の背後で屈曲が始まっているにも拘らず、原点の前方に運ばれていることを示している。図示の通り、例示的リンク機構２は、斯かる三次元空間内構成におけるいずれかの末端部に、ブリックを連結し続けるように構成してもよい。あるいは、例示的リンク機構２は、柔軟性があるので、末端部に連結されたブリックを転置する際、図示の座標が変化するように構成してもよい。
【００３２】
図１２Ａ〜Ｂおよび図１３を参照すると、例示的多孔性ブリック６０はその構造体内に複数の空洞／開口を有してもよい。図１２Ａに示される例示的多孔性ブリック６０を参照すると、斯かる例示的ブリック６０は、外部表面７から延びている１若しくはそれ以上の開口部５、１若しくはそれ以上の出口部６および追加の空洞９ａに通じている第一空洞９、および１若しくはそれ以上の割目８ａを有する１若しくはそれ以上の内部表面を有してもよい。例示的実施形態では、例示的多孔性ブリック６０はアーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）レゴ様のブリックであってもよい。
【００３３】
図１２Ｂの例示的特徴に従う別の実施形態では、例示的多孔性ブリック６０は、出口部６を閉鎖するように１つの空洞９内に適合する例示的ソケット１５を内部表面８内に収納してもよい。例示的ソケット１５は、例示的多孔性ブリック６０の１つの空洞９内の割目８ａ内に収納するように構成した１若しくはそれ以上の翼部１５ａを有してもよい。例示的多孔性ブリック６０内の例示的ソケット１５の例示的適合により、開口部５を通して、例示的リンク機構２収納用のチャネル１６が提供される。例示的チャネル１６は、１若しくはそれ以上のグリップ１７を含む、輪郭形成されたチャネル１６であってもよい。輪郭形成されたチャネル１６が示されているが、他のチャネル１６（例えばネジチャネル）並びに他の実施形態に従って、輪郭形成された斯かる例示的ブリック６０の開口部５および／または出口部６もここでは意図されている。
【００３４】
図１３を参照すると、例示的多孔性ブリック６０は、それ自体で、または例示的ソケット１５と組み合わせて、例示的ブリックアセンブリ１００に接続してもよく、その場合、例示的リンク機構２を収納する空洞９は、例示的ブリックアセンブリ１００で例示的ブリックを取り囲むことにより、閉鎖されている。例示的ブリックアセンブリ１００は、例示的多孔性ブリック６０に適合可能な１若しくはそれ以上のブリックで構成されており、その付属部品および／または接続部を収納可能である。図１３の例示的実施形態に示されるように、例示的リンク機構２は、空洞９内に例示的ソケット１５を納める例示的多孔性ブリック６０の開口部５を通して収納してもよく、並びに例示的ブリックアセンブリ１００と並置されているので、例示的リンク機構２が例示的多孔性ブリック６０内に実質的に閉じ込められている。
【００３５】
図１４Ａ、図１４Ｂ、図１４Ｃおよび図１４Ｄの例示的実施形態では、リンク機構システムの他のメカニズムが開示される。例えば、図１４Ａには、例示的リンク機構２よりも直径がはるかに大きい部品を収納するため、厚さ全体の通路５／６を有する例示的ブリック７０が示されている。斯かる例示的ブリック７０は、レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）テクニック（Ｔｅｃｈｎｉｃ）セットまたは他の非レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）ビルディングブロックシステム（例えばＫ'ｎｅｘ）に見られる。例示的ブリック７０は、通路５／６を取り囲む、またはそれに隣接する、表面輪郭形成部（ｓｕｒｆａｃｅ  ｃｏｎｔｏｕｒｓ）７ａ（例えば表面７の窪み）を有してもよい。
【００３６】
図１４Ｂに示されるように、尾部０を有する例示的リンク機構２は、通路５／６によって接続された例示的ブリック７０の空洞９内に配置してもよい。アダプタソケット１９は、他の箇所で開示されているソケット１５のチャネルのように構成した例示的チャネル１６を有してもよい。例示的アダプタソケット１９は、例示的ブリック７０の表面輪郭形成部７ａに実質的に相補的である１若しくはそれ以上のアンカー１９ａを有してもよい。例示的アンカー１９ａは、唇、リムまたはペッグの形状を有してもよいが、例示的ブリック７０内、特に例示的ブリック７０の表面輪郭形成部７ａ上、あるいは例示的ブリック７０内の割目８ａ上にアダプタソケット１９を保持可能な他の構造体であってよい（図１４Ｃを参照）。例示的表面輪郭形成部７ａおよび割目８ａは、例示的ブリック７０の空洞９内にアダプタソケット１９を摩擦嵌合させるため、例示的ブリック７０内に用いてよい。
【００３７】
図１４Ｃに図示されている例示的に適合させたブリック７０において、例示的リンク機構２は、アダプタソケット１９のチャネル１６内に尾部０を有してもよい。例示的ブリック７０の空洞９内の１若しくはそれ以上の割目８ａが、１若しくはそれ以上のアダプタ表面輪郭形成部１９ｂを収納してもよい。アダプタソケット１９は、チャネル１６内への例示的リンク機構２の更なる転置に抵抗する固形部分を有してもよい。あるいは、アダプタソケット１９のチャネル１６は、図１４Ｄに示されるように、例示的リンク機構２の完全通過を可能にしてもよい。
例示的リンク機構２の形態維持性の例を図１５に示す。この例示的実施形態によれば、図１５は、三次元空間における例示的ブロック１０および５０の位置決めを示す。例示的ブロック１０および５０のそれぞれの点「Ａ」および「Ｂ」の座標に示されるように、例示的リンク機構２は、該例示的ブロックおよび隣接し合う各アセンブリ１００および２００を三次元空間の異なる場所に位置決めする。斯かる例示的ブロックは、例示的リンク機構２の柔軟性の故に、更に相互に移動可能である。該例示的リンク機構２の各セクションの点「Ｃ」および「Ｄ」の座標を参照して図１５に図示されているように、例示的リンク機構２は三次元空間の種々の部分に配置できる。この例示的実施形態によれば、例示的リンク機構２の形態維持性の故に、例示的リンク機構２の各部分を図示された形態（例えば座標「Ｃ」および「Ｄ」）に実質的に維持できる。更に、例示的リンク機構２の形態維持性の故に、例示的ブロック１０および５０（または他の例示的ブロック３０／４０／６０／７０）並びにそれぞれの隣接アセンブリ１００および２００を、ある期間、それぞれの座標「Ａ」および「Ｂ」に実質的に維持できる。
【００３８】
当業者は、例示的リンク機構２を他の技術を用いて例示的ブリック１０／３０／４０／５０／６０／７０に固定する種々の方法を理解するであろう。例示的リンク機構２の例示的頭部１を開放または「ロック」する例示的ブリック１０／３０／４０／５０／６０／７０は、構築のニーズに合わせて種々の形状およびその変形を採用し得る。これに関係するのは、例示的リンク機構２の例示的頭部１が例示的ブリック１０／３０／４０／５０／６０／７０に侵入するのを許し、次にそこから該リンク機構が出て行くのに抵抗するようなドア、クラスプまたは他の可動部品を有する例示的ブリック１０／３０／４０／５０／６０／７０である。本明細書に図示されているもの、記載されているもの、本明細書の開示の組み合わせから理解されるものを含め、全ての例示的実施形態において、例示的ブリック１０／３０／４０／５０／６０／７０、ブレース３５および／またはソケット１５／１９は、当業者には周知であり米国特許出願第１４／４７４，２７６に開示されている３Ｄプリンタを用いて印刷してもよい。例示的実施形態では、例示的ソケット１５は、例示的ブリック１０の形成中に該例示的ブリック１０内に３Ｄ印刷されてもよい。あるいは、例示的ブリック１０を３Ｄ印刷し、ソケット１５を同時に例示的ブリック１０内に３Ｄ印刷してもよい（例えば、例示的ハイブリッドブリック５０）。例示的ブリック１０およびソケット１５サブシステムの３Ｄ印刷製造は、斯かる構築物の大量製造に特に適しており、従って、２つの構造体を製造後物理的に組み合わせる必要性が削減できる。
【００３９】
例示的実施形態では、形態維持可能な例示的リンク機構２は、参照によりその全体が本明細書に援用される玩具試験用２０１０年６月米国消費者製品安全委員会実験室試験手引書に従って製造してもよい。１つの実施形態では、形態維持可能な例示的リンク機構２は、玩具試験用２０１０年６月米国消費者製品安全委員会実験室試験手引書の§９．２の１若しくはそれ以上のサブセクション、§１８全体、特に§９．２．４鋭利点試験、§９．２．５鋭利端部試験および§９．３．６屈曲試験を満足させるであろう。
【００４０】
図１６Ａ〜Ｄの例示的実施形態に更に示されているように、例示的リンク機構２は、直径ＤＭの構成要素２Ａおよび厚さＴＣのコーティングまたはカバー２Ｂを含んでもよい。カバーまたはコーティング２Ｂは本明細書記載のカバー、コーティングおよび／またはチューブの１若しくはそれ以上であってよく、着脱可能であっても構成要素２Ａに永久的に付着されていてもよい。構成要素２Ａは柔軟な金属製であってもよい。あるいは、構成要素２Ａは、こーティング２Ｂと共に形態維持性を有する他の素材または素材の組み合わせで出来ていてもよい。構成要素２Ａおよびコーティング２Ｂから成る例示的リンク機構２は直径Ｄを有してもよいが、コーティング２Ｂなしの例示的リンク機構２が同じまたは類似の直径Ｄを有してもよい。
【００４１】
例示的コーティング２Ｂは、ポリイソプレン（例えばゴム、天然ゴム）、ポリエチレン、ポリスチレン、ポリウレタン、ブナＮ、ブチル、ＳＢＲ、ネオプレン、シリコーン、ポリブタジエンおよび当業者に周知の他の柔軟なエラストマーから成る群から選択されるエラストマーであってもよい。例示的エラストマーは、形態維持可能な例示的リンク機構２を連結するおよび／または相互接続する１若しくはそれ以上の例示的ブリック１０／３０〜７０にマッチする色に着色されているのが好ましい。加えて、コーティング２Ｂは、リンク機構２の最も外側の表面と他のレゴ様ブリックとの間の接続を可能にする構造を有していてもよい。当業者は、例示的コーティング２Ｂの柔軟性および延性を改良する可塑剤の使用を理解するであろう。
【００４２】
例示的実施形態においては、例示的リンク機構２は、アーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）レゴブロック６０および斯かる開口部を有する他のブロック（ブロック１０／３０／４０／５０／７０）に使用される円形開口部５内に摩擦嵌合するような特別な寸法を決めてもよく、しかもそれは形態を実質的に維持しつつ、三次元空間内で移動および適切な配置を行うことができる（例えば形態維持性を有する）。斯かる例示的実施形態によれば、例示的リンク機構２は、約０．０６２５インチのＤＭおよび約０．０３１２５インチのＴＣを有してもよい。別の例示的実施形態では、レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）テクニック（Ｔｅｃｈｎｉｃ）ブロックシステムおよび／またはレゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）アーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）ブロックに使用される円筒形開口部５内で摩擦嵌合するのに十分なサイズを有していてもよく、しかもそれは形態を実質的に維持しつつ、三次元空間内で移動および適切な配置を行うことができる（例えば形態維持性を有する）。斯かる例示的実施形態によれば、例示的リンク機構２は、約０．０１２５インチのＤＭおよび約０．０００７４インチのＴＣを有してもよい。更に別の例示的実施形態では、図１６Ｄに関して更に考察するが、例示的ブロック（例えばブロック１０／３０〜７０）の開口部５および／または６に侵入する際に偏向はするが、それでも該ブロックの開口部５／６の内部表面８に加勢するようなサイズおよび弾性（ブロック１０／３０〜７０の開口部５および／または６を構成する構造体の弾性率以下である）のＴＣを持つコーティング２Ｂを、例示的リンク機構２は有してもよい（図１６Ｄを参照）。図１６Ａに図示する１つの例示的実施形態では、約０．１２５７インチのＤを有する形態維持可能なリンク機構２は、約０．０６２８５インチのＤＭを持つ９０７Ａまたは９０７Ｃアルミニウムアーマチュアワイヤ構成要素２Ａを有してもよく、それは約０．０３１９２５インチのＴＣを有する実質的に長軸の周りのエラストマー２Ｂでコーティングしてもよい。特に、斯かるエラストマー２Ｂはある種のゴムであってもよい。
【００４３】
第一の実施形態では、２*ＴＣ＋ＤＭはレゴ様ブロックの例示的開口部５/６の直径であってよい。第二の実施形態では、２*ＴＣ＋ＤＭはレゴ様ブロックの例示的開口部５/６の直径よりも僅かに大きい。第三の実施形態では、２*ＴＣ＋ＤＭは、アーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）レゴブロック６０の円筒形開口部５の直径に等しい。第五の実施形態では、２*ＴＣ＋ＤＭは、アーリング（Ｅｒｌｉｎｇ）レゴブロック６０の円筒形開口部５の直径に等しいかそれよりも僅かに大きい。２*ＴＣ＋ＤＭがリンク機構２の頭部１または尾部０挿入用の開口の直径より大きい場合、斯かるＴＣおよびＤＭを有する例示的リンク機構２は、自らのエラストマー特性を用いるか、あるいは例示的ブロック開口部５／６の弾性率を利用する。エラストマーコーティング２Ｂを利用するのは、それが接触力に応答して変形する能力を有しており、従ってユーザーは斯かるコーティングを含む構成要素２Ａを有するリンク機構２をレゴ様ブロックの開口部に挿入できるからであり、しかも摩擦用の接触は維持され、ブロック開口部の摩耗は減少し、金属とは接触せず、および／または製造コストが最小化されるからである。更に代替案として、エラストマーコーティング２Ｂは挿入時に変形できるので、斯かるエラストマーコーティング２Ｂのお陰で、リンク機構２は、ブロック開口部５および／または６の直径を超える直径Ｄを持つことが可能である。
【００４４】
図１６Ｂに図示される例示的実施形態によれば、例示的リンク機構２は、長さＬＭの構成要素２Ａと長さＬＣのコーティング２Ｂを有してもよい。例示的実施形態では、ＬＣは例示的金属構成要素２Ａと略同じ長さである。別の例示的実施形態では、ＬＣは、この例示的実施形態のリンク機構２を例示的ブロック１０／３０〜７０に連結するのに十分な金属構成要素２Ａの端部の長さ（例えばＬＴ）以外をコーティングが覆うように、金属構成要素２Ａの長さの約８５％から９５％の間である。更に別の例示的実施形態では、ＬＣは、リンク機構２の一方側または両側に露出する金属構成要素２Ａの端部に約０．０９０〜０．１５０インチを残すのに必要な長さ（例えばＬＴ＝０．０９０〜０．１５０）である。別の実施形態では、コーティング２Ｂは、図１６Ｃに示されるように、例示的面コーティング２Ｃによって金属構成要素２Ａの全面を覆ってもよい。別の実施形態では、長さＬＣの例示的リンク構成２を収納するのにレゴブリック１０／５０／６０／７０が使用される場合、長さＬＣは、リンク機構がレゴブリック１０に嵌め込もうとしている他の構造体（例えば、他のレゴブリック１０、他の例示的リンク機構２等）に干渉しないように、長さＬＭの約１１０〜１１５％以下である。ＬＴが輪郭形成部（ｃｏｎｔｏｕｒｓ）３ａ〜ｅおよび３ｇを有する構成要素２Ａの長さである例示的実施形態では、斯かる輪郭形成部３ａ〜ｅおよび３ｇは、例示的ブロック１０／３０〜７０の開口部５／６または例示的ソケット１５の例示的開口部１６に摩擦しながら係合できるように配置される。ＬＣはＬＭ、ＴＣ、ＤＭ、Ｄ、ＬＴおよびそれらの組み合わせの関数であってもよい。この場合、「の関数」と言う用語は、ＬＭ、ＴＣ、ＤＭ、Ｄ、ＬＴの１若しくはそれ以上に関連する既知の数学的演算または一連の演算およびそれらに関連する演算を意味する。
【００４５】
例示的実施形態において、全長ＬＭおよびＬＣは、当業者に理解されているように、例示的レゴブロック１０のスタッド数および／またはレゴ図形ユニット（ＬＤＵ）の数（例えば、２スタッド長、３スタッド長、４スタッド長等）に基づいていてもよい。例示的実施形態において、長さＬＣおよび／またはＬＭは、リンク機構２の最も前側の末端部から測って約４ＬＤＵ長と約８ＬＤＵ長の間であってもよい。この例示的実施形態では、長さＬＣおよび／またはＬＭは、リンク機構２と例示的ブロック１０を移動する他の構造体との間の干渉を回避するようにしてもよい。更に別の例示的実施形態では、長さＬＣおよび／またはＬＭは、リンク機構２の最も前側の末端部（例えば、２Ｃ／Ｄ、または構成要素２Ａだけから成る頭部／尾部１／０）から測って約２ＬＤＵ長と約１６ＬＤＵ長の間であってもよい。更に他の例示的実施形態では、長さＬＣおよび／またはＬＭは、当業者に周知の最短および／または最長のレゴブロックと同じＬＤＵ長であってもよい。ＬＴは、ＵＮＦ細目ネジ＃０、７ネジ山、０．０１０インチ面取り、およびコーティング２Ｂと最も近位のネジ山１２との間の０．０１２５インチ・ネジ山逃げ領域の存在を十分可能にする金属構成要素２Ａの長さであってもよい。
【００４６】
代替実施形態では、図１６Ｂに示されるように、形態維持可能な例示的リンク機構２は、輪郭形成された末端部３ａ〜ｄ／ｇおよび／またはネジ山末端部１２および頭部／尾部１／０の反対側の先端部１１を含む、長さＬＭの構成要素２Ａを有してもよい。この例示的実施形態では、コーティング２Ｂは距離ＬＣ全体に亘って金属構成要素２Ａを実質的に覆っており、輪郭形成部３またはネジ山１２用に長さＬＴを露出状態で残している。ネジ山を有する構成要素２Ａの長さがＬＭの場合、例示的リンク機構２に使用し得るタイプのネジ山末端部１２および長さ（ＬＭ、ＬＣ、ＬＴ）を表１に示す（ＬＴの値およびネジ切りタイプ／ネジ山の数は、ソケット構造体１５ａ、１７および／または１７ａ使用時の空間および長さを含め、例示的ブリックまたはブロック１０／３０〜７０のチャネル１６、１６ａ〜ｂおよびチャネルネジ山１８の長さおよび／またはネジ切りの１若しくはそれ以上、および／またはソケット１５／１５１のチャネルおよびネジ山の長さおよびネジ切りに対応し得る）。
【００４７】
【表１】
2017526508.tif 000003
【００４８】
図１６Ｂ〜Ｃの例示的実施形態において、例示的リンク機構２は、コーティング２Ｂを有するまたは有しないリンク機構２の軸から離れているネジ山部分１２（例えば、構成要素２Ａの直径の外側に位置しているネジ山部分）を有してもよい。図１６Ｂにはネジ山部分１２が図示されているが、輪郭形成部３ａ〜ｅ／ｇは、かかる輪郭形成部全体の個々の高さの１若しくはそれ以上または平均の高さが、ネジ山／輪郭形成されていない構成要素２Ａの直径ＤＭｎＴを越えて延びるように適所に使用されてもよい、または図１６Ｃの例示的実施形態に従って使用されてもよい。例示的実施形態では、ネジ山部分１２は高さＨＴを有しており、それがネジ山部分１２をリンク機構２（例えばコーティング２Ｂを有するリンク機構およびそれを有さないリンク機構）の中心断面と比べて同じまたは僅かに大きいＤを有するようにしている。例示的な実施形態では、ネジ山部分１２の高さＨＴはリンク機構２の断面から垂直に延びている軸から約０．０６２５インチである。例示的な実施形態では、ネジ山部分１２は、ネジ山転造または当業者に周知の他の類似の冷間転造加工プロセスによって製造してもよい。例示的実施形態では、（ＨＴ＋ＤＭｎＴ）とＤの比率は約０．８０と約１．６４の間である。代替の例示的実施形態では、ＨＴとＤＭｎＴの比率は約０．０５と約０．２０の間である。例示的リンク機構２が複数の輪郭形成部３ａ〜ｅ／ｇを有している場合、ＤＭｎＴは上記の通り平均断面により計算され、ＨＴは複数の輪郭形成部３ａ〜ｅ／ｇの各々の山と谷の平均をＤＭｎＴと比較することにより計算される（その場合、ＤＭｎＴより上の山と谷は全てプラスの値を有し、ＤＭｎＴより下の山と谷は全てマイナスの値を有する）。
【００４９】
図１６Ｃの例示的実施形態では、直径Ｄの例示的リンク機構２は、実質的に全長ＬＭ全体を覆うコーティング２Ｂを有しているので、ＬＣはリンク機構２の作動長さを示している。当業者は、図１６Ｃが柔軟なチューブ２Ｂに覆われた金属構成要素２Ａを有する例示的リンク機構２の実施形態を示していることを理解するであろう。あるいは、図１６Ｃは例示的リンク機構２の種々の表面特徴を示しているが、図示された特徴は、いずれも他の特徴から独立して記載されていること、すなわち異なる距離や深さについても記載されていること、更に、異なる形状、角度、寸法、構成および特性も有し得ることは理解されるべきである。例えば、例示的リンク機構２はコーティング２Ｂを有しているが、該コーティング２Ｂはリンク機構２の頭部１と尾部０の両方にネジ山１２を有してもよい。あるいは、例示的リンク機構２のコーティング２Ｂは、長さＬＣに沿って輪郭形成部３ａ〜ｅ／ｇだけを有しており、ネジ山は有していないものであってもよい。図１６Ｃによって図示されている、および／またはそれに関して記載されている表面幾何形状のいずれも、他の図面、すなわち、限定されないが、図３Ａ〜Ｄ、図１６Ａ〜Ｂ、図５、図１１Ｃおよび図１５の例示的リンク機構コーティング（例えばコーティング２Ｂ）にも同様に適用される。
【００５０】
図１６Ｃによって更に示されているように、例示的構成要素２Ａは大径ＤＭおよび小径Ｄｍを有してもよい。小径Ｄｍを有する例示的構成要素２に関して言えば、Ｄｍはコーティング／チューブ２Ｂの１若しくはそれ以上の内部輪郭形成部３ｆに係合する寸法であってもよい。例示的輪郭形成部３ｆにより、コーティング／チューブ２Ｂは構成要素２Ａに良く付着するし、更に例えば構成要素２Ａの屈曲または動作に応答して生じるコーティング／チューブ２Ｂの損耗、摩耗、分離または過延伸に対して抵抗力が増大する。図１６Ｃによって更に示されているように、コーティング輪郭形成部３ｅは、本明細書記載のコーティング３ａ〜ｅ／ｆ／ｇ／ｈ（その組み合わせおよびパターンを含む）のいずれかであってよい。
【００５１】
図１６Ｃに更に図示されるように、例示的面コーティング２Ｃを例示的リンク機構２の頭部１および／または尾部０に提供してもよい。例示的面コーティング２Ｃは、コーティング／チューブ２Ｂと同じまたはそれ以下の摩擦を有してもよい。例示的面コーティング２Ｃ／２Ｄは例示的金属構成要素２Ａに柔らかい領域または柔軟な緩衝領域を提供し、２０１０年６月米国消費者製品安全委員会実験室試験手引書の§１８の試験、特に§９．２および１８の全サブセクション、特に§９．２．４鋭利点試験、§９．２．５鋭利端部試験および§９．３．６屈曲試験のいずれをも満足させてもよい。前述の試験を満足させるため、例示的面コーティング２Ｃ／２Ｄを使用してもよいが、本明細書に開示されるように、金属リンク機構２の全体または実質的にその長軸に沿って（露出した金属面および／または末端部を除く）柔軟なコーティングを有するリンク機構２も、斯かる試験を満足させるように構成してもよい。例示的実施形態では、面コーティング２Ｃ／２Ｄは、０．５Ｄおよび／または０．５ＤＭの高さに最大素材量を有してもよい。別の例示的実施形態では、面コーティング２Ｃ／２Ｄは、１若しくはそれ以上のピーク、谷、および／または種々の断面（例えば、円、直線状等）の突起を有してもよい。
【００５２】
１つの実施形態では、コーティング２Ｂは、外部輪郭形成部３ａ〜ｅ／ｇおよびネジ山１２から内部輪郭形成部１２までを測定した厚さＴＣ１を有してもよい。別の実施形態では、コーティング２Ｂは、該コーティング２Ｂの輪郭形成されていない表面から構成要素２Ａの最も半径方向に近位の表面までを測定した厚さＴＣ２を有してもよい。その実施形態では、正方形領域内の表面が構成要素２Ａの軸から垂直方向に同じ距離を有している場合に、コーティング２Ｂの表面領域は「輪郭形成部がない」と考えてよい。別の実施形態では、コーティング２Ｂは、該コーティング２Ｂの輪郭形成された表面３ｅから構成要素２Ａの最も半径方向に近位の表面までを測定した厚さＴＣ３を有してもよい。別の実施形態では、コーティング２Ｂは、面コーティング２Ｃの外部表面から構成要素２Ａの最も近い表面までを測定した厚さＴＣ4の面コーティング２Ｃを有してもよい。更に別の実施形態では、コーティング２Ｂは、リンク機構２の最も遠い末端部から構成要素２Ａの最も遠い末端部までを測定した厚さＴＣ５の面コーティング２Ｄを有してもよい。
【００５３】
例示的実施形態では、ＴＣ１、ＴＣ２およびＴＣ３は実質的に同じである。別の例示的実施形態では、ＴＣ１、ＴＣ２およびＴＣ３の１若しくはそれ以上は約０．０１インチ以下から約０．０５インチまで（例えば０．０３１９２５インチ等）である。更に別の例示的実施形態では、ＴＣ２は必ずＴＣ１未満である。あるいは、別の例示的実施形態では、ＴＣ３は実質的にＴＣ１に等しい。更に別の例示的実施形態では、ＴＣ３は、表1の例示的ネジ山１２の値のいずれであってもよい。更に別の例示的実施形態では、ＴＣ４は実質的にＴＣ５に等しい。あるいは、ＴＣ４は、ＴＣ５より大きい、小さい、またはその一部、あるいはその倍数であってもよい。別の例示的実施形態では、ＬＣは必ずしもＬＭ＋ＴＣ４に等しくない。斯かる例示的実施形態では、コーティング２Ｂは、構成要素２Ａの末端部が軸上の末端部に自らの輪郭形成部３ｆを有している場合には特に、ＬＭ−ＴＣに位置するコーティング表面を有してもよい。
【００５４】
図１６Ｄの例示的実施形態によれば、柔軟なコーティング２Ｂは、第一の高さＸ１（リンク機構２の中心から半径方向の高さであってよい）、厚さＴＣまたは他の画成された参照点を有する寸法である。開口部５を通して連結される例示的リンク機構２は、そのコーティング２Ｂに形成される高さＸ２を有する接合点輪郭形成部３ｈを有してもよい。Ｘ２はコーティング２Ｂの高さより僅かに小さくてもよい。例示的ブロック１０／３０〜７０内に連結するリンク機構２の部分は、高さＸ３（少なくとも高さＸ１より小さく、ある実施形態では、高さＸ２より小さくてもよい）の位置にあるコーティング２Ｂを有してもよい。例示的実施形態では、比率Ｘ２／Ｘ１は約０．９２５と約０．９９９の間であってよい。別の例示的実施形態では、比率Ｘ３／Ｘ１は約０．８７２５と約０．９９９９の間であってよい。例示的実施形態では、例示的ブロック１０／３０〜７０の開口部５の内部に摩擦力を生じさせる弾力性のある柔軟なコーティング２Ｂに関しては、Ｘ３／Ｘ１は約０．９５と約０．９０の間であってよい。
【００５５】
図１６Ｄの例示的実施形態によれば、例示的ブロック１０／３０〜７０の開口部５に接触する例示的リンク機構２の例示的頭部／尾部１／０の部分は、長さＬＫであってよい。例示的実施形態では、ＬＫは、開口部５の最も外側の端部から例示的ブロック１０の空洞８まで測定したブロック１０の開口部５の深さ未満（例えば、深さの１／４、深さの１／２、または深さの３／４）であってよい。あるいは、ＬＫは、例示的ブロック１０内の例示的リンク機構２の自由長がレゴブロック（例えば、他のレゴブリック１０、他の例示的リンク機構２等）内に嵌合しようとしている他の構造体に干渉しないような長さであってもよい。更に代替案として、ＬＫは、例示的レゴブロック１０のスタッド数および／またはＬＤＵ数（例えば、２スタッド長、３スタッド長、４スタッド長等）に基づいていてもよい。例示的実施形態では、長さＬＫは、開口部５の最前端部から測定して約１ＬＤＵ長と約３ＬＤＵ長の間であってもよい。例示的実施形態では、長さＬＦは、例示的空洞９と例示的ブロック１０／３０〜７０の例示的開口部５との境界線から測定して約１ＬＤＵ長と約２ＬＤＵ長の間であってもよい。あるいは、ＬＦは、例示的ブロック１０／３０〜７０内の表面、すなわち（ｉ）開口部５に直交する平面内にある表面、あるいは（ｉｉ）中心軸が開口部５の中心軸に直交する表面から測定してもよい。
【００５６】
図１６Ｄを更に参照すると、例示的リンク機構２は、例示的エラストマーコーティング２Ｂを高さＸ１（開口部５の外側）から高さＸ２（開口部５の外側と内側の境界）、更には高さＸ３（開口部５の内側）に圧縮することにより、開口部５または他の開示された開口を通して、例示的ブロック１０／３０〜７０に連結してもよい。代替実施形態では、上述の例示的ブロックの空洞８（高さＸ４）に入ると、最初の高さＸ１の一部または全部を取り戻してもよいし、あるいはそれを全く取り戻さなくてもよい。例示的内部コーティング２Ｂの高さＸ４は、ＬＦに沿ったコーティング２Ｂの任意点の高さであってもよい。例示的実施形態では、比率Ｘ４／Ｘ１は約０．９７５と約０．９９９の間であってもよい。例示的コーティング２Ｂは、構成要素２Ａとの間に接合点２Ｊを有してもよく、該接合点は、１若しくはそれ以上の接着剤、溶接部、スティッチ、および／または構成要素２Ａに含侵させた素材、あるいはそれらの組み合わせを含んでもよい。あるいは、コーティング２Ｂがチューブの場合、接合点２Ｊは、構成要素２Ａとコーティング２Ｂとの間の実質的に非永久的な接合点であってもよい。
【００５７】
形態維持性の別の例示的実施形態を図１７Ａ〜Ｃに示す。図１７Ａの例示的実施形態では、柔軟な金属製であってもよい構成要素２Ａと、コーティング２Ｂ（例えば、エラストマーコーティングまたは柔軟なプラスチック製コーティング）を有する例示的リンク構成２は、開口部５を通して例示的ブロックまたはブロック１０／３０〜７０に連結してもよい。ブロックまたはブロック１０／３０〜７０は、ブロックまたはブロック１００／２００（ブロック１０／３０〜７０と同じであってもよい）、本明細書記載のブロック、または従来技術における従来のブロックと、着脱可能または一体的に更に連結させてもよい。
【００５８】
例示的リンク構成２の例示的金属構成要素２Ａは、リンク機構２と開口部５との間の接合点において、開口部５によって囲まれた距離ＬＫおよび開口部５の壁を越えた距離ＬＦに沿って存在してもよいし、および／または例示的ブロックまたはブロック１０／３０〜７０の例示的空洞９内に存在してもよい。上述の如く、柔軟な金属製であってもよい構成要素２Ａは長さＬＫに沿ってのみ存在し、コーティングの厚さ２Ｃが長さＬＦに沿って存在してもよい。あるいは、構成要素２Ａは、ＬＫおよびＬＦに沿って配置されてもよい。ＬＦとＬＫの比率Ｒは約１．０未満であってもよく、代替実施形態では約０．７５以下であってもよい。別の実施形態では、ＬＦは、リンク機構セクション２Ｃの厚さＴＣ４と略同じ長さであってもよい。別の実施形態では、ＬＦは、リンク機構セクション２Ｄの厚さＴＣ５と略同じ長さであってもよい。当業者は、図１６Ａ〜Ｄおよび図１７Ａ〜Ｄの相互関連した実施形態を参照することにより、本明細書の開示により理解し得るＬＣ、ＬＭ、ＬＦ、ＬＫ、ＴＣ４および／またはＴＣ５間の数多くの相互関連性を理解することであろう。例示的実施形態において、当業者は、構成要素２Ａのある長さをブロックまたはブロック１０／３０〜７０の開口部５内に維持することにより、コーティング２Ｂとブロックまたはブロック１０／３０〜７０の開口部５の表面との間の摩擦および／または接触力が増大するという恩恵を理解するであろう。
【００５９】
図１７Ａ〜Ｄの例示的実施形態を更に参照すると、例示的リンク機構２は、例示的ブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）１０／３０〜７０（例えば、それ自体ブロック／ブリック１００／２００に接続されていてもよい、または一体化されていてもよい、レゴ（Ｌｅｇｏ）（登録）ブロック、レゴ様ブロック、ハイブリッドブロック、３Ｄ印刷ブロック等）に連結されてもよい。例示的リンク機構２は、ｘ軸に沿ってブロック（複数も可）および／またはブリック（複数も可）１０／３０〜７０に挿入されてもよい。例示的リンク機構２と交差するブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）の表面に正接する平面は、構成要素２Ａの中心に最も近い軸に垂直であってもよい。この接合点において、構成要素２Ａの中心に最も近い軸とブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）１０／３０〜７０とが交差して継手２０を形成する点のｘ、ｙおよびｚ軸は、当該点にその原点を有すると言ってもいいであろう。しかし、当業者は、ｘ、ｙおよびｚ軸の原点として機能する他の場所を、例示的リンク機構２および／または構成要素２Ａおよび２Ｂ、あるいは例示的ブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）１０／３０〜７０に沿って決定してもよい（例えば、図２および図１５を参照）。
【００６０】
図１７Ａの例示的実施形態を参照すると、例示的リンク機構２の構成要素２Ａは実質的にｘ軸に沿って開口部５から延長してもよいが、コーティング２Ｂは、該コーティング２Ｂの異なる輪郭形成部、構成要素２Ａ上のコーティング２Ｂの断続的な適用、および／またはコーティング２Ｂの他の構成の故に、実質的にｘ軸に沿って開口部５から延長してもよいし、しなくてもよい。しかし、別の例示的実施形態では、コーティング２Ｂは、例示的リンク機構２の構成要素２Ａを完全には覆わないかもしれないが、実質的に構成要素２Ａと同じ軸に沿って延長してもよい。更に、コーティング２Ｂは実質的に構成要素２Ａと同じ軸（例えばｘ軸）に沿って延長してもよいが、例示的コーティング２Ｂは、構成要素２Ａと同じ点から延長してもよいし、そうでなくてもよい（例えば、図１６Ｂに図面により開示されている例示的リンク機構の場合のように、構成要素２Ａだけが長さＬＦに沿って存在し、構成要素２Ｂは長さＬＫに沿ってのみ存在し始めるものであってもよい）。
【００６１】
図１７Ｂの例示的実施形態を参照すると、例示的リンク機構２は、使用中、ユーザーが力を加えることにより（例えば、ユーザーがリンク機構２および／またはリンク機構２に連結されたブリックまたはブロック１０／３０〜７０／１００／２００を動かすことにより加わる位置決め力であり、リンク機構２および／またはそれに連結されたブリックまたはブロック１０／３０〜７０／１００／２００にかかる重力だけによるものではない）、曲げられてもよい。斯かる位置決め力は、例示的リンク構成２にポーズまたは形態ρを持たせてもよい。例示的実施形態では、ρは「肘」曲げ（実質的に直角であってもよい）または他の弧状の屈曲を有してもよい。例示的継手２０においては、長さＬＫに沿っては湾曲ρは全くまたはほとんど存在しないが、開口部５の外側に面する末端部および／またはＸ２の位置においては、少なくともいくらかの湾曲ρが、（コーティング２Ｂを有するまたは有さない）例示的実施形態２に沿って存在してもよい。例示的湾曲ρは、例示的リンク機構２の１若しくはそれ以上の湾曲部分であってもよいが、単に開口部５における例示的リンク機構２の部分では必ずしもない。
【００６２】
図１７Ｃの例示的実施形態を参照すると、例示的リンク機構２は、例示的ブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）からｘ軸に沿って延長し、次にユーザーによりｙおよび／またはｚ方向に曲げられ、ポーズまたは形態ρを有するようにしてもよい。更に、図示されているように、構成要素２Ａの一部および構成要素２の末端部を覆う２Ｃの厚さＴＣ４は、長さＬＦの距離を覆ってもよい。図示の距離ＬＫは、頭部１が特定のブロック（複数も可）またはブリック（複数も可）の開口部５内に納まるには長すぎるリンク機構２の部分にのみ関係していてもよい。しかし、柔軟な被覆２Ｂが金属構成要素２Ａを圧縮することによる開口部５からの摩擦力の各々が開口部５内の例示的リンク機構２を確実に固定できるように、例示的リンク機構２を構成してもよい。
【００６３】
図１７Ｃに示されるように、例示的リンク機構２は、上述のように、ユーザーの力により、プラスおよびマイナスのｘ、ｙおよび／またはｚ軸の方向にある１若しくはそれ以上の形態に曲げてもよい。図１７Ｃ〜Ｄに関して図面により開示されている形態を含む例示的形態のいずれにおいても、例示的リンク機構２は、ある期間そのポーズρを実質的に維持してもよい。例示的実施形態において、ρは、（ｘ、ｙおよび／またはｚ軸の原点で示されるように）開口部５に原点を有し、ブリック／ブロック１０／３０〜７０内の長さＬＫの一部である例示的リンク機構２の構成要素２Ａの終点（点Ｑ）、ｙ／ｚ軸に平行な開口部５の最も外側の端部（点Ｒ）およびρの長さに沿った全点（図１７Ｃ〜Ｄに破線および点線で示されている点）（点（複数も可）Ｓ）を用いて三角形を形成してもよい。
【００６４】
形態維持性の例示的実施形態において、形態維持性を有する三角形（Ｔ）は、長さＱＳとＲＳの間、ＲＳとＲＱの間、およびＲＱとＱＳの間に、それぞれ角α、βおよびγを有してもよい。例示的実施形態においては、αはＱＳとＲＳの間に必ず鋭角を持ち、βおよびγは、ＲＳとＲＱの間およびＲＱとＱＳの間にそれぞれ任意の角を有してもよい。別の例示的実施形態では、ρにおける例示的リンク機構２の部分が互いに重なり合う場合にのみ、βおよびγは実質的に９０度を有してもよい。ある長さを有する例示的リンク機構２の場合に、特定のρに関するあらゆる三角形Ｔの中で１つの三角形Ｔに関して、βだけが実質的に９０度であってもよい。ある長さを有する例示的リンク機構２の場合に、特定のρに関するあらゆる三角形Ｔの中で複数の三角形Ｔに関して、βおよびγが実質的に９０度であってもよい。
【００６５】
別の例示的実施形態において、三角形Ｔはｘ、ｙおよびｚ軸上に座標を有してもよい。別の例示的実施形態では、三角形Ｔはｘ軸、およびｙ軸とｚ軸のうち１つのみに座標を有してもよい。別の例示的実施形態では、ＱＲは三角形Ｔのｘ軸の長さすなわちＴｘ（長さＬＫに沿った構成要素２Ａの長さに実質的に等しい）であってもよい。更に別の例示的実施形態では、ＱＲおよび／またはＴｘは実質的に構成要素２Ａの中心軸上にあってもよい。更に別の例示的実施形態では、ＱＲおよび／またはＴｘは実質的に例示的リンク機構２の中心軸上にあってもよい。
【００６６】
例示的リンク機構２の例示的形態維持性は、塑性断面係数および／または断面二次モーメントに依存してもよい。例示的実施形態では、例示的リンク構成２は、その組成断面係数（Ｚ）が以下の数式１で定義されるように構成してもよい。
【００６７】
【数１】
2017526508.tif 000004
【００６８】
ここで、ＤＭ−ＡＶＧは、ＬＭプラスＬＴ（構成要素２Ａが斯かる輪郭形成部末端部を有している場合）に関して、構成要素２Ａの全ＤｍおよびＤＭの平均であってよく、ＴＣ−ＡＶＧは、ＬＣに関して、被覆２ＢのＴＣ１、ＴＣ２、ＴＣ３、ＴＣ４およびＴＣ５全体の平均であってよい。構成要素２Ａおよび２Ｂを有する形態維持可能なリンク機構２は、約１．４０００未満のＺｐを有するのが好ましい。形態維持可能なリンク機構２は、約０．５８３３３未満のＺｐを有するのが更に好ましい。
【００６９】
形態維持性の別の例示的実施形態において、例示的リンク構成２は、構成要素２Ａの断面二次モーメント（Ｉ）が被覆２Ｂのそれ以下になるように構成してもよい。１つの実施形態では、例示的リンク構成２の断面二次モーメントが小さければ小さいほど、例示的リンク構成２の形態維持性は大きくなる。例示的実施形態では、形態維持可能な例示的リンク機構２のＩＣ／ＩＭの比率は、約１より大きく約５０より小さくてもよい。形態維持性の代替実施形態では、ＩＭは約４．９ｘ１０−６ｉｎ４未満であってよいが、約７．４ｘ１０−７ｉｎ４以下であるのが好ましい。斯かる実施形態および他の例示的実施形態によれば、例示的リンク機構２のＩＣは、約２．８２１ｘ１０−５ｉｎ４未満であってもよい。
【００７０】
例示的リンク機構２は、開口部５を通して例示的ブロック１０／３０〜７０に挿入される結果、１若しくはそれ以上の例示的ブロックおよび／またはそのハイブリッドの開口部５に対して、例えば以下の数式２で記載される復元力を持つコーティング２Ｂを有してもよい。
【００７１】
【数２】
2017526508.tif 000005
【００７２】
ここで、Ａは長さＬＫ内の例示的コーティング２Ｂの面積である。例示的Ａは、コーティング２Ｂの厚さＴＣ、長さＬＫ、および円周率（π）とリンク機構２の直径Ｄとの積の積に等しい。あるいは、Ａは
【数３】
2017526508.tif 000006
【００７３】
長さＬＫ、およびπＤの積に等しくてもよい。更に代替案として、ＦＲおよびＡは、長さＬＫ上の力および／または面積の導関数であってもよい。更なる代替実施形態において、Ａは、長さＬＫ内のコーティング２Ｂの面積を決定する当業者に周知の他の公式から導いてもよい。Ｅは例示的コーティング２Ｂの弾性係数である。復元力ＦＲは、コーティング２Ｂの圧縮部分が例示的開口部５の内部表面に与える力を示している。
【００７４】
例示的リンク機構２の頭部／尾部１／０の例示的長さＬＫは、開口部５を通して例示的ブロック１０／３０〜７０に挿入される結果、少なくとも例えば以下の数式３に従ってコーティング２Ｂに加わる摩擦力ＦＦにより、その場に維持されてもよい。
【００７５】
【数４】
2017526508.tif 000007
【００７６】
ここで、ＦＲは偏向したコーティング２Ｂの復元力であり、μは例示的ブロック１０／３０〜７０の開口部５の摩擦係数である。従って、開口部５に対する例示的コーティング２Ｂの寸法を決めることにより、例示的リンク機構２を例示的ブロック１０／３０〜７０内に留める摩擦力を増大できる。摩擦力ＦＦは、コーティング２Ｂを例示的金属構成要素２Ａにしっかりと付着することにより増大できる。ブロック１０／３０〜７０がプラスチック製（ＡＢＳまたはＰＬＡプラスチック等）である実施形態においては、コーティング２Ｂを付着した金属ワイヤ構成要素２Ａを有する例示的リンク機構２は、斯かるブロック１０／３０〜７０内への挿入によるコーティング２Ｂの偏向によって生じる復元力ＦＲを更によく利用できる。数式３は、コーティング２Ｂに加わる例示的ブロック１０／３０〜７０の開口部５の抵抗力により生じるコーティング２Ｂの摩擦力（ＦＦｃ）を決定するのに適用できる（ここでμはコーティング２Ｂの素材のそれである）。構成要素２Ａと共に例示的コーティング２Ｂを使用することにより、例示的ブロック１０／３０〜７０およびそれらを組み込んだ他のブロックの開口部５内に例示的リンク機構２を更に強力に保持することが可能となる。
【００７７】
更なる例示的実施形態では、図１８Ａ〜Ｄに図示されているように、開示タイプの例示的リンク機構２は、レゴ様ブロックまたはブリック８０と一体的に形成された一体型リンク機構２Ｅ、および／またはブロック／ブリック９０に機械的／化学的に付着された溶接型リンク機構２Ｆであってもよい。ブロック／ブリック８０／９０は、ブロック１００／２００の１つと連結された、または一体的に形成されたブロックまたはブリック１０／３０〜７０の形体であってもよく、および／または本明細書に開示された他のブロックまたはブリックあるいは当業者に周知の他のブロックまたはブリックの形体であってもよい。例示的実施形態では、リンク機構２Ｅを構成する素材をまず形成し、次に、鋳造道具または製造道具を用いて、ブロック８０を作製しながらそれを一体化するので、ブロック８０を形成しながらリンク機構２Ｅがその内部に埋め込まれる、および／またはブロック８０を構成する素材により「捕獲され」、１つの構成要素が形成される。例示的リンク機構２Ｅは、ブロック８０に連結するために、リンク機構２Ｅの一体化末端部の表面積を増大させる前処理（例えば、溝の増大、こぶの作製、輪郭形成部作製、冷間圧延および当業者に周知の他の表面積増大法）を行ってもよい。リンク機構２Ｅの例示的一体化末端部は、開示されているリンク機構２の頭部１または尾部０部分の１若しくはそれ以上であってもよい。
【００７８】
代替実施形態において、図１８Ａおよび図１８Ｃは、接着剤、圧接、振動溶接、焼結、ハンダ付けまたはプラスチック溶接を用いてレゴ様ブロックまたはブリック９０によって接着される、または保持される例示的溶接型リンク機構２Ｆを示している。リンク機構２Ｆとレゴ様ブリック９０との接着場所は接合点９２であってもよく、その場合、該接合点は、レゴ様ブリック９０に境を接するリンク機構２の長さに沿って断続的であってよい、または実質的に連続的であってもよい。例示的実施形態では、リンク機構２Ｅおよび２Ｆ、レゴ様ブロック８０および９０、並びに構成要素２Ａおよびコーティング２Ｂは、本明細書開示の玩具リンク機構および関連システムのいずれかと相互交換可能、相互関連可能、組み合わせ可能、代替使用可能、および／または変形可能である。
【００７９】
図１８Ｂに示されるように、例示的一体型リンク機構２Ｅはブロック８０内に埋め込んでもよい。例示的一体型リンク機構２Ｅは、ブロック８０の厚さＴＢＲと実質的に同じまたはそれよりも小さい全径を有してもよい。あるいは、例示的リンク機構２Ｅは、ブロック８０と一体化している直径ＤＭの構成要素２Ａを有してもよい。この例示的実施形態によれば、構成要素２Ａはブロック８０と一体化している１つのセクションと、ブロック８０と一体化していない残りのセクション、すなわち「フリーな」セクションとを有してもよく、該フリーセクションは、構成要素２Ａ単独、コーティング２Ｂを有する構成要素２Ａ，および本明細書に開示されているリンク機構２の他の形状、構成要素、被覆および相互関係に関するあらゆる形体であってよい。例えば、例示的リンク機構２Ｅは、長さ（ｉ）ＬＫ、（ｉｉ）ＬＫ＋ＬＦおよび／または（ｉｉｉ）ＬＴと等しい長さ全体と一体化していてもよい。あるいは、ブロック８０との一体化を改善するため、例示的リンク機構２Ｅは頭部１にネジ山１２または輪郭形成部３ａ〜ｈを有してもよい。別の実施形態では、ブロック８０は、コーティングされたリンク機構２に適用される面被覆２Ｃ／Ｄ用の更に精巧な形状であてもよい。
【００８０】
図１８Ｃに示されるように、例示的溶接型リンク機構２Ｆはブロック９０に連結させてもよい。例示的溶接型リンク機構２Ｅは、ブロック９０の厚さＴＢＲと実質的に同じ、またはそれよりも大きい、あるいはそれよりも小さい全径Ｄを有してもよい。例示的実施形態では、リンク機構２Ｆの直径Ｄの一部がブロック９０の厚さＴＢＲと交差するように、例示的溶接型リンク機構２Ｆの表面に安置場所Φを有してもよい。別の例示的実施形態では、リンク機構２Ｆの直径Ｄが表面Γまたはブロック９０の厚さＴＢＲと相互接続されるように、ブロック９０の結合セクション９２を形成してもよい。リンク機構２Ｆの例示的直径Ｄまたはブロック９０の表面Γは、表面領域が増大し両者間に例示的結合点９２が可能となるような処理を施してもよい。結合点９２は直径Ｄとブロック９０の表面Γとの間の全領域を充填しているように示してあるが、必ずしもそうである必要はなく、エアギャップ、チャネルおよび空洞があっても目標達成に何らの影響も及ばない。上述した如く、結合点９２は、結合剤または接着剤、溶融プラスチックまたはエポキシ、ハンダ付け、スティッチ、ステープル、振動溶接、圧接、焼結エッジ、および／または当業者に周知の他の溶接形体で構成されてもよい。リンク機構２Ｆが厚さＴＣの被覆２Ｂを有するコーティングされたリンク機構である例示的実施形態では、化学的／機械的増大によりリンク機構２Ｆとブリック９０の連結が可能となるように、厚さＴＣは、リンク機構２Ｆの他の場所よりも結合セクション９２で小さくてもよい。あるいは、ネジ山１２および／または輪郭形成部３ａ〜ｈを有するリンク機構２Ｆのコーティングされていない部分が、結合セクション９２と相互作用しブロック９０と連結されるリンク機構２Ｆの唯一の場所であってもよい。この実施形態では、リンク機構２Ｆをブロック９０に溶接するのに小径Ｄｍを使用し、大径Ｄは結合点９２および表面Γによって形成される結合領域の外側に存在してもよい。例示的表面Γは、約０．４６５*Ｄまたは約１．５００*ＴＣに等しくてもよい。
【００８１】
図１８Ｄの例示的実施形態では、例示的一体型のレゴ様ブロック８０／９０も、ユーザーの力を一体型リンク機構２Ｅまたは溶接型リンク機構２Ｆに適用して、そのいずれかのリンク機構がｘ、ｙおよびｚ平面にポーρを維持するようにしてもよい。ポーズρの原点は、例示的リンク機構２Ｅ／２Ｆの軸とレゴ様ブロック８０／９０の直交面との接合点に存在してもよい。レゴ様ブロック８０／９０が直交面を有しない場合、リンク機構２Ｅ／２Ｆに接触する最初の表面に正接する平面が原点の平面として適しているかもしれないが、当業者が他の適切な原点を選択してもよい。例示的一体型リンク機構２Ｅまたは溶接型リンク機構２Ｆのρは例示的リンク機構２のそれと同じまたは同様であってもよいが、但し、ブロック８０／９０が必ずそのポーズに関係するであろう。換言すれば、ブロック８０／９０は、精巧な面コーティング２Ｃ／２Ｄ同様、リンク機構２Ｅ／２Ｆと一体化している。例示的実施形態では、一体型リンク機構２Ｅまたは溶接型リンク機構２ＦのＩＣはＩＭより大きい（ＩＭ<ＩＣ）。この例示的実施形態では、形態維持可能な例示的一体型リンク機構２Ｅまたは形態維持可能な溶接型リンク機構２Ｆの比率ＩＣ／ＩＭは、約１よりも大きく約５５よりも小さくてよい。
【００８２】
例示的リンク機構２は、図１６Ａ〜Ｄ，図１７Ａ〜Ｄおよび図１８Ａ〜Ｄによって断面が詳細に図示されているが、斯かる図面は、種々の観点から、並びに本明細書記載の他の相互関連した実施形態のいずれかにおいて、全体的にまたは部分的に、例示的リンク機構２のセクション、サブセクション、末端部またはそれらの組み合わせにも適用できることを、当業者は理解するであろう。
【００８３】
当業者は、上述の開示並びに相互関連した交換可能な前述の例示的実施形態（例示的目的のみで与えられているものであり、本明細書記載の本発明の相互関連した実施形態の範囲および精神を制限する意図はない）を参照することにより、更なる多くの変形および改良に想到することであろう。多くの例示的ブリック１０／３０〜９０が開示されているが、斯かる例示的ブリックは構成要素として他の例示的ビルディングブロックと統合してもよく、単独で存在する必要はない。従って、例示的ブリック１０／３０〜９０並びに種々のその表面構造および寸法は、それ自体で機能する外に、現在利用可能なビルディングブロックシステムと共に、その統合された一部として、利用しても構わない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
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【図４Ｆ】
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【図４Ｇ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１６Ｄ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【国際調査報告】
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