(57)【要約】ＩＬ−３４の活性または発現上昇に関連する炎症性腸疾患を診断および／または処置する方法を本明細書において開示する。炎症性腸疾患の処置に有用なＩＬ−３４の阻害剤を含有する医薬組成物、および炎症性腸疾患の処置に使用されるＩＬ−３４の阻害剤を含有する医薬の製造も開示する。一局面において、患者のＩＬ−３４を阻害するステップを含む、炎症性腸疾患を処置する方法が提供される。別の局面において、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞のＩＬ−３４を阻害するステップを含む、炎症性サイトカイン産生を阻害する方法が提供される。
2017529321.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者のＩＬ−３４を阻害するステップを含む、炎症性腸疾患を処置する方法。
【請求項２】
炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞のＩＬ−３４を阻害するステップを含む、炎症性サイトカイン産生を阻害する方法。
【請求項３】
炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞のＩＬ−３４を阻害するステップが、ＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
炎症性腸疾患の処置を必要とする患者に有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与するステップを含む、炎症性腸疾患を処置する方法。
【請求項５】
ＩＬ−３４の阻害剤の薬学的に許容される製剤の投与を含む、炎症性腸疾患を処置する方法。
【請求項６】
ＩＬ−３４の阻害剤の前記薬学的に許容される製剤が、それを必要とする患者に投与される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与するステップを含む、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における炎症性サイトカイン産生を阻害する方法。
【請求項８】
有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与するステップを含む、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する方法。
【請求項９】
有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与するステップを含む、ＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患の処置を必要とする患者においてＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患を処置する方法。
【請求項１０】
前記ＩＬ−３４の阻害剤が、ＩＬ−３４の受容体の阻害剤である、請求項４〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＩＬ−３４の受容体が、コロニー刺激因子１受容体である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＩＬ−３４の阻害剤が、ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを含む、請求項４〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記アンチセンスオリゴヌクレオチドが、８〜４０ヌクレオチドのいずれかの長さである、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記ＩＬ−３４の阻害剤が、抗体である、請求項４〜１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記抗体が、完全長抗体、キメラ抗体、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、単一ドメイン抗体（ＤＡＢ）、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ミニボディ、ダイアボディ、トリアボディ、またはこれらの混合物からなる群より選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記抗体が、ＩＬ−３４タンパク質配列（配列番号２）またはコロニー刺激因子１受容体タンパク質配列（配列番号３）に対する抗体である、請求項１４または１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記ＩＬ−３４の阻害剤が、ペプチド阻害剤である、請求項４〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記ペプチド阻害剤が、コロニー刺激因子１受容体の細胞外ドメインの一部（配列番号４）を含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記ＩＬ−３４の阻害剤が、局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与される、請求項４〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物を投与するステップを含む、請求項４または７〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記医薬組成物が、局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与される、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物。
【請求項２３】
炎症性腸疾患の処置のための医薬の製造における、ＩＬ−３４の阻害剤の使用。
【請求項２４】
患者の１つまたは複数の生体試料においてＩＬ−３４発現シグナルのレベルを検出するステップを含む、炎症性腸疾患の患者を診断する方法。
【請求項２５】
炎症性腸疾患に罹患している患者がＩＬ−３４の阻害剤での処置の候補であるかどうかを決定する方法であって、前記患者の１つまたは複数の生体試料においてＩＬ−３４発現シグナルのレベルを検出するステップを含む方法。
【請求項２６】
前記ＩＬ−３４発現シグナルが、ペプチド、タンパク質またはＲＮＡシグナルである、請求項２４または２５に記載の方法。
【請求項２７】
ＩＬ−３４発現シグナルが、炎症性腸疾患に罹患していない１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料、炎症性腸疾患に罹患している１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料、および／または炎症性腸疾患の処置を受けた１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料からのＩＬ−３４発現シグナルと比較される、請求項２４または２５に記載の方法。
【請求項２８】
前記解剖学的に同等の生体試料が、ＩＬ−３４の阻害剤での処置前および処置後の同じ患者に由来する、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏで行われる、請求項２４または２５に記載の方法。
【請求項３０】
前記患者が、少なくとも１つの生体試料が得られるとき少なくとも１つのＩＬ−３４の阻害剤を受けている、請求項２４または２５に記載の方法。
【請求項３１】
前記生体試料が、血液試料、組織試料、細胞試料、血清試料または糞便物試料である、請求項２４または２５に記載の方法。
【請求項３２】
前記生体試料が、前記患者の胃腸管由来である、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記患者がヒトである、請求項１〜４、６〜２１、または２４〜３２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３４】
前記炎症性腸疾患が、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎からなる群より選択される、請求項１〜２１または２４〜３３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３５】
前記炎症性腸疾患が、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎からなる群より選択される、請求項２２に記載の組成物。
【請求項３６】
前記炎症性腸疾患が、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎からなる群より選択される、請求項２３に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、炎症性サイトカイン産生に関連する炎症性腸疾患をＩＬ−３４の阻害剤の投与によって処置する方法、ならびに炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤を含有する医薬組成物を対象とする。本発明は、ＩＬ−３４発現シグナルを検出することによって炎症性腸疾患を診断する方法も開示する。
【背景技術】
【０００２】
炎症性腸疾患は、米国ではおおよそ１４０万名の患者が経験している胃腸管の慢性炎症性障害である。炎症性腸疾患は、米国において最も多く見られる胃腸疾病負担上位５種のうちの１種であり、総医療費は１７億ドルを超える。毎年、米国では、炎症性腸疾患は、７０万件を超える医師受診、１０万件の入院、および１１万９０００名の患者の身体障害の原因となる。医療は現在存在しないため、疾患管理には生涯にわたる治療が必要である。
【０００３】
炎症性腸疾患の２つの最も一般的な型は、クローン病および潰瘍性大腸炎である。クローン病は、胃腸管全体を冒し得るが、主として回腸（小腸の遠位または下部）および大腸を冒す。潰瘍性大腸炎は、主として結腸および直腸を冒す。炎症性腸疾患の病因は完全には分かっていないが、環境的要因と遺伝的要因の両方がこの疾患において一定の役割を果たすと考えられている。環境的要素は、摂取した食物および薬物への曝露による影響を受ける腸の微生物叢の変化を含み得る。
【０００４】
炎症性腸疾患は、腹痛、嘔吐、下痢、直腸出血、重度の痙攣、筋痙攣、体重減少、栄養失調、発熱および貧血を伴う。炎症性腸疾患の患者は、皮膚病変、関節痛、眼の炎症および肝障害にも罹患することがあり、潰瘍性大腸炎に罹患している小児は、成長欠陥に苦しむことがある。それほど多くはないが、患者は、関節炎、壊疽性膿皮症、原発性硬化性胆管炎、および非甲状腺疾患症候群に罹患することがある。滅多に死に至ることはないが、これらの症状は、患者の人生の質を低下させる。しかし、場合によっては、中毒性巨大結腸、腸穿孔および手術合併症を含む、炎症性腸疾患の合併症の結果、死に至ることがある。加えて、患者は、結腸直腸がんの上昇したリスクを有し、内皮機能不全および冠動脈疾患により罹患しやすい可能性がある。
【０００５】
炎症性腸疾患の診断基準は、疾患の病因についての知識が不足しているため十分に確立されていない。加えて、利用可能な治療に応答する患者は、疾患の重症度によって異なり、活動性炎症と寛解のサイクルとともに変化し得る。さらに、炎症性腸疾患の現行の治療の多くは望ましくない副作用を伴い、多数の患者に緩和をもたらすことができない。例えば、クローン病の患者のおおよそ４分の３は、利用可能な薬物適用によって疾患症状の緩和を得ることが結局できないので手術を要する。しかし、手術後でもクローン病の症状が再発し得る。同様に、潰瘍性大腸炎の患者のおおよそ３分の１は、利用可能な薬物によって緩和を得ることができないため結腸切除術を受ける。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、炎症性腸疾患を診断する信頼性のある方法を同定する必要に迫られている。広範囲の患者にわたって症状を有効かつ永久に緩和し、負の副作用も炎症と寛解のサイクルも伴わない処置方法を同定する必要がさらにある。新たな治療選択肢を同定する必要は、多くの炎症性腸疾患患者が直面する極端なときには効果のない、手術療法の代替案を提供するためにも必然的である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本明細書に記載の本発明は、炎症性腸疾患を処置および／または診断するための新規方法および組成物を提供する。本発明は、ＩＬ−３４発現が炎症性腸疾患で上昇するという発見、およびＩＬ−３４発現が、炎症性腸疾患に関与することが公知の他の炎症性サイトカインの発現増加を促進するという発見を活用する。炎症性腸疾患を評価するための他の診断方法が提案されているが、本発明は、ＩＬ−３４阻害剤を使用して炎症性腸疾患の患者を診断するおよび炎症性腸疾患の処置に対する患者の適合性を決定する新たな方法を提供する。同様に、炎症性腸疾患への治療的介入のための他の可能性のある標的が提案されているが、本発明は、新規標的、すなわちＩＬ−３４を阻害することによって炎症性腸疾患を処置する新たな組成物および方法を提供する。
【０００８】
本発明は、ＩＬ−３４を阻害することによって炎症性腸疾患、例えば、クローン病または潰瘍性大腸炎を処置するための方法を提供する。ＩＬ−３４の阻害は、ＩＬ−３４遺伝子産物、例えばＩＬ−３４タンパク質またはＩＬ−３４  ＲＮＡの発現を防止または低減させることによって果たすことができる。ＩＬ−３４の阻害は、ＩＬ−３４シグナル伝達活性を（例えば、ＩＬ−３４タンパク質もしくはＲＮＡを捕捉することにより）阻害すること、ＩＬ−３４結合パートナーもしくは受容体（例えば、マクロファージコロニー刺激因子受容体１（Ｍ−ＣＳＦＲ−１）としても公知の、コロニー刺激因子１受容体（ＣＳＦ１Ｒ））を捕捉すること、ＩＬ−３４シグナル伝達により活性化されるタンパク質の活性を阻害すること、または他の細胞成分とのその機能的相互作用に必要なＩＬ−３４の特定の１つもしくは複数の部分と結合することによっても果たすことができる。本発明は、具体的には、患者のＩＬ−３４を阻害することから恩恵を受ける方法を提供する。
【０００９】
一実施形態では、本発明は、それを必要とする患者に有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与することによって炎症性腸疾患を処置する方法を提供する。ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４発現または活性を標的化された様式で阻害することができるいかなる試薬であってもよい。例えば、ＩＬ−３４の阻害剤は、アンチセンスＩＬ−３４治療（すなわち、ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド）、抗体（例えば、ＩＬ−３４、ＩＬ−３４結合パートナーまたはＩＬ−３４受容体に結合する抗体）、ペプチド阻害剤（例えば、ＣＳＦ１Ｒ細胞外ドメインのすべてまたは一部を含むペプチド）、および小分子（例えば、ＩＬ−３４、ＩＬ−３４遺伝子産物、ＩＬ−３４結合パートナーもしくはＩＬ−３４受容体に結合する、またはＩＬ−３４、ＩＬ−３４遺伝子産物、ＩＬ−３４結合パートナーもしくはＩＬ−３４受容体を阻害する、小分子）を含むが、これらに限定されない。
【００１０】
ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドは、例えば、長さ８〜４０ヌクレオチドの範囲であり得、分解、転写物プロセシング障害またはタンパク質翻訳障害のためにＩＬ−３４  ＲＮＡ転写物を標的化し得る。ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドは、ＩＬ−３４ヌクレオチド配列（ＮＣＢＩ参照配列ＮＭ＿１５２４５６．２、配列番号１）を標的化し得る。ＩＬ−３４の阻害剤は、抗体、例えば、完全長抗体、キメラ抗体、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、単一ドメイン抗体（ＤＡＢ）、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ミニボディ（ｍｉｎｉｂｏｄｙ）、ダイアボディ（ｄｉａｂｏｄｙ）、トリアボディ（ｔｒｉａｂｏｄｙ）、またはこれらの混合物などであってもよい。ＩＬ−３４の抗体阻害剤は、例えば、ＩＬ−３４タンパク質配列（ＮＣＢＩ参照配列ＮＰ＿６８９６６９．２、配列番号２）またはＣＳＦ１Ｒタンパク質配列（ＮＣＢＩ参照配列：ＮＰ＿００５２０２．２、配列番号３）に対する抗体であってもよい。ＩＬ−３４の阻害剤は、コロニー刺激因子１受容体の細胞外ドメインのすべてまたは一部、例えば、ＮＣＢＩ参照配列：ＮＰ＿００５２０２．２の残基２０〜５１７（配列番号４）を含む、ペプチド阻害剤であってもよい。ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナー、例えばＩＬ−３４相互作用タンパク質、例えばＣＳＦ１Ｒと結合することができる小分子であってもよい。
【００１１】
ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４遺伝子または遺伝子産物、すなわちＩＬ−３４  ＲＮＡもしくはＩＬ−３４タンパク質、あるいはＩＬ−３４遺伝子または遺伝子産物が直接相互作用する任意の細胞構成要素の阻害剤を含むことができる。例えば、ＩＬ−３４の阻害剤は、これらに限定されるものではないが、ＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーに対するアンチセンスオリゴヌクレオチド、ＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーを捕捉する抗体、ペプチドもしくは小分子、またはＩＬ−３４とＩＬ−３４シグナル伝達にとって重要な他の相互作用パートナーとの直接的な相互作用を防止する様式でＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーと結合する抗体、ペプチドもしくは小分子であってもよい。ＩＬ−３４相互作用パートナーは、ＩＬ−３４シグナル伝達を促進するためにＩＬ−３４が直接相互作用する、タンパク質、ヌクレオチドまたは任意の他の細胞もしくは細胞外成分であり得る。加えて、ＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４シグナル伝達を促進するためにＩＬ−３４が相互作用する任意の相互作用パートナーの阻害剤を含むことができる。場合によっては、ＩＬ−３４相互作用パートナーは、ＩＬ−３４が直接相互作用するタンパク質複合体の一部であってもよい。本発明の一実施形態では、ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４の受容体、例えばＣＳＦ１Ｒの阻害剤であり得る。
【００１２】
本発明は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞においてＩＬ−３４を阻害することによって炎症性サイトカイン産生を阻害する方法を提供する。本発明は、有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与することによって、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における炎症性サイトカイン産生を阻害する方法も提供する。炎症性サイトカインは、顆粒球およびリンパ球の動員によって特徴付けられる細胞の炎症応答の開始に役立つサイトカインを含む。炎症性サイトカインの例としては、ＩＬ−１、ＩＬ−６、ＩＬ−８およびＴＮＦ−アルファが挙げられるが、これらに限定されない。炎症性サイトカイン（例えば、ＩＬ−６、ＩＬ−８およびＴＮＦ−アルファ）の産生は、ＩＬ−３４発現増加またはＩＬ−３４シグナル伝達増加の結果として増加される。本発明は、この予想外の発見を活用して、炎症性腸疾患の患者の細胞におけるＩＬ−３４発現および／または活性の阻害によって炎症性サイトカイン産生を阻害する手段を提供する。
【００１３】
したがって、本発明は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における炎症性サイトカイン産生を阻害する方法であって、そのような阻害がＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する方法も提供する。本発明は、有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与することによって、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する方法も提供する。炎症応答は、炎症性サイトカインの発現、血液から炎症シグナルが免疫系によって検出される組織への血漿および白血球の移動、ならびに罹患組織の腫脹または炎症によって特徴付けられ得る。
【００１４】
ＩＬ−３４が発現もしくは活性化され得るいずれの細胞においても、またはＩＬ−３４シグナル伝達が活性化、増加もしくは変化され得るいずれの細胞においても、ＩＬ−３４の阻害が起こり得る。例えば、胃腸管の細胞、例えば、結腸粘膜細胞または回腸粘膜細胞、例えば、結腸または回腸粘膜固有層単核細胞を含むがこれらに限定されない、ＩＬ−３４を発現する細胞においてＩＬ−３４を阻害することができる。加えて、ＩＬ−３４受容体（例えばＣＳＦ１Ｒ）を発現する細胞、例えば骨髄細胞、単球、マクロファージとＩＬ−３４の相互作用を阻害することによって、ＩＬ−３４の阻害が起こり得る。
【００１５】
本発明は、有効量のＩＬ−３４の阻害剤を投与することによって、それを必要とする患者のＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患を処置する方法も提供する。一般に、ＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患は、ＩＬ−３４発現増加と相関する。したがって、ＩＬ−３４の阻害剤は、炎症性腸疾患に罹患している患者のＩＬ−３４発現または活性のレベルを低下させるのに有用である。一般に、有効量のＩＬ−３４阻害剤の投与は、活動性炎症性腸疾患状態に関連付けられるレベルより低いレベルにＩＬ−３４活性もしくは発現を低下させる。
【００１６】
本発明は、ＩＬ−３４の阻害剤の薬学的に許容される製剤の投与によって炎症性腸疾患を処置する方法も提供する。ある特定の実施形態では、本発明は、それを必要とする患者に投与されるＩＬ−３４の阻害剤の薬学的に許容される製剤の投与によって炎症性腸疾患を処置する方法を提供する。ＩＬ−３４の阻害剤の薬学的に許容される製剤は、投与に対して安全であることおよび動物、特にヒトによって耐容されることが当技術分野において公知の製剤を含む。そのような製剤は、製剤に含まれる任意の１つの活性薬剤または複数の活性薬剤を疾患処置の意図された部位に送達することに関しても効果的であるべきである。ＩＬ−３４の阻害剤の薬学的に許容される製剤の投与を必要とする患者は、炎症性腸疾患に罹患している患者（例えば、炎症性腸疾患と診断された患者）、炎症性腸疾患を発症するリスクがある患者（例えば、炎症性腸疾患を発現するリスクが高いと診断された患者）、炎症性腸疾患の予防的処置を受けている患者、炎症性腸疾患の処置を現在受けている患者、または炎症性腸疾患が有効に処置された、改善されたもしくは重症度が低減された患者（炎症性腸疾患が改善された患者もしくは炎症性腸疾患が改善されたが再発した患者を含む）を含む。
【００１７】
本発明は、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含み得る、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物も提供する。本発明の一部の実施形態では、例えば、炎症性腸疾患を処置する方法、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における炎症性サイトカイン産生を阻害する方法、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する方法、またはそれを必要とする患者のＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患を処置する方法は、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物の投与を含み得る。加えて、本発明は、炎症性腸疾患の処置のための医薬の製造におけるＩＬ−３４の阻害剤の使用を提供する。
【００１８】
一実施形態では、本発明は、炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤を提供する。
【００１９】
本発明は、炎症性腸疾患に罹患している患者における炎症性サイトカイン産生の阻害に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤も提供する。
【００２０】
炎症性サイトカイン産生の阻害に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する。
【００２１】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する。
【００２２】
好適には、炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４阻害剤の薬学的に許容される製剤として製剤化される。
【００２３】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４阻害剤の薬学的に許容される製剤は、それを必要とする患者への投与のためである。
【００２４】
本発明は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞におけるＩＬ−３４媒介性炎症応答の低減または阻害に使用するためのＩＬ−３４阻害剤を提供する。
【００２５】
本発明は、ＩＬ−３４発現変化に関連する炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤も提供する。
【００２６】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４受容体の阻害剤であってもよい。ＩＬ−３４の受容体は、コロニー刺激因子１受容体であってもよい。
【００２７】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドを含んでもよい。アンチセンスオリゴヌクレオチドは、長さ８〜４０ヌクレオチドであってもよい。
【００２８】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、抗体であってもよい。炎症性腸疾患の処置に使用するための抗体は、完全長抗体、キメラ抗体、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、単一ドメイン抗体（ＤＡＢ）、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ミニボディ、ダイアボディ、トリアボディ、またはこれらの混合物から選択することができる。
【００２９】
炎症性腸疾患の処置に使用するための抗体は、ＩＬ−３４タンパク質配列（配列番号２）またはコロニー刺激因子１受容体タンパク質配列（配列番号３）に対する抗体であってもよい。
【００３０】
別の実施形態では、炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、ペプチド阻害剤であってもよい。
【００３１】
炎症性腸疾患の処置に使用するためのペプチド阻害剤は、コロニー刺激因子１受容体の細胞外ドメインの一部（配列番号４）を含んでもよい。
【００３２】
本発明による炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与することができる。
【００３３】
本発明は、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物も提供する。例えば、本発明による、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、ＩＬ−３４に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド、および薬学的に許容される担体を含んでもよい。アンチセンスオリゴヌクレオチドは、長さ８〜４０ヌクレオチドであり得る。
【００３４】
炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含んでもよく、前記ＩＬ−３４の阻害剤は抗体であってもよい。抗体は、完全長抗体、キメラ抗体、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、単一ドメイン抗体（ＤＡＢ）、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ミニボディ、ダイアボディ、トリアボディ、またはこれらの混合物から選択することができる。
【００３５】
炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、ＩＬ−３４タンパク質配列（配列番号２）またはコロニー刺激因子１受容体タンパク質配列（配列番号３）に対する抗体、および薬学的に許容される担体を含んでもよい。
【００３６】
別の実施形態では、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含んでもよく、前記阻害剤はペプチド阻害剤であってもよい。ペプチド阻害剤は、コロニー刺激因子１受容体の細胞外ドメインの一部（配列番号４）を含んでもよい。
【００３７】
本発明による炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与することができる。
【００３８】
本発明による炎症性腸疾患の処置に使用するためのＩＬ−３４の阻害剤は、例えば、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎（ｄｉｖｅｒｓｉｏｎ  ｃｏｌｉｔｉｓ）、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎（ｊｅｊｕｎｏｉｌｅｉｔｉｓ）、左側大腸炎（ｌｅｆｔ−ｓｉｄｅｄ  ｃｏｌｉｔｉｓ）、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎（ｉｎｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｅ  ｃｏｌｉｔｉｓ）の処置に使用することができる。
【００３９】
本発明による炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物は、例えば、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎の処置に使用することができる。
【００４０】
本発明の方法は、ＩＬ−３４の阻害剤を投与する方法、またはＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物を投与する方法を含む。本発明に従って、ＩＬ−３４の阻害剤を局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与することができる。同様に、ＩＬ−３４の阻害剤および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物を局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内投与することができる。投与経路は、用いられる方法、病状、および処置を施す個人（例えば医師）の専門知識、ならびに他の要因に依存し得る。
【００４１】
本発明は、ＩＬ−３４発現シグナルを評価することによる、炎症性腸疾患の患者の診断に有用な診断方法も提供する。一実施形態では、本発明は、患者の１つまたは複数の生体試料においてＩＬ−３４発現シグナルのレベルを検出することによって炎症性腸疾患の患者を診断する方法を提供する。別の実施形態では、本発明は、患者の１つまたは複数の生体試料においてＩＬ−３４発現シグナルのレベルを検出することによって、炎症性腸疾患に罹患している患者がＩＬ−３４の阻害剤での処置の候補であるかどうかを決定する方法を提供する。本発明の実施形態では、ＩＬ−３４発現シグナルは、ペプチド、タンパク質またはＲＮＡシグナルであり得る。ＩＬ−３４発現シグナルは、ＩＬ−３４遺伝子発現、または遺伝子産物活性の、あらゆる指標を含むことができる。評価することができるＩＬ−３４遺伝子発現の指標は、ＩＬ−３４遺伝子もしくはクロマチンの状態、遺伝子発現を調節する細胞成分とのＩＬ−３４遺伝子の相互作用、ＩＬ−３４遺伝子産物発現レベル（例えば、ＩＬ−３４  ＲＮＡ発現レベル、ＩＬ−３４タンパク質発現レベル）、またはＩＬ−３４  ＲＮＡもしくはタンパク質と転写、翻訳もしくは翻訳後プロセシング機構の相互作用を含むが、これらに限定されない。ＩＬ−３４遺伝子産物活性の指標は、ＩＬ−３４シグナル伝達活性の評価（例えば、ＣＳＦ１Ｒ活性化またはＭＡＰＫ１／ＭＡＰＫ３リン酸化の評価）およびＩＬ−３４受容体結合（例えばＣＳＦ１Ｒ結合）の評価を含むが、これらに限定されない。ＩＬ−３４発現シグナルの検出は、ｉｎ  ｖｉｖｏ、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｅｘ  ｖｉｖｏ方法によって達成され得る。好ましい実施形態では、本発明の方法をｉｎ  ｖｉｔｒｏで行うことができる。
【００４２】
本発明の実施形態では、生体試料は、血液試料、組織試料、細胞試料、血清試料または糞便物試料であり得る。一般に、生体試料は、患者におけるＩＬ−３４発現または活性の絶対レベルまたは相対レベルのアッセイに有用である、患者または好適な対照患者（すなわち、炎症性腸疾患に罹患していない個体）から採取されたいかなる試料であってもよい。好ましい実施形態では、生体試料は患者の胃腸管から採取される。
【００４３】
本発明のある特定の実施形態では、ＩＬ−３４発現シグナルは、炎症性腸疾患に罹患していない１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料、炎症性腸疾患に罹患している１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料、および／または炎症性腸疾患の処置を受けた１名もしくは複数の患者の解剖学的に同等の生体試料からのＩＬ−３４発現シグナルと比較される。解剖学的に同等の生体試料は、同じ患者から、同じ器官から、異なる患者の同一器官から、または一般には同じもしくは異なる患者の身体の同じ位置から採取された、細胞、組織、血清または血液の試料である。例えば、解剖学的に同等の生体試料は、２名の異なる患者（すなわち、炎症性腸疾患と診断される患者、または炎症性腸疾患に罹患している患者と、炎症性腸疾患に罹患していない患者、炎症性腸疾患に罹患している別の患者、または炎症性腸疾患の処置を受けた患者）の胃腸管（例えば、回腸、結腸または直腸）内の特定の部位から採取することができる。本発明の方法を使用して、ＩＬ−３４発現シグナルに対する処置の効果を評価することによって炎症性腸疾患に罹患している患者の処置の有効性をモニターすることもできる。したがって、本発明の一実施形態では、解剖学的に同等の生体試料は、ＩＬ−３４の阻害剤での処置前および処置後の同じ患者に由来する。本発明の別の実施形態では、患者は、少なくとも１つの生体試料が得られるとき少なくとも１つのＩＬ−３４の阻害剤を受けている。
【００４４】
本発明のある特定の実施形態では、炎症性腸疾患に罹患している患者を処置する。患者は、炎症性腸疾患に罹患しているあらゆる動物、好ましくは哺乳動物、好ましくはヒトであり得る。本発明の様々な実施形態では、炎症性腸疾患は、次のうちのいずれであってもよい：クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎。本発明の好ましい実施形態では、炎症性腸疾患はクローン病である。本発明の別の好ましい実施形態では、炎症性腸疾患は潰瘍性大腸炎である。
【００４５】
本特許または出願ファイルは、カラーで作成された少なくとも１つの図面を含む。カラー図面を伴う本特許または特許出願のコピーは、請求して必要料金を支払うと管轄省庁によって提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】図１Ａは、対照患者（結腸ＣＴＲ）、潰瘍性大腸炎の患者（ＵＣ）およびクローン病の患者（結腸ＣＤ）からの結腸生検材料におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の棒グラフを示す。図１Ｂは、対照患者（回腸ＣＴＲ）およびクローン病の患者（回腸ＣＤ）からの回腸生検材料におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の棒グラフを示す。図１Ｃは、対照患者（ＣＴＲ）、治療を受けていない炎症性腸疾患患者（治療なし）、またはメサラミン（５−ＡＳＡ）、ステロイド（ＣＳ）もしくは免疫調節薬（ＩＳＳ）のいずれかを受けている炎症性腸疾患患者からの結腸生検材料におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の棒グラフを示す。図１Ｄは、９名の個々の炎症性腸疾患患者の粘膜の関与（Ｉｎｖｏｌｖ）または非関与（Ｕｎｉｎｖ）領域から採取した粘膜におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現のグラフを示す。
【００４７】
【図２】図２Ａは、３名の対照患者（ＣＴＲ）および各々が潰瘍性大腸炎（ＵＣ）またはクローン病（ＣＤ）を有する３名の患者の結腸粘膜細胞からの全タンパク質抽出物におけるＩＬ−３４（上のパネル）およびβ−アクチン（下のパネル）発現シグナルを示すウェスタンブロットである。図２Ｂは、３名の対照患者（回腸ＣＴＲ）および３名のクローン病の患者（回腸ＣＤ）の回腸粘膜細胞からの全タンパク質抽出物におけるＩＬ−３４（上のパネル）およびβ−アクチン（下のパネル）発現シグナルを示すウェスタンブロットである。図２Ｃは、対照（ＣＴＲ）、潰瘍性大腸炎（ＵＣ）またはクローン病（ＣＤ）患者から採取した、対照ＩｇＧ（ＩｇＧ）またはＩＬ−３４抗体のいずれかで染色された結腸組織切片の、倍率１００倍で撮影した顕微鏡写真（左）、およびＩＬ−３４染色ＣＴＲ、ＵＣまたはＣＤ結腸組織切片における高倍率視野１つ当りのＩＬ−３４陽性細胞の数（ＩＬ−３４＋細胞／ｈｐｆ）の棒グラフ（右パネル）を示す。図２Ｄは、対照（回腸ＣＴＲ）またはクローン病（回腸ＣＤ）患者から採取した、ＩＬ−３４抗体で染色された回腸組織切片の、倍率１００倍で撮影した顕微鏡写真（左）、およびＩＬ−３４染色回腸ＣＴＲおよび回腸ＣＤ組織切片における高倍率視野１つ当りのＩＬ−３４陽性細胞の数（ＩＬ−３４＋細胞／ｈｐｆ）の棒グラフ（右パネル）を示す。
【００４８】
【図３】図３Ａは、リアルタイムＰＣＲによって分析した、９名の対照（結腸ＣＴＲ）、１４名のＵＣ患者および８名のＣＤ患者から採取した結腸生検材料におけるＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡの発現を示す棒グラフである。ＣＳＦ１Ｒレベルをβ−アクチンレベルに正規化した。データを平均±ＳＥＭとして表現する。図３Ｂは、１名の対照（ＣＴＲ）患者、１名のＣＤ患者および１名のＵＣ患者からのアイソタイプ対照（ＩｇＧ）またはＣＳＦ１Ｒ抗体染色パラフィン包埋結腸組織切片の代表的な顕微鏡写真（原倍率１００倍）を示す。
【００４９】
【図４】図４Ａは、リアルタイムＰＣＲによって評価したＤＬＤ−１、ＨＣＴ−１１６、ＨＴ−２９およびＮＣＭ−４６０におけるＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡ発現を、β−アクチン発現レベルに正規化した発現レベルで示す棒グラフである。図４Ｂは、ＤＬＤ−１、ＨＣＴ−１１６、ＮＣＭ−４６０およびＨＴ−２９細胞から採取した全タンパク質抽出物におけるＣＳＦ１Ｒおよびβ−アクチンシグナルを示す代表的なウェスタンブロットである。
【００５０】
【図５】図５Ａは、無刺激（ＵＮＳＴ）または２０ｎｇ／ｍｌのＴＮＦ−アルファ（ＴＮＦ−α）、５０ｎｇ／ｍｌのＩＬ−６（ＩＬ−６）もしくは１００ｎｇ／ｍｌのインターフェロン−ガンマ（ＩＦＮ−γ）の存在下で６時間後にリアルタイムＰＣＲによって測定したときの結腸粘膜外植片におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の棒グラフを示す。図５Ｂは、リアルタイムＰＣＲによって測定したときの、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標））処置前（ＰＲＥ）および後（ＰＯＳＴ）に個々のＩＢＤ患者から採取した結腸組織生検材料におけるＩＬ−３４  ＲＮＡ発現レベルのグラフを示す。図５Ｃは、対照ＩｇＧ（ＩｇＧ）またはＴＮＦ−アルファ阻害剤インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標）、（ＩＦＸ））のいずれかに２４時間曝露された炎症性腸疾患患者からの結腸粘膜外植片（ＩＢＤ外植片）におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現のグラフを示す。図５Ｄは、対照ＩｇＧ（ＩｇＧ）またはインフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標）、（ＩＦＸ））のいずれかに１８時間曝露された炎症性腸疾患患者から採収した結腸粘膜固有層核細胞（ＩＢＤ  ＬＰＭＣ）におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現のグラフを示す。
【００５１】
【図６】図６は、無刺激（Ｕｎｓｔ）または２５ｎｇ／ｍｌ、５０ｎｇ／ｍｌもしくは１００ｎｇ／ｍｌの組換えヒトＩＬ−３４のいずれかへの６時間の曝露後に正常結腸粘膜固有層単核細胞において観察されたＴＮＦ−アルファ（図４Ａ、ＴＮＦ−ａ）、ＩＬ−８（図４Ｂ、ＩＬ−８）またはＩＬ−６（図４Ｃ、ＩＬ−６）ｍＲＮＡ発現のレベルを示す一連の棒グラフを示す。
【００５２】
【図７】図７、パネルＡ〜Ｉは、無刺激で放置した（Ｕｎｓｔ）または５０ｎｇ／ｍｌのヒト組換えＩＬ−３４で１．５時間、３時間もしくは６時間刺激した血清飢餓ＤＬＤ−１細胞における個々のケモカインのｍＲＮＡ発現を示す。ＣＣＬ２（図７Ａ）、ＣＣＬ３（図７Ｂ）、ＣＣＬ５（図７Ｃ）、ＣＣＬ１７（図７Ｄ）、ＣＣＬ２０（図７Ｅ）、ＣＣＬ２４（図７Ｆ）、ＣＣＬ２５（図７Ｇ）、ＣＸＣＬ９（図７Ｈ）およびＣＸＣＬ１０（図７Ｉ）ＲＮＡ転写物をリアルタイムＰＣＲによって分析し、発現レベルをβ−アクチンｍＲＮＡレベルに正規化した。６回の独立した実験のデータを平均±ＳＥＭとして表現する。図７Ｊは、無刺激で放置したまたは２５ｎｇ／ｍｌ、５０ｎｇ／ｍｌもしくは１００ｎｇ／ｍｌ  ＩＬ−３４の存在下で３時間培養したＤＬＤ−１細胞におけるＣＣＬ２０  ｍＲＮＡ発現を示す棒グラフである。ＣＣＬ２０  ｍＲＮＡ転写物発現をリアルタイムＰＣＲによって分析し、発現レベルをβ−アクチンｍＲＮＡレベルに正規化した。６回の独立した実験のデータを平均±ＳＥＭとして表現する。
【００５３】
【図８】図８Ａは、未処置で放置した（Ｕｎｓｔ）または５０ｎｇ／ｍｌのＩＬ−３４で５分（５’）、１０分（１０’）、１５分（１５’）、３０分（３０’）もしくは６０分（６０’）間処置した血清飢餓ＤＬＤ−１細胞の抽出物における個々の総ＭＡＰキナーゼ（ＥＲＫ１／２、ｐ３８、ＪＮＫ）およびリン酸化ＭＡＰキナーゼタンパク質の割合（ｐ−ＥＲＫ１／２、ｐ−ｐ３８、ｐ−ＪＮＫ）のウェスタンブロットを示す。図８Ｂは、ＥＲＫ１／２の特異的阻害剤（ＰＤ９８０５９）またはｐ３８の特異的阻害剤（ＳＢ２０２１９０）またはジメチルスルホキシド（Ｄｍｓｏ）とともに１時間プレインキュベートし、その後、５０ｎｇ／ｍＬのＩＬ−３４で４８時間刺激した血清飢餓ＤＬＤ−１細胞からの無細胞上清における、ＥＬＩＳＡによって評価したＣＣＬ２０タンパク質発現を示す棒グラフである。６回の独立した実験のデータを平均±ＳＥＭとして表現する。
【発明を実施するための形態】
【００５４】
炎症性腸疾患
本発明は、炎症性腸疾患の処置方法を提供する。「炎症性腸疾患」は、本明細書で使用する場合、クローン病、胃十二指腸クローン病、結腸クローン病（肉芽腫性大腸炎）、潰瘍性大腸炎、コラーゲン蓄積大腸炎、リンパ球性大腸炎、虚血性大腸炎、空置大腸炎、ベーチェット病、顕微鏡的大腸炎、潰瘍性直腸炎、直腸Ｓ状結腸炎、空回腸炎、左側大腸炎、全大腸炎、回結腸炎、回腸炎および不確定大腸炎を含む、いくつかの慢性炎症性疾患を指す。クローン病および潰瘍性大腸炎は、炎症性腸疾患の２つの最も一般的な型である。炎症性腸疾患は、消化器系の自己免疫疾患である。クローン病は、回腸末端部を含む、胃腸管のあらゆる部分に局在することがあり、胃腸管のすべての細胞型に影響を及ぼし得る。潰瘍性大腸炎は、結腸および直腸に局在し、その粘膜の細胞のみを冒す。
【００５５】
環境的要因と遺伝的要因の両方が炎症性腸疾患において一定の役割を果たすと考えられているが、そのような要因の正体は明確に定義されていない。環境的要素は、摂取した食物および薬物への曝露による影響を受ける腸の微生物叢の変化を含み得る。
炎症性腸疾患は、腹痛、嘔吐、下痢、直腸出血、重度の痙攣、筋痙攣、体重減少、栄養失調、発熱、貧血、皮膚病変、関節痛、眼の炎症、肝障害、関節炎、壊疽性膿皮症、原発性硬化性胆管炎、および非甲状腺疾患症候群を含む症状を伴う。潰瘍性大腸炎に罹患している小児は、成長欠陥に苦しむことがある。
【００５６】
処置および評価
本明細書に記載の「患者」は、哺乳動物、霊長類およびヒトを含むがこれらに限定されない、炎症性腸疾患のリスクがある、炎症性腸疾患に罹患している、または炎症性腸疾患について診断されたあらゆる動物を指す。ある特定の実施形態では、患者は、非ヒト哺乳動物、例えば、ネコ、イヌまたはウマなどであってもよい。患者は、炎症性腸疾患を発症するリスクが高いと診断された個体、炎症性腸疾患と診断された者、炎症性腸疾患に以前に罹患した者、または炎症性腸疾患の症状もしくは指標、例えばＩＬ−３４発現シグナルについて評価された個体であってもよい。
【００５７】
「必要とする患者」は、本明細書で使用する場合、炎症性腸疾患の何らかの症状もしくは症状発現に苦しんでいる患者、炎症性腸疾患の何らかの症状もしくは症状発現に苦しむ可能性のある患者、または炎症性腸疾患を処置するための本発明の方法の恩恵を受けることができるあらゆる患者を指す。必要とする患者は、炎症性腸疾患を発症するリスクがあると診断される患者、過去に炎症性腸疾患に罹患したことがある患者、または以前に炎症性腸疾患の処置を受けたことがある患者を含むことができる。特に関係するのは、ＩＬ−３４発現または活性のレベル増加に関連する炎症性腸疾患に罹患している個体である。
【００５８】
用語「処置する」、「処置」、「処置すること」などは、所望の薬理学的および／または生理的効果を得ることを一般に意味するように本明細書で使用している。効果は、疾患もしくはその症状を完全にもしくは部分的に防ぐ点で予防的であってもよく、ならびに／または疾患をおよび／もしくは疾患に起因する有害作用を部分的にもしくは完全に治癒させる点で治療的であってもよい。用語「処置」は、本明細書で使用する場合、哺乳動物、特にヒトの疾患のあらゆる処置を網羅し、（ａ）疾患の素因を有し得るが、まだ疾患を有すると診断されていない被験体において疾患が起こるのを防ぐこと、（ｂ）疾患を阻害すること、すなわち、疾患の重症度もしくは範囲が増すのを防ぐこと、（ｃ）疾患を緩和すること、すなわち、疾患を部分的もしくは完全に改善させること、または（ｄ）疾患の再発を防ぐこと、すなわち、以前に成功した疾患の症状の処置もしくは疾患の処置後に疾患が活動状態に戻るのを防ぐことを含む。
【００５９】
「有効量」は、本明細書で使用する場合、患者に投与されたときに状態を少なくとも部分的に処置するのに十分である薬剤の量を指す。治療有効量は、状態の重症度、構成成分の投与経路、および処置される患者の年齢、体重などに依存して変わる。したがって、ＩＬ−３４の阻害剤の有効量は、薬剤の投与によって被験体における炎症性腸疾患の発生が防止される、炎症性腸疾患進行が防止される（例えば、炎症性腸疾患の症状、例えば直腸出血、貧血もしくは胃腸の炎症の発症もしくは重症度上昇が防止される）、または炎症性腸疾患のすべての関連症状が緩和もしくは完全に改善される、すなわち疾患が退行されるような、患者の炎症性腸疾患を処置するために必要な阻害剤の量である。
【００６０】
処置の有効性は、炎症性腸疾患に関連する肉眼的症状の評価、組織学（ｔｉｓｓｕｅ  ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ）の分析、生化学的アッセイ、画像化法、例えば磁気共鳴画像化など、または他の公知の方法によって評価することができる。例えば、処置の有効性は、炎症性腸疾患に罹患している患者へのＩＬ−３４阻害剤の投与後の疾患の肉眼的症状、例えば、腹痛、嘔吐、下痢、直腸出血、痙攣、筋痙攣、体重減少、栄養失調、発熱、貧血、または炎症性腸疾患と関連する肉眼的病理の他の態様の変化を分析することによって評価することができる。
【００６１】
処置の有効性は、例えば、組織生検材料（例えば、胃腸組織生検材料）を得て、肉眼的な組織または細胞形態または染色特性を評価することによって、組織または細胞レベルで評価することもできる。タンパク質またはＲＮＡ発現を検査する生化学的アッセイを使用して、処置の有効性を評価することもできる。例えば、免疫細胞化学的方法、免疫組織化学的方法、ウェスタンブロット法もしくはノーザンブロット法、またはＲＮＡレベルの評価に有用な方法、例えば定量的もしくは半定量的ポリメラーゼ連鎖反応によって、解離細胞または非解離組織におけるＩＬ−３４、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＴＮＦ−アルファ、または炎症性腸疾患を示す別のタンパク質もしくは遺伝子産物のレベル、炎症性サイトカイン産生またはＩＬ−３４媒介性炎症応答を評価することができる。糞便物、血漿または血清中で見つけられる有用なバイオマーカーの存在または発現のレベルを評価して、病状および処置の有効性を評価することもできる。
【００６２】
処置の有効性を評価する際、妥当な評価を確実なものにするために好適な対照を選択することができる。例えば、炎症性腸疾患の患者においてＩＬ−３４の阻害剤の投与後に評価した症状を、同じ患者における処置前のもしくは処置過程のより早い時点での症状と、または炎症性腸疾患と診断されていない別の患者における症状と比較することができる。あるいは、ＩＬ−３４阻害剤投与後の胃腸組織の生化学的または組織学的分析の結果を、同じ患者からの、または炎症性腸疾患と診断されていない個体からの、またはＩＬ−３４阻害剤投与前の同じ患者からの胃腸組織のものと比較することができる。加えて、ＩＬ−３４阻害剤投与後の血液、血清、細胞または糞便試料を、炎症性腸疾患と診断されていない個体からの、またはＩＬ−３４阻害剤投与前の同じ患者からの比較可能な試料と比較することができる。
【００６３】
ＩＬ−３４阻害の検証は、ＩＬ−３４発現レベルまたは活性の直接または間接的評価によって決定することができる。例えば、ＩＬ−３４タンパク質またはＲＮＡ発現を測定する生化学的アッセイを使用して、全般的なＩＬ−３４阻害を評価することができる。例えば、胃腸組織におけるＩＬ−３４タンパク質レベルをウェスタンブロットによって測定して、全般的なＩＬ−３４レベルを評価することができる。ＩＬ−３４  ｍＲＮＡレベルをノーザンブロットまたは定量的ポリメラーゼ連鎖反応によって測定して、全般的なＩＬ−３４阻害を決定することもできる。解離細胞、非解離組織、血液、血清または糞便物におけるＩＬ−３４タンパク質レベル、またはＩＬ−３４シグナル伝達活性を示す別のタンパク質レベルを、免疫細胞化学的方法または免疫組織化学的方法によって評価することもできる。
【００６４】
マクロファージもしくは単球発生もしくは増殖などのパラメータを測定することによって、またはＩＬ−３４活性の変化と相関関係がある他のパラメータ（ＭＡＰキナーゼリン酸化、およびＣＳＦ１Ｒシグナル伝達活性化の他の指標を含む）の変更を測定することによって、ＩＬ−３４阻害を間接的に評価することもできる。例えば、ＩＬ−３４阻害剤での処置を受けた患者の細胞における活性ＭＡＰＫ１またはＭＡＰＫ３リン酸化のレベルを、前記細胞におけるＩＬ−３４活性の指標として測定することができる。血漿、血液、糞便物または組織中で見つけられる有用なバイオマーカーの存在または発現のレベルを評価して、ＩＬ−３４阻害の有効性を評価することもできる。
【００６５】
本明細書に開示する処置方法は、炎症性サイトカイン産生を阻害する方法を含む。「炎症性サイトカイン産生」は、炎症性サイトカイン応答を開始させるおよび／または促進するサイトカインの発現を指す。「炎症性サイトカイン応答」は、顆粒球動員、リンパ球動員、全身性炎症（特に、胃腸管またはその一部分もしくは複数の部分のもの）、発熱、組織破壊、ショックおよび／または死滅によって特徴付けられ得る免疫応答を指す。炎症性サイトカイン応答は、個々のサイトカインの、それらの同族細胞表面受容体との結合（例えば、ＩＬ−３４のＣＳＦ１Ｒとの結合）、そしてその後の、細胞機能および遺伝子発現を変化させる細胞内シグナル伝達のカスケードによって特徴付けられ得る。炎症性サイトカインは、ＩＬ−１、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−３４およびＴＮＦ−アルファを含むが、これらに限定されない。炎症性サイトカインの発現は、例えば、マクロファージ、単球、粘膜固有層（ｐｒｏｐｉａ  ｌａｍｉｎａ）単核細胞、または胃腸管の他の細胞、または免疫系の細胞において起こり得る。炎症性サイトカイン産生を阻害する方法は、炎症性腸疾患に罹患している患者における一部またはすべての炎症性サイトカインの発現のレベルを低下させる方法を含む。炎症性サイトカイン産生を阻害する方法は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における一部またはすべての炎症性サイトカインの発現のレベルを低下させる方法も含む。
【００６６】
炎症性サイトカイン産生を阻害するための本発明の方法は、ＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減または阻害する方法を含む。「ＩＬ−３４媒介性炎症応答」は、本明細書で使用する場合、ＩＬ−３４発現またはＩＬ−３４シグナル伝達活性によって開始、助長または促進される炎症応答を指す。ＩＬ−３４媒介性炎症応答は、ＩＬ−３４、ＩＬ−６、ＩＬ−８またはＴＮＦ−アルファを含むがこれらに限定されない炎症性サイトカインの発現をもたらすことがあり、炎症性サイトカインシグナル伝達の活性化をもたらすこともある。加えて、ＩＬ−３４媒介性炎症応答は、顆粒球動員、リンパ球動員、全身性炎症（特に、胃腸管またはその一部分もしくは複数の部分のもの）、発熱、組織破壊、ショックおよび／または死滅によって特徴付けられ得る。ＩＬ−３４媒介性炎症応答は、ＩＬ−３４シグナル伝達の活性化、例えばＩＬ−３４のＣＳＦ１Ｒとの結合および下流ＭＡＰキナーゼのリン酸化によっても特徴付けられ得る。ＩＬ−３４媒介性炎症応答の低減または阻害は、ＩＬ−３４媒介性炎症応答に関連する細胞の変化および全身性変化のいずれかまたはすべての軽減を指す。例えば、炎症性サイトカイン産生、免疫細胞動員または組織炎症の低減は、ＩＬ−３４媒介性炎症応答の低減または阻害を示すことになる。
【００６７】
本発明は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞のＩＬ−３４を阻害する方法も提供する。胃腸管、免疫系および血液の細胞を含む、ＩＬ−３４発現または活性が存在するあらゆる細胞のＩＬ−３４を阻害することができる。胃腸管の細胞（胃、十二指腸、空腸、回腸、結腸、直腸および肛門管の細胞を含む）は、円柱上皮細胞、粘膜上皮細胞、酵素原細胞、頸部粘液細胞、壁細胞、ガストリン細胞、杯細胞、パネート細胞、オリゴ粘液細胞（ｏｌｉｇｏｍｕｃｕｓ  ｃｅｌｌ）、および絨毛吸収細胞を含む。免疫系の細胞は、白血球、食細胞（例えば、マクロファージ、好中球および樹状細胞）、単球、マスト細胞、好酸球、好塩基球、ナチュラルキラー細胞、生得の細胞（ｉｎｎａｔｅ  ｃｅｌｌ）、リンパ球、Ｂ細胞およびＴ細胞を含む。血液細胞は、赤血球（ｒｅｄ  ｂｌｏｏｄ  ｃｅｌｌ）（赤血球（ｅｒｙｔｈｒｏｃｙｔｅ））および白血球（ｗｈｉｔｅ  ｂｌｏｏｄ  ｃｅｌｌ）（白血球（ｌｅｕｋｏｃｙｔｅ）、単球および血小板）を含む。
【００６８】
ＩＬ−３４阻害
本発明は、ＩＬ−３４を阻害する方法を含む。「ＩＬ−３４の阻害」は、本明細書で使用する場合、ＩＬ−３４発現または活性の完全または部分的な低減を指すことがある。したがって、ＩＬ−３４の阻害は、ＩＬ−３４遺伝子産物、例えばＩＬ−３４  ＲＮＡ、ＩＬ−３４タンパク質、またはＩＬ−３４のペプチド配列の発現を完全にまたは部分的に低減させる結果となる、ＩＬ−３４遺伝子もしくはクロマチン状態の変化、または遺伝子転写もしくは遺伝子アクセシビリティの調節因子との相互作用の変化を指すことがある。ＩＬ−３４の阻害は、ＩＬ−３４転写、ＩＬ−３４  ＲＮＡプロセシング、ＩＬ−３４タンパク質翻訳、またはＩＬ−３４翻訳後修飾を含むがこれらに限定されない、ＩＬ−３４遺伝子産物発現に極めて重要なプロセスの阻害を指すこともある。加えて、ＩＬ−３４の阻害は、ＩＬ−３４のペプチド、ＩＬ−３４のヌクレオチド産物（例えば、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ）、およびＩＬ−３４タンパク質を含む、ＩＬ−３４遺伝子産物の活性の阻害を指すことがある。ＩＬ−３４遺伝子産物の活性の阻害は、ＩＬ−３４シグナル伝達の低減、またはＩＬ−３４と、核、小器官、サイトゾル、膜および細胞外成分を含む他の細胞成分（例えば、タンパク質、ペプチド、ＤＮＡ、ＲＮＡ、脂質もしくはシグナル伝達分子）との直接もしくは間接的相互作用の低減を含むことができる。例えば、ＩＬ−３４活性の阻害は、ＩＬ−３４結合もしくはＣＳＦ１Ｒ活性化の阻害、またはＣＳＦ１Ｒ下流シグナル伝達作用（例えば、ＭＡＰキナーゼリン酸化もしくはマクロファージ増殖）の阻害を含むことができる。
【００６９】
本発明の一部の実施形態では、有効量のＩＬ−３４の阻害剤は、炎症性腸疾患を処置するために、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞における炎症性サイトカイン産生を阻害するために、またはＩＬ−３４媒介性炎症応答を低減もしくは阻害するために、それを必要とする患者に投与されることがある。「ＩＬ−３４の阻害剤」は、本明細書で使用する場合、ＩＬ−３４遺伝子発現または遺伝子産物活性を阻害することができる試薬（すなわち、ＩＬ−３４を阻害することができる試薬）を指すことがある。そのような阻害剤としては、例えば、ペプチド阻害剤、抗体、小型結合分子、例えば天然および合成化合物、アプタマー、イントラマー（ｉｎｔｒａｍｅｒ）、ＲＮＡｉ（二本鎖ＲＮＡ、ｓｉＲＮＡ）、ならびに抗ＩＬ−３４アンチセンス分子およびオリゴヌクレオチドを挙げることができるが、これらに限定されない。ＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４活性、結合パートナーまたは基質に干渉する、およびそれによってＩＬ−３４機能を阻害する、短縮型および／または変異型ＩＬ−３４分子も含むことができる。
【００７０】
ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４遺伝子もしくは遺伝子産物と直接結合する試薬、またはＩＬ−３４が直接相互作用する構成成分、すなわち、ＩＬ−３４遺伝子もしくは遺伝子産物が物理的に相互作用している構成成分（例えばＣＳＦ１Ｒ）と結合する試薬を含む。ＩＬ−３４の阻害剤は、遺伝子発現もしくは遺伝子産物活性に対する幅広い作用の帰結として、またはＩＬ−３４発現もしくは活性の間接的もしくは非標的化阻害の結果として、ＩＬ−３４を阻害する試薬を含まないことになる。例えば、ＴＮＦ−アルファシグナル伝達の阻害剤（例えば、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標）））は、ＩＬ−３４の阻害剤とみなされないことになる。なぜなら、インフリキシマブは、ＩＬ−３４発現を間接的に阻害するが、ＩＬ−３４（遺伝子またはそのいずれの発現産物）にも、ＩＬ−３４が直接および物理的に相互作用する構成成分にも結合しないからである。
【００７１】
ＩＬ−３４の阻害剤は、それらが分子標的、例えば、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４結合タンパク質に対して排他的にまたは高い選択度で作用することを可能にする構造的および／または機能的特性を有するべきである。したがって、ＩＬ−３４の阻害剤は、ＩＬ−３４遺伝子、そのＲＮＡもしくはタンパク質産物、または活性もしくは発現がＩＬ−３４もしくはその産物の活性もしくは発現に排他的にもしくは高い程度の特異性で影響する別の分子実体を標的化する固有の機能的特性を有するべきである。ＩＬ−３４の抗体阻害剤の場合、ＩＬ−３４タンパク質エピトープまたはＩＬ−３４シグナル伝達パートナーのエピトープに高い程度の特異性で結合することが公知のタンパク質配列を含めることによって抗体に特異性を作出することができる。ＩＬ−３４の小分子阻害剤の場合、ＩＬ−３４タンパク質またはそのシグナル伝達パートナーの特異的特徴との結合を可能にする化学基を小分子の製剤に含めることができる。アンチセンスオリゴヌクレオチドは、各アンチセンスオリゴヌクレオチドの組み込まれているヌクレオチド配列の標的化部分が、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ配列に、またはＩＬ−３４相互作用パートナーのｍＲＮＡ配列に、完全にまたはほぼ完全に相補的であるように設計することができる。そのような相補的なまたはほぼ相補的なヌクレオチド配列の組込みによって、所与の標的に対して高い程度の特異性を有するアンチセンスオリゴヌクレオチドの作出が可能になる。ＩＬ−３４のペプチド阻害剤は、ＩＬ−３４もしくはそのシグナル伝達パートナーのエピトープに結合するペプチド配列、またはＩＬ−３４結合パートナーのペプチド配列と重複するかもしくはそれを模倣するペプチド配列、例えば、ＣＳＦ１Ｒの細胞外ドメインと重複するかもしくはそれを模倣するペプチドを含むことができる。ＩＬ−３４の小分子阻害剤は、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナーに結合するまたは結合する可能性が高い小分子または化学構造を同定するスクリーニングアッセイによって、同定することができる。解離定数などのパラメータ、またはタンパク質もしくはＲＮＡ発現レベルの変化などの他の基準の測定によって、あるいはＩＬ−３４活性または発現を測定する他のアッセイによって、特異性を評価することができる。
【００７２】
「アンチセンスオリゴヌクレオチド」は、本明細書で使用する場合、標的タンパク質（例えばＩＬ−３４）をコードするメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）に相補的な短い合成オリゴヌクレオチド配列を指す。アンチセンスオリゴヌクレオチド配列は、ｍＲＮＡとハイブリダイズして二本鎖ハイブリッドを生成し、この二本鎖ハイブリッドは、ＤＮＡ／ＲＮＡハイブリッド鎖を分解することによってタンパク質翻訳を防止する普遍的触媒酵素、例えばＲＮアーゼＨの活性化をもたらすことができる。アンチセンスオリゴヌクレオチドは、低分子ヘアピン型ＲＮＡ（ｓｈＲＮＡ）、低分子干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）、２’−Ｏ−アルキルを含む修飾アンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド核酸（ＰＮＡ）、ロックド核酸（ＬＮＡ）、またはモルホリノオリゴマー化学を含み得る。アンチセンスオリゴヌクレオチドは、一本鎖オリゴヌクレオチドであってもよく、またはオリゴヌクレオチドの１本の鎖のみが標的配列に相補的である二本鎖オリゴヌクレオチドであってもよい。
【００７３】
ＩＬ−３４の阻害剤は、アンチセンスオリゴヌクレオチドなどのＩＬ−３４の特異的阻害剤であってもよく、または高い程度の特異性でＩＬ−３４を標的化する何らかの他の手段であってもよい。ＩＬ−３４のアンチセンスオリゴヌクレオチド阻害剤は、長さ５〜１００オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜９０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜８０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜７０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜６０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜５０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ５〜４０オリゴヌクレオチド、好ましくは長さ１０〜３０オリゴヌクレオチド、またはより好ましくは長さ８〜４０オリゴヌクレオチドのオリゴヌクレオチド配列であってもよい。ＩＬ−３４のアンチセンスオリゴヌクレオチド阻害剤は、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ配列（配列番号１）の一部分に相補的なオリゴヌクレオチド配列であってもよい。
【００７４】
ＩＬ−３４を標的化するアンチセンスオリゴヌクレオチドは、ＣｐＧ対のシステイン残基が５’−メチルシトシン（Ｍｅ−ｄＣと略記される）によって置き換えられている混合骨格を含んでもよいことが本明細書で企図される。メチルホスホネート結合（ＭｅＰと略記される）がアンチセンスオリゴヌクレオチドの５’および／または３’末端に位置することもある。企図されるＩＬ−３４アンチセンスオリゴヌクレオチドのホスホネート骨格は、任意選択で１つ、２つ、３つ、４つまたはそれ超のホスホロチオエート結合を含んでもよい（例えば、ホスホロチオエート結合はホスホジエステル結合を置き換える）。ある実施形態では、すべてのホスホネート結合がホスホロチオエート結合であってもよい。
【００７５】
ＩＬ−３４の阻害剤は抗体であってもよいことが企図される。ＩＬ−３４の抗体阻害剤は、完全長抗体、キメラ抗体、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、単一ドメイン抗体（ＤＡＢ）、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、ミニボディ、ダイアボディ、トリアボディ、またはこれらの混合物であってもよい。一部の実施形態では、ＩＬ−３４の抗体阻害剤は、ＩＬ−３４、ＩＬ−３４の受容体、または別のＩＬ−３４相互作用タンパク質と結合することができる。一部の実施形態では、ＩＬ−３４の抗体阻害剤は、リガンドと結合し、リガンドのその結合パートナーとの結合を防止し、そうしなければリガンドのその結合パートナーとの結合の結果として生ずる生物学的応答への干渉を防止することができる。抗原結合タンパク質、例えば、抗体またはその免疫学的に機能性の断片の結合および特異性の評価では、（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ競合結合アッセイで測定して）リガンドと結合している結合パートナーの量が過剰な抗体によって少なくとも約２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９７％、９９％またはそれを超えて低減される場合、抗体または断片は、リガンドのその結合パートナーとの結合を実質的に阻害することになる。企図される抗体は、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナー、例えばＣＳＦ１Ｒの１つのエピトープ、複数のエピトープまたは領域を標的化し得る。一部の実施形態では、抗体ＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４に結合するＣＳＦ１Ｒの能力を低下させることになる。したがって、抗体のＣＳＦ１Ｒとの結合は、ＩＬ−３４結合またはシグナル伝達を阻害することができる。ＩＬ−３４の例示的抗体阻害剤は、米国特許第８，１８２，８１３号、国際特許出願公開第ＷＯ２０１１／１２３３８１号、国際特許出願公開第ＷＯ２０１１／１４０２４９号、および国際特許出願公開第ＷＯ２０１１／０７００２４号に記載されているものを含む。
【００７６】
ＩＬ−３４の阻害剤はペプチド阻害剤であってもよいことも企図される。ペプチド阻害剤は、ＩＬ−３４、ＩＬ−３４の受容体、または別のＩＬ−３４相互作用タンパク質と結合することができる。一部の実施形態では、ＩＬ−３４のペプチド阻害剤は、タンパク質と結合し、タンパク質のその結合パートナーとの結合を防止し、そうしなければタンパク質のその結合パートナーとの結合の結果として生ずる生物学的応答への干渉を防止することができる。ペプチド阻害剤の結合および特異性の評価では、（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ競合結合アッセイで測定して）タンパク質に結合している結合パートナーの量が過剰なペプチド阻害剤によって少なくとも約２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９７％、９９％またはそれを超えて低減される場合、ペプチド阻害剤は、タンパク質のその結合パートナーとの結合を実質的に阻害することになる。企図されるペプチド阻害剤は、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナー、例えばＣＳＦ１Ｒの１つのエピトープ、複数のエピトープまたは領域を標的化し得る。一部の実施形態では、ペプチド阻害剤であるＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４に結合するＣＳＦ１Ｒまたは他のＩＬ−３４結合パートナーの能力を低下させることになる。同様に、一部の実施形態では、ペプチド阻害剤であるＩＬ−３４阻害剤は、ＩＬ−３４のＣＳＦ１Ｒまたは他のその結合パートナーに結合する能力を低下させることになる。特定の実施形態では、ＩＬ−３４のペプチド阻害剤は、ＣＳＦ１Ｒの細胞外ドメインのすべてまたは一部、例えば、ＮＣＢＩ参照配列：ＮＰ＿００５２０２．２の残基２０〜５１７（配列番号４）を含む。ＩＬ−３４の例示的ペプチド阻害剤は、米国特許第８，１８３，２０７号に記載されているものを含む。
【００７７】
医薬組成物および投与経路
本発明は、ＩＬ−３４の阻害剤を含む医薬組成物の投与によって炎症性腸疾患を処置する方法も提供する。別の態様では、本発明は、炎症性腸疾患の処置に使用するための医薬組成物を提供する。医薬組成物は、ＩＬ−３４の阻害剤、例えば、アンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド阻害剤、小分子、またはＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４結合パートナーを標的化する抗体、および薬学的に許容される担体からなり得る。本明細書で使用する場合、用語「医薬組成物」は、例えば、炎症性腸疾患を処置するために哺乳動物、例えばヒトに投与される薬学的に許容される担体中の治療用化合物の指定量、例えば、治療用化合物の治療有効量を含有する混合物を意味する。一部の実施形態では、企図されるアンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド阻害剤、小分子、またはＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４結合パートナーの抗体阻害剤、および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物が本明細書において企図される。別の態様では、本発明は、炎症性腸疾患の処置のための医薬の製造におけるＩＬ−３４の阻害剤の使用を開示する。「医薬」は、本明細書で使用する場合、用語「医薬組成物」と本質的に同じ意味を有する。
【００７８】
本明細書で使用する場合、「薬学的に許容される担体」は、人間および動物の組織と接触して使用することに適しており、過度の毒性、刺激、アレルギー反応または他の問題もしくは合併症を伴わず、妥当な損益比に見合っている緩衝剤、担体および賦形剤を意味する。担体は、製剤の他の成分と適合性であり、レシピエントに有害でないという意味で、「許容される」べきである。薬学的に許容される担体は、医薬投与に適合する緩衝剤、溶媒、分散媒、コーティング剤、等張剤（ｉｓｏｔｏｎｉｃ  ａｇｅｎｔ）および吸収遅延剤などを含む。医薬活性物質のためのそのような媒体および薬剤の使用は、当技術分野において公知である。一実施形態では、医薬組成物は経口投与され、消化器系または腸内の封入物質の吸収部位の調節に好適な腸溶コーティングを含む。例えば、腸溶コーティングは、エチルアクリレート−メタクリル酸共重合体を含むことができる。
【００７９】
一実施形態では、企図されるＩＬ−３４の阻害剤およびその任意の医薬組成物は、局所、非経口、経口、肺、気管内、鼻腔内、経皮または十二指腸内を含む、１つまたは複数の経路によって投与することができる。用語非経口は、本明細書で使用する場合、皮下注射、膵臓内投与、静脈内、筋肉内、腹腔内、胸骨内注射または注入技術を含む。例えば、ＩＬ−３４の阻害剤を被験体に皮下投与することができる。別の例では、ＩＬ−３４阻害剤を被験体に経口投与することができる。別の例では、ＩＬ−３４の阻害剤を非経口投与によって胃腸系にまたは胃腸系の特定の領域（例えば回腸、結腸もしくは直腸）に直接投与することができる。
【００８０】
本明細書において開示するものなどのＩＬ−３４の阻害剤を含有する医薬組成物を、単位剤形で提示することができ、任意の好適な方法によって調製することができる。医薬組成物は、その所期の投与経路に適合するように製剤化すべきである。有用な製剤は、製薬技術分野において周知の方法によって調製することができる。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、１８版（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ、１９９０年）を参照されたい。
【００８１】
医薬製剤は、好ましくは無菌である。例えば滅菌濾過膜による濾過によって滅菌を達成することができる。組成物を凍結乾燥させる場合、濾過滅菌を凍結乾燥および再構成の前または後に行うことができる。
【００８２】
非経口投与
本発明の医薬組成物を非経口投与用に製剤化することができ、例えば、静脈内、筋肉内、皮下、病巣内または腹腔内経路による注射用に製剤化することができる。ＩＬ−３４阻害剤を含有する水性医薬組成物などの水性組成物の調製は、本開示に照らして当業者には公知であるだろう。典型的に、そのような組成物を注射剤として、液体の溶液または懸濁物のいずれかとして調製することができ、注射前に液体を添加することによって溶液または懸濁物を調製するために使用することに好適な固体形態を調製することもでき、調製物を乳化させることもできる。
【００８３】
注射剤使用に好適な医薬形態としては、無菌水性溶液または分散物；ゴマ油、ピーナッツ油または水性プロピレングリコールを含む製剤；および無菌注射用溶液または分散物の即時調製のための無菌粉末が挙げられる。すべての場合、その形態は、無菌でなければならず、容易な注入性（ｓｙｒｉｎｇａｂｉｌｉｔｙ）が存在する程度に流動性でなければならない。その形態は、製造および保管条件下で安定していなければならず、細菌および真菌などの微生物の汚染作用から保護されなければならない。
【００８４】
遊離塩基または薬理学的に許容される塩としての活性化合物の溶液を、ヒドロキシプロピルセルロースなどの界面活性剤と適切に混合した水で調製することができる。分散物をグリセロール、液体ポリエチレングリコール、およびこれらの混合物で、ならびに油で調製することもできる。加えて、滅菌した固定油を溶媒または懸濁媒体として利用することができる。このために、合成モノまたはジグリセリドを含む任意の無刺激性固定油を利用することができる。加えて、オレイン酸などの脂肪酸を注射剤の調製に使用することができる。無菌注射用調製物は、例えば１，３−ブタンジオール中の溶液のような、非毒性の非経口的に許容される希釈剤または溶媒中の無菌注射用溶液、懸濁物またはエマルジョンであることもある。利用することができる許容されるビヒクルおよび溶媒には、水、リンガー溶液、Ｕ．Ｓ．Ｐ．、および等張塩化ナトリウム溶液がある。一実施形態では、１％（ｗ／ｖ）カルボキシメチルセルロースナトリウムおよび０．１％（ｖ／ｖ）ＴＷＥＥＮ（商標）８０を含む担体流体にＩＬ−３４の阻害剤を懸濁させることがある。通常の保存および使用条件下では、これらの調製物は、微生物の増殖を防止するために保存剤を含有する。
【００８５】
注射用調製物、例えば、滅菌注射用水性または油性懸濁物は、好適な分散または湿潤剤および懸濁化剤を使用して公知の技術に従って製剤化することができる。一般に、分散物は、基本分散媒と上に列挙したものからのその他の必要成分とを含有する無菌ビヒクルに様々な滅菌活性成分を組み込むことによって調製される。本発明の無菌注射用溶液は、上に列挙した様々な他の成分を有する必要量の適切な溶媒にＩＬ−３４の阻害剤を組み込み、必要に応じて、その後、濾過滅菌することによって調製することができる。無菌注射用溶液の調製のための無菌粉末の場合、好ましい調製方法は、任意の追加の所望成分を加えた活性成分の粉末を、前もって滅菌濾過されたその溶液から生じさせる、真空乾燥および凍結乾燥技術である。注射用製剤は、例えば細菌保留フィルターによる濾過によって、滅菌することができる。
【００８６】
筋肉内注射のためのより濃縮されたまたは高濃度の溶液の調製も企図される。これに関して、溶媒としてのＤＭＳＯの使用は、極めて迅速な浸透をもたらすことになり、その結果、高濃度のＩＬ−３４の阻害剤が小領域に送達されるので好ましい。
【００８７】
そのような溶液での使用に好適な保存剤としては、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、クロロブタノール、チメロサールなどが挙げられる。好適な緩衝剤は、ホウ酸、重炭酸ナトリウムおよびカリウム、ホウ酸ナトリウムおよびカリウム、１０炭酸ナトリウムおよびカリウム、酢酸ナトリウム、二リン酸ナトリウムなどを、そのｐＨを約ｐＨ６〜ｐＨ８の間、好ましくは約ｐＨ７〜ｐＨ７．５の間で維持するために十分な量で含む。好適な張度剤（ｔｏｎｉｃｉｔｙ  ａｇｅｎｔ）は、溶液の塩化ナトリウム等量が０．９プラスまたはマイナス０．２％の範囲内であるような、デキストラン４０、デキストラン７０、デキストロース、グリセリン、塩化カリウム、プロピレングリコール、塩化ナトリウムなどである。好適な抗酸化剤および安定剤としては、亜硫酸水素ナトリウム、メタ亜硫酸水素ナトリウム、チオ亜硫酸ナトリウム、チオ尿素などが挙げられる。好適な湿潤剤および清澄剤としては、ポリソルベート８０、ポリソルベート２０、ポロキサマー２８２およびチロキサポールが挙げられる。好適な増粘剤としては、デキストラン４０、デキストラン７０、ゼラチン、グリセリン、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルプロピルセルロース、ラノリン、メチルセルロース、ワセリン、ポリエチレングリコール、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシメチルセルロースなどが挙げられる。
【００８８】
経口投与
一部の実施形態では、本明細書において企図されるのは、ＩＬ−３４阻害剤の経口送達に好適な組成物、例えば、腸溶コーティング、例えば胃耐性（ｇａｓｔｒｏ−ｒｅｓｉｓｔａｎｔ）コーティングを備えている錠剤であり、したがって、組成物はＩＬ−３４阻害剤を例えば患者の胃腸管に送達することができる。例えば、そのような投与は、直接患者の胃腸管の罹患部に実質的に局所的にＩＬ−３４阻害剤を適用する局所作用をもたらすことができる。そのような投与は、一部の実施形態では、ＩＬ−３４阻害剤の望ましくない全身性吸収を実質的に回避することができる。
【００８９】
例えば、開示するＩＬ−３４阻害剤、例えばＩＬ−３４アンチセンスオリゴヌクレオチドと薬学的に許容される賦形剤とを含む顆粒を含む（例えば、顆粒から少なくとも部分的に形成される）、経口投与のための錠剤を提供する。そのような錠剤は、腸溶コーティングでコーティングされていることがある。企図される錠剤は、薬学的に許容される賦形剤、例えば、充填剤、結合剤、崩壊剤および／または滑沢剤、ならびに着色剤、離型剤、コーティング剤、甘味剤、矯味矯臭剤（ｆｌａｖｏｒｉｎｇ）、例えばウィンターグリーン、オレンジ、キシリトール、ソルビトール、フルクトースおよびマルトデキストリン、ならびに芳香剤（ｐｅｒｆｕｍｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、保存剤および／または抗酸化剤を含み得る。
【００９０】
一部の実施形態では、企図される医薬製剤は、企図されるＩＬ−３４阻害剤、例えばＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド阻害剤、小分子もしくは抗体、または薬学的に許容される塩、例えばＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド阻害剤、小分子もしくは抗体、および薬学的に許容される充填剤を含む、顆粒内相（ｉｎｔｒａｇｒａｎｕｌａｒ  ｐｈａｓｅ）を含む。例えば、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、ペプチド阻害剤、小分子または抗体と充填剤とを一緒にブレンドし、任意選択で他の賦形剤とブレンドし、顆粒に形成することができる。一部の実施形態では、顆粒内相は、湿式造粒を使用して形成されることがあり、例えば、ブレンドしたＩＬ−３４阻害剤化合物と充填剤に液体（例えば水）を添加し、次いでその併せたものを乾燥させ、粉砕して、および／または篩にかけて、顆粒を生成する。他の方法を使用して顆粒内相を得ることができるということは、当業者には理解されるであろう。
【００９１】
一部の実施形態では、企図される製剤は顆粒外相を含み、顆粒外相は１つまたは複数の薬学的に許容される賦形剤を含んでもよく、その顆粒外相を顆粒内相とブレンドして、開示する製剤を形成することができる。
【００９２】
開示する製剤は、充填剤を含む顆粒内相を含んでもよい。例示的充填剤としては、セルロース、ゼラチン、リン酸カルシウム、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、ソルビトール、微結晶性セルロース、ペクチン、ポリアクリレート、デキストロース、酢酸セルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、部分アルファ化デンプン、炭酸カルシウム、およびこれらの組合せを含む他のものが挙げられるが、それらに限定されない。
【００９３】
一部の実施形態では、開示する製剤は、一般に医薬製剤の成分を一緒に保持するように機能し得る結合剤を含む、顆粒内相および／または顆粒外相を含んでもよい。本発明の例示的結合剤は、これらに限定されるものではないが、次のものを含んでもよい：デンプン、糖、セルロースもしくは変性セルロース、例えばヒドロキシプロピルセルロース、ラクトース、アルファ化トウモロコシデンプン、ポリビニルピロリドン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、エチルセルロース、糖アルコール、およびこれらの組合せを含む他のもの。
【００９４】
例えば顆粒内相および／または顆粒外相を含む、企図される製剤は、崩壊剤、例えば、これらに限定されるものではないが、デンプン、セルロース、架橋ポリビニルピロリドン、デンプングリコール酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、アルギネート、コーンスターチ、クロスカルメロース（ｃｒｏｓｍｅｌｌｏｓｅ）ナトリウム、架橋カルボキシメチルセルロース、低置換度ヒドロキシプロピルセルロース、アラビアゴム、およびこれらの組合せを含む他のものを含んでもよい。例えば、顆粒内相および／または顆粒外相は、崩壊剤を含んでもよい。
【００９５】
一部の実施形態では、企図される製剤は、ＩＬ−３４の阻害剤、例えばアンチセンスオリゴヌクレオチド、小分子阻害剤、ペプチド阻害剤または抗体と、マンニトール、微結晶性セルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースおよびデンプングリコール酸ナトリウムまたはこれらの組合せから選択される賦形剤とを含む顆粒内相、ならびに微結晶性セルロース、デンプングリコール酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウムまたはこれらの混合物の１つまたは複数を含む顆粒外相を含む。
【００９６】
一部の実施形態では、企図される製剤は滑沢剤を含んでもよく、例えば、顆粒外相が滑沢剤を含有してもよい。滑沢剤としては、タルク、シリカ、脂肪、ステアリン、ステアリン酸マグネシウム、リン酸カルシウム、二酸化ケイ素、ケイ酸カルシウム、リン酸カルシウム、コロイド状二酸化ケイ素、ステアリン酸金属塩（ｍｅｔａｌｌｉｃ  ｓｔｅａｒａｔｅ）、硬化植物油、コーンスターチ、安息香酸ナトリウム、ポリエチレングリコール、酢酸ナトリウム、ステアリン酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、塩化ナトリウム、ラウリル硫酸マグネシウム、タルクおよびステアリン酸が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９７】
一部の実施形態では、医薬製剤は、腸溶コーティングを含む。一般に、腸溶コーティングは、消化管（ｄｉｇｅｓｔｉｖｅ  ｔｒａｃｋ）に沿って薬物が吸収される位置を制御するバリアを経口薬にもたらす。腸溶コーティングは、ｐＨによって異なる速度で崩壊するポリマーを含んでもよい。腸溶コーティングは、例えば、酢酸フタル酸セルロース、メチルアクリレート−メタクリル酸共重合体、酢酸コハク酸セルロース、フタル酸ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルメタクリレート−メタクリル酸共重合体、エチルアクリレート−メタクリル酸共重合体、メタクリル酸共重合体Ｃ型、ポリビニルアセテート−フタレート、および酢酸フタル酸セルロースを含んでもよい。
【００９８】
例示的腸溶コーティングとしては、Ｏｐａｄｒｙ（登録商標）ＡＭＢ、Ａｃｒｙｌ−ＥＺＥ（登録商標）、Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）グレードが挙げられる。一部の実施形態では、腸溶コーティングは、企図される錠剤の約５重量％〜約１０重量％、約５重量％〜約２０重量％、８〜約１５重量％、約８重量％〜約２０重量％、約１０重量％〜約２０重量％、または約１２重量％〜約２０重量％、または約１８重量％を構成し得る。例えば、腸溶コーティングは、エチルアクリレート−メタクリル酸共重合体を含んでもよい。
【００９９】
例えば、企図される実施形態では、約０．５重量％〜約７０重量％、例えば約０．５重量％〜約１０重量％、または約１重量％〜約２０重量％のＩＬ−３４阻害剤もしくはその薬学的に許容される塩（例えば、ＩＬ−３４またはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、抗体、小分子またはペプチド阻害剤）を含むまたはそれらから本質的になる錠剤を提供する。そのような錠剤は、例えば、約０．５重量％〜約６０重量％のマンニトール、例えば、約３０重量％〜約５０重量％のマンニトール、例えば、約４０重量％のマンニトール、および／または約２０重量％〜約４０重量％の微結晶性セルロース、もしくは約１０重量％〜約３０重量％の微結晶性セルロースを含んでもよい。例えば、開示する錠剤は、約３０重量％〜約６０重量％、例えば約４５重量％〜約６５重量％、または代替的に約５〜約１０重量％のＩＬ−３４阻害剤と、約３０重量％〜約５０重量％、または代替的に約５重量％〜約１５重量％のマンニトールと、約５重量％〜約１５重量％の微結晶性セルロースと、約０重量％〜約４重量％、または約１重量％〜約７重量％のヒドロキシプロピルメチルセルロースと、約０重量％〜約４重量％、例えば約２重量％〜約４重量％のデンプングリコール酸ナトリウムとを含む顆粒内相を含んでもよい。
【０１００】
別の企図される実施形態では、ＩＬ−３４阻害剤の経口投与のための医薬錠剤製剤は顆粒内相を含み、顆粒内相は、ＩＬ−３４阻害剤、例えば、ＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、抗体、小分子もしくはペプチド阻害剤、またはその薬学的に許容される塩（例えばナトリウム塩）と、薬学的に許容される充填剤とを含み、製剤は、崩壊剤などの薬学的に許容される賦形剤を含んでもよい顆粒外相も含んでもよい。顆粒外相は、微結晶性セルロース、ステアリン酸マグネシウム、およびこれらの混合物から選択される構成成分を含んでもよい。医薬組成物は、錠剤の約１２重量％〜２０重量％の腸溶コーティングも含んでもよい。例えば、経口使用のための薬学的に許容される錠剤は、約０．５重量％〜１０重量％のＩＬ−３４阻害剤、例えば、ＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、抗体、小分子もしくはペプチド阻害剤またはその薬学的に許容される塩と、約３０重量％〜５０重量％のマンニトールと、約１０重量％〜３０重量％の微結晶性セルロースと、エチルアクリレート−メタクリル酸共重合体を含む腸溶コーティングとを含んでもよい。
【０１０１】
別の例では、経口使用のための薬学的に許容される錠剤は、約５〜約１０重量％のＩＬ−３４阻害剤、例えば、ＩＬ−３４もしくはＩＬ−３４相互作用パートナーアンチセンスオリゴヌクレオチド、抗体、小分子もしくはペプチド阻害剤、またはその薬学的に許容される塩と、約４０重量％のマンニトールと、約８重量％の微結晶性セルロースと、約５重量％のヒドロキシプロピルメチルセルロースと、約２重量％のデンプングリコール酸ナトリウムとを含む顆粒内相；および約１７重量％の微結晶性セルロース、約２重量％のデンプングリコール酸ナトリウム、約０．４重量％ステアリン酸マグネシウムを含む顆粒外相；およびエチルアクリレート−メタクリル酸共重合体を含む錠剤上の腸溶コーティングを含んでもよい。
【０１０２】
一部の実施形態では、医薬組成物は、約１３重量％または約１５重量％、１６重量％、１７重量％もしくは１８重量％、例えばＡｃｙｒｌＥＺＥ（登録商標）（例えば、参照によってその全体が本明細書に組み入れられているＰＣＴ公開第ＷＯ２０１０／０５４８２６号を参照されたい）を含む腸溶コーティングを含有してもよい。
【０１０３】
コーティングが溶解して活性成分が放出される時点での速度が、その溶解速度である。ある実施形態では、企図される錠剤は、例えば、ＵＳＰ／ＥＰタイプ２装置（パドル）において１００ｒｐｍおよび３７℃で、ｐＨ７．２のリン酸緩衝液中で試験したとき、約１２０分〜約２４０分後、例えば１８０分後に約５０％〜約１００％のＩＬ−３４の阻害剤が放出する溶解プロファイルを有し得る。別の実施形態では、企図される錠剤は、例えば、ＵＳＰ／ＥＰタイプ２装置（パドル）において１００ｒｐｍおよび３７℃で、ｐＨ１．０の希ＨＣｌ中で試験したとき、１２０分後にＩＬ−３４の阻害剤が実質的に放出されない溶解プロファイルを有し得る。企図される錠剤は、別の実施形態では、例えば、ＵＳＰ／ＥＰタイプ２装置（パドル）において１００ｒｐｍおよび３７℃で、ｐＨ６．６のリン酸緩衝液中で試験したとき、３０分後に約１０％〜約３０％、または約５０％以下のＩＬ−３４の阻害剤が放出する溶解プロファイルを有し得る。
【０１０４】
企図される製剤、例えば錠剤は、一部の実施形態では、患者に経口投与したとき、患者においてＩＬ−３４阻害剤の最小血漿濃度をもたらすことができる。別の実施形態では、開示する製剤は、患者に経口投与したとき、患者の結腸または直腸に、例えば、患者の罹患または罹病部位に局所送達する。
【０１０５】
一部の実施形態では、本明細書において提供する方法は、本明細書において開示する疾患および障害の処置に向けられる少なくとも１つの他の薬剤の投与をさらに含んでもよい。一実施形態では、企図される他の薬剤は、（例えば、逐次的にまたは同時に）併用投与（ｃｏ−ａｄｍｉｎｉｓｔｅｒ）され得る。
【０１０６】
企図される薬剤としては、糖質コルチコイド、細胞分裂停止剤（ｃｙｔｏｓｔａｔｉｃ）、抗体、イムノフィリンに対して作用する薬剤、インターフェロン、オピオイド、ＴＮＦ結合タンパク質、ミコフェノレートおよび小型の生物学的薬剤を含む、免疫抑制剤を含む。例えば、企図される免疫抑制剤は、タクロリムス、シクロスポリン、ピメクロリムス、シロリムス、エベロリムス、ミコフェノール酸、フィンゴリモド、デキサメタゾン、フルダラビン、シクロホスファミド、メトトレキサート、アザチオプリン、レフルノミド、テリフルノミド、アナキンラ、抗胸腺細胞グロブリン、抗リンパ球グロブリン、ムロモナブ−ＣＤ３、アフツズマブ、リツキシマブ、テプリズマブ、エファリズマブ、ダクリズマブ、バシリキシマブ、アダリムマブ、インフリキシマブ、セルトリズマブペゴル、ナタリズマブおよびエタネルセプトが挙げられるが、これらに限定されない。他の企図される薬剤としては、抗生物質、下痢止め薬、緩下剤、鎮痛薬、鉄サプリメント、およびカルシウムまたはビタミンＤもしくはＢ−１２サプリメントが挙げられる。
【０１０７】
投薬量および投薬頻度
例示的製剤は、約３５ｍｇ〜約５００ｍｇのＩＬ−３４阻害剤を含むまたはそれから本質的になる、剤形を含む。例えば、約３５ｍｇ、４０ｍｇ、５０ｍｇ、６０ｍｇ、７０ｍｇ、８０ｍｇ、９０ｍｇ、１００ｍｇ、１１０ｍｇ、１２０ｍｇ、１３０ｍｇ、１４０ｍｇ、１５０ｍｇ、１６０ｍｇ、１７０ｍｇ、１８０ｍｇ、１９０ｍｇ、２００ｍｇまたは２５０ｍｇのＩＬ−３４阻害剤を含む製剤が本明細書で企図される。一実施形態では、製剤は、約４０ｍｇ、８０ｍｇまたは１６０ｍｇのＩＬ−３４阻害剤を含んでもよい。一部の実施形態では、製剤は、少なくとも１００μｇのＩＬ−３４阻害剤を含んでもよい。例えば、製剤は、約０．１ｍｇ、０．２ｍｇ、０．３ｍｇ、０．４ｍｇ、０．５ｍｇ、１ｍｇ、５ｍｇ、１０ｍｇ、１５ｍｇ、２０ｍｇまたは２５ｍｇのＩＬ−３４阻害剤を含んでもよい。投与される量は、処置される疾患または適応症のタイプおよび程度、患者の健康全般およびサイズ、ＩＬ−３４阻害剤のｉｎ  ｖｉｖｏ効力、医薬製剤および投与経路などの、変数に依存することになる。初期投薬量を上方レベルを超えて増加させて、所望の血中レベルまたは組織中レベルを迅速に達成することができる。あるいは、初期投薬量が最適より少ないことがあり、その投薬量を処置過程で漸進的に増加させてもよい。ヒトへの投薬量は、例えば、４０ｍｇから１６０ｍｇに至るように設計された従来の第Ｉ相用量漸増研究で最適化することができる。投薬頻度は、投与経路、投薬量および処置される疾患などの要因に依存して変わり得る。例示的投薬頻度は、１日１回、１週間に１回、および２週間に１回である。一部の実施形態では、投薬は、７日間、１日１回である。
【０１０８】
本発明の診断方法
本発明は、患者の１つまたは複数の生体試料においてＩＬ−３４発現シグナルのレベルの検出に頼る、炎症性腸疾患の患者を診断する方法も提供する。本明細書で使用する場合、用語「ＩＬ−３４発現シグナル」は、ＩＬ−３４遺伝子発現、または遺伝子もしくは遺伝子産物活性のあらゆる指標を指すことがある。ＩＬ−３４遺伝子産物は、ＲＮＡ（例えばｍＲＮＡ）、ペプチドおよびタンパク質を含む。評価することができるＩＬ−３４遺伝子発現の指標は、ＩＬ−３４遺伝子もしくはクロマチンの状態、遺伝子発現を調節する細胞成分とのＩＬ−３４遺伝子の相互作用、ＩＬ−３４遺伝子産物発現レベル（例えば、ＩＬ−３４  ＲＮＡ発現レベル、ＩＬ−３４タンパク質発現レベル）、またはＩＬ−３４  ＲＮＡもしくはタンパク質と転写、翻訳もしくは翻訳後プロセシング機構の相互作用を含むが、これらに限定されない。ＩＬ−３４遺伝子産物活性の指標は、ＩＬ−３４シグナル伝達活性の評価（例えば、ＣＳＦ１Ｒ活性化またはＭＡＰＫ１／ＭＡＰＫ３リン酸化の評価）およびＩＬ−３４受容体結合（例えばＣＳＦ１Ｒ結合）の評価を含むが、これらに限定されない。
【０１０９】
ＩＬ−３４発現シグナルの検出は、ｉｎ  ｖｉｖｏ、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｅｘ  ｖｉｖｏ方法によって達成することができる。好ましい実施形態では、本発明の方法をｉｎ  ｖｉｔｒｏで行うことができる。検出方法は、患者の血液、血清、糞便物、組織または細胞での検出を含み得る。全組織、組織外植片、細胞培養物、解離細胞、細胞抽出物または体液（血液もしくは血清を含む）におけるＩＬ−３４発現シグナルを測定することによって検出を達成してもよい。企図される検出方法は、ＩＬ−３４遺伝子産物発現のレベルを測定するアッセイ、例えば、ウェスタンブロッティング、ＦＡＣＳ、ＥＬＩＳＡ、他の定量的結合アッセイ、細胞もしくは組織増殖アッセイ、ノーザンブロット、定量的もしくは半定量的ポリメラーゼ連鎖反応、医用画像化法（例えば、ＭＲＩ）、または免疫染色法（例えば、免疫組織化学もしくは免疫細胞化学）を含む。
【実施例】
【０１１０】
本発明を以下の実施例によってさらに例証する。これらの実施例は単に例証を目的として提供するものであり、いかなる点においても本発明の範囲または内容を制限するものとみなしてはならない。
【０１１１】
実施例１：炎症性腸疾患におけるＩＬ−３４発現
ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ転写物の発現を、炎症性腸疾患に罹患している患者および対照患者から採取した結腸生検材料において分析した。結腸生検材料を１４名の対照患者（結腸ＣＴＲ）、２２名の潰瘍性大腸炎患者（ＵＣ）および１５名のクローン病患者（結腸ＣＤ）から収集した（図１Ａ）。ＲＮＡを収集し、リアルタイムＰＣＲを行ってＩＬ−３４  ｍＲＮＡのレベルを検出した。ＩＬ−３４発現シグナルのレベルをβ−アクチンレベルに正規化した。ＩＬ−３４発現シグナルの分析は、クローン病および潰瘍性大腸炎患者から採収した組織において対照試料と比較して有意に上昇した（図１Ａ；結腸ＣＴＲ対ＵＣ、ｐ＜０．０００１；結腸ＣＴＲ対結腸ＣＤ、ｐ＝０．００２；平均±ＳＥＭ）。同様に、３名の対照患者（回腸ＣＴＲ）および７名のクローン病に罹患している患者（回腸ＣＤ）から採取した回腸生検材料においてＩＬ−３４  ｍＲＮＡ転写物発現を評価した（図１Ｂ）。ＲＮＡを生検材料から収集し、リアルタイムＰＣＲを行い、ＩＬ−３４発現シグナルのレベルをβ−アクチンレベルに正規化した。ＩＬ−３４発現シグナルの分析は、クローン病患者から採収した回腸組織において対照試料と比較して有意に上昇した（図１Ｂ；ｐ＜０．０００１；平均±ＳＥＭ）。これらの結果は、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ転写物発現のレベルが、炎症性腸疾患に罹患している患者からの組織において対照患者と比較して増加されたことを実証する。
【０１１２】
異なる治療的処置を受けている炎症性腸疾患に罹患している患者からの結腸生検材料におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ転写物発現も分析した（図１Ｃ）。結腸生検材料を、１４名の対照患者（ＣＴＲ）、９名の治療を受けていない炎症性腸疾患患者（６名の潰瘍性大腸炎患者および３名のクローン病患者；治療なし）、１７名のメサラミンで処置した炎症性腸疾患患者（１１名の潰瘍性大腸炎患者および６名のクローン病患者；５−ＡＳＡ）、６名のステロイドで処置した炎症性腸疾患患者（５名の潰瘍性大腸炎患者および１名のクローン病患者；ＣＳ）、５名の免疫調節薬で処置した炎症性腸疾患患者（１名の潰瘍性大腸炎患者および４名のクローン病患者；ＩＳＳ）から採収した。次いで、組織生検材料をリアルタイムＰＣＲによってＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現について分析した。ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現シグナルのレベルをβ−アクチンｍＲＮＡ発現シグナルに正規化した。試料全体にわたってのＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の比較は、対照試料、炎症性腸疾患の処置を受けていない患者、メサラミンで処置した患者、およびステロイドで処置した患者の間に有意差が存在したことを実証した（図１Ｃ；ＣＴＲ対治療なし、ｐ＝０．０００７、ＣＴＲ対５−ＡＳＡ、ｐ＜０．０００１；ＣＴＲ対ＣＳ、ｐ＝０．０３；平均±ＳＥＭ）。これらの所見は、炎症性腸疾患に罹患している多くの患者では利用可能な治療法での処置後でさえ高レベルのＩＬ−３４発現が持続したことを実証する。
【０１１３】
加えて、個々の患者から採取した対の生検材料間でＩＬ−３４  ＲＮＡ発現を比較した。９名の炎症性腸疾患に罹患している患者（７名の潰瘍性大腸炎患者および２名のクローン病患者）の非関与（Ｕｎｉｎｖ）および関与（Ｉｎｖｏｌｖ）粘膜から生検材料を採収した。リアルタイムＰＣＲを使用して生検組織におけるＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現を評価し、ＩＬ−３４シグナルのレベルをβ−アクチンシグナルに正規化した。ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現は、非関与組織において関与組織と比較して有意に低いことが判明した（図１Ｄ；ｐ＝０．００２；水平バーは各群の中央値を示す）。この結果は、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現が、炎症性腸疾患に冒されていない胃腸管の領域において同じ患者の炎症性腸疾患に冒されている胃腸管の領域と比較して有意に低かったことを実証する。
【０１１４】
ＩＬ−３４タンパク質の発現を、炎症性腸疾患に罹患している患者の結腸粘膜から採収した生体試料において分析した。３名の対照患者（ＣＴＲ）、３名の潰瘍性大腸炎患者（ＵＣ）および３名のクローン病患者（ＣＤ）から採収した結腸粘膜試料から全タンパク質抽出物を収集し、試料をウェスタンブロットによってＩＬ−３４タンパク質シグナルについて分析した（図２Ａ）。β−アクチンを対照として使用した。炎症性腸疾患患者からの抽出物は、対照と比較してＩＬ−３４シグナルのレベルの上昇を示した。同様に、４名の対照（回腸ＣＴＲ）および４名のクローン病（回腸ＣＤ）患者から採収した回腸粘膜試料からの全タンパク質抽出物をウェスタンブロットによってＩＬ−３４タンパク質シグナルについて分析した（図２Ｂ）。再度β−アクチンを対照として使用した。回腸ＣＤタンパク質抽出物において検出されたＩＬ−３４シグナルは、対照試料と比較して上昇した。これらの結果は、炎症性腸疾患に罹患している患者の細胞にＩＬ−３４タンパク質のレベルの全般的な上昇が存在することを実証する。
【０１１５】
免疫組織化学も使用して、炎症性腸疾患に罹患している患者におけるＩＬ−３４タンパク質の発現を分析した。アイソタイプ対照抗体（ＩｇＧ、左上のパネル）またはＩＬ−３４抗体のいずれかを使用して結腸組織試料を染色した（図２Ｃ）。ＩＬ−３４抗体で染色した切片の顕微鏡写真は、潰瘍性大腸炎（ＵＣ）およびクローン病（ＣＤ）の患者から採収した組織切片において対照試料（ＣＴＲ）と比較してＩＬ−３４シグナルの明白な増加を示した。さらに、高倍率視野１つ当りのＩＬ−３４陽性細胞（ＩＬ−３４＋細胞／ｈｐｆ）の数の分析は、ＵＣおよびＣＤ試料において対照と比較してＩＬ−３４＋細胞数／ｈｐｆの有意な増加があったことを示した（図２Ｃ、右パネル；６名のＣＴＲ患者対３名のＵＣ患者、ｐ＝０．０１；６名のＣＴＲ患者対３名のＣＤ患者、ｐ＝０．０１；平均±ＳＥＭ）。同様に、対照患者（回腸ＣＴＲ）およびクローン病患者（回腸ＣＤ）からの回腸組織をＩＬ−３４抗体で染色した（図２Ｄ）。ＩＬ−３４抗体で染色した回腸切片の顕微鏡写真は、回腸ＣＤ組織切片において回腸ＣＴＲ試料と比較してＩＬ−３４シグナルの明白な増加を示した。回腸組織切片の分析は、回腸ＣＤ試料には対照と比較してＩＬ−３４＋細胞数／ｈｐｆの有意な増加もあることを示した（図２Ｄ、右パネル；４名のＣＴＲ患者対５名のＣＤ患者、ｐ＝０．００７；平均±ＳＥＭ）。これらの結果は、炎症性腸疾患の患者におけるＩＬ−３４タンパク質の全般的な組織発現のレベルの明白な上昇、ならびにそのような患者においてＩＬ−３４を発現した個々の細胞の数の有意な増加を実証した。
【０１１６】
実施例２：炎症性腸疾患および結腸がん細胞株においてＣＳＦ１Ｒ発現は上昇する
ＩＬ−３４受容体ＣＳＦ１Ｒの発現をＩＢＤおよび対照患者からの結腸組織において検査した。臨床上の活動性疾患についての結腸鏡検査を受けている８名の結腸ＣＤ患者および１４名のＵＣ患者の炎症粘膜から、生検試料を採取した。この群内で、３名の薬物を受けていないＵＣ患者、１２名のメサラミンを受けている患者（４名の結腸ＣＤ患者および８名のＵＣ患者）、４名のステロイドを受けている患者（２名の結腸ＣＤ患者および２名のＵＣ患者）および３名の免疫抑制薬を受けている患者（２名の結腸ＣＤ患者および１名のＵＣ患者）から、最初の診断時に生検材料を収集した。医学的処置に対して応答が乏しい慢性活動性疾患のための手術を受けている５名の結腸ＣＤ患者および１０名のＵＣ患者からも、生検材料を収集した。対照結腸生検試料は、９名の過敏性腸症候群の被験体から採取した試料と、結腸がんの手術を受けている５名の患者の巨視的にも微視的にも冒されていない結腸領域から採取した粘膜検体とを含んだ。
【０１１７】
全ＲＮＡ抽出物を上記のＩＢＤ患者および対照の結腸生検材料から収集し、ＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡ転写物発現をリアルタイムＰＣＲによって分析した。ＣＳＦ１Ｒシグナルのレベルをβ−アクチンシグナルに正規化した。ＣＳＦ１Ｒ  ＲＮＡ転写物は、ＵＣおよびＣＤ（結腸ＣＤ）患者両方の炎症結腸において対照（結腸ＣＴＲ）と比較して増加された（図３Ａ；結腸ＣＴＲ対ＵＣ、ｐ−０．０００３；結腸ＣＴＲ対結腸ＣＤ、ｐ＝０．００４）。ＣＳＦ１Ｒ  ＲＮＡ発現は、薬物を摂取していないまたはメサラジンを摂取しているＩＢＤ患者とステロイドまたは免疫抑制薬を使用しているＩＢＤ患者とで差がなかった（データを示さない）。これらの結果は、ＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡ転写物発現が、ＵＣおよびＣＤ患者の結腸組織において、ＩＢＤに罹患していない対照患者からの結腸組織と比較して、有意に高かったことを実証する。
【０１１８】
結腸組織におけるＣＳＦ１Ｒタンパク質の発現レベルも免疫組織化学によって分析した。ヒトＣＳＦ１Ｒに対するウサギモノクローナル抗体（Ｎｏｖｕｓ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ）を使用して、結腸組織切片の免疫組織化学的染色を行った。組織切片をヘマトキシリンで対比染色した。ＣＳＦ１Ｒ抗体の代わりに精製マウス正常ＩｇＧ対照抗体（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ；図３Ｂ、ＩｇＧ）を使用して、アイソタイプ対照ＩｇＧ染色切片を調製した。対照試料（ＣＴＲ）からの結腸組織切片の上皮細胞はＣＳＦ１Ｒを発現したが、対照試料の陰窩および粘膜固有層領域ではＣＳＦＲ染色がほとんど観察されなかった（図３Ｂ）。それに対して、ＩＢＤ患者からの組織切片の上皮および粘膜固有層区画の両方でより広範囲にわたるＣＳＦ１Ｒ染色が観察でき、強いＣＳＦ１Ｒ染色がＩＢＤ組織切片の陰窩で観察された（図３Ｂ；ＩｇＧをＣＤおよびＵＣパネルと比較されたい）。これらの結果は、ＩＢＤに罹患していない患者と比較してＩＢＤ患者の結腸組織において広範囲にわたる強いＣＳＦ１Ｒ発現を観察できたことを実証する。
【０１１９】
一連の結腸がん上皮細胞株におけるＣＳＦ１Ｒ発現も分析した。結腸がん上皮細胞株（ＤＬＤ−１、ＨＴ−２９およびＨＣＴ−１１６）および対照結腸上皮細胞株（ＮＣＭ４６０）をプラスチックフラスコの中で培養し、これらの細胞におけるＣＳＦ１Ｒ  ＲＮＡおよびタンパク質をリアルタイムＰＣＲおよびウェスタンブロッティングによってそれぞれ評価した。構成的ＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡ転写物発現ががん細胞株で観察されたが、対照細胞では構成的発現は観察されなかった（図４Ａ）。同様に、ウェスタンブロッティングは、結腸がん上皮細胞株のすべてにおいて構成的ＣＳＦ１Ｒタンパク質発現を明示したが、正常結腸上皮細胞株ＮＣＭ４６０ではＣＳＦ１Ｒタンパク質発現がほとんど検出されなかった（図４Ｂ）。これらの結果は、非がん性対照細胞と比較して結腸がん上皮細胞において高いＣＳＦ１Ｒ  ｍＲＮＡおよびタンパク質発現を観察できたことを実証する。
【０１２０】
実施例３：ＴＮＦ−アルファはＩＬ−３４発現を調節する
無刺激（ＵＮＳＴ）またはＴＮＦ−アルファ（ＴＮＦ−α、２０ｎｇ／ｍｌ）、ＩＬ−６（５０ｎｇ／ｍｌ）もしくはインターフェロンガンマ（ＩＦＮ−γ、１００ｎｇ／ｍｌ）の存在下で正常結腸粘膜外植片を培養することによって、ＩＬ−３４発現に対する様々な因子の効果を分析した。外植片をこれらの因子に６時間曝露した。次いで、ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現をリアルタイムＰＣＲによって分析した。ＩＬ−３４シグナルのレベルをβ−アクチンシグナルに正規化した。ＴＮＦ−αに曝露した外植片とのＵＮＳＴ試料の比較は、ＴＮＦ−αの存在下でＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現の有意な増加があったことを示した（図５Ａ；ＵＮＳＴ対ＴＮＦ−α、ｐ＝０．０１；２回の実験の平均±ＳＥＭ）。これらの結果は、ＴＮＦ−αが結腸粘膜外植片におけるＩＬ−３４発現を刺激することができたことを示す。
【０１２１】
ＩＬ−３４発現に対するＴＮＦ−アルファ阻害の効果を研究するために、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標））として公知のＴＮＦ−アルファに対するモノクローナル抗体での処置前（ＰＲＥ）および後（ＰＯＳＴ）に個々のＩＢＤ患者から結腸粘膜生検材料を採取した。結腸組織におけるＩＬ−３４発現をリアルタイムＰＣＲによって測定し、β−アクチンＲＮＡシグナルを正規化に使用した。個々の線によって接続された図３ＢのＰＲＥデータ点とＰＯＳＴデータ点の対は、個々の患者から取ったデータを表す。インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標））での処置後のＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現シグナルの分析は、処置前レベルと比較して有意な減少を実証した（図５Ｂ；ｐ＝０．０４；すべての実験の平均±ＳＥＭ）。これらの結果は、ＴＮＦ−アルファ活性の阻害が、炎症性腸疾患の患者からの結腸組織においてＩＬ−３４発現のレベルを低下させるのに十分なものであったことを実証する。
【０１２２】
ＩＬ−３４発現に対するＴＮＦ−アルファ阻害の効果をさらに研究するために、４名の炎症性腸疾患患者（１名の潰瘍性大腸炎患者および３名のクローン病患者）から採取した結腸粘膜生検材料（ＩＢＤ外植片）を、インフリキシマブ（Ｒｅｍｉｃａｄｅ（登録商標）、（ＩＦＸ））または対照ＩｇＧ（ＩｇＧ）の存在下で２４時間培養した。次いで、ＩＬ−３４  ＲＮＡ発現をリアルタイムＰＣＲによって測定して、β−アクチンＲＮＡシグナルを正規化に使用した。ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現シグナルの分析は、ＩｇＧとは対照的にＩＦＸの存在下での培養したＩＢＤ外植片において有意な減少を実証した（図５Ｃ；ｐ＝０．０１；すべての実験の平均±ＳＥＭ）。加えて、４名の炎症性腸疾患患者（１名の潰瘍性大腸炎患者および３名のクローン病患者）の手術検体から単離した結腸粘膜固有層単核細胞（ＩＢＤ  ＬＰＭＣ）をＩＦＸまたはＩｇＧの存在下で１８時間培養し、その１８時間時点の後、ＩＬ−３４  ＲＮＡ発現をリアルタイムＰＣＲによって測定した。再度β−アクチンシグナルをＩＬ−３４  ＲＮＡシグナルの正規化に使用した。ＩＬ−３４  ｍＲＮＡ発現シグナルの分析は、ＩｇＧとは対照的にＩＦＸの存在下での培養したＩＢＤ  ＬＰＭＣにおいて有意な減少を示した（図５Ｄ；ｐ＝０．０２；すべての実験の平均±ＳＥＭ）。これらの結果は、ＴＮＦ−アルファ活性の阻害が、炎症性腸疾患の患者からの細胞および組織においてＩＬ−３４発現のレベルを低下させるのに十分なものであったことを明確に実証する。
【０１２３】
実施例４：ＩＬ−３４は炎症性サイトカイン産生を刺激する
炎症性サイトカイン産生に対するＩＬ−３４刺激の効果を研究した。正常結腸粘膜固有層単核細胞を、組換えＩＬ−３４の不在下（Ｕｎｓｔ）または漸増量の組換えヒトＩＬ−３４（２５、５０もしくは１００ｎｇ／ｍｌの組換えＩＬ−３４）の存在下で培養した。培養物を組換えＩＬ−３４に６時間曝露し、その後、炎症性サイトカインＴＮＦ−アルファ（図６Ａ）、ＩＬ−８（図６Ｂ）およびＩＬ−６（図６Ｃ）の相対ｍＲＮＡ発現のレベルを分析した。リアルタイムＰＣＲを使用してｍＲＮＡシグナルの検出を行い、すべてのシグナルをβ−アクチンに正規化した。すべての場合、Ｕｎｓｔ試料と比較して炎症性サイトカイン産生の有意な増加がＩＬ−３４刺激の存在下で観察された。図４の各パネルに示すデータは、５回の独立した実験の平均±ＳＥＭを示す。これらの所見は、ＩＬ−３４刺激が炎症性サイトカイン産生を刺激するのに十分なものであったことを実証し、ＩＬ−３４が炎症性腸疾患において炎症性サイトカイン産生の刺激および炎症応答に重要な役割を果たすことを示唆している。
【０１２４】
実施例５：ＩＬ−３４はＥＲＫ依存性経路によってＣＣＬ２０発現を刺激する
結腸がん上皮細胞株ＤＬＤ−１において様々なケモカインの発現を刺激するＩＬ−３４の能力を分析した。簡単に言うと、２×１０５個のＤＬＤ−１細胞を６ウェルプレートに播種し、２４時間放置して接着させ、１２時間飢えさせた。細胞を無刺激で放置した（Ｕｎｓｔ）、または５０ｎｇ／ｍｌの組換えヒトＩＬ−３４（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ．、Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ、ＭＮ）で１．５、３または６時間刺激した。ＩＢＤ関連炎症に寄与すると考えられている様々なケモカイン−ケモカインリガンド（ＣＣＬ）２、ＣＣＬ３、ＣＣＬ５、ＣＣＬ１７、ＣＣＬ２０、ＣＣＬ２４、ＣＣＬ２５、Ｃ−Ｘ−Ｃモチーフケモカイン（ＣＸＣＬ）９およびＣＸＣＬ１０を含む−のｍＲＮＡ転写物の発現を、リアルタイムＰＣＲによって評価した。ＩＬ−３４曝露は、ＤＬＤ−１細胞においてＣＣＬ２０  ｍＲＮＡの発現増加を刺激したが、他のケモカインの発現増加を刺激することができなかった（図７、パネルＡ〜Ｉ）。さらに、ＣＣＬ２０  ｍＲＮＡ発現は、ＤＬＤ−１細胞において試験したすべての濃度のＩＬ−３４での刺激後に増加された（２５ｎｇ／ｍｌ、ｐ＝０．０１；５０ｎｇ／ｍｌ、ｐ＝０．００２；および１００ｎｇ／ｍｌ、ｐ＝０．０４；図７、パネルＪ）。すべての場合、ケモカイン発現のレベルをβ−アクチンシグナルに正規化した。これらの結果は、ＩＬ−３４が上皮細胞におけるＣＣＬ２０ケモカイン発現増加を選択的に刺激したことを実証する。
【０１２５】
結腸組織におけるＣＣＬ２０発現を調節するＩＬ−３４の能力を研究するために、３名のＩＢＤ患者から採取した粘膜外植片を、各々、中和抗体ＩＬ−３４抗体（抗ＩＬ−３４）または対照抗体（ＩｇＧ）とともに２０時間培養した。培養上清を収集し、ＣＣＬ２０発現をＥＬＩＳＡによって測定した。抗ＩＬ−３４抗体での処置はＣＣＬ２０分泌を低減させた（表１）。これらの結果は、ＩＢＤ患者の結腸粘膜細胞におけるＩＬ−３４活性の遮断がＣＣＬ２０発現および放出を抑制したことを実証する。
【表１】
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【０１２６】
ＩＬ−３４刺激ＣＣＬ２０発現を助長する上でのＭＡＰキナーゼタンパク質の役割を分析するために、ＭＡＰキナーゼＥＲＫ、ｐ３８およびＪＮＫのＩＬ−３４による活性化をＤＬＤ−１細胞において評価した。血清飢餓ＤＬＤ−１細胞を未処置で放置した（Ｕｎｓｔ）、または５０ｎｇ／ｍｌのＩＬ−３４で５分〜６０分間の間処置した。細胞抽出物における、活性化タンパク質の割合を示すリン酸化ＭＡＰキナーゼ（ｐ−ＥＲＫ１／２、ｐ−ｐ３８、ｐ−ＪＮＫ）タンパク質発現、および全ＭＡＰキナーゼ（ＥＲＫ１／２、ｐ３８、ＪＮＫ）タンパク質発現を、３回の別個の実験でウェスタンブロッティングによって評価した（図８Ａ、代表例を示す）。ＩＬ−３４は、ＥＲＫ１／２とｐ３８の両方のリン酸化を迅速に増進したが、ＪＮＫリン酸化を顕著には刺激しなかった（図８Ａ）。これらの結果は、ＩＬ−３４曝露が結腸上皮細胞においてＥＲＫ１／２およびｐ３８  ＭＡＰキナーゼのリン酸化を刺激したことを実証する。
【０１２７】
ＩＬ−３４刺激に応答してＣＣＬ２０産生を助長する個々のＭＡＰキナーゼの能力も評価した。血清飢餓ＤＬＤ−１細胞をＥＲＫ１／２の特異的阻害剤（ＰＤ９８０５９）もしくはｐ３８の特異的阻害剤（ＳＢ２０２１９０）とともにまたはジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ、ビヒクル）とともに１時間プレインキュベートし、無刺激で放置した、または５０ｎｇ／ｍｌのＩＬ−３４でさらに４８時間刺激した。無細胞上清中のＣＣＬ２０タンパク質レベルをＥＬＩＳＡによって分析した。ｐ３８阻害剤ＳＢ２０２１９０とではなくＥＲＫ１／２阻害剤ＰＤ９８０５９とのＤＬＤ−１細胞のプレインキュベーションは、ＩＬ−３４誘導ＣＣＬ２０産生をなくした（図８Ｂ）。これらの結果は、ＩＬ−３４刺激が結腸上皮細胞においてｐ３８とＥＲＫ１／２の両方を活性化した一方で、ＣＣＬ２０のＩＬ−３４刺激発現がＥＲＫ１／２活性化によって特異的に媒介されたことを示す。
【０１２８】
参照による組入れ
本明細書に引用した特許文献および化学論文の各々の全開示は、あらゆる目的で参照により組み入られている。
【０１２９】
均等物
本発明の本質的特質を逸脱することなく他の特定の形態で本発明を実施することができる。したがって、上述の実施形態は、本明細書に記載する本発明を制限するものではなく例証するためのものとみなすべきである。本発明の範囲は、上記明細書によってではなく添付の特許請求の範囲によって示すものであり、特許請求の範囲の意味および均等範囲に入るすべての変更は、本特許請求の範囲に包含されるものと考える。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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