(57)【要約】  交換可能駆動軸を有するアテローム切除装置が開示される。アテローム切除装置は、原動機の出力軸上の原動機歯車との噛合わせ係合のために交換可能駆動軸の遠端に駆動軸歯車を有する。交換可能駆動軸は、柄筐体の遠端にある開口の中に挿入され、近位方向に軸方向に移動される。少なくとも原動機筐体および係合可能駆動軸上の表面特徴は、駆動軸歯車を噛合わせ係合のために原動機歯車に整列させるのを助ける。
2017533038.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置であって、柄を備え、前記柄は、
近位セクションと、
その内部内にチャネルを備える遠位セクションとを備え、前記チャネルは前記柄の遠端にある開口から近位に延在し、前記柄はさらに
前記近位セクションと前記遠位セクションとの間に細長い中空の中間セクションを備え、前記中間セクションは
前記遠位セクション中の前記チャネルへの開口と、
前記柄の壁を通る細長いスロットとを備え、前記スロットは前記中間セクションの前記中空の中に延在し、前記装置はさらに
前記中間セクションの前記中空内に配設される原動機担持体を備え、前記原動機担持体は、
原動機と、
前記原動機の軸に固定して装着される原動機歯車と前記原動機歯車に回転可能に結合される駆動軸歯車とを備える歯車アセンブリとを備え、前記装置はさらに
駆動軸カートリッジを備え、前記駆動軸カートリッジは、
ノーズコーンを備え、前記ノーズコーンはその近端にある開口と前記ノーズコーンの前記近端の前記開口から遠位に延在する中空部とを備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記ノーズコーンの遠端にある開口から前記ノーズコーンの前記近端の前記開口を通って近位に延在する伸縮式管腔を備え、前記伸縮式管腔は、前記駆動軸歯車との着脱可能な結合のために構成される近端を備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記伸縮式管腔の少なくとも一部に結合される細長い支持部材を備え、前記支持部材は、前記ノーズコーンの前記中空部の中への挿入および前記ノーズコーンとの着脱可能な結合のために構成される遠位セクションを備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記伸縮式管腔の前記近端に固定して装着され、かつ前記伸縮式管腔を通ってかつ前記ノーズコーンの前記遠端にある前記開口を通ってそこから遠位に延在する近端を備える細長い可撓性駆動軸を備え、
前記中間セクションの前記中空部および前記原動機担持体は、前記中間セクション内の前記原動機担持体の長手方向の変位を可能にするように構成される、装置。
【請求項２】
前記ノーズコーンおよび前記支持部材を着脱可能に結合するための第１のコネクタを備え、前記第１のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記ノーズコーンと一体に形成され、
前記第２のセクションは前記支持部材と一体に形成される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記ノーズコーンと前記支持部材とを結合解除するための第１の解除機構を備える、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔の前記近端とを着脱可能に結合するための第２のコネクタを備え、前記第２のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記駆動軸歯車と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記伸縮式管腔と一体に形成され、前記装置はさらに
前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔とが結合されると前記原動機担持体を係止状態から係止解除するためおよび前記中間セクション内でのその変位を可能にするための第２の解除機構と、
前記柄の前記遠端と前記ノーズコーンの前記近端とを着脱可能に結合するための第３のコネクタとを備え、前記第３のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記柄の前記遠端と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記ノーズコーンの前記近端と一体に形成される、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記第１の解除機構は、前記柄と前記ノーズコーンとが結合されると前記ノーズコーンと前記支持部材とを結合解除する、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記原動機担持体の近位方向への変位は、前記伸縮式管腔を延ばしかつ前記駆動軸の遠端を引っ込め、
前記原動機担持体の遠位方向への変位は、前記伸縮式管腔を畳みかつ前記駆動軸の前記遠端を前進させる、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記柄と前記ノーズコーンとが結合解除されると前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔とを結合解除するための第３の解除機構を備える、請求項４に記載の装置。
【請求項８】
前記第３の解除機構の活性化は前記原動機担持体を前記係止状態に係止する、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記係止状態は、前記柄の前記遠位セクションに近接した場所においてである、請求項４に記載の装置。
【請求項１０】
その少なくとも一部が前記スロットを通って延在しかつその長手方向の変位が前記原動機担持体を長手方向に変位させるように前記原動機担持体に動作結合される制御ノブを備え、前記制御ノブは、
前記原動機担持体の前記変位を可能にするための係止解除状態と、
前記原動機担持体の前記変位を抑制するための係止状態とを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
装置であって、柄を備え、前記柄は、
近位セクションと、
その内部内にチャネルを備える遠位セクションとを備え、前記チャネルは前記柄の遠端にある開口から近位に延在し、前記柄はさらに
前記近位セクションと前記遠位セクションとの間に細長い中空の中間セクションを備え、前記中間セクションは
前記遠位セクション中の前記チャネルへの開口と、
前記柄の壁を通る細長いスロットとを備え、前記スロットは前記中間セクションの前記中空の中に延在し、前記装置はさらに
前記中間セクションの前記中空内に配設される原動機担持体を備え、前記原動機担持体は、
原動機と、
前記原動機の軸に固定して装着される原動機歯車と前記原動機歯車に回転可能に結合される駆動軸歯車とを備える歯車アセンブリとを備え、前記装置はさらに
駆動軸カートリッジを備え、前記駆動軸カートリッジは、
ノーズコーンを備え、前記ノーズコーンは、
その近端にある開口と、
前記ノーズコーンの前記近端にある前記開口から遠位に延在する中空部とを備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記ノーズコーンの遠端にある開口から前記ノーズコーンの前記近端にある前記開口を通って近位に延在する伸縮式管腔を備え、前記伸縮式管腔は、前記駆動軸歯車との着脱可能な結合のために構成される近端を備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記伸縮式管腔の前記近端に固定して装着され、かつ前記伸縮式管腔を通ってかつ前記ノーズコーンの前記遠端にある前記開口を通ってそこから遠位に延在する近端を備える細長い可撓性駆動軸を備え、
前記中間セクションの前記中空部および前記原動機担持体は、前記中間セクション内の前記原動機担持体の長手方向の変位を可能にするように構成される、装置。
【請求項１２】
前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔の少なくとも一部とを解除可能に結合しかつ前記伸縮式管腔の伸縮を抑制するための第１のコネクタを備える、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔とを結合解除するための第１の解除機構を備える、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔の前記近端とを着脱可能に結合するための第２のコネクタを備え、前記第２のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記駆動軸歯車と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記伸縮式管腔と一体に形成され、前記装置はさらに
前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔とが結合されると前記原動機担持体を係止状態から係止解除するためおよび前記中間セクション内でのその変位を可能にするための第２の解除機構と、
前記柄の前記遠端と前記ノーズコーンの前記近端とを着脱可能に結合するための第３のコネクタとを備え、前記第３のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記柄の前記遠端と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記ノーズコーンの前記近端と一体に形成される、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記第１の解除機構は、前記柄と前記ノーズコーンとが結合されると前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔とを結合解除する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記原動機担持体の近位方向への変位は、前記伸縮式管腔を延ばしかつ前記駆動軸の遠端を引っ込め、
前記原動機担持体の遠位方向への変位は、前記伸縮式管腔を畳みかつ前記駆動軸の前記遠端を前進させる、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記柄と前記ノーズコーンとが結合解除されると前記駆動軸歯車と前記伸縮式管腔とを結合解除するための第３の解除機構を備える、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記第３の解除機構の活性化は前記原動機担持体を前記係止状態に係止する、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記係止状態は前記柄の前記遠位セクションに近接した場所においてである、請求項１４に記載の装置。
【請求項２０】
その少なくとも一部が前記スロットを通って延在しかつその長手方向の変位が前記原動機担持体を長手方向に変位させるように前記原動機担持体に動作結合される制御ノブを備え、前記制御ノブは、
前記原動機担持体の前記変位を可能にするための係止解除状態と、
前記原動機担持体の前記変位を抑制するための係止状態とを備える、請求項１１に記載の装置。
【請求項２１】
装置であって、柄を備え、前記柄は、
近位セクションと、
その内部内にチャネルを備える遠位セクションとを備え、前記チャネルは前記柄の遠端にある開口から近位に延在し、前記柄はさらに
前記近位セクションと前記遠位セクションとの間に細長い中空の中間セクションを備え、前記中間セクションは
前記遠位セクション中の前記チャネルへの開口と、
前記柄の壁を通る細長いスロットとを備え、前記スロットは前記中間セクションの前記中空の中に延在し、前記装置はさらに
前記中間セクションの前記中空内に配設される原動機担持体を備え、前記原動機担持体は、
原動機と、
歯車アセンブリとを備え、前記歯車アセンブリは、
前記原動機の軸に固定して装着される原動機歯車と、
前記原動機歯車に回転可能に結合される駆動軸歯車と、
管腔カプラとを備え、前記駆動軸歯車と前記管腔カプラとは同軸であり、前記装置はさらに
駆動軸カートリッジを備え、前記駆動軸カートリッジは、
ノーズコーンを備え、前記ノーズコーンは、
その近端にある開口と、
前記ノーズコーンの前記近端にある前記開口から遠位に延在する中空部とを備え、前記駆動軸カートリッジはさらに
前記ノーズコーンの遠端にある開口から前記ノーズコーンの前記近端にある前記開口を通って近位に延在する伸縮式管腔と、
前記伸縮式管腔の前記近端の近位に延在する近端を備える細長い可撓性駆動軸とを備え、前記駆動軸は、前記伸縮式管腔を通ってかつ前記ノーズコーンの前記遠端にある前記開口を通って遠位に延在し、
前記中間セクションの前記中空部および前記原動機担持体は、前記中間セクション内での前記原動機担持体の長手方向の変位を可能にするように構成され、
前記管腔カプラと前記伸縮式管腔の前記近端とは着脱可能な結合のために構成され、
前記駆動軸歯車と前記駆動軸の前記近端とは着脱可能な結合のために結合される、装置。
【請求項２２】
前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔の少なくとも一部とを解除可能に結合しかつ前記伸縮式管腔の伸縮を抑制するための第１のコネクタを備える、請求項２１に記載の装置。
【請求項２３】
前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔とを結合解除するための第１の解除機構を備える、請求項２２に記載の装置。
【請求項２４】
前記駆動軸歯車と前記駆動軸の前記近端とを着脱可能に結合するための第２のコネクタを備え、前記第２のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記駆動軸歯車と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記駆動軸と一体に形成され、前記装置はさらに
前記管腔カプラと前記伸縮式管腔の前記近端とを着脱可能に接続するための第３のコネクタを備え、前記第３のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記管腔カプラと一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記伸縮式管腔と一体に形成され、前記装置はさらに
前記駆動軸歯車と前記駆動軸とが結合されると前記原動機担持体を係止状態から係止解除するためおよび前記中間セクション内でのその変位を可能にするための第２の解除機構と、
前記柄の前記遠端と前記ノーズコーンの前記近端とを着脱可能に結合するための第４のコネクタを備え、前記第４のコネクタは相補の第１および第２のセクションを備え、
前記第１のセクションは前記柄の前記遠端と一体に形成され、かつ
前記第２のセクションは前記ノーズコーンの前記近端と一体に形成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記第１の解除機構は、前記柄と前記ノーズコーンとが結合されると前記ノーズコーンと前記伸縮式管腔とを結合解除する、請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
前記原動機担持体の近位方向への変位は、前記駆動軸の遠端を引っ込め、
前記原動機担持体の遠位方向への変位は、前記駆動軸の前記遠端を前進させる、請求項２５に記載の装置。
【請求項２７】
前記原動機担持体の前記近位方向への変位は前記伸縮式管腔を延ばし、
前記原動機担持体の前記遠位方向への変位は前記伸縮式管腔を畳む、請求項２６に記載の装置。
【請求項２８】
前記柄と前記ノーズコーンとが結合解除されると前記駆動軸歯車と前記駆動軸とを結合解除しかつ前記原動機担持体を前記係止状態に係止するための第３の解除機構を備える、請求項２４に記載の装置。
【請求項２９】
前記第３の解除機構は前記管腔カプラと前記伸縮式管腔とを結合解除する、請求項２８に記載の装置。
【請求項３０】
前記係止状態は、前記柄の前記遠位セクションに近接した場所においてである、請求項２４に記載の装置。
【請求項３１】
前記原動機担持体は、前記管腔カプラと前記伸縮式管腔とが結合されると係止解除される、請求項２４に記載の装置。
【請求項３２】
その少なくとも一部が前記スロットを通って延在しかつその長手方向の変位が前記原動機担持体を長手方向に変位させるように前記原動機担持体に動作結合される制御ノブを備え、前記制御ノブは、
前記原動機担持体の前記変位を可能にするための係止解除状態と、
前記原動機担持体の前記変位を抑制するための係止状態とを備える、請求項２１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願への相互参照
この出願は、２０１４年３月１０日に出願された米国仮出願第６１／９５０，４０２号および２０１３年７月２５日に出願された米国仮出願第６１／８５８，３４５号の利益を主張する２０１４年７月２４日に出願された米国特許出願第１４／３４０，３５３号の一部継続出願であり、先に出願された出願の全体がここに引用により援用される。
【０００２】
連邦によって後援される研究または開発に関する陳述
適用なし
発明の背景
発明の分野
開示は、回転アテローム切除装置を利用した、動脈からのアテローム性動脈硬化プラークの除去などの、体の通路から組織を除去するための装置および方法に関する。特に、開示は、交換可能駆動軸を有する回転アテローム切除装置の改良に関する。
【背景技術】
【０００３】
関連技術の説明
動脈および同様の体の通路における組織の除去または修復に用いるためにさまざまな技術および器具が開発されている。そのような技術および器具のよくある目的は、患者の動脈中のアテローム性動脈硬化性プラークの除去である。アテローム性動脈硬化は、患者の血管の（すなわち内皮下の）脈管内膜中の脂肪性沈着物（アテローム）の蓄積を特徴とする。時間とともに、非常にしばしば、比較的軟らかいコレステロールを多く含むアテローム物質として当初堆積していたものが石灰化アテローム性動脈硬化性プラークに硬化する。そのようなアテロームは血液の流れを制限し、したがってしばしば狭窄性病変または狭窄症と称され、阻害材は狭窄材と称される。治療せずに放置すると、そのような狭窄症は、アンギナ、高血圧、心筋梗塞、脳卒中などを引起す可能性がある。
【０００４】
そのような狭窄材の一部またはすべてを除去しようとして、いくつかの種類のアテローム切除装置が開発された。米国特許第４，９９０，１３４号（オース（Auth））に示されるものなどの一種の装置では、ダイヤモンドグリット（ダイヤモンド粒子または粉末）などの研磨用切削材料で被覆された回転小型フライス（burr）が可撓性の回転可能な駆動軸の遠端に担持される。
【０００５】
米国特許第５，３１４，４３８号（シュトゥルマン（Shturman））は、回転可能な駆動軸を有する別のアテローム切除装置であって、駆動軸のセクションは拡大した直径を有し、この拡大直径セクションの少なくともセグメントは研磨材で被覆されて駆動軸の研磨セグメントを規定する、アテローム切除装置を示す。高速で回転されると、研磨セグメントは動脈から狭窄組織を除去することができる。
【０００６】
米国特許第５，３１４，４０７号（オース）は、オース第’１３４号およびシュトゥルマン第’４３８号特許に示される種類の回転アテローム切除装置と関連して用い得る一種の柄の詳細を示す。オース第’４０７号特許に示される種類の柄は、ロータブレータ（Rotablator）（登録商標）という商標で販売される回転アテローム切除装置において、現在はボストンサイエンティフィックコーポレイション（Boston Scientific Corporation）（マサチューセッツ州ネーティック）が所有するハートテクノロジーインク（Heart Technology, Inc.）（ワシントン州レドモンド）によって商品化されている。ロータブレータ（登録商標）装置の柄は、圧縮気体駆動タービンと、駆動軸を通って延在するガイドワイヤをクランプするための機構と、光ファイバ回転速度計の部分と、駆動軸を通して塩水をポンプ送りするためのポンプとを含むさまざまな構成要素を含む。
【０００７】
（その関連の小型フライスを有する）駆動軸とロータブレータ（登録商標）装置中のタービンとの間の接続は永久的であるが、アテローム切除手順の際には１つよりも多くのサイズの小型フライスを用いる必要があることが多い。すなわち、まずよりサイズの小さな小型フライスを用いてある径まで狭窄を開き、次に１つ以上のよりサイズの大きな小型フライスを用いて狭窄をさらに開くことが多い。後になるほどより大きな径の複数の小型フライスをそのように用いることを「ステップアップ技術」と称することがあり、ロータブレータ（登録商標）装置の製造者によって推奨されている。複数小型フライス技術では、各々のそのような順次のサイズの小型フライス毎に新たなロータブレータ（登録商標）装置を用いることが必要である。これに応じて、内科医が、手順全体を通じて柄を１つだけ用い、そのような柄に適切な駆動軸および組織除去器具（たとえば小型フライス）を取付けて手順を開始し、次に駆動軸およびサイズが異なるまたは設計すら異なる組織除去器具を有する駆動軸用組織除去器具を交換できるようにするであろうアテローム切除システムの必要性が存在する。
【０００８】
ロータブレータ（登録商標）の後のバージョンは、サイズが異なる小型フライスを有する駆動軸の別の遠位部分用の小型フライスとともに駆動軸の可撓遠位部分を交換できるようにして導入された。そのようなシステムの技術的詳細は、「接続可能駆動軸システム」と題され、かつウルフマン（Wulfman）に対して１９９８年６月１６日に発行された米国特許第５，７６６，１９０号に含有される。このシステムは、内科医が、柄のタービンに接続される駆動軸の可撓近位部分から、小型フライスとともに可撓駆動軸の交換可能遠位部分を切離して、アテローム切除ユニット全体を破棄することなく小型フライスのサイズを変えられるようにする接続／切離し特徴を有する可撓駆動軸を利用する。各々の交換可能駆動軸部分は、それ自身の交換可能カテーテルおよびカテーテル筐体内に配設される。このシステム中の駆動軸の可撓近位部分はタービンに永久的に装着されて交換されない。このシステムは、ロータリンクシステム（Rotalink System）（登録商標）という商標でボストンサイエンティフィックによって商品化されている。ロータリンクシステム（登録商標）は小型フライスのサイズを変えられるようにする一方で、駆動軸の交換可能部分を実際に切離してそれを駆動軸の別の交換可能部分と置き換えることを要件とする工程がかなり関与しており、非常に小さな構成要素の比較的込み入った操作を要件とする。
【０００９】
まず、カテーテル筐体を柄から切離して柄から遠位に離間させて、切離し可能な結合部を含有する可撓駆動軸の近位セクションおよび遠位セクションの両方の部分を露出させなければならない。この結合は、係止チューブを遠位に摺動させることによって切離され、可撓駆動軸の近位部分および遠位部分上の相補係止歯を互いから係合解除できるようになる。次に、異なる小型フライスを有する同様の可撓遠位駆動軸部分を駆動軸の可撓近位部分に接続し得る。そのような組立を達成するためには、まず、長手方向および回転方向の両方に、駆動軸の遠位置換え部分の近端上の係止歯を駆動軸の近位部分の遠端にある相補係止歯に整列させなければならない。可撓駆動軸は典型的に直径が１ｍｍ未満であるため、係止歯は同様にサイズがかなり小さく、係止歯を適正に整列させかつ連結するのにかなりの手先の器用さおよび視力を必要とする。係止歯が一旦適正に互いに連結されると、（これも直径が非常に小さい）係止チューブを近位に摺動させて結合を確実にする。次に、カテーテル筐体を柄筐体に接続しなければならない。
【００１０】
このシステムは、（駆動軸の一部とともに）１つのサイズの小型フライスを別のサイズの小型フライスに交換できるようにするが、交換の手順は容易ではなく、かなりの注意を払ってこれを行なわなければならない。交換手順を行なう個人は、自身を患者の血液から保護し、かつシステムの要素の滅菌状態を維持するように手術用の手袋を着用しながらそうしなければならない。手術用の手袋は交換手順を行なう個人の触感を低下させ、したがってそのような交換手順がはるかにより困難になってしまう。
【００１１】
近年、駆動軸およびその組織除去器具の装着および／または交換がより容易になったアテローム装置を開発する取組みがなされている。
【００１２】
たとえば、そのすべての全体が引用により援用される米国特許第６，０２４，７４９号（シュトゥルマン他）、第６，０７７，２８２号（シュトゥルマン他）、第６，１２９，７３４号（シュトゥルマン他）、および第６，８５２，１１８号（シュトゥルマン他）は、装置の柄筐体に着脱可能に装着可能な筐体を備える交換可能駆動軸カートリッジを有するアテローム切除装置を開示する。交換可能カートリッジは、原動機担持体に着脱可能に装着される長手方向に可動のチューブと、原動機に着脱可能に装着可能な回転可能駆動軸とを含む。長手方向に伸長可能なチューブと駆動軸の近位部分との相対的な位置の指標を示しつつ長手方向に伸長可能なチューブを原動機に接続する結合が設けられる。その全体が本明細書中に引用により援用される米国特許公開第２０１１／００８７２５４号（ウェルティ（Welty））は、原動機が原動機カプラを有しかつ駆動軸が原動機カプラと係合可能な駆動軸カプラを有するアテローム切除装置を開示する。駆動軸カプラおよび原動機カプラは、互いに相補でありかつ互いに対して幾何学的に合わせられる係合可能横方向断面を有する。それらを互いに係合させると、相補の断面は、駆動軸カプラと原動機カプラとの間の回転カプラを禁じながら、駆動軸カプラと原動機カプラとの間の軸方向の並進を許容する。
【００１３】
米国特許公開第２０１１／００７７６７３号（グルバック（Grubac）他）などの他のアテローム切除装置は、駆動軸と原動機との間の磁気クラッチ接続を利用する。駆動軸と原動機とは、モータ盤と駆動軸盤との間の磁気引力によってともに長手方向に保持される。モータと駆動軸との間のトルクはモータ盤と駆動軸盤との間で完全に伝達され、しきい値トルクを下回ると、モータ盤と駆動軸盤とは静止摩擦によってともに回転するように保持されたままとなる。モータと駆動軸との間のトルクがしきい値トルクよりも大きい場合は、モータ盤と駆動軸盤とは互いを過ぎて回転するように滑って、残余のトルクがモータと駆動軸との間で伝達されてしまう。
【００１４】
以上の装置は、摩擦または磁気結合を利用して駆動軸を原動機に着脱可能に係合するが、あるアテローム切除装置の駆動軸は、一方の歯車が駆動軸に接続され、一方の歯車が噛合い歯車に接続される１対の噛合い歯車によって駆動される。この歯車配置により、アテローム切除装置は一般的にアセンブリ当たり１つの軸サイズに制限される。典型的に、駆動軸に接続される歯車は置き換えられず、そのため駆動軸に適正に係合するように任意の交換可能駆動軸をサイズ決めしなければならない。このように、各々の所望の駆動軸径毎に複数のアテローム切除装置が必要である。
【００１５】
これに応じて、駆動軸が同じサイズのまたは別のサイズの別の駆動軸と交換可能な噛合い歯車アセンブリを有するアテローム切除装置に対する必要性が存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
発明の簡単な要約
回転アテローム切除装置の実施形態は、近位セクションと、柄の遠端の開口から近位に延在するチャネルを有する遠位セクションと、近位セクションと遠位セクションとの間の細長い中空の中間セクションとを有する柄を含む。中間セクションは、その内部と遠位セクション中のチャネルとの間の開口とスロットとを含む。装置はさらに、原動機を有する原動機担持体と、原動機の軸に固定して装着される原動機歯車とを含む。原動機担持体は、中間セクションの内部内に配設される。装置はさらに、その少なくとも一部が中間セクション中のスロットを通って延在しかつその長手方向の変位が原動機担持体の長手方向の変位を誘導するように原動機担持体に動作結合される制御ノブを含む。制御ノブは、制御ノブの長手方向の変位を許すための係止解除状態および制御ノブの長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。装置のある実施形態は、近位セクションと遠位セクションとを有する交換可能駆動軸カートリッジと、近端および遠端を有する駆動軸とを含む。駆動軸は、駆動軸カートリッジの遠位セクション中の開口を通って延在する。駆動軸カートリッジは、駆動軸歯車が駆動軸の近端に固定して装着される歯車係合アセンブリを含む。装置のある実施形態は、柄の遠位セクションと駆動軸カートリッジの遠位セクションとを互いに着脱可能に接続するための１つ以上のコネクタを含む。１つ以上のコネクタのある実施形態は相補の第１および第２のセクションを含み、各々のコネクタの第１のセクションは柄の遠位セクションと一体に形成され、各々のコネクタの相補の第２のセクションは駆動軸カートリッジの遠位セクションと一体に形成される。装置は、歯車係合アセンブリ、原動機担持体、および柄の中間セクションの内部のうち少なくとも１つの上に少なくとも１つの整列要素を含む。少なくとも１つの整列要素は、歯車係合アセンブリが中間セクションの内部の中に延ばされかつ原動機に近接して位置決めされると少なくとも原動機歯車と駆動軸歯車とを互いに整列させるように構成される。装置はさらに、原動機歯車と駆動軸歯車とが互いに整列されると、原動機および駆動軸の一方の回転移動が他方において回転移動を誘導するように原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせるように構成される少なくとも１つの付勢要素を含む。
【００１７】
回転アテローム切除装置の別の実施形態は、近位セクションと、柄の遠端中の開口から近位に延在するチャネルを有する遠位セクションと、近位セクションと遠位セクションとの間に延在する谷部を有する細長い中間セクションとを有する柄を含む。装置はさらに、原動機を有する原動機担持体と、原動機の軸に固定して装着される原動機歯車とを含む。原動機担持体は中間セクションの谷部内に配設される。装置のある実施形態は、近位セクションと遠位セクションとを有する交換可能駆動軸カートリッジと、近位セクションと遠位セクションとの間に延在する中間セクション中のスロットと、近端および遠端を有する駆動軸とを含む。駆動軸は、駆動軸カートリッジの遠位セクション中の開口を通って延在する。駆動軸カートリッジは、駆動軸歯車が駆動軸の近端に固定して装着される歯車係合アセンブリと、少なくともその一部がスロットを通って延在しかつその長手方向の変位が駆動軸カートリッジの長手方向の変位を誘導するように駆動軸カートリッジに動作結合される制御ノブとを含む。制御ノブは、制御ノブの長手方向の変位を許すための係止解除状態および制御ノブの長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。装置のある実施形態は、柄と駆動軸カートリッジとを互いに着脱可能に接続するための１つ以上のコネクタを含む。１つ以上のコネクタのある実施形態は相補の第１および第２のセクションを含み、第１のセクションは柄と一体に形成され、相補の第２のセクションは駆動軸カートリッジと一体に形成される。柄と駆動軸カートリッジとは、原動機担持体と歯車係合アセンブリとを並設しかつ柄および駆動軸カートリッジを反対方向に同時に変位させることによって原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせることによって着脱可能に接続される。
【００１８】
回転アテローム切除装置のまた別の実施形態は、近位セクションと、谷部を有する遠位セクションと、近位セクションと遠位セクションとの間の細長い中空の中間セクションとを有する柄を含む。中間セクションは、その内部と谷部との間の開口とスロットとを含む。装置はさらに、原動機を有する原動機担持体と、原動機の軸に固定して装着される原動機歯車とを含む。ある実施形態では、原動機担持体は中間セクションの内部内に配設される。装置のある実施形態は、その少なくとも一部がスロットを通って延在しかつその長手方向の変位が原動機担持体の長手方向の変位を誘導するように原動機担持体に動作結合される制御ノブを含む。制御ノブは、制御ノブの長手方向の変位を許すための係止解除状態および制御ノブの長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。装置はさらに、近位セクションおよび遠位セクションを有する交換可能駆動軸カートリッジと、近端および遠端を有する駆動軸とを含む。駆動軸は駆動軸カートリッジの遠位セクション中の開口を通って延在する。駆動軸カートリッジは、駆動軸歯車が駆動軸の近端に固定して装着される歯車係合アセンブリと、柄と駆動軸カートリッジとを互いに取外し可能に接続するための１つ以上のコネクタとを含み、１つ以上のコネクタの各々は相補の第１および第２のセクションを含み、第１のセクションは柄と一体に形成され、相補の第２のセクションは駆動軸カートリッジと一体に形成される。柄と駆動軸カートリッジとは、開口を通して少なくとも歯車係合アセンブリを柄の中間セクションに挿入し、原動機担持体と歯車係合アセンブリとを並設することによって原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせ、かつ柄および駆動軸カートリッジを反対方向に変位させることによって、着脱可能に接続される。
【００１９】
回転アテローム切除装置の別の実施形態は、近位セクションと、遠位セクションと、近位セクションと遠位セクションとの間の細長い中空の中間セクションとを有する柄を含む。中間セクションは、その内部にアクセスするための扉と、内部と遠位セクションとの間の開口と、スロットとを含む。装置はさらに、原動機を有する原動機担持体と原動機の軸に固定して装着される原動機歯車とを含む。ある実施形態では、原動機担持体は中間セクションの内部内に配設される。装置のある実施形態は、その少なくとも一部がスロットを通って延在しかつその長手方向の変位が原動機担持体の長手方向の変位を誘導するように原動機担持体に動作結合される制御ノブを含む。制御ノブのある実施形態は、制御ノブの長手方向の変位を許すための係止解除状態および制御ノブの長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。装置はさらに、近端と遠端との間に駆動軸カートリッジの遠位セクション中の開口を通って延在する駆動軸を有する交換可能駆動軸カートリッジを含む。駆動軸カートリッジは、駆動軸歯車が駆動軸の近端に固定して装着される歯車係合アセンブリを含む。装置のある実施形態は、原動機担持体と歯車係合アセンブリとを取外し可能にかつ回動するように互いに接続しかつ少なくとも原動機歯車と駆動軸歯車とを互いに整列させるための第１のコネクタを含む。第１のコネクタのある実施形態は相補の第１および第２のセクションを含み、第１のセクションは原動機担持体と一体に形成され、第２のセクションは歯車係合アセンブリと一体に形成される。装置はさらに、柄と駆動軸カートリッジとを互いに着脱可能に接続するための第２のコネクタを含み、第２のコネクタを用いて柄と駆動軸カートリッジとを着脱可能に接続すると、原動機および駆動軸の一方の回転移動が他方における回転移動を誘導するように原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせる。
【００２０】
回転アテローム切除装置のまた別の実施形態は、近位セクションと、柄の遠端中の開口から近位に延在するチャネルを有する遠位セクションと、近位セクションと遠位セクションとの間の細長い中空の中間セクションとを有する柄を含む。中間セクションは、その内部と遠位セクション中のチャネルとの間の開口とスロットとを含む。装置の実施形態は、原動機を有する原動機担持体と、原動機の軸に固定して装着される原動機歯車とを含む。ある実施形態では、原動機担持体は中間セクションの内部内に配設される。装置のある実施形態は、その少なくとも一部がスロットを通って延在しかつその長手方向の変位が原動機担持体の長手方向の変位を誘導するように原動機担持体に動作結合される制御ノブを含む。ある実施形態では、制御ノブは、制御ノブの長手方向の変位を許すための係止解除状態および制御ノブの長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。装置の実施形態はさらに、近位セクションおよび遠位セクションを有する交換可能駆動軸カートリッジと、近端と遠端との間に延在する駆動軸とを含む。駆動軸は、駆動軸カートリッジの遠位セクション中の開口を通って延在する。駆動軸カートリッジは、駆動軸歯車が駆動軸の近端に固定して装着される歯車係合アセンブリを含む。装置のある実施形態は、柄と駆動軸カートリッジとを互いに着脱可能にかつ回動するように接続するための第１のコネクタと、柄と駆動軸カートリッジとを互いに着脱可能に接続するための第２のコネクタとを含む。
【００２１】
装置のある実施形態では、第１のコネクタは、相補の第１および第２のセクションを有する回動コネクタであり、第１のセクションは柄の遠位セクションと一体に形成され、相補の第２のセクションは駆動軸カートリッジと一体に形成される。ある実施形態では、第２のコネクタは相補の第１および第２のセクションを含み、第１のセクションは柄と一体に形成され、第２のセクションは駆動軸カートリッジの近位セクションと一体に形成される。第２のコネクタを用いて柄と駆動軸カートリッジとを着脱可能に接続すると、原動機および駆動軸の一方の回転移動が他方における回転移動を誘導するように原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせる。
【００２２】
装置のある実施形態では、第１のコネクタは相補の第１および第２のセクションを有する回動コネクタであり、第１のセクションは柄と一体に形成され、第２のセクションは駆動軸カートリッジの近位セクションと一体に形成される。ある実施形態では、第２のコネクタは相補の第１および第２のセクションを含み、第１のセクションは柄の遠位セクションと一体に形成され、第２のセクションは駆動軸カートリッジと一体に形成される。柄と駆動軸カートリッジとが第１のコネクタを用いて着脱可能にかつ回動するように接続されると、少なくとも原動機歯車と駆動軸歯車とが互いに整列される。第２のコネクタを用いて柄と駆動軸カートリッジとを着脱可能に接続すると、原動機および駆動軸の一方の回転移動が他方における回転移動を誘導するように原動機歯車と駆動軸歯車とを取外し可能に噛合わせる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１Ａ】回転アテローム切除装置の実施形態の斜視図である。
【図１Ｂ】負荷がかかっていない状態の図１Ａの装置を示す図である。
【図１Ｃ】図１Ａの装置の長手方向断面図である。
【図１Ｄ】図１Ａの装置のための交換可能駆動軸カートリッジの実施形態の斜視図である。
【図１Ｅ】伸縮させた状態の駆動軸を示す図１Ｄの駆動軸カートリッジの斜視図である。
【図１Ｆ】図１Ｄの駆動軸カートリッジの遠位セクションの少なくとも一部の長手方向断面図である。
【図２Ａ】図１Ｂの負荷がかかっていない装置内の原動機担持体の実施形態の詳細な長手方向断面図である。
【図２Ｂ】図１Ｄの交換可能駆動軸カートリッジが装着された図２Ａの原動機担持体の詳細長手方向断面図である。
【図２Ｃ】図１Ｄの交換可能駆動軸カートリッジの近位セクションの詳細斜視図である。
【図３Ａ】噛合っていない状態の原動機担持体および歯車係合アセンブリの実施形態を示す長手方向断面図である。
【図３Ｂ】噛合っていない状態の図３Ａの原動機担持体および歯車係合アセンブリを示す長手方向断面図である。
【図４Ａ】回転アテローム切除装置の別の実施形態のための交換可能駆動軸カートリッジの実施形態の遠位セクションの斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａの遠位セクションの一部の断面図である。
【図４Ｃ】図４Ａの遠位セクションに着脱可能に接続するように構成される柄の斜視図である。
【図４Ｄ】図４Ｃの柄の遠位セクションの上面図である。
【図５】分解した状態の回転アテローム切除装置の別の実施形態の斜視図である。
【図６】分解した状態の回転アテローム切除装置のまた別の実施形態の斜視図である。
【図７Ａ】回転アテローム切除装置の実施形態の斜視図である。
【図７Ｂ】図７Ａの装置の原動機担持体および交換可能駆動軸カートリッジのための回動コネクタの実施形態を示す側面図である。
【図８】回転アテローム切除装置の別の実施形態の側面図である。
【図９】回転アテローム切除装置のまた別の実施形態の側面図である。
【図１０】アテローム切除手順を行なうためのシステムの実施形態のブロック図である。
【図１１Ａ】アテローム切除装置の交換可能駆動軸カートリッジおよび原動機担持体の実施形態の斜視図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａに示される実施形態の一部の接近図である。
【図１１Ｃ】駆動軸歯車および伸縮式管腔のためのコネクタの実施形態の詳細図である。
【図１２Ａ】柄の実施形態の遠端の詳細斜視図である。
【図１２Ｂ】本開示の実施形態に従うノーズコーンの近端および支持部材の遠位セクションの詳細斜視図である。
【図１２Ｃ】図１２Ｂのノーズコーンと支持部材との結合を示す詳細斜視図である。
【図１２Ｄ】組立てられた駆動軸カートリッジの実施形態の斜視図である。
【図１２Ｅ】動作する伸縮式管腔の斜視図である。
【図１３Ａ】組立てられた柄の実施形態の遠位部分の部分斜視図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａの柄の分解の実施形態を示す図である。
【図１３Ｃ】図１３Ｂの柄の一層の分解および駆動軸カートリッジの排出の実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
発明の詳細な説明
添付の図に示されるさまざまな実施形態の以下の詳細な説明では、同様の参照符号を用いて同様の構成要素および要素を同定する。
【００２５】
図１Ａおよび図１Ｂはそれぞれ、「負荷がかかった」および「負荷がかかっていない」状態の回転アテローム切除装置１００の実施形態の斜視図であり、図１Ｃは「負荷がかかった」状態の装置１００の長手方向断面図である。装置１００は、互いに着脱可能に接続可能な柄１０２と交換可能駆動軸カートリッジ１０４とを含む。装置１００は、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とが互いに接続されるときに「負荷がかかった」状態であると考えられ、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とが互いから分離されるときには「負荷がかかっていない」状態であると考えられる。装置１００は作業者が同じ柄１０２を用いて異なる駆動軸カートリッジを用いることができるように構成されるので、駆動軸カートリッジ１０４は「交換可能」と参照される。
【００２６】
ある実施形態では、柄１０２は、近位セクション１０６と、遠位セクション１０８と、近位セクション１０６と遠位セクション１０８との間に延在する細長い中空の中間セクション１１０とを含む。ある実施形態では、遠位セクション１０８は、柄１０２の遠端１１６中の開口１１４から近位に延在するチャネル１１２を含む。チャネル１１２および開口１１４は、駆動軸カートリッジ１０４の少なくとも一部がその中を通るように構成される。中間セクション１１０は、中間セクション１１０の長手方向に延在する内部１２０と遠位セクション１０８中のチャネル１１２との間の開口１１８を含む。開口１１８は、駆動軸カートリッジ１０４の少なくとも一部がその中を通るようにも構成される。中間セクション１１０は、内部１２０中に延在する長手方向に延在するスロット１２２をさらに含む。
【００２７】
内部１２０は、原動機担持体１２４の収容およびその中での長手方向の変位のために構成される。図２Ａおよび図２Ｂを参照してどこかでさらに説明されるように、原動機担持体１２４は、原動機歯車１２８が原動機１２６の軸１３０に固定して装着される原動機１２６を含む。ある実施形態では、原動機１２６は、液体および圧縮気体などの流体を含むさまざまな手段を用いて動作可能なタービンである。他の実施形態では、原動機１２６は、交流（ＡＣ）源および直流（ＤＣ）源を含むさまざまな電源を用いて動作可能な電気モータである。
【００２８】
装置１００は、スロット１２２を通って延在しかつ原動機担持体１２４に動作結合される部分１３４を有する少なくとも１つの制御ノブ１３２をさらに含む。これに応じて、矢印１３６で示されるような制御ノブ１３２の長手方向の変位は、原動機担持体１２４およびそれとともに含まれる原動機１２６の長手方向の変位を誘導する。ある実施形態では、中間セクション１１０内での原動機担持体１２４の位置は、制御ノブ１３２を用いて必要に応じて固定可能または係止可能である。たとえば、制御ノブ１３２は、制御ノブ１３２およびそれに結合される原動機担持体１２４の長手方向の変位を抑制するための係止状態に動作されることができる。制御ノブ１３２およびそれに結合される原動機担持体１２４の長手方向の変位は、制御ノブ１３２を係止解除状態に動作することによって可能になり得るまたは許され得る。ある実施形態では、係止状態および係止解除状態は、制御ノブ１３２を回転させることによって達成される。代替的な実施形態では、制御ノブ１３２は、記載の機能性を与えるための異なる態様で動作されることができる。他の実施形態では、原動機担持体１２４の位置を固定するまたは係止するための代替的な構成を含むことができ、制御ノブ１３２または何らかの他の手段を原動機担持体１２４の長手方向の変位のために用いる。当業者に明らかになり得るようなすべての代替例が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００２９】
図１Ｄは、交換可能駆動軸カートリッジ１０４の実施形態の斜視図である。示されるように、交換可能駆動軸カートリッジ１０４は、近位セクション１３８と、遠位セクション１４０と、駆動軸１４２と、歯車係合アセンブリ１４４とを含む。駆動軸１４２は、近端および遠端を含み、遠位セクション１４０中の開口１４６を通って延在する。ある実施形態では、開口１４６は駆動軸カートリッジ１０４の遠端を通る。しかしながら、これは要件とされているわけでも必要なわけでもない。たとえば、代替的な実施形態では、駆動軸１４２は、遠位セクション１４０の側の開口を通って延在することができる。歯車係合アセンブリ１４４は、駆動軸歯車１４８を回転させることによって駆動軸１４２が回転するように駆動軸１４２の近端に固定して装着される駆動軸歯車１４８を含む。
【００３０】
ある実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１５４とを取外し可能に噛合わせる（または係合させる）ことができる。そのため、歯車同士が噛合うと、原動機１２６を動作させることによって、原動機歯車１２８、駆動軸歯車１４８、および駆動軸１４２における回転移動が誘導される。駆動軸１４２の回転移動は、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを噛合い解除（または係合解除）すること、および／または原動機１２６を停止させることによって停止することができる。当業者には明らかなように、駆動軸１４２の回転速度は、少なくとも部分的に、原動機歯車１２８に対する駆動軸歯車１４８の歯車比および原動機１２６の回転速度によって決まる。ある実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは、径が同じでありかつ歯の数が同じである点で実質的に同様である。そのような実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは回転速度が実質的に同様である。他の実施形態では、原動機歯車１２８および駆動軸歯車１４８は、２つの噛合った歯車のうち一方が他方よりもより速くまたはより遅く回転するように回転速度が異なり得る。当業者には明らかなように、これは、２つの歯車のうち一方の径を小さくするおよび一方の歯の数を他方に対して増やすことによって、達成可能である。実施形態は原動機歯車１２８を１つだけおよび駆動軸歯車１４２を１つだけ記載し示すが、歯車のそのような配置および量を限定的と考えるべきではない。たとえば、示されないが、装置１００のある実施形態は、１つ以上の付加的な歯車が１つの原動機歯車１２８および１つの駆動軸歯車１４８と噛合わされるギヤボックスを含んでもよい。
【００３１】
ある実施形態では、原動機１２６および駆動軸１４２は、原動機１２６と駆動軸１４２とを互いに係合させることおよび互いから係合解除することの両方を行なうことができる機構に回転可能に結合される。非限定的例示的実施形態では、その機構は、磁気クラッチを含むクラッチ機構である。
【００３２】
装置１００を用いるためには、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが噛合うように柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いに接続することによってこれに「負荷をかけ」なければならない。ある実施形態では、これは、少なくとも歯車係合アセンブリ１４４を柄１０２に挿入し、かつこれを原動機担持体１２４と並設することによって達成される。
【００３３】
チャネル１１２ならびに開口１１４および１１８は、少なくとも歯車係合アセンブリ１４４がその中を通るように構成される。歯車係合アセンブリ１４４は開口１１４の中に挿入され、チャネル１１２および開口１１８を通して中間セクション１１０の内部１２０の中に前進される。その後、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが互いに整列されるまで、原動機担持体１２４および歯車係合アセンブリ１４４を、互いに向けて、組合せてまたは個別に一方を他方に向けて、前進させる。ある実施形態では、歯車係合アセンブリ１４４が開口１１８を通って前進される前に、開口１１８に向けて原動機担持体１２４を変位させ、制御ノブ１３２をその係止状態に動作することによって原動機担持体１２４をそこに保持する。その後、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが互いに整列されるまで、開口１１８を通して歯車係合アセンブリ１４４を前進させる。
【００３４】
原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８との整列を確実にするために、装置１００のある実施形態は、少なくとも歯車係合アセンブリ１４４を導くための少なくとも１つの整列要素を含む。装置１００のある実施形態では、チャネル１１２、開口１１４および１１８、内部１２０、原動機担持体１２４、ならびに歯車係合アセンブリ１４４のうち１つ以上の中に整列要素の少なくとも一部が設けられる。装置１００のある実施形態では、整列要素は少なくとも第１および第２の相補セクションを含むことができ、第１のセクションは歯車係合アセンブリ１４４上に配設され、第２のセクションは、チャネル１１２、開口１１４および１１８、内部１２０、ならびに原動機担持体１２４のうち任意の１つ以上の上に配設される。たとえば、整列要素は実矧ぎ構成を含んでもよく、第１のセクション、すなわち実は、歯車係合アセンブリ１４４の上に配設され、第２のセクション、すなわち矧ぎは、チャネル１１２、開口１１４および１１８、内部１２０、ならびに原動機担持体１２４のうち１つ以上の上に連続してまたは組合せ式に（たとえば区分けされて）配設される。当然ながら、実および矧ぎが配設される装置１００の構成要素または要素を逆にすることができる。整列要素が第１およびセクションの両方を含むことが必ずしも必要であるまたは要件であるわけではないことを認めるべきである。ある実施形態では、装置１００の構成要素および／または要素は、整列要素のセクションが１つだけ要件とされるように構成可能である。整列要素のいくつかの非限定的例は、１つ以上の傾斜部、リブ、レール、およびチャネルを含む。当業者には明らかになり得るような整列要素のすべての代替的な構成が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００３５】
第１および第２の相補セクションを有する整列要素の非限定的例示的実施形態を図２Ａ−図２Ｃに示す。図２Ａは、歯車係合アセンブリ１４４が装着されていない原動機担持体１２４の状態を示す詳細断面図であり、図２Ｂは、歯車係合アセンブリ１４４が装着された原動機担持体１２４の状態を示す詳細断面図であり、図２Ｃは、駆動軸カートリッジ１０４の近位セクション１３８の接近斜視図である。示される実施形態では、整列要素は第１および第２のセクションを含む。原動機担持体１２４の上に配設される第１のセクションは少なくとも部分的に挿入チャネル１５０によって規定される。ある実施形態では、挿入チャネル１５０は少なくとも部分的にそれぞれ第１および第２のガイド１５２および１５４によって規定される。ある実施形態では、第２のガイド１５４は、第２のガイド１５４の遠端から近端へと厚みが増大する傾斜平面によって少なくとも部分的に規定される。図２Ｃに示される整列要素の第２のセクションは、駆動軸担持体１０４の少なくとも近位セクション１３８上に配設される。示される実施形態では、第２のセクションは少なくとも部分的に第１および第２のガイド１５２および１５４の一方または両方に摺動可能に係合するように構成される１つ以上の窪み１５６，１５８によって規定される。
【００３６】
ある実施形態では、装置１００は、歯車が噛合うと原動機１２６および駆動軸１４２の一方の回転移動が他方における回転移動を誘導するように、整列された原動機歯車１２８と駆動軸歯車１５４とを噛合わせるための少なくとも１つの付勢要素を含む。ある実施形態では、少なくとも１つの付勢要素は、歯車１２６と１４２とが整列されたときに駆動軸歯車１４２が位置決めされる場所に向けて、少なくとも原動機歯車１２６を変位させる。他の実施形態では、少なくとも１つの付勢要素は、歯車１２６と１４２とが整列されると原動機歯車１２６が位置決めされる場所に向けて少なくとも駆動軸歯車１４２を変位させる。代替的な実施形態では、装置１００は、歯車１２６と１４２とが整列されたときに原動機歯車１２６と駆動軸歯車１４２との両方を互いに向けて変位させるように構成される１つ以上の付勢要素を含むことができる。付勢要素の非限定的例は、圧縮ばね、つる巻きばね、板ばね、ならびに他の好適な構成要素および／または材料を含む。
【００３７】
図２Ａおよび図２Ｂは、少なくとも原動機歯車１２８を駆動軸歯車１４８に向けて付勢するように構成されるばね１６０付勢要素を有する装置１００の非限定的例示的実施形態を示す。装置１００が負荷をかけられていない、および／または原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とが並設されていない場合、ばね１６０は、装置１００が負荷をかけられたときに歯車１２８と１４８とが整列されると駆動軸歯車１４８が位置決めされる場所に向けて少なくとも原動機歯車１２８を押す。整列要素は、装置１００に負荷をかけるときに歯車係合アセンブリ１４４および原動機担持体１２４が互いに向けて前進されるにつれてのこれらの横揺れ、縦揺れ、および偏揺れを抑制するまたは最小限にするように構成される。歯車係合アセンブリ１４４の前縁が挿入チャネル１５０に入って原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが互いに向けて前進すると、第２のガイド１５４の傾斜平面は、原動機担持体１２４の近位セクションおよび少なくとも原動機歯車１２８を、前進する駆動軸歯車１４８とは離れる方向に移動させる。原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とが適切に並設されると、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが整列され、歯車１２８と１４８とがばね１６０からの付勢力によって噛合う。図２Ａおよび図２Ｂを参照すると、ばね１６０は１つしか示されず記載されないが、１つよりも多くのばねを用いて、要件とされる機能性を提供することができることが容易に明らかであるべきである。これに応じて、すべてのそのような代替例が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００３８】
ある実施形態では、原動機担持体１２４は１つ以上の整列ピン１６２を含み、歯車係合アセンブリ１４４は、１つ以上の整列ピン１６２を受けるように構成される１つ以上の対応して整列されるアパーチャを含む。１つ以上の整列ピン１６２および１つ以上のアパーチャは、原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とが適正に並設されると、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが必要に応じて整列されるようにかつ１つ以上の整列ピン１６２と対応のアパーチャとが係合するように構成されかつ位置される。これに応じて、原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４との一層の相対的な変位が抑制され、歯車１２８と１４８との整列が維持される。１つ以上の付勢要素からのばね力により、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが噛合う。
【００３９】
ある実施形態では、駆動軸カートリッジ１０４は、柄１０２および原動機担持体１２４の少なくとも一方の上の解放可能な係止特徴に係合する解放可能係止特徴を含む。ある実施形態では、原動機担持体１２４の近端にまたはその近くに自己解除係止機構２０４が設けられる。示される実施形態では、自己解除係止機構２０４は原動機歯車１２８の近位に位置決めされる。ある実施形態では、駆動軸カートリッジ１０４の近位セクション１３８の少なくとも一部が自己解除係止機構２０４に係合される。ある実施形態では、柄１０２も、チャネル２０８内に自己解除係止機構２０６を有する。ある実施形態では、１つ以上の自己解除係止機構２０４および２０６は、原動機担持体１２４が駆動軸カートリッジ１０４に接続されていない間は原動機担持体１２４の変位または移動を抑制するように構成される。装置１００に「負荷がかけられ」かつ原動機歯車１３８と駆動軸歯車１４８とが噛合うと、１つ以上の自己解除係止機構２０４および２０６が係合解除される。
【００４０】
図１Ｂは、整列要素としても用いてもよい細長い付勢要素１６４の代替的な実施形態を示す。付勢要素１６４は、歯車係合アセンブリ１４４から遠位の場所で固定してもしくは着脱可能に装着されるか、またはこれと一体に形成される遠端を含む。ある実施形態では、付勢要素１６４は近位に延在し、外部力が全くなければその近端１６６が歯車係合アセンブリ１４４から離れて延在するように構成される。適切な力が付勢要素１６４の少なくとも一部に加えられると、近端１６６は矢印１６８が示す方向に歯車係合アセンブリ１４４に向けて変位され、ばね力が付勢要素１６４に蓄積される。次に、加えられた力が除去されると、蓄えられたばね力は、矢印１６８が示すのとは反対の方向に歯車係合アセンブリ１４４から離れるように近端１６６を付勢する。
【００４１】
加えて、ある実施形態では、付勢要素１６４は、整列要素の第１のセクションとして構成されることができ、柄１０２の少なくとも一部上に整列要素の第２のセクションを配設することができる。第２のセクションは、付勢要素１６４に摺動可能に係合するように構成される溝または同様の構造であり得る。ある実施形態では、第２の要素は、原動機担持体１２４の上に配設、たとえばこれと一体に形成される。加えてまたは代替的に、原動機担持体１２４から遠位の柄１０２の少なくとも一部は、整列要素の第２のセクションを含むことができる。たとえば、第２のセクションを、柄１０２の遠端１１６中の開口１１４、開口１１４から近位に延在するチャネル１１２の一部またはその全体、中間セクション１１０中の開口１１８、および開口１１８の近位の内部１２０の少なくとも一部のうち少なくとも１つ以上の上に配設することができる。
【００４２】
ある実施形態では、整列要素の第２のセクションは、付勢要素１６４の近端１６６を取外し可能に受け、かつ柄１０２内で近位方向への駆動軸カートリッジ１０４の一層の変位を抑制するように構成される窪み１７０を含むことができる。特に、柄１０２内での近位方向への歯車係合アセンブリ１４４の変位が抑制される。これに応じて、近端１６６および窪み１７０は、近端１６６が窪み１７０内で取外し可能に受けられるときに原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが整列されるように相補の構成を有しなければならないことが容易に明らかであるべきである。装置１００に負荷をかけるためには、近端１６６と歯車係合アセンブリ１４４とが互いに向けて変位され、両者は次に、開口１１４を通して柄１０２の中に挿入される。歯車係合アセンブリ１４４および原動機担持体１２４は、付勢要素１６４の近端１６６が窪み１７０内で取外し可能に受けられるまで、互いに向けて変位される。原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは互いに整列され、付勢要素１６４内に蓄えられるばね力は歯車１２８と１４８とを噛合わせる。
【００４３】
装置１００のある実施形態は、交換可能駆動軸カートリッジ１０４を柄１０２から取外せるように、噛合った歯車１２６と１４２とを分離させる、たとえば噛合わせ解除するための１つ以上の解除機構を含むことができる。装置１００の他の実施形態では、柄１０２、駆動軸カートリッジ１０４、および整列要素のうち１つ以上は、柄１０２および駆動軸カートリッジ１０４の互いから離れるような変位が、並設された原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とを分離し、かつ噛合った歯車１２６と１４２とをも分離する、たとえば噛合わせ解除する、ように構成可能である。
【００４４】
図３Ａおよび図３Ｂは、装置１００の実施形態において原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを互いに噛合わせるための実施形態の部分側面図である。どこかに記載したように、本明細書中に開示される装置の実施形態、たとえば装置１００、は、少なくとも部分的に細長い中空の中間セクションによって規定される柄を含む。図３Ａは、柄、たとえば柄１０２の細長い中空の中間セクションの実施形態内の内部３０２の一部を示す。内部１２０と同様に、内部３０２は、歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６の収容ならびにこれらの線形の変位のために構成される。いくつかの点で、歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６の実施形態はそれぞれ、装置１００を参照してどこかに記載された歯車係合アセンブリ１４４および原動機担持体１２４と実質的に同様である。そのため、歯車係合アセンブリ３０４は、それから遠位に延在する駆動軸の近端に固定して装着される駆動軸歯車３０８を含む。そして、原動機担持体３０６は、原動機歯車３１２がその軸３１４に固定して装着される原動機３１０を含む。
【００４５】
示されるように、内部３０２は、その少なくとも一部を通って延在するガイドレール３１６を含む。ある実施形態では、ガイドレール３１６は、内部３０２を少なくとも第１のセクション３１８および第２のセクション３２０に分割する。示されるように、第１のセクション３１８は、駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが互いに整列されるが噛合っていない間は歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６を収容するように構成される。第２のセクション３２０は、駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが噛合った後は歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６を収容するように構成される。ガイドレール３１６は、第１のセクション３１８と第２のセクション３２０との間に延在する遷移セクション３２２をさらに含む。ある実施形態では、遷移セクション３２２は、歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６が、単一でまたは組合されて、第１のセクション３１８から第２のセクション３２０の中へと変位される間に少なくとも整列された駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とを互いに向けて前進させるように構成される。明らかになるように、したがって、遷移セクション３２２は、整列された駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが第１のセクション３１８から第２のセクション３２０の中へと変位されるとこれらを噛合わせるように構成される。示される実施形態では、歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６がともに第１のセクション３１８から第２のセクション３２０の中へと変位される間、遷移セクション３２２は、少なくとも原動機歯車３１２が駆動軸歯車３０８に向けて変位されかつこれに噛合わされるように原動機担持体３０６を回動点３２４の周りで回動させる。ある実施形態では、歯車係合アセンブリ３０４および原動機担持体３０６の第２のセクション３２０から第１のセクション３１８への変位を逆にすることによって、駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが互いから噛合わせ解除される。歯車係合アセンブリ３０４がその構成要素である駆動軸カートリッジを柄から取外し、歯車係合アセンブリ３０４と実質的に同様の歯車係合アセンブリを有する異なるまたは別の同様の駆動軸カートリッジと置き換えることができる。
【００４６】
図３Ａに示される実施形態の第１のセクション３１８には、駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが互いから分離されていて互いに噛合わないように回動点３２４の周りで傾けられる原動機担持体３０６が示される。ある実施形態では、原動機担持体３０６の示される傾きは重力によるものであり得る。示されないが、他の実施形態は、示されるように原動機担持体３０６を傾けるように構成される１つ以上の付勢要素を含むことができる。非限定的例示的付勢要素は、つる巻きばね、板ばね、およびそれらの「正常な」状態から変位されるとばね力を蓄えるように構成される同様の構成要素を含む。たとえば、各々がその「正常な」状態として圧縮状態を有する１つ以上のつる巻きばねを設けてもよく、これにより、第１のセクション３１８で原動機担持体３０６が図３Ａに示されるように傾けられる。図３Ｂに示されるように歯車係合アセンブリ３０４とともに第２のセクション３２０の中へと原動機担持体３０６を変位させることによって１つ以上のばねが「伸び」、その中にばね力を蓄える。第２のセクション３２０から第１のセクション３１８中へと歯車係合アセンブリ３０４とともに原動機担持体３０６がその後変位することにより、ばね力が「解放」され、これにより原動機担持体３０６が図３Ａに示されるように傾き、駆動軸歯車３０８と原動機歯車３１２とが互いから噛合わせ解除される、すなわち分離される。
【００４７】
装置１００を用いるためには、使用の際に原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが柄１０２内で互いに噛合ったままになるように、柄１０２の遠位セクション１０８と駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０とを互いに結合する必要がある。その目的のため、装置１００の実施形態は、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いに係合させかつ互いから分離しまたは係合解除するように構成される１つ以上のコネクタおよび関連の解除機構をそれぞれ含んでもよい。手順の間に駆動軸カートリッジ１０４を置き換えることが望ましいまたは必要であることがあるので、述べられるように、そのような結合は解除可能である必要がある。これに応じて、１つ以上のコネクタのある実施形態は、柄１０２の遠位セクション１０８および駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０と一体にそれぞれ形成可能な相補の第１および第２のセクションを含む。第１および第２のセクションは互いに着脱可能に結合されるように構成される。その上に第１および第２のセクションが形成される構成要素は、要件とされる機能性に影響を及ぼすことがなければ逆にされ得ることが当業者には容易に明らかであろう。換言すると、第１のセクションが駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０と一体に形成されて第２のセクションが柄１０２の遠位セクション１０８と一体に形成されても、コネクタの機能性は変わらない。
【００４８】
図１Ａおよび図１Ｂは、装置１００が使用されている間は柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いに接続されたままにするように構成されるコネクタの実施形態を示す。コネクタは、駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０と一体に形成されるタブ付きコネクタ１７２と、柄１０２の遠位セクション１０８と一体に形成される１つ以上の相補穴１７６とを含む。タブ付きコネクタ１７２は１つ以上のタブ１７４を含み、その各々は、遠位セクション１０８中の相補穴１７６に着脱可能に係合する。装置１００に「負荷がかけられる」、すなわち遠位セクション１０８と１４０とが互いに当接すると、タブ付きコネクタ１７２は、手順の間に装置１００が使用されている間、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４との分離を防止する。装置１００の「負荷を除去する」、すなわち柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いから分離するために矢印１７８が示す方向にタブ１７４に圧力を加え、遠位セクション１０８と１４０とを互いから離れるように変位させることによって遠位セクション１０８と１４０とを互いから係合解除することができる。
【００４９】
ある実施形態では、交換可能駆動軸カートリッジ１０４に負荷がかけられて原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが適正に互いに噛合わされかつ係合されるときに、駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０と柄１０２の遠端１１６との間に隙間ができることがある。ある実施形態では、柄１０２の遠端１１６と駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０とを互いに着脱可能に接続するための１つ以上のコネクタは、封止結合をその間に作り出すための封止機構を含むことができる。
【００５０】
１つ以上のコネクタおよび関連の解除機構の代替的な例示的な実施形態は、スナップ式コネクタ、実矧ぎコネクタ、レール、回転可能コネクタ、バヨネットマウント、およびリブを含む。たとえば、非限定的例示的実施形態では、封止機構（すなわち１つ以上のコネクタ）は、並設後の反対方向への柄１０２および／または駆動軸カートリッジ１０４の回転変位が柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いに接続するまたは互いから切離すバヨネットマウントであり得る。
【００５１】
ある実施形態では、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とを互いに着脱可能に接続するための１つ以上のコネクタは、シールとして機能するようにも構成される。たとえば、１つ以上のコネクタは、それを通る一切の流体の流れを抑制する流体シールも形成することができる。
【００５２】
当業者には明らかになり得るような１つ以上の解除機構の他の実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００５３】
図１Ａ−図１Ｃに示されるように、装置１００は、柄１０２の近位セクション１０６中にガイドワイヤクランプまたはブレーキ１８０を含む。ガイドワイヤクランプまたはブレーキ１８０を係合することにより、装置１００のユーザは、装置１００を通って延在するガイドワイヤ１８２の挿入または引抜きを止められるようになる。ガイドワイヤクランプまたはブレーキ１８０がその係合解除状態に動作されると、次にガイドワイヤ１８２を挿入するまたは引抜くことができる。
【００５４】
ある実施形態では、柄１０２の近位セクション１０６は、少なくとも１つの制御パネル１８４を含み、これを通してユーザは、装置１００の動作をモニタするおよび／または制御することができる。少なくとも１つの制御パネル１８４のある実施形態は、装置１００のユーザが、駆動軸１４２の回転速度に影響を及ぼす原動機１２６を起動させ、停止させ、その回転速度を変化させ、かつそれをモニタできるようにする。少なくとも１つの制御パネル１８４のある実施形態は、装置１００のユーザが、塩水の流れをモニタおよび／または制御できるようにする。装置１００のある実施形態は、患者の脈管構造の中に延在する１つ以上の光ファイバケーブルを含んでもよい。装置１００のそのような実施形態では、少なくとも１つの制御パネル１８４は、脈管構造の内部の視覚表示、たとえば画像、を表示するように構成されてもよい。装置１００のある実施形態は、装置１００を動作させるために柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とが必要に応じて適正に結合されているか否かなどの条件を検知するための１つ以上のセンサを含んでもよい。１つ以上のセンサは、脈管構造内の環境条件（たとえば、温度、圧力など）および／または脈管構造の物理的条件（たとえば、厚み、柔軟性など）などのパラメータを検知するための手段も含んでもよい。これに応じて、少なくとも１つの制御パネル１８４のある実施形態は、検知された条件を表示するように構成されてもよい。少なくとも１つの制御パネル１８４のある実施形態は、少なくともマイクロプロセッサ、メモリ、表示インターフェイス、入出力ポートまたはインターフェイスなどを含んでもよい。当業者には明らかになり得るような少なくとも１つの制御パネル１８４のすべての機能性が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００５５】
どこかに記載されたように、装置１００のある実施形態は、柄１０２と駆動軸カートリッジ１０４とが適正に接続されているか否かを検出するための１つ以上のセンサを含む。より具体的には、１つ以上のセンサは、柄１０２の遠端１１６と遠位セクション１４０の近端とが適正に接続されているか否かを検出するように構成される。装置１００を動作させるために必要とされるような適正な接続が検出されなければ、駆動軸１４２は前進および／または回転を抑制され得る。これは、図１Ｅに示されるように駆動軸１４２が伸縮式駆動軸として構成される実施形態にも適用可能である。
【００５６】
装置１００のある実施形態では、駆動軸カートリッジ１０４の遠位セクション１４０はノーズコーン１８６を含む。駆動軸１４２が伸縮式である装置１００の実施形態では、ノーズコーン１８６と駆動軸カートリッジ１０４とは、互いに着脱可能に装着されるように構成される。図１Ｆは、ノーズコーン１８６が近位に延在する構造１８８を含み、駆動軸カートリッジ１０４が出力歯車ハイポチューブ１９０を含む実施形態を示す。示されるように、構造１８８の近位セクション１９２およびハイポチューブ１９０の遠位セクション１９４は、構造１８８とハイポチューブ１９０とを互いに着脱可能に接続するように構成される相補の要素１９６および１９８をそれぞれ含む。ある実施形態では、相補の要素１９６および１９８はそれぞれ、互いに摺動可能に係合するように構成されるばねで付勢されたタブと窪みとを含む。ある実施形態では、ばねで付勢されたタブは板ばねとして構成される。他の実施形態では、相補の要素１９６および１９８はそれぞれ、互いに摺動可能に係合するように構成される、ばねで付勢されるボールおよび凹みを含む。当然ながら、相補の要素１９６および１９８の構成を逆にすることができる。さらに、記載されかつ示される実施形態は例示的なものであり、そのため限定的と解釈されるべきではない。ノーズコーン１８６とハイポチューブ１９０とを着脱可能に接続するための変形例または代替的実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００５７】
使用の際、駆動軸１４２が引っ込んだ状態にあって伸縮していない場合は、構造１８８とハイポチューブ１９０とはそれらのそれぞれの近位セクション１９２および遠位セクション１９４で互いに接続されるまたは結合される。ある実施形態では、駆動軸１４２を伸縮させるためには、装置１００に「負荷をかけ」なければならない。装置１００から「負荷が除去される」と、１つ以上の係止機構（図示せず）は駆動軸１４２が伸縮されるのを抑制する。装置１００に「負荷がかけられる」と、１つ以上の係止機構が係合解除され、ノーズコーン１８６と柄１０２とを互いから離れるように反対方向に変位させることによって駆動軸１４２を伸縮させることができる。
【００５８】
ある実施形態では、構造１８８およびハイポチューブ１９０は、遠位セクション１９４への近位セクション１９２の挿入を助けるための相補の整列要素を含む。示される実施形態では、ハイポチューブ１９０は、外向きに広がった遠端２００を含み、構造１８８は、内向きに先細になる近端２０２を含む。記載の実施形態を限定的と解釈すべきではない。代替的な実施形態では、構造１８８の近位セクション１９２の中への挿入またはそこからの引抜きのためにハイポチューブ１９０の遠位セクション１９４を構成することができる。
【００５９】
装置１００のある実施形態は、塩水貯留部と流体連通する塩水注入口を含む。装置は、注入口からカテーテルの内側管腔へ塩水を輸送するように構成される内部塩水チューブをさらに含んでもよい。そのため、貯留部からの塩水を、回転する駆動軸１４２と駆動軸１４２内および／またはその周りに配設される任意の非回転構成要素との間の摩擦を低減するために用いてもよい。貯留部からの塩水を熱転送流体として用いてもよい。
【００６０】
図４Ａは、回転アテローム切除装置の別の実施形態の交換可能駆動軸カートリッジの実施形態の遠位セクション４０２の斜視図である。遠位セクション４０２は、そこから近位に延在する谷部４０６と、そこから遠位に延在する管状ノーズコーン４０８とを有する管状セクション４０４を含む。管状セクション４０４のチューブは、その第１の開放端において谷部４０６に連続しており、第１の開放端とは反対のその第２の開放端でノーズコーン４０８のチューブの第１の開放端に連続している。ノーズコーン４０８のチューブの、第１の開放端とは反対の第２の開放端は、遠位セクション４０２の遠端４１０中の開口１４６を規定する。そのため、遠位セクション４０２は、その近端で駆動軸歯車１４８に固定して装着されかつ患者の脈管構造の中に挿入されるように構成される遠端を有する駆動軸１４２がその中を通るように構成される。遠位セクション４０２はずっとほぼ円形の断面を有するように示されるが、幾何学的形状を要件および／または限定的と考えるべきではない。遠位セクション４０２全体および／またはその部分の上に延在する代替的な形状が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００６１】
図４Ｂは、図４Ａに示される断面線Ｂ−Ｂを通って延在する平面に沿った谷部４０６の断面図である。示される実施形態では、谷部４０６は、対向する壁４１４および４１６によって少なくとも部分的に規定されたチャネル４１２を有するほぼＵ字状の外形を有する。しかしながら、谷部４０６のこの特定的な幾何学的形状を要件および／または限定的と考えるべきである。当業者には明らかとなり得るような代替的な構成が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００６２】
少なくともその一部の上に長手方向に延在するフィン４１８を有する遠位セクション４０２が示される。図４Ａで、フィン４１８は管状セクション４０４および谷部４０６の長さ全体に沿って延在するように示される。しかしながら、フィン４１８および／または遠位セクション４０２の外面上のその場所の長手方向の範囲を要件および／または限定的と考えるべきではない。ある実施形態では、フィン４１８は、管状セクション４０４および／または谷部４０６の部分のみに沿って延在する。ある実施形態では、フィン４１８および／またはその部分は、遠位セクション４０２の外面上の１つ以上の場所に位置決めされる。当業者には明らかとなり得るようなフィン４１８のすべての代替的形状、サイズ、場所などが本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００６３】
図４Ａおよび図１Ｂを参照して、駆動軸カートリッジのそれぞれの遠位セクション４０２と１４０とは実質的に互いと異なることが明らかであるべきである。これに応じて、遠位セクション４０２および１４０を有する駆動軸カートリッジが柄との取外し可能な結合のためにそれを通って挿入される柄の遠位セクションも互いと異なる必要もある。図４Ｃは、図１Ｂに示される柄１０２の遠位セクション１０８とは異なる遠位セクション４２２を有する柄４２０の実施形態の斜視図である。いくつかの他の局面では、柄４２０と１０２とは実質的に互いと同様である。柄４２０の遠端４２４に近接する遠位セクション４２２の少なくとも一部の上面図を図４Ｄに示す。
【００６４】
一般的に、駆動軸カートリッジがそれを通って挿入される柄４２０の遠位セクション４２２の断面および遠位セクション４０２の少なくとも管状セクション４０４の断面は相補であるおよび／または実質的に同様である。図４Ｄに示されるように、遠位セクション４２２は、対向するガードレールまたは壁４２８および４３０によって少なくとも部分的に規定されるチャネル４２６を含む。チャネル４２６ならびに対向するガードレール４２８および４３０は、遠端４２４中の開口４３２から近位に延在し、駆動軸カートリッジの遠位セクション４０２の少なくともフィン４１８、管状セクション４０４、および谷部４０６に摺動可能に結合するように構成される。ある実施形態では、チャネル４２６ならびに対向するガードレール４２８および４３０は、遠位セクション４０２と４２２とを互いに整列させるように構成される。
【００６５】
ある実施形態では、遠端４２４およびその近位の遠位セクション４２２の少なくとも一部は、遠位セクション４０２のノーズコーン４０８の少なくとも一部に着脱可能に接続するように構成される。ある実施形態では、装置は、それぞれ相補の第１および第２のセクション４３４および４３６がノーズコーン４０８および遠位セクション４２２の上に配設され、かつノーズコーン４０８と遠位セクション４２２とを接続するおよび切離すように構成される少なくとも１つのコネクタを含む。
【００６６】
装置に「負荷をかける」ために、歯車係合アセンブリ１４４は、柄の中に開口４３２を通して挿入され、柄４２０の中間セクション１１０中の内部１２０内に収容される原動機担持体１２４に着脱可能に接続される。どこかに記載されるように、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは、原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とが互いに接続されると噛合う。次に、方向矢印４３８で示されるように、遠位セクション４０２の谷部４０６および管状セクション４０４は、開口４３２を通して柄４２０の遠位セクション４２２の中に挿入される。柄４２０の遠位セクション４０２と少なくとも遠位セクション４２２とは、コネクタの第１のセクション４３４と第２のセクション４３６とが互いを係合するまで互いに向けて反対方向に変位される。示される実施形態では、装置の「負荷を除去」して、たとえば駆動軸カートリッジを変えるまたは置き換えるために、柄４２０の遠位セクション４０２および少なくとも遠位セクション４２２は、矢印４４０で示される方向に少なくともコネクタの第１のセクション４３４を同時に押すまたは押圧する間に互いから離れるように反対方向に変位される。同時にまたはその後、歯車係合アセンブリ１４４と原動機担持体１２４とが切離され、歯車係合アセンブリ１４４が開口４３２を通して柄４２０から取外される。
【００６７】
図５は、分解した状態の回転アテローム切除装置５００の別の実施形態の斜視図である。装置の他の実施形態のものと実質的に同様のまたは同じ装置５００の要素および構成要素は同じ参照符号で同定される。装置５００は、柄５０２と交換可能駆動軸カートリッジ５０４とを含み、柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とは、柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とを互いに着脱可能に接続するように構成される１つ以上のコネクタを含む。
【００６８】
柄５０２のある実施形態は、近位セクション１０６、遠位セクション５０８、および細長い中間セクション５１０を含む。遠位セクション５０８は、柄５０２の遠端５１６中の開口５１４から近位に延在するチャネル５１２を含む。中間セクション５１０のある実施形態は、柄５０２のそれぞれ近位セクション１０６と遠位セクション５０８との間に延在する谷部５１８を含む。谷部５１８は、その中に配設される原動機担持体５２０の収容およびその長手方向の変位のために構成される。原動機担持体５２０は、原動機５２２と、原動機５２２の軸に固定して装着される原動機歯車５２４とを含む。
【００６９】
駆動軸カートリッジ５０４のある実施形態は、近位セクション５２６、遠位セクション５２８、および近位セクション５２６と遠位セクション５２８との間にそれぞれ長手方向に延在するスロット５３２を有する中間セクション５３０を含む。駆動軸カートリッジは、その少なくとも一部がスロット５３２を通って延在しかつ歯車係合アセンブリ５３６に動作結合される少なくとも１つの制御ノブ５３４をさらに含む。動作上また機能的に、制御ノブ５３４は、装置１００の制御ノブ１３２と実質的に同様である。特に、スロット５３２に沿った制御ノブ５３４の長手方向の変位は、歯車係合アセンブリ５３６の同様の長手方向の変位を誘導する。制御ノブ１３２と同様に、制御ノブ５３４は、係止状態と係止解除状態との間で動作されることができる。歯車係合アセンブリ５３６は、駆動軸カートリッジ５０４の遠位セクション５２８中の開口を通ってそこから遠位に延在する駆動軸の近端に固定して装着される駆動軸歯車５３８を含む。
【００７０】
装置５００を用いるために、柄５０２と交換可能駆動軸カートリッジ５０４とを以下のように互いに着脱可能に接続してもよい。制御ノブ５３４を用いて、歯車係合アセンブリ５３６を近位に変位させ、これを駆動軸カートリッジ５０４の近位セクション５２６に近接しておよび／またはその中に位置決めする。図５に示されるものなどのある実施形態では、歯車係合アセンブリ５３６は、その一部および／または駆動軸歯車５３８が近端５４４を越えて近位に延在するように位置決めされてもよい。また、示されるように、原動機担持体５２０は、谷部５１８の遠端５４６に近接して位置する。原動機歯車５２４と駆動軸歯車５３８とは、原動機担持体５２０と歯車係合アセンブリ５３６とを並設することによって整列されかつ次に噛合わされる。同時に、柄５０２および駆動軸カートリッジ５０４は、近位セクション５２６の近端５４４（すなわち駆動軸カートリッジ５０４）と近位セクション５０６の遠端５４２とが着脱可能に結合されるまで、互いに向けて変位される。装置５００のある実施形態は、原動機歯車５２４と駆動軸歯車５３８との整列を補助するおよび／または維持するための１つ以上の整列要素の相補のセクションを含んでもよい。１つ以上の整列要素の非限定的例示的実施形態は、実矧ぎ、レール、チャネル、およびリブを含む。装置５００のある実施形態は、原動機担持体５２０と歯車係合アセンブリ５３６とを着脱可能に結合するための１つ以上のコネクタの相補のセクションを含んでもよい。１つ以上のコネクタの非限定的例示的実施形態は、タブ付きコネクタおよびスナップ式コネクタを含む。
【００７１】
装置５００の実施形態は、相補の第１および第２のセクションが柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とを互いに着脱可能に結合する（または接続する）ように構成される１つ以上のコネクタを含む。コネクタのある実施形態は、柄５０２の近位セクション５０６と一体に形成される１つ以上の摺動可能タブ５４０と、駆動軸カートリッジ５０４の近位セクション５２６と一体に形成される相補のタブ受け器（図示せず）とを含む。図５は近位セクション５０６の遠端５４２にある摺動可能タブ５４０を１つだけ示すが、これを限定的と解釈すべきではない。装置５００の大部分の実施形態は、その遠端５４２において近位セクション５０６と一体に形成される１つ以上の付加的な摺動可能タブを含むことを了解すべきである。たとえば、近位セクション５０６は、摺動可能タブ５４０が例示的に配設される側または壁とは反対の側または壁上に摺動可能タブを含んでもよい。加えてまたは代替的に、近位セクション５０６の遠端５４２は、制御パネル１８４が例示的に配設されるのと同じ側または壁上に一体に形成される摺動可能タブを含んでもよい。図５には示されないが、１つ以上の摺動可能タブ５４０の各々毎に、駆動軸カートリッジ５０４は、その近端５４４において近位セクション５２６と一体に形成される相補のタブ受け器を含むことが容易に明らかであるべきである。当然ながら、１つ以上のコネクタが相補の摺動可能タブ５４０およびタブ受け器を含むことが必要なわけでも要件であるわけでもない。当業者には明らかになり得るような１つ以上のコネクタの代替的な構成が本開示の範囲内に入ると考えられる。たとえば、１つ以上のコネクタは、スナップ式コネクタおよび実矧ぎコネクタを含んでもよい。
【００７２】
装置５００のある実施形態は、第１および第２のセクションが柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とを互いに着脱可能に結合する（または接続する）ように構成される１つ以上の代替的なおよび／または付加的なコネクタを含んでもよい。柄５０２を装置５００の下方セクションと考えてもよく、駆動軸カートリッジ５０４を装置５００の上側セクションと考えてもよい。たとえば、図５に示される装置５００の実施形態は、柄５０２の遠位セクション５０８と一体に形成される第１のセクション５４６と、駆動軸カートリッジ５０４の遠位セクション５２８と一体に形成される相補の第２のセクション（図示せず）とを含む。そのようなコネクタの第１および第２のセクションは、柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とのそれぞれ少なくとも遠位セクション５０８と５２８とを着脱可能に結合するように構成される。図５に示されるものなどのある実施形態では、柄５０２と駆動軸カートリッジ５０４とは、方向矢印５４８で示されるように互いに向けて変位され、その後、方向矢印５５０で示されるように、遠位セクション５０８および５２８を互いに向けて変位させることによって、着脱可能に結合される。ある実施形態では、装置５００の遠位セクションにある（すなわち、遠位セクション５０８および５２８中の）コネクタは、スナップコネクタまたはタブコネクタを用いるまたはそれを用いない摺動可能結合のための実矧ぎコネクタなどの整列要素としてさらに構成されてもよい。ある実施形態では、装置５００は、その各々の相補の第１および第２のセクションが柄５０２および駆動軸カートリッジ５０４の長手方向に延在する対向する側端縁と一体に形成される、付加的なおよび／または代替的な整列要素および／またはコネクタを含んでもよい。たとえば、第１のセクションは、柄５０２の対向する側端縁５５２および５５４と一体に形成されてもよく、相補の第２のセクションはそれぞれ、駆動軸カートリッジ５０４の対向する側端縁５５６および示されない側端縁と一体に形成されてもよい。当業者に明らかになり得るような１つ以上のコネクタおよび／または１つ以上の整列要素のすべての代替的構成が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００７３】
図６は、分解された状態の回転アテローム切除装置６００のまた別の実施形態の斜視図である。装置の他の実施形態のものと実質的に同様のまたは同じ装置６００の要素および構成要素は同じ参照符号で同定される。装置６００は、柄６０２と、交換可能駆動軸カートリッジ６０４とを含み、柄６０２および駆動軸カートリッジ６０４は、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とを互いに着脱可能に接続するように構成される１つ以上のコネクタを含む。柄６０２は、近位セクション１０６、遠位セクション６０６、および近位セクション１０６と遠位セクション６０６との間に延在する細長い中空の中間セクション１１０を含む。中間セクション１１０は、歯車係合アセンブリ１４４を受けるように構成される、その内部１２０と遠位セクション６０６中の谷部６０８との間の開口１１８を含む。駆動軸カートリッジ６０４は遠位セクション６１０を含み、遠位セクションの、その遠端６１２にある開口は、歯車係合アセンブリ１４４から遠位に延在する駆動軸１４２がその中を通るように構成される。
【００７４】
柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とは、開口１１８を通して中間セクション１１０の内部１２０の中に歯車係合アセンブリ１４４をまず挿入することによって着脱可能に接続される。装置１００を参照してどこかに記載したように、歯車係合アセンブリ１４４と内部１２０内の原動機担持体１２４とは着脱可能に結合される。次に、遠位セクション６０６および６１０を並設しかつ柄６０２および駆動軸カートリッジ６０４を互いに向けて変位させることによって、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とを着脱可能に接続する。
【００７５】
図６に、各々の相補の第１およびセクションセクションが、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とを着脱可能に接続するように構成される第１および第２のコネクタを有する装置６００が示される。第１のコネクタの第１のセクションは、遠位セクション６０６のそれぞれ対向する側壁ならびに／または端縁６１８および６２０と一体に形成される対向するフック６１４および６１６として示される。第１のコネクタの相補の第２のセクションは、遠位セクション６１０のたとえば壁／端縁６２２などの対向する側壁および／または端縁と一体に形成されるフック６１４および６１６用フック受け器（図示せず）を含む。フック受け器は、フック６１４および６１６を着脱可能に受けるように構成される。並設された柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とが互いに向けて変位されると、フック６１４および６１６は、遠位セクション６１０中のフック受け器中に摺動可能にかつ着脱可能に受けられる。
【００７６】
柄６０２と駆動軸カートリッジとを着脱可能に接続するための第２のコネクタはタブ付きコネクタである。タブ付きコネクタの第１のセクションは、その近端（または端縁もしくは壁）６２６において遠位セクション６１０と一体に形成されるタブ６２４として示される。第２のコネクタの相補の第２のセクションは、中間セクション１１０の遠端（または端縁もしくは壁）６３０において柄６０２と一体に形成されるタブ受け器６２８として示される。タブ受け器６２８は、タブ６２４の少なくとも一部を摺動可能にかつ着脱可能に受けるように構成される。並設された柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とが互いに向けて変位されると、タブ６２４は、柄６０２上のタブ受け器によって摺動可能にかつ着脱可能に受けられる。
【００７７】
ある実施形態では、装置６００は、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とを互いに着脱可能に接続するための準備においてまたはその間に相補の第１および第２のセクションが遠位セクション６０６と６１０とを互いに整列させるように構成される１つ以上の整列要素を含む。ある実施形態では、１つ以上の整列要素は、遠位セクション６０６および６１０の側端縁と一体に形成される実矧ぎ要素として構成される。
【００７８】
ある実施形態では、第１および第２のコネクタは、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とを着脱可能に接続するように同時に動作する。ある実施形態では、第１および第２のコネクタの一方は他方の前に動作する。加えてまたは代替的に、第１および第２のコネクタの一方または両方は、柄６０２および駆動軸カートリッジ６０４のそれぞれ遠位セクション６０６および６１０を整列させるための第１および第２の整列要素として構成されてもよい。
【００７９】
設置された駆動軸カートリッジ６０４を別のものと置き換えるまたは交換するために、第１および第２のコネクタは、それらのそれぞれの第１および第２のセクションを係合解除するように動作され、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とが互いから離れるように変位される。次に、開口１１８を通して中間セクション１１０から歯車係合アセンブリ１４４を取外す。装置６００のある実施形態は、開口１１８に近接して歯車係合アセンブリ１４４を保持し、歯車係合アセンブリ１４４を開口１１８を通して中間セクション１１０の内部１２０の中に挿入する前にそれらを整列させるための支持体６３２を含む。支持体６３２は、それが開口１１８を通して中間セクション１１０の内部１２０から取外される際に歯車係合アセンブリ１４４を保持するようにも用いることができる。支持体６３２は、柄６０２と駆動軸カートリッジ６０４とが接続されていない間に駆動軸歯車１４８を含む歯車係合アセンブリ１４４の少なくとも一部を保護するようにも構成されてもよい。
【００８０】
第１および第２のコネクタを参照してかつ１つ以上の整列要素を参照して具体的な構成を説明したが、付加的なおよび／または代替的な実施形態が当業者には明らかになるであろう。同じまたは実質的に同様の機能性を提供するように構成されるすべてのそのような付加的および／または代替的実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【００８１】
図７Ａは、分解された状態の回転アテローム切除装置７００の実施形態の斜視図である。装置の他の実施形態のものと実質的に同様または同じ装置７００の要素および構成要素は同じ参照符号で同定される。装置７００は、柄７０２と交換可能駆動軸カートリッジ７０４とを含み、柄７０２および駆動軸カートリッジ７０４は、柄７０２と駆動軸カートリッジ７０４とを着脱可能に互いに接続するように構成される１つ以上のコネクタを含む。柄７０２は、近位セクション１０６、遠位セクション７０６、および近位セクション１０６と遠位セクション７０６との間に延在する細長い中空の中間セクション７０８を含む。中間セクション７０８は、その内部１２０にアクセスするように動作可能な扉７１０と、内部１２０と遠位セクション７０６中の谷部またはチャネル１１２との間の開口１１８とを含む。駆動軸カートリッジ７０４は、歯車係合アセンブリ１４４から遠位に延在する駆動軸１４２と、駆動軸１４２がそれを通って延在するその遠端にある開口を有する遠位セクション７１２とを含む。図示しないが、装置の他の実施形態と同様に、装置７００は、各々の相補の第１および第２のセクションが遠位セクション７０６と７１２とを互いに着脱可能に接続するように構成される１つ以上のコネクタを含む。装置の他の実施形態と同様に、装置７００は１つ以上の整列要素を含むことができる。
【００８２】
図７Ｂは、原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とを互いに着脱可能にかつ回動可能に結合するように構成される回動コネクタ７１４を示す詳細側面図である。回動コネクタ７１４は、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを整列させかつ噛合わせるようにさらに構成される。回動コネクタ７１４は、回動点または軸７１６と、原動機担持体１２４および歯車係合アセンブリ１４４と一体に形成される相補の第１および第２のセクションとを含む。原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とは、それらのそれぞれの第１および第２のセクションにおいて回動可能にかつ着脱可能に接続される。
【００８３】
装置７００に「負荷をかける」ために、扉７１０を開くことによって中間セクション７０８の内部１２０が露出される。原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とは、原動機歯車１３８と駆動軸歯車１４８とが整列されるように回動コネクタ７１４の回動点または軸７１６において回動可能にかつ着脱可能に結合される。次に、遠位セクション７０６と７１２とは、回動点または軸７１６の周りで柄７０２および駆動軸カートリッジ７０４を回転させることによってそれらを互いに向けて変位させることによって、並設される。原動機歯車１３８と駆動軸歯車１４８とは、遠位セクション７０６と７１２とが着脱可能に接続されると噛合う。その後、扉７１０が閉じられ、装置７００は使用の準備が整った状態となる。装置７００の「負荷を除去する」には、装置７００に「負荷をかける」ためのプロセスを逆に行なう。
【００８４】
図８は、部分的に分解された状態の回転アテローム切除装置８００の別の実施形態の側面図である。装置の他の実施形態のものと実質的に同様のまたは同じ装置８００の要素および構成要素は同じ参照符号で同定される。装置８００は、着脱可能に接続されるように構成される柄８０２と交換可能駆動軸カートリッジ８０４とを含む。ある実施形態では、装置８００は、各々の相補の第１および第２のセクションが柄８０２と駆動軸カートリッジ８０４とを互いに着脱可能に接続するように構成される第１のコネクタおよび第２のコネクタを含む。
【００８５】
図８では、第１のコネクタは、柄８０２の遠位セクション８０６と一体に形成される第１のセクションと、駆動軸カートリッジ８０４の中間セクション８０８と一体に形成される第２のセクションとを有する回動コネクタとして示される。第２のコネクタはタブ付きコネクタとして示され、第１のセクションは、柄８０２の細長い中空の中間セクション８１２と一体に形成される摺動可能タブ８１０であり、第２のセクションは、駆動軸カートリッジ８０４の近位セクション８１４と一体に形成されるタブ受け器（図示せず）である。示される第１および第２のコネクタの場所は主に装置８００を説明する目的のためのものである。当然ながら、柄８０２と駆動軸カートリッジ８０４とが着脱可能に接続されたときに原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが適正な噛合わせのために確実に整列されるようにすることを含む、要件とされる機能性を提供するという条件で、第１および第２のコネクタのそれぞれ相補の第１および第２のセクションを柄８０２および駆動軸カートリッジ８０４上のどこかに形成することができる。
【００８６】
装置８００に「負荷をかける」ために、第１のコネクタの第１および第２のセクションを用いて、柄８０２の遠位セクション８０６と駆動軸カートリッジ８０４の中間セクション８０８とを互いに回動可能にかつ着脱可能に接続する。次に、柄８０２および駆動軸カートリッジ８０４を回動可能な第１のコネクタの回動点または軸８１６の周りで回転させることによってそれらを互いに向けて変位させることによって、柄８０２の中間セクション８１２と駆動軸カートリッジ８０４の近位セクション８１４とを並設する。次に、原動機担持体１２４および歯車係合アセンブリ１４４は、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが整列されるように位置決めされる。その後、第２のコネクタの第１および第２のセクションが自動または手動で動作して、中間セクション８１２と近位セクション８１４とを互いに着脱可能に接続する。また、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが噛合わされる。第２のコネクタは、柄８０２の中間セクション８１２と駆動軸カートリッジ８０４の近位セクション８１４とを互いから切離すようにも動作されることができる。
【００８７】
装置８００のある実施形態は、第１および第２のコネクタに加えてまたはこれに代えて、柄８０２と駆動軸カートリッジ８０４とを着脱可能に互いに接続するための相補の第１および第２のセクションをある場所に有する第３のコネクタを含む。図８は、柄８０２と駆動軸カートリッジ８０４との間の付加的な着脱可能な接続のための第３のコネクタを示す。ある実施形態では、第３のコネクタは、第１のセクションが柄８０２の中間セクション８１２と一体に形成され、第２のセクションが駆動軸カートリッジ８０４の中間セクション８０８と一体に形成されるタブ付きコネクタとして構成される。第３のコネクタは、自動的にまたは第２のコネクタの後もしくはこれと同時に装置８００のユーザによって動作するように構成可能である。
【００８８】
装置８００の「負荷を除去する」ためには、装置８００に「負荷をかける」ためのプロセスを逆に行なう。装置の他の実施形態と同様に、装置８００は１つ以上の整列要素を含むことができる。
【００８９】
図９は、部分的に分解された状態の回転アテローム切除装置９００のまた別の実施形態の側面図である。装置の他の実施形態のものと実質的に同様のまたは同じ装置９００の要素および構成要素は同じ参照符号で同定される。図８および図９を参照して、それぞれの示される装置８００と９００とは実質的に互いと同様であることが明らかであるべきである。装置８００と９００との間の１つの相違点は、第１のコネクタと第２のコネクタとの場所が入れ替えられていることである。具体的に、回動コネクタとして構成される第１のコネクタは、柄９０４の細長い中空の中間セクション９０２を交換可能駆動軸カートリッジ９０８の近位セクション９０６に回動可能にかつ着脱可能に接続する。また、タブ付きコネクタとして構成される第２のコネクタは、柄９０４の遠位セクション９１０と駆動軸カートリッジ９０８の中間セクション９１２とを着脱可能に互いに接続する。
【００９０】
装置９００に「負荷をかける」ために、第１のコネクタの第１および第２のセクションを用いて柄９０４の中間セクション９０２と駆動軸カートリッジ９０８の近位セクション９０６とを回動可能にかつ着脱可能に互いに接続する。次に、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とが整列されるように、原動機担持体１２４と歯車係合アセンブリ１４４とが位置決めされる。次に、回動可能な第１のコネクタの回動点または軸９１４の周りで柄９０４および駆動軸カートリッジ９０８を回転させることによってそれらを互いに向けて変位させることによって、柄９０４の遠位セクション９１０と駆動軸カートリッジ９０８の中間セクション９１２とを並設する。その後、第２のコネクタの第１および第２のセクションが自動または手動で動作して、柄９０４の遠位セクション９１０と駆動軸カートリッジ９０４の中間セクション９１２とを着脱可能に互いに接続する。また、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは噛合わされる。第２のコネクタは、柄９０４の遠位セクション９１０と駆動軸カートリッジ９０４の中間セクション９１２とを互いから切離すようにも動作されることができる。装置８００と同様に、装置９００も実質的に同様の第３のコネクタを含むことができる。
【００９１】
装置９００から「負荷を除去する」ためには、装置９００に「負荷をかける」ためのプロセスを逆に行なう。装置の他の実施形態と同様に、装置９００は１つ以上の整列要素を含むことができる。
【００９２】
図１０は、アテローム切除術を行なうために用いられる複数の装置および構成要素の動作を識別し、モニタし、かつ制御するように構成されるシステム１０００の実施形態を示す。ある実施形態では、システム１０００の少なくとも一部は、アテローム切除術を行なうのに用いられる２つ以上の装置および構成要素同士の間の無線または非接触通信１００２のために構成される。ある非限定的例示的実施形態では、通信１００２のモードは、とりわけ、無線周波数（ＲＦ）および赤外線（ＩＲ）の１つ以上を含む。ある実施形態では、システム１０００は、回転またはオービタルアテローム切除装置の１つ以上の装置および構成要素上に配設される１つ以上の無線または非接触識別タグ、たとえばＮＦＣ／ＲＦＩＤタグ１００４を含む。非限定的例示的実施形態では、１つ以上の識別タグ１００４は、回転またはオービタルアテローム切除装置（ＯＡＤ）１００８に装着される異なる軸／クラウンまたはアクセサリー１００６を識別するための非接触手段を設ける。識別情報は、主制御盤１０１０が必要に応じてその動作パラメータを変化させて装着１００６を適正に制御するまたはこれとインターフェイスできるようにするであろう。ある実施形態では、１つ以上の識別タグを、ＯＡＤとともに用いられる１つ以上の装置および／または構成要素の上に配設することができる。
【００９３】
非限定的例示的実施形態では、１つ以上の識別タグ１００４をＯＡＤの着脱可能部分上に配設することができ、装置の本体に装着されると、ＮＦＣ／ＲＦＩＤリーダ１０１２は装着１００６を識別し、その動作パラメータを取得するであろう。リーダ１０１２は、次にこの情報を制御盤１０１０に通信する１０１４。ある実施形態では、１つ以上の識別タグ１００４は、分析のために用いることができるデータを記憶するように構成される。ある実施形態では、アテローム切除手順のスナップショットを生成するために、合計稼働時間、さまざまな速度で費やされた時間などの、装置および／または構成要素の使用の統計を用いることができる。
【００９４】
ある実施形態では、１つ以上の識別タグ１００４を、要件とされる装着が接続されていない場合はＯＡＤが動作するのを許さないなどの安全機構として用いることができる。ある実施形態では、現場で集めて、たとえば遠隔サーバなどの遠隔センター１０１８に伝送することができる在庫管理および追跡データ１０１６のために１つ以上の識別タグを用いることができる。非限定的例示的実施形態では、タグ１００４からデータを収集した後にスマートフォン１０２０を用いて伝送するためにＷｉＦｉおよび／またはセルラーネットワークを用いることができる。
【００９５】
ある実施形態では、１つ以上の識別タグは、システム１０００の１つ以上の構成要素および装置を動作させるためのエネルギまたは電力を提供するためのエネルギをハーベストするために構成される。エネルギをハーベストするためのある非限定的例示的実施形態はＲＦエネルギをハーベストすることを含む。
【００９６】
図１１Ａ−図１１Ｃは、交換可能駆動軸カートリッジ１１０２および原動機担持体１１０４の実施形態を示し、ここでは、駆動軸カートリッジ１１０２は、どこかに記載される駆動軸カートリッジの他の実施形態のように歯車係合アセンブリを含まない。ある実施形態では、原動機担持体１１０４は、原動機１１０６と歯車アセンブリ１１０８とを含む。歯車アセンブリ１１０８は、原動機１１０６の軸１１１２に固定して装着される原動機歯車１１１０と、原動機歯車１１１０に回転可能に結合される、すなわち噛合わされる、駆動軸歯車１１１４とを含む。
【００９７】
ある実施形態では、駆動軸カートリッジ１１０２は、細長い支持部材１１１６と、伸縮式管腔またはハイポチューブ１１１８と、伸縮式管腔１１１８を通って延在する細長い可撓性駆動軸（図示せず）とを含む。支持部材１１１６は、伸縮式管腔１１１８の少なくとも一部に結合されかつこれを支持する。支持部材１１１６の遠位セクション１１２０は、ノーズコーンの中に挿入されるようにかつこれに着脱可能に結合するように構成される。伸縮式管腔１１１８は、ノーズコーンの遠端の中の開口に結合される遠端１１２２から近位に延在する。伸縮式管腔１１１８の近端１１２４は、駆動軸歯車１１１４に着脱可能に結合するように構成される。駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８の近端１１２４とは、各々がそれと一体に形成されるそれぞれの相補のセクションを有するコネクタとして構成される。示される実施形態では、コネクタは適合されたコネクタであり、伸縮式管腔１１１８の近端１１２４は、伸縮式管腔１１１８の表面から径方向外向きに延在する１対のフィン１１２８を含み、駆動軸歯車１１１４は、アクスル１１３２中の開口１１３０から径方向外向きに延在する相補の対のスロット１１２６を有するアクスルまたは延長部１１３２を含む。そのため、駆動軸歯車１１１４と近端１１２４とを互いに向けて変位させることによって近端１１２４が開口１１３０に挿入されると、フィン１１２８がスロット１１２６内で受けられる。このように結合されると、たとえば、原動機１１０６による原動機歯車１１１０の回転移動による駆動軸歯車１１１４の回転移動が伸縮式管腔１１１８を回転させる。ある非限定的実施形態では、駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８とは、互いを他方から離れるように変位させることによって結合解除される。
【００９８】
図示しないが、伸縮式管腔１１１８を通って延在する駆動軸は、近端１１２４に固定して装着される近端を含み、駆動軸は、ノーズコーンの遠端中の開口を通ってそこから遠位に延在する。伸縮式管腔１１１８を駆動軸歯車１１１４に結合することは、駆動軸を駆動軸歯車１１１４に結合もする。このように、駆動軸歯車１１１４、すなわち伸縮式管腔１１１８の回転移動は駆動軸を回転させもする。
【００９９】
駆動軸歯車１１１４および伸縮式管腔１１１８を通って延在する駆動軸のためのコネクタが相補のスロットおよびフィンを有する適合されたコネクタとして示されかつ説明されるが、これが常にそうでなければならないわけではない。ある非限定的例示的実施形態では、コネクタは、相補のセクションが駆動軸歯車１１１４のアクスル１１３２および伸縮式管腔１１１８の近端１１２４と一体に形成されたバヨネットマウントである。ある非限定的例示的実施形態では、コネクタは、実矧ぎコネクタまたはねじ切りコネクタである。さらに、コネクタは、伸縮式管腔１１１８の近端１１２４が駆動軸歯車１１１４のアクスル１１３２内に受けられるものとして示されかつ説明されるが、これも常にそうでなければならないわけではない。たとえば、ある非限定的例示的実施形態では、コネクタは、駆動軸歯車１１１４のアクスル１１３２を伸縮式管腔１１１８の近端１１２４内で受けるようにフィン１１２８が径方向内向きに延在するものとして構成される。これに応じて、駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８を通って延在する駆動軸とを結合するためのコネクタのすべての代替的な実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【０１００】
図示しないが、ある非限定的例示的実施形態は、駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８とを互いから結合解除するように活性化されなければならない解除機構を含む。ある実施形態では、解除機構の活性化および駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８との結合解除は、原動機担持体を係止し、その任意の長手方向への変位を抑制する。ある実施形態では、駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８とを互いに結合することは、原動機担持体を係止解除し、その長手方向への変位を可能にする。そのため、近位方向への原動機担持体１１０４の長手方向の変位によって伸縮式管腔１１１８が延び、同時に駆動軸の遠端が柄に向けて引っ込む。また、遠位方向への原動機担持体１１０４の長手方向の変位によって伸縮式管腔１１１８が畳まれ、同時に柄から離れるように駆動軸の遠端が前進する。
【０１０１】
ある実施形態では、原動機担持体１１０４および支持部材１１０６は、駆動軸歯車１１１４と伸縮式管腔１１１８の近端１１２４との整列を可能にするための相補の特徴を含む。
【０１０２】
ある非限定的例示的実施形態では、１つ以上の構成要素を個別におよび／または組合せて係止することおよび／または係止解除することにより、個別におよび／または組合せて１つ以上の他の構成要素がさらに係止されるおよび／または係止解除される。
【０１０３】
図示しないが、当業者には、交換可能駆動軸カートリッジ１１０２の動作および性能に影響を及ぼすことがなければ支持部材１１１６を排除できることが明らかであろう。たとえば、ある非限定的例示的実施形態では、伸縮式管腔１１１８は、支持を全く必要としないように実質的に剛性であることができる。あるそのような実施形態では、駆動軸歯車１１１４のアクスル１１３２と伸縮式管腔１１１８の近端１１２４とを互いに整列させるように整列構成要素の代替的な形態を設けることができる。ある実施形態では、そのような整列構成要素を、伸縮式管腔１１１８がそれを通って延在する柄の１つ以上のセクション内に設けることができる。
【０１０４】
当業者には、伸縮式管腔１１１８の近端と駆動軸カートリッジとを常に互いに固定して装着する必要がないことも明らかであろう。たとえば、図示しないある非限定的例示的実施形態では、駆動軸の近端は伸縮式管腔の近端から近位に延在し、駆動軸歯車は、駆動軸歯車とともに軸方向に配設されかつこれに摺動可能に結合される管腔コネクタを含む。そのため、駆動軸の近端と駆動軸歯車とは互いに着脱可能に結合するように構成され、伸縮式管腔の近端と管腔カプラとは互いに着脱可能に結合するように構成される。駆動軸歯車の回転移動により、伸縮式管腔と管腔カプラとが駆動軸および駆動軸歯車と同じまたはそれとは異なる回転速度で回転し得るまたは回転し得ない間、駆動軸が回転する。当然ながら、本開示の教示から、当業者には、改良されたおよび／または代替的な実施形態が明らかになるであろう。すべてのそのような実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【０１０５】
図１２Ａは、本開示の実施形態に従う柄の遠位セクション１２０２の詳細斜視図である。遠位セクション１２０２は、柄の遠端１２０８にある開口１２０６からどこかに記載した中間セクションの中空内部の中へと延在するチャネル１２０４を含む。チャネル１２０４は、交換可能駆動軸カートリッジの近端を通って延在するように構成される。ある実施形態では、駆動軸カートリッジは近端に歯車係合アセンブリを含む。ある実施形態では、駆動軸カートリッジ、たとえば駆動軸カートリッジ１１０２の近端は、近端に歯車係合アセンブリを含まない。ある実施形態では、開口１２０６は、柄の中空の中間セクションの内部の中へと交換可能駆動軸カートリッジを整列させかつ導くための整列特徴を含む。
【０１０６】
図１２Ｂは、本開示の実施形態に従うノーズコーン１２１２の近端１２１０の詳細斜視図である。ノーズコーン１２１２は、開口１２１４からノーズコーン１２１２の少なくとも一部の中に遠位に延在する中空部を含む。細長い支持部材１２１８の遠位セクション１２１６も示される。ある実施形態では、遠位セクション１２１６は、開口１２１４を通ったノーズコーン１２１２の中への挿入のために構成される。ある実施形態では、開口１２１４および遠位セクション１２１６から遠位に延在する中空部の内部は、ノーズコーン１２１２と支持部材１２１８とを着脱可能に結合するためのコネクタとして構成される。ある実施形態では、コネクタは、ノーズコーン１２１２の中空部の内部内で支持部材１２１８の遠位セクション１２１６と一体に形成される相補のセクションを含む。ある実施形態では、コネクタは、遠位セクション１２１６が開口１２１４を通ってノーズコーン１２１２の中空部の中に挿入され、次に図１２Ｃに示されるように捩じられるかまたは回転されて接続を完成させる捩じりコネクタである。コネクタが捩じりコネクタとして示されかつ説明されるが、記載の接続を設けるように構成されるコネクタの代替的な実施形態が当業者には明らかになるであろう。すべてのそのような実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【０１０７】
図１２Ｄは、本開示の実施形態に従う組立てられた交換可能駆動軸カートリッジ１２２０の実施形態の斜視図である。駆動軸カートリッジは、ノーズコーン１２１２に着脱可能に結合される支持部材１２１８を含む。この非限定的例示的実施形態では、支持部材１２１８は、駆動軸歯車１２２８を有しかつ原動より多くの（more）担持体（図示せず）に着脱可能に結合するように構成される歯車係合アセンブリ１２２６を含む。図示しないが、支持部材１２１８は、歯車係合アセンブリ１２２６とノーズコーン１２１２との間に延在する伸縮式管腔に結合される。細長い可撓性駆動軸１２３０の近端は駆動軸歯車１２２８に固定して結合され、伸縮式管腔を通ってかつノーズコーン１２１２の遠端１２３２にある開口を通って遠位に延在する。駆動軸歯車１２２８は、原動機歯車の回転移動が駆動軸歯車１２２８およびそれに固定して装着される駆動軸の回転移動を誘導するように原動機の軸に固定して装着される原動機歯車に回転可能に結合される。
【０１０８】
図１２Ａおよび図１２Ｂに戻って、柄の遠端１２０８およびノーズコーン１２１２の近端１２１０は、柄とノーズコーン１２１２とを着脱可能に互いに結合するように構成される一体形成された相補のセクションを含む。示される実施形態では、遠端１２０８は、ノーズコーン１２１２の近端１２１０から延在するペグ１２３６を受けて係合するように構成される溝１２３４を含む。柄とノーズコーン１２１２とは、各々のペグ１２３６を対応の溝１２３４の拡大したセクション１２３８に挿入しかつ柄およびノーズコーン１２１２を互いに対して反対の方向に捩じるまたは回転させることによって、結合される。結合プロセスを逆にすることにより、柄とノーズコーン１２１２とを互いから結合解除する。当然ながら、相補のペグおよび林（grove）を有するもの以外の任意のコネクタを設けることができる。すべてのそのような代替例が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【０１０９】
ある実施形態では、柄とノーズコーン１２１２とを結合するおよび結合解除するためのコネクタを、支持部材１２１８の遠位セクション１２１６をノーズコーン１２１２から結合解除するようにさらに構成することができる。どこかに記載したように、ある実施形態では、伸縮式管腔の伸縮を可能にするには、柄とノーズコーン１２１２との結合と同時の遠位セクション１２１６とノーズコーン１２１２との結合解除が必要である。ある非限定的例示的実施形態では、ノーズコーン１２１２および／または柄は、柄とノーズコーン１２１２とを結合するためのコネクタとは別個の解除機構を含んでもよい。たとえば、図１２Ｂに示される実施形態では、解除機構は、柄とノーズコーン１２１２とが互いに結合されるときに凹む、すなわち活性化される、ペグ１２４２を含む。ある実施形態では、ペグ１２４２にばねで負荷をかけてもよい。ある実施形態では、ペグ１２４２にはばねで負荷をかけなくてもよく、そのため、解除機構は、柄の近端１２０８に相補の凹みまたは空洞１２４４を含む。ある実施形態では、凹み１２４４には、柄とノーズコーンとが結合されるときにペグ１２４２が凹み１２４４の中に挿入されると解除機構が活性化されるように、ばねで負荷をかけてもよい。たとえば、ばねで負荷をかけたペグ１２４２を有する実施形態では、結合によってペグ１２４２が凹む前に柄とノーズコーン１２１２とを当接させ、その後で反対方向に柄とノーズコーン１２１２とを回転させることによってペグ１２４２を凹み１２４４の中へと解放し、ノーズコーン１２１２と支持部材１２１８の遠位セクション１２１６とを結合解除するための解除機構を活性化させる。当然ながら、１つ以上の代替的な解除機構が当業者には明らかになり得る。すべてのそのような実施形態が本開示の範囲内に入ると考えられる。
【０１１０】
たとえば、非限定的例示的実施形態では、解除機構１２４２は、解除特徴１２４４の中に挿入可能なペグであり得る。解除機構
ノーズコーン１２１２と支持部材１２１８とが互いに結合され、駆動軸カートリッジ１２２０が柄に結合されていない場合、図１２Ｄに示されるように、伸縮式管腔は伸縮が抑制される。ある実施形態では、支持部材１２１８の遠位セクション１２１６から遠位に延在する伸縮式管腔の一部はノーズコーン１２１２の内部内に係止される。使用の際に伸縮式管腔が伸縮するのを可能にするために、ノーズコーン１２１２のある実施形態は、駆動軸カートリッジ１２２０と柄とが互いに結合されたときに活性化されて伸縮式管腔を係止解除する解除機構１２２２を含む。図１２Ｅに示されるように、伸縮式管腔１２２４が伸縮するのを可能にすることにより、歯車係合アセンブリ１２２６および支持部材１２１８の長手方向への変位も可能になる。このように、使用の際に柄とノーズコーン１２１２とを互いに結合することにより、解除機構１２２２が活性化され、原動機担持体が制御ノブ１２４０によって長手方向に変位されたときに柄内の支持部材１２１８の長手方向への変位が可能になる。制御ノブ１２４０を近位方向に変位させることにより、伸縮式管腔１２２４が延び、同時に近位方向に駆動軸の遠端を引っ込む。また、制御ノブ１２４０を遠位方向に変位させることにより、伸縮式管腔１２２４が畳まれ、同時に遠位方向へ駆動軸の遠端が前進する。
【０１１１】
ある非限定的例示的実施形態では、伸縮式管腔および／または駆動軸は、原動機担持体が柄の遠位セクションに近接した「負荷付与／負荷除去」ゾーン１３０２の中に載置されるまたは位置決めされた場合にのみ、駆動軸歯車に結合されるおよび結合解除されることができる。図１３Ａは、原動機担持体を負荷付与／負荷除去ゾーン１３０２に位置決めするように制御ノブ１２４０を変位させる様子を示す。図１３Ｂに示されるように、ノーズコーン１２１２と柄とは、互いに対して反対方向にそれらを回転させるまたは捩じることによって結合解除される。柄とノーズコーン１２１２とを結合解除することにより、ノーズコーン１２１２において伸縮式管腔が係止され、支持部材１２１８の遠位セクション１２１６をノーズコーン１２１２に係止もする。図１３Ｃの方向矢印１３０４が示すように、結合解除されたノーズコーン１２１２と柄とは互いから分離される、すなわち引き離される。伸縮式管腔の近端および／または駆動軸の近端は駆動軸歯車に結合されるので、ノーズコーン１２１２と柄との分離によって原動機担持体が遠位に変位し、これにより解除機構１３０６は排出位置１３０８に載置される。解除機構１３０６を活性化することにより、伸縮式管腔の近端および／または駆動軸の近端と駆動軸歯車とが互いから結合解除され、同時に原動機担持体が係止され、これにより原動機担持体の長手方向の変位が抑制される。次に駆動軸カートリッジを柄から引き出す。
【０１１２】
図１３Ａ−図１３Ｃを参照して示されかつ記載されたプロセスを逆にすることによって、駆動軸カートリッジを柄の中に装填することができ、装置が動作可能になり、かつ使用の準備が整う。
【０１１３】
本明細書中に述べるような実施形態およびその適用例の説明は例示と解釈されるべきであり、開示の範囲を限定することを意図されない。さまざまな実施形態の特徴を、開示の範囲内で他の実施形態および／またはその特徴と組合せてもよい。この開示を検討すると、本明細書中に開示される実施形態の変形例および修正例が可能であり、実施形態のさまざまな要素の実際的な代替例および均等物が当業者に理解されかつ明らかになるであろう。本明細書中に開示される実施形態のそのような変形例および修正例は、発明の範囲および意味から逸脱することなくなされ得る。したがって、当業者が想到し得るようなすべての代替例、変形例、修正例などが本開示の範囲内に入ると考えられる。
【図１Ａ】
2017533038.tif 000003
【図１Ｂ】
2017533038.tif 000004
【図１Ｃ】
2017533038.tif 000005
【図１Ｄ】
2017533038.tif 000006
【図１Ｅ】
2017533038.tif 000007
【図１Ｆ】
2017533038.tif 000008
【図２Ａ】
2017533038.tif 000009
【図２Ｂ】
2017533038.tif 000010
【図２Ｃ】
2017533038.tif 000011
【図３Ａ】
2017533038.tif 000012
【図３Ｂ】
2017533038.tif 000013
【図４Ａ】
2017533038.tif 000014
【図４Ｂ】
2017533038.tif 000015
【図４Ｃ】
2017533038.tif 000016
【図４Ｄ】
2017533038.tif 000017
【図５】
2017533038.tif 000018
【図６】
2017533038.tif 000019
【図７Ａ】
2017533038.tif 000020
【図７Ｂ】
2017533038.tif 000021
【図８】
2017533038.tif 000022
【図９】
2017533038.tif 000023
【図１０】
2017533038.tif 000024
【図１１Ａ】
2017533038.tif 000025
【図１１Ｂ】
2017533038.tif 000026
【図１１Ｃ】
2017533038.tif 000027
【図１２Ａ】
2017533038.tif 000028
【図１２Ｂ】
2017533038.tif 000029
【図１２Ｃ】
2017533038.tif 000030
【図１２Ｄ】
2017533038.tif 000031
【図１２Ｅ】
2017533038.tif 000032
【図１３Ａ】
2017533038.tif 000033
【図１３Ｂ】
2017533038.tif 000034
【図１３Ｃ】
2017533038.tif 000035
【手続補正書】
【提出日】平成29年7月4日(2017.7.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３０】
ある実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを取外し可能に噛合わせる（または係合させる）ことができる。そのため、歯車同士が噛合うと、原動機１２６を動作させることによって、原動機歯車１２８、駆動軸歯車１４８、および駆動軸１４２における回転移動が誘導される。駆動軸１４２の回転移動は、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを噛合い解除（または係合解除）すること、および／または原動機１２６を停止させることによって停止することができる。当業者には明らかなように、駆動軸１４２の回転速度は、少なくとも部分的に、原動機歯車１２８に対する駆動軸歯車１４８の歯車比および原動機１２６の回転速度によって決まる。ある実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは、径が同じでありかつ歯の数が同じである点で実質的に同様である。そのような実施形態では、原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とは回転速度が実質的に同様である。他の実施形態では、原動機歯車１２８および駆動軸歯車１４８は、２つの噛合った歯車のうち一方が他方よりもより速くまたはより遅く回転するように回転速度が異なり得る。当業者には明らかなように、これは、２つの歯車のうち一方の径を小さくするおよび一方の歯の数を他方に対して増やすことによって、達成可能である。実施形態は原動機歯車１２８を１つだけおよび駆動軸歯車１４２を１つだけ記載し示すが、歯車のそのような配置および量を限定的と考えるべきではない。たとえば、示されないが、装置１００のある実施形態は、１つ以上の付加的な歯車が１つの原動機歯車１２８および１つの駆動軸歯車１４８と噛合わされるギヤボックスを含んでもよい。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３６】
ある実施形態では、装置１００は、歯車が噛合うと原動機１２６および駆動軸１４２の一方の回転移動が他方における回転移動を誘導するように、整列された原動機歯車１２８と駆動軸歯車１４８とを噛合わせるための少なくとも１つの付勢要素を含む。ある実施形態では、少なくとも１つの付勢要素は、歯車１２６と１４２とが整列されたときに駆動軸歯車１４２が位置決めされる場所に向けて、少なくとも原動機歯車１２６を変位させる。他の実施形態では、少なくとも１つの付勢要素は、歯車１２６と１４２とが整列されると原動機歯車１２６が位置決めされる場所に向けて少なくとも駆動軸歯車１４２を変位させる。代替的な実施形態では、装置１００は、歯車１２６と１４２とが整列されたときに原動機歯車１２６と駆動軸歯車１４２との両方を互いに向けて変位させるように構成される１つ以上の付勢要素を含むことができる。付勢要素の非限定的例は、圧縮ばね、つる巻きばね、板ばね、ならびに他の好適な構成要素および／または材料を含む。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１Ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１Ｃ】
2017533038.tif 000036
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２Ｂ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２Ｂ】
2017533038.tif 000037
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３Ａ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３Ａ】
2017533038.tif 000038
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３Ｂ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３Ｂ】
2017533038.tif 000039
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６】
2017533038.tif 000040
【国際調査報告】
2017533038.tif 000041
2017533038.tif 000042