(57)【要約】  弱視の子供及び大人の視力が、能動的両眼分離知覚学習課題又は両眼分離ゲームプレイによって著しく改善されることが分かってきた。しかしながら、これらの両眼分離知覚学習課題は、集中的かつ反復的なものであり、従って不履行率が高い。対照的に、本発明は、ユーザが継続的に使用し、履行率を高めるように両眼分離知覚学習を提供する。さらに、この学習は、ユーザの生活及び活動の中断を最小限に抑えながら組み入れることができるので、ユーザが通常の形で課題を実行して実際に治療を受けていることを「忘れた」場合には、履行が自動的なものになる。従って、相補的両眼分離刺激を利用する方法論を提示する。【選択図】      図３Ａ
2017530750.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザの左眼に提示する第１の画像と、前記ユーザの右眼に提示する第２の画像とを構築するステップを含み、前記第１の画像及び前記第２の画像の各々は、前記ユーザの神経状態及び神経学的状態の少なくとも一方の特性に基づいてソース画像を修正することによって生成され、前記ユーザの左眼も右眼も前記ソース画像の完全な表現を受け取らない、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記ソース画像は、前記ユーザに表示する前記第１の画像及び前記第２の画像を生成するために処理されるソース画像項目であり、又は、
前記ソース画像は、前記ユーザの視野であり、前記第１の画像及び前記第２の画像は、前記ユーザが左眼で世界を見るための左視覚系内の第１のマスクと、前記ユーザが右眼で世界を見るための右視覚系内の第２のマスクとを構築することによって生成される、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ソース画像の前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第２のマスクは、前記第１のマスクの反転であり、前記第１のマスク及び前記第２のマスクの各々、並びにマスク領域から非マスク領域への移行は段階的である、
請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ソース画像の前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第１のマスクを通じて、前記ソース画像の第１の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第２のマスクを通じて、前記ソース画像の第２の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第１のマスク及び第２のマスクの両方を通じて、前記ソース画像の第３の所定部分が前記ユーザに提示される、
請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記左画像及び前記右画像に提示される前記画像は、
異なるディスプレイ上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイの異なる領域上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイ上にオーバーレイ表示で提示され、前記ユーザの眼の前に配置された第１及び第２のフィルタを介して前記単一のディスプレイの適切なフィルタ処理が行われる、
請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１及び第２のフィルタは、偏光フィルタ及び波長フィルタのうちの少なくとも一方である、
請求項３に記載の方法。
【請求項７】
前記ソース画像の前記修正は、強度、コントラスト、平均輝度、時間周波数、空間周波数、奥行き、動き及び向きのうちの少なくとも１つに関連する、
請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、相補的両眼分離ランダム空間マスク又は両眼分離ランダム空間マスクのいずれかである、
請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、静的なもの、又は位置及びマスク特性の少なくとも一方が動的なものである、
請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
モジュールを備えたシステムであって、前記モジュールは、
ユーザに表示する第１の電子コンテンツを受け取る第１のポートと、
前記ユーザに関連するディスプレイ装置に第２の電子コンテンツを提供する第２のポートと、
前記第１の電子コンテンツを修正して前記第２の電子コンテンツを生成する処理回路と、
を含み、前記修正は、ユーザの左眼及び前記ユーザの右眼が異なる画像を受け取るように行われ、前記ユーザの左眼又は右眼のいずれかのための前記修正されたコンテンツは、前記ユーザの神経学的状態の特性に従ってさらに修正され、前記ユーザの左眼も右眼も前記電子コンテンツの完全な表現を受け取らない、
ことを特徴とするシステム。
【請求項１１】
前記電子コンテンツの前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第２のマスクは、前記第１のマスクの反転であり、前記第１のマスク及び前記第２のマスクの各々、並びにマスク領域から非マスク領域への移行は段階的である、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記電子コンテンツの前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第１のマスクを通じて、前記電子コンテンツの第１の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第２のマスクを通じて、前記電子コンテンツの第２の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第１のマスク及び第２のマスクの両方を通じて、前記電子コンテンツの第３の所定部分が前記ユーザに提示される、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
前記左画像及び前記右画像に提示される前記画像は、
異なるディスプレイ装置上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイ装置の異なる領域上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイ上にオーバーレイ表示で提示され、前記ユーザの眼の前に配置された第１及び第２のフィルタを介して前記単一のディスプレイ装置の適切なフィルタ処理が行われる、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１４】
前記第１及び第２のフィルタは、偏光フィルタ及び波長フィルタのうちの少なくとも一方である、
請求項１１に記載のシステム。
【請求項１５】
前記電子コンテンツの前記修正は、強度、コントラスト、平均輝度、時間周波数、空間周波数、奥行き、動き及び向きのうちの少なくとも１つに関連する、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１６】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、相補的両眼分離ランダム空間マスク又は両眼分離ランダム空間マスクのいずれかである、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１７】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、静的なもの、又は位置及びマスク特性の少なくとも一方が動的なものである、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１８】
前記処理回路は、ポータブル電子装置、テレビ、セットトップボックス、３次元（３Ｄ）テレビ、スマートフォン、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、ゲーム機及びメディアプレーヤを含む群から選択された電子装置の一部を成す、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項１９】
前記処理回路は、電子装置のオリジナル部品であり、ソフトウェアリビジョン、ファームウェアリビジョン及びソフトウェアアプリケーションのうちの少なくとも１つによって修正される、
請求項１０に記載のシステム。
【請求項２０】
不揮発性の非一時的記憶媒体に記憶された、プロセッサによる実行のための実行可能命令であって、実行時に、
ユーザの左眼に提示する第１の画像と前記ユーザの右眼に提示する第２の画像とを構築するステップを含む処理が行われ、前記第１の画像及び前記第２の画像の各々は、前記ユーザの視覚的状態の特性に基づくソース画像を修正することによって生成され、
前記ユーザの左眼も右眼も前記ソース画像の完全な表現を受け取らない、
ことを特徴とする実行可能命令。
【請求項２１】
前記ソース画像は、前記ユーザに表示する前記第１の画像及び前記第２の画像を生成するために処理される電子コンテンツ項目であり、又は、
前記ソース画像は、前記ユーザの視野であり、前記第１の画像及び前記第２の画像は、前記ユーザが左眼で世界を見るための左視覚系内の第１のマスクと、前記ユーザが右眼で世界を見るための右視覚系内の第２のマスクとを構築することによって生成される、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２２】
前記ソース画像の前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第２のマスクは、前記第１のマスクの反転であり、前記第１のマスク及び前記第２のマスクの各々、並びにマスク領域から非マスク領域への移行は段階的である、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２３】
前記ソース画像の前記修正は、前記左眼に第１のマスクを適用し、前記右眼に第２のマスクを適用するステップを含み、
前記第１のマスクを通じて、前記ソース画像の第１の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第２のマスクを通じて、前記ソース画像の第２の所定部分が前記ユーザに提示され、
前記第１のマスク及び第２のマスクの両方を通じて、前記ソース画像の第３の所定部分が前記ユーザに提示される、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２４】
前記左画像及び前記右画像に提示される前記画像は、
異なるディスプレイ上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイの異なる領域上に提示されるか、又は、
単一のディスプレイ上にオーバーレイ表示で提示され、前記ユーザの眼の前に配置された第１及び第２のフィルタを介して前記単一のディスプレイの適切なフィルタ処理が行われる、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２５】
前記第１及び第２のフィルタは、偏光フィルタ及び波長フィルタのうちの少なくとも一方である、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２６】
前記ソース画像の前記修正は、強度、コントラスト、平均輝度、時間周波数、空間周波数、奥行き、動き及び向きのうちの少なくとも１つに関連する、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２７】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、相補的両眼分離ランダム空間マスク又は両眼分離ランダム空間マスクのいずれかである、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【請求項２８】
前記第１のマスク及び前記第２のマスクは、静的なもの、又は位置及びマスク特性の少なくとも一方が動的なものである、
請求項２０に記載の実行可能命令。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願との相互参照〕
本特許出願は、２０１４年８月２７日に出願された「目立たない相補的な独立した両耳分離刺激による両眼治療のためのシステム及び方法（Ａ  Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  ｂｉｎｏｃｕｌａｒ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ｕｎｏｂｔｒｕｓｉｖｅ  ｃｏｍｐｌｉｍｅｎｔａｒｙ  ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｄｉｃｈｏｔｉｃ  ｓｔｉｍｕｌａｔｉｏｎ）」という名称の米国仮特許出願第６２／０４２，２９３号の利益を主張するものであり、この仮特許出願はその内容全体が引用により本明細書に含まれる。
【０００２】
本発明は、視力に関し、より具体的には、両眼視機能不良の程度を軽減し、及び／又は視覚機能を改善する方法及びシステムを提供することに関する。
【背景技術】
【０００３】
人間の視覚処理には、眼及び脳の複雑な作用及び相互作用が伴う。本説明を単純にするために、視覚系は、視力、知覚及び目の動きという３つの機能領域で構成されていると考えることができる。遺伝的特徴、病気、及び心臓発作から軽度の外傷性脳損傷に及ぶ健康問題を含む様々な要因から、これらの機能の２つが障害を示さずにいずれか１つが障害を示すことも、或いは障害の併発が生じることもある。
【０００４】
視力は、一般に視覚の明確さを意味するが、視覚系全体がそうであるように、例えば、眼内の網膜焦点の鮮明さ、網膜の健康状態及び機能、並びに脳の解釈能力の感度を含む光学因子と神経因子との組み合わせにも同様に依存する。一般的な低視力の原因は、様々な要因から生じて仮性近視、近視及び遠視などの病状を招くこともある屈折異常（屈折異常症）であり、光学的原因として、乱視又はさらに複雑な角膜の不規則性を挙げることもできる。通常、このような問題には、メガネ、コンタクトレンズ、レーザー手術などの光学的手段によって対処が行われる。
【０００５】
視力を制限する神経因子は、網膜、脳、又はこれらを接続する経路である視神経内に位置する。網膜についての例を２つだけ挙げると、網膜剥離及び黄斑変性があり、他の事例では、外傷性脳損傷又は脳卒中などによる脳外傷によって低視力が生じる。一般的な障害である弱視では、眼と脳を接続する神経路の機能異常に起因して正常に見えるはずの眼に視力低下が生じ、又はこの低下があらゆる関連する眼の構造的問題と調和しない。古くから、弱視は、他眼に眼帯を当てて弱視眼の使用を強制することによって治療されてきた。しかしながら、多くの個人、特に軽症型しか有していない個人は、丈夫な方の眼の視力が正常であるため、年を取ってから検査を受けるまで自身の病状に気付かないこともある。しかしながら、重度の弱視を有する個人は、不十分な奥行き知覚、低視力、低空間視力、コントラスト及び動きに対する低感度を含む、関連する視力障害を体験することがある。弱視は、視力（ＶＡ）、コントラスト感度特性（ＣＳＦ）、副尺視力の低下、並びに空間歪み、空間相互作用異常及び輪郭検出障害を含む複数の空間視覚機能異常を特徴とする。また、弱視を有する個人は、立体視力（立体的視力）障害及び両眼加重異常などの両眼異常を生じやすい。
【０００６】
先行技術では、弱視における両眼視機能不良（抑制）の役割についての理解を次第に高めることによって弱視治療の改質を促してきた。多くの弱視患者の視覚系は構造的に無損傷であり、このことは、他眼コントラストを減少させて両眼間抑制を抑えることによって明らかにすることができる。従って、能動的な両眼分離知覚学習課題又は両眼分離ゲームプレイを繰り返すことによって、弱視の子供及び大人の視力が著しく改善されることが示されてきた。このような両眼分離課題及びゲームは、他眼のコントラストが低く、弱視眼のコントラストが高い、コントラストバランスの取れた両眼視をもたらす。しかしながら、これらの両眼分離知覚学習課題は集中的かつ反復的なものであり、今日までに使用されている両眼分離ゲームは魅力に乏しく、監視されていない患者の約４０％が、４週間にわたって１６時間しか割り当てられていない活動さえも履行していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、必要な両眼分離知覚学習を、ユーザが使用し続けて履行率が増す形で提供する方法又はシステムを提供することが有益であると思われる。この方法又はシステムは、ユーザの生活及び活動の中断を最小限に抑えながら組み入れられるので、ユーザが普通に課題を実行し、自分が実際に治療を受けていることを「忘れる」ような形で提供することがさらに有益であると思われる。従って、発明者らは、日常活動におけるディスプレイ装置の使用を通じて通常環境内で両眼性弱視に対処するための相補的両眼分離刺激を利用する方法論を確立した。
【０００８】
当業者には、添付図面と共に以下の本発明の特定の実施形態の説明を検討した時点で本発明の他の態様及び特徴が明らかになるであろう。
【０００９】
本発明の目的は、視力に関する先行技術の制限を緩和し、より具体的には、両眼視機能不良の程度を軽減し、及び／又は視覚機能を改善する方法及びシステムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の実施形態によれば、ユーザの左眼に提示する第１の画像と、ユーザの右眼に提示する第２の画像とを構築するステップを含み、第１の画像及び第２の画像の各々は、ユーザの神経状態及び神経学的状態の少なくとも一方の特性に基づいてソース画像を修正することによって生成され、ユーザの左眼も右眼もソース画像の完全な表現（representation）を受け取らない方法が提供される。
【００１１】
本発明の実施形態によれば、モジュールを備えたシステムであって、このモジュールが、
ユーザに表示する第１の電子コンテンツを受け取る第１のポートと、
ユーザに関連するディスプレイ装置に第２の電子コンテンツを提供する第２のポートと、
第１の電子コンテンツを修正して第２の電子コンテンツを生成する処理回路と、
を含み、修正は、ユーザの左眼及びユーザの右眼が異なる画像を受け取るように行われ、ユーザの左眼又は右眼のいずれかのための修正されたコンテンツは、ユーザの神経学的状態の特性に従ってさらに修正され、ユーザの左眼も右眼も電子コンテンツの完全な表現を受け取らないシステムが提供される。
【００１２】
不揮発性の非一時的記憶媒体に記憶された、プロセッサによる実行のための実行可能命令であって、実行時に、ユーザの左眼に提示する第１の画像とユーザの右眼に提示する第２の画像とを構築するステップを含む処理が行われ、第１の画像及び第２の画像の各々は、ユーザの視覚的状態の特性に基づくソース画像を修正することによって生成され、ユーザの左眼も右眼もソース画像の完全な表現を受け取らない実行可能命令。
【００１３】
当業者には、添付図面と共に以下の本発明の特定の実施形態の説明を検討した時点で本発明の他の態様及び特徴が明らかになるであろう。
【００１４】
以下、添付図面を参照しながら本発明の実施形態をほんの一例として説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態を使用できるネットワーク環境を示す図である。
【図２】図１１に示すようなネットワークへの通信を支援する、本発明の実施形態を支援するものとしての無線ポータブル電子装置を示す図である。
【図３Ａ】本発明の実施形態による、空間的コンテンツ変化のために両眼分離的にセグメント化したユーザ提示用画像を示す図である。
【図３Ｂ】本発明の実施形態による、空間的コンテンツ変化のために両眼分離的にセグメント化したユーザ提示用テキストの一部を示す図である。
【図４】本発明の実施形態による、空間的コンテンツ変化のために両眼分離的にセグメント化したユーザ提示用画像の一部及び不透明度グラフを示す図である。
【図５Ａ】本発明の実施形態に従って修正した映画を２週間にわたって見た８人の弱視小児の視力結果を示す図である。
【図５Ｂ】本発明の実施形態を２週間にわたって毎日１時間使用した弱視被験者の視力及び立体視力の改善を示す図である。
【図６】空間加重を伴う二重ディスプレイ部分を用いた、本発明の実施形態によるシステムの例示的な処理フローを示す図である。
【図７】色加重を伴う単一のディスプレイを用いた、本発明の実施形態によるシステムの例示的な処理フローを示す図である。
【図８】本発明の実施形態を支援する光学ディスプレイ、光学メガネなどの例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明は、視力に関し、より具体的には、両眼視機能不良の程度を軽減し、及び／又は視覚機能を改善する方法及びシステムを提供することに関する。
【００１７】
以下の説明は、例示的な実施形態を示すものにすぎず、本開示の範囲、適用性又は構成を限定するものではない。むしろ、以下の例示的な実施形態の説明は、当業者に対して例示的な実施形態の実装を可能にする説明を示すものである。要素の機能及び配置については、添付の特許請求の範囲に示す趣旨及び範囲から逸脱することなく様々に変更することができると理解されたい。
【００１８】
本明細書において、及び本開示全体を通じて使用する「ポータブル電子装置（ＰＥＤ）」は、バッテリー又は他の独立形態の電力エネルギーを必要とする、通信及びその他の用途に使用される無線装置を意味する。ポータブル電子装置としては、以下に限定するわけではないが、携帯電話機、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、ポータブルコンピュータ、ポケットベル、ポータブルマルチメディアプレーヤ、ポータブルゲーム機、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ及び電子リーダが挙げられる。
【００１９】
本明細書において、及び本開示全体を通じて使用する「固定電子装置（ＦＥＤ）」は、電力を得るために固定インターフェイスに接続する必要がある、通信及びその他の用途に使用される無線及び／又は有線装置を意味する。固定電子装置としては、以下に限定するわけではないが、ラップトップコンピュータ、パーソナルコンピュータ、コンピュータサーバ、キオスク、ゲーム機、デジタルセットトップボックス、アナログセットトップボックス、インターネット対応機器、インターネット対応テレビ及びマルチメディアプレーヤが挙げられる。
【００２０】
本明細書で使用する（一般に「アプリ」と呼ばれる）「アプリケーション」は、限定するわけではないが「ソフトウェアアプリケーション」を意味することができ、本明細書で使用する「ソフトウェアスイート」の要素は、限定するわけではないが、個人による活動の実行を可能にするように設計されたコンピュータプログラムを意味することができる。従って、アプリケーションは、（コンピュータを実行する）オペレーティングシステム、（メンテナンス又は汎用作業を実行する）ユーティリティ、及び（コンピュータプログラムの作成時に使用する）プログラミングツールとは異なる。一般に、本発明の実施形態に関する以下の説明では、一般にアプリケーションを、消費者及び／又は顧客にミクロ調査を示す目的でＰＥＤ及び／又はＦＥＤ上に恒久的及び／又は一時的にインストールされたソフトウェアに関して示す。
【００２１】
本明細書で使用する「ソーシャルネットワーク」又は「ソーシャルネットワークサービス」は、以下に限定するわけではないが、例えば、趣味、活動、経歴又は実生活のつながりを共有できる人々の間の社会的ネットワーク又は社会的関係を構築するプラットフォームを意味することができる。ソーシャルネットワーク又はソーシャルネットワークサービスとしては、以下に限定するわけではないが、Ｆａｃｅｂｏｏｋ、Ｇｏｏｇｌｅ＋、Ｔｕｍｂｌｒ、及びＴｗｉｔｔｅｒなどの米国拠点のサービス、並びにＮｅｘｏｐｉａ、Ｂａｄｏｏ、Ｂｅｂｏ、ＶＫｏｎｔａｋｔｅ、Ｄｅｌｐｈｉ、Ｈｉ５、Ｈｙｖｅｓ、ｉＷｉＷ、Ｎａｓｚａ−Ｋｌａｓａ、Ｓｏｕｐ、Ｇｌｏｃａｌｓ、Ｓｋｙｒｏｃｋ、Ｔｈｅ  Ｓｐｈｅｒｅ、ＳｔｕｄｉＶＺ、Ｔａｇｇｅｄ、Ｔｕｅｎｔｉ、ＸＩＮＧ、Ｏｒｋｕｔ、Ｍｘｉｔ、Ｃｙｗｏｒｌｄ、Ｍｉｘｉ、ｒｅｎｒｅｎ、ｗｅｉｂｏ、及びＷｒｅｔｃｈが挙げられる。
【００２２】
本明細書で使用する「ソーシャルメディア」又は「ソーシャルメディアサービス」は、以下に限定するわけではないが、仮想コミュニティ及びネットワークにおいて情報及びアイディアの創出、共有及び／又は交換を行う人々の間の相互作用手段を意味することができる。ソーシャルメディア又はソーシャルメディアサービスとしては、以下に限定するわけではないが、いくつかの例を挙げると、マガジン、インターネットフォーラム、ウェブログ、ソーシャルブログ、ミニブログ、ｗｉｋｉ、ソーシャルネットワーク、ポッドキャスト、写真又は絵、ビデオ、レーティング及びソーシャルブックマーキングに関するソーシャルメディアサービス、並びにブログ、写真共有、ビデオログ、ウォールポスティング、音楽共有、クラウドソーシング及びボイスオーバーＩＰを利用するものが挙げられる。ソーシャルメディアサービスは、例えば、共同プロジェクト（例えば、Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ）、ブログ及びミニブログ（例えば、Ｔｗｉｔｔｅｒ（登録商標））、コンテンツコミュニティ（例えば、ＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）及びＤａｉｌｙＭｏｔｉｏｎ）、ソーシャルネットワークサイト（例えば、Ｆａｃｅｂｏｏｋ（登録商標））、仮想ゲームワールド（例えばＷｏｒｌｄ  ｏｆ  Ｗａｒｃｒａｆｔ（登録商標））、及び仮想ソーシャルワールド（例えばＳｅｃｏｎｄ  Ｌｉｆｅ（登録商標））として分類することができる。
【００２３】
本明細書で使用する「企業」は、以下に限定するわけではないが、ユーザ、顧客又は消費者にサービス及び／又は製品を提供するプロバイダを意味することができる。企業としては、以下に限定するわけではないが、小売販売店、商店、市場、オンライン市場、メーカー、オンライン小売業者、慈善事業者、公益事業者及びサービスプロバイダが挙げられる。このような企業は、会社が直接所有して管理することも、或いはフランチャイズ本部の指示及び管理下でフランチャイズ加盟者が所有して運営することもできる。
【００２４】
本明細書で使用する「サービスプロバイダ」は、以下に限定するわけではないが、企業にサービス及び／又は製品を提供するサードパーティプロバイダを意味することができる。サービスプロバイダとしては、以下に限定するわけではないが、小売販売店、商店、市場、オンライン市場、メーカー、オンライン小売業者、公益事業者、自社ブランドプロバイダ及びサービスプロバイダが挙げられ、この場合、企業によって単独で、又はサービスプロバイダに加えて、サービス及び／又は製品のマーケティング、販売、提供、流通のうちの少なくとも１つが行われる。
【００２５】
本明細書で使用する「サードパーティ」又は「サードパーティプロバイダ」は、以下に限定するわけではないが、企業及び／又はサービスプロバイダにサービス及び／又は製品を提供するいわゆる「独立」提供者を意味することができ、この場合、消費者及び／又は顧客がサードパーティに、ただし関心のある及び／又は購入する実際のサービス及び／又は製品に関与する。
【００２６】
本明細書で使用する「ユーザ」は、以下に限定するわけではないが、刊行情報の観点から、発行ソフトウェア及び／又は本発明の実施形態による発行ソフトウェアの少なくとも一方にアクセスする企業、サービスプロバイダ及び個人を意味することができる。
【００２７】
本明細書で使用する「ユーザ情報」は、以下に限定するわけではないが、ユーザ行動情報及び／又はユーザプロファイル情報を意味することができる。ユーザ情報は、ユーザの生体情報、ユーザの生体情報の推定、或いは現在及び／又は過去の生体情報から導出されるユーザの生体情報の予測／予想を含むこともできる。
【００２８】
「ウェアラブル装置」又は「ウェアラブルセンサ」は、ユーザが衣服下に、衣服内に、衣服と共に又は衣服上に着用する小型の電子装置に関連し、対照的に汎用又は専用情報技術又はメディア開発に向けられた「ウェアラブルコンピュータ」を含むさらに幅広い汎用クラスのウェアラブル技術の一部である。このようなウェアラブル装置及び／又はウェアラブルセンサとしては、以下に限定するわけではないが、スマートフォン、スマートウォッチ、ｅテキスタイル、スマートシャツ、アクティビティトラッカー、スマートメガネ、環境センサ、医用センサ、生体センサ、生理学的センサ、化学的センサ、周囲環境センサ、位置センサ、神経学的センサ、薬物送達システム、医療検査及び診断装置、並びに運動センサを挙げることができる。
【００２９】
本明細書で使用する「文書」についての言及は、以下に限定するわけではないが、いずれかの機械可読及び機械記憶可能作業生産物を意味することができる。文書は、ファイル、ファイルの組み合わせ、他のファイルへのリンクが埋め込まれた１又は２以上のファイルなどとすることができる。ファイルは、テキスト、オーディオ、画像、ビデオなどのあらゆるタイプのものとすることができる。エンドユーザに示される文書の一部は、文書の「コンテンツ」と見なすことができる。文書は、コンテンツ（単語、写真など）、並びにそのコンテンツの何らかの意味指標（例えば、ｅメールフィールド及び関連データ、ＨＴＭＬタグ及び関連データなど）の両方を含む「構造化データ」を含むことができる。文書内の広告スポットは、埋め込み情報又は埋め込み命令として定めることができる。インターネットの文脈では、一般的文書はウェブページである。ウェブページは、多くの場合コンテンツを含み、（メタ情報、ハイパーリンクなどの）埋め込み情報、及び／又は（Ｊａｖａｓｃｒｉｐｔなどの）埋め込み命令を含むことができる。多くの場合、文書は、一意のアドレス指定可能な記憶位置を有し、従って、例えばインターネット上の情報にアクセスするための一意のアドレスとして使用されるユニバーサルリソースロケータ（ＵＲＬ）などのアドレス指定可能な位置によって一意に識別することができる。
【００３０】
本明細書で使用する「マスク」は、以下に限定するわけではないが、ユーザに提示する画像の１又は２以上の領域に対して行う空間的及び／又は時間的調整を意味することができる。従って、本発明の実施形態の範囲内では、マスクが、画像の１又は２以上の領域内のコンテンツを削除することができ、或いは本発明の他の実施形態の範囲内では、画像の１又は２以上の領域を、例えばぼやけたバージョン、低コントラストバージョン、低強度、高強度、スペクトル調整済みとして、及び画像に関係のない他のコンテンツと共に提示することができる。従って、このようなマスクは、より一般的な面では、表示領域又は時空間フィルタを提供するものと見なすことができる。従って、このような領域は、光刺激を欠くことも、又は刺激を含むこともできる。しかしながら、行われる修正に関わらずこれらに共通する特徴は、ユーザが修正領域と未修正領域との間の境界に気付かない形で領域周囲の境界にわたって修正の導入／削除が行われるように段階的な境界を有することである。
【００３１】
図１に、本発明の実施形態による、本発明の実施形態を使用できる、ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ／ｐｌａｔｆｏｒｍｓ（ＰＳＰＡＰ）を支援するネットワーク環境２００を示す。このようなＰＳＰＡＰは、例えば複数のチャネル及び動的コンテンツをサポートする。図示のように、第１のユーザグループ１００Ａ及び第２のユーザグループ１００Ｂが、それぞれ電気通信ネットワーク２００にインターフェイス接続する。この代表的な電気通信アーキテクチャでは、リモート中央交換局１８０が、例えば長距離ＯＣ−４８／ＯＣ−基幹要素、ＯＣ−４８広域ネットワーク（ＷＡＮ）、受動光ネットワーク及び無線リンクを含むことができるネットワーク２００を介して電気通信サービスプロバイダネットワークの残り部分と通信する。中央交換局１８０は、ネットワーク２００を介して地方交換局、地域交換局及び国際交換局（明確にするために図示せず）に接続され、この中でネットワーク２００を介して、第１のユーザグループ１００Ａ及び第２のユーザグループ１００ＢにそれぞれＷｉ−Ｆｉセルを提供する第１のセルラーＡＰ１９５Ａ及び第２のセルラー１９５Ｂにそれぞれ接続される。ネットワーク２００には、第１のＷｉ−Ｆｉノード１１０Ａ及び第２のＷｉ−Ｆｉノード１１０Ｂも接続され、第２のＷｉ−Ｆｉノード１１０Ｂは、ルータ１０５を介してネットワーク２００に結合される。第２のＷｉ−Ｆｉノード１１０Ｂは、例えばＧｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ（登録商標）社などの企業１６０に関連し、この中に他の第１のユーザグループ１００Ａ及び第２のユーザグループ１００Ｂが存在する。第２のユーザグループ１００Ｂは、以下に限定するわけではないが、ＤＳＬ、Ｄｉａｌ−Ｕｐ、ＤＯＣＳＩＳ、イーサネット（登録商標）、Ｇ．ｈｎ、ＩＳＤＮ、ＭｏＣＡ、ＰＯＮ及び電力線通信（ＰＬＣ）を含む有線インターフェイスを介してネットワーク２００に接続することもでき、これらの有線インターフェイスは、ルータ１０５などのルータを通じてルーティングすることも、又はしないこともできる。
【００３２】
第１のＡＰ１１０Ａに関連するセル内では、第１のユーザグループ１００Ａが、例えばラップトップコンピュータ１５５、携帯ゲーム機１３５、タブレットコンピュータ１４０、スマートフォン１５０、携帯電話機１４５及びポータブルマルチメディアプレーヤ１３０を含む様々なＰＥＤを使用することができる。第２のＡＰ１１０Ｂに関連するセル内では、第２のユーザグループ１００Ｂが、例えばゲーム機１２５、パーソナルコンピュータ１１５、及び無線／インターネット対応テレビ１２０、並びにケーブルモデム１０５を含む様々なＦＥＤを使用することができる。第１及び第２のセルラーＡＰ１９５Ａ及び１９５Ｂは、例えばセルラーＧＳＭ（グローバルシステムフォーモバイルコミュニケーションズ）電話サービス、並びに高度データ伝送支援を含む３Ｇ及び４Ｇ進化型サービスをそれぞれ提供することができる。第２のセルラーＡＰ１９５Ｂは、この例示的な実施形態では、第１のユーザグループ１００Ａ及び第２のユーザグループ１００Ｂにカバレッジを提供する。或いは、第１及び第２のユーザグループ１００Ａ及び１００Ｂは地理的に離れていることもあり、従って１又は複数のネットワーク通信事業者によって地理的に分散された、明確にするために図示していない複数のＡＰを通じてネットワーク２００にアクセスすることもできる。図示のような第１のセルラーＡＰ１９５Ａは、第１のユーザグループ１００Ａと、第２のユーザグループ１００Ｂ及び第１のユーザグループ１００Ａを含む環境１７０とにカバレッジを提供する。従って、第１及び第２のユーザグループ１００Ａ及び１００Ｂは、これらの特定の通信インターフェイスに従い、例えばＩＥＥＥ８０２．１１、ＩＥＥＥ８０２．１５、ＩＥＥＥ８０２．１６、ＩＥＥＥ８０２．２０、ＵＭＴＳ、ＧＳＭ８５０、ＧＳＭ９００、ＧＳＭ１８００、ＧＳＭ１９００、ＧＰＲＳ、ＩＴＵ−Ｒ５．１３８、ＩＴＵ−Ｒ５．１５０、ＩＴＵ−Ｒ５．２８０及びＩＭＴ−２０００などの１又は２以上の無線通信規格を通じてネットワーク２００と通信することができる。当業者には、例えばユーザが電話及びＳＭＳなどのＧＭＳサービス、並びにＷｉ−Ｆｉ／ＷｉＭＡＸデータ伝送、ＶＯＩＰ及びインターネットアクセスを使用できるように、多くのポータブル電子装置及び固定電子装置が複数の無線プロトコルを同時に支援できることが明らかであろう。従って、第１のユーザグループ１００Ａ内のポータブル電子装置は、ＩＥＥＥ８０２．１５及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの規格を通じて関連性を形成することも、同様にアドホック方式で関連性を形成することもできる。
【００３３】
ネットワーク２００には、Ｓｏｃｉａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ（ＳＯＣＮＥＴＳ）１６５、例えばそれぞれＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）及びＣｏｍｃａｓｔ（登録商標）である第１及び第２のコンテンツプロバイダ１７０Ａ及び１７０Ｂ、例えばそれぞれＭｅｄｉｃａｌ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐａｐｅｒ  Ｏｐｔｉｃｓ（登録商標）（３Ｄメガネ供給業者）及びＷａｌｇｒｅｅｎ’ｓ（製薬会社）である第１者〜第３者プロバイダ１７５Ａ〜１７５Ｃ、並びに明確にするために図示していない他のものを含む第１及び第２のサーバ１９０Ａ及び１９０Ｂがさらに接続される。第１及び第２のサーバ１９０Ａ及び１９０Ｂは、本発明の実施形態によれば、ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ／ｐｌａｔｆｏｒｍｓ（ＰＳＰＡＰ）のプロバイダ、ＰＳＰＡＰ機能を利用するＳＯＣＮＥＴ又はＳｏｃｉａｌ  Ｍｅｄｉａ（ＳＯＭＥ）のプロバイダ、ＰＳＰＡＰ機能を利用しないＳＯＣＮＥＴ及び／又はＳＯＭＥのプロバイダ、ＰＥＤＳ及び／又はＦＥＤＳへのサービスプロバイダ、有線及び／又は無線通信の１又は２以上の態様のプロバイダ、ＰＳＰＡＰ機能を利用する企業１６０、ライセンスデータベース、コンテンツデータベース、画像データベース、コンテンツライブラリ、顧客データベース、ウェブサイト、並びにＰＳＰＡＰ機能を利用及び／又はホストするＦＥＤ及び／又はＰＥＤにダウンロードされる、又はＦＥＤ及び／又はＰＥＤによってアクセスされるソフトウェアアプリケーションに関連する複数のサービスをホストすることができる。第１及び第２の一次コンテンツサーバ１９０Ａ及び１９０Ｂは、例えば、検索エンジン、金融サービス、サードパーティアプリケーション及びその他のインターネットベースのサービスなどの他のインターネットサービスをホストすることもできる。
【００３４】
従って、消費者及び／又は顧客（ＣＯＮＣＵＳ）は、例えば企業１６０内でＰＥＤ及び／又はＦＥＤを用いて、第１又は第２の一次コンテンツサーバ１９０Ａ及び１９０Ｂの一方にそれぞれアクセスして、本発明の実施形態によるＰＳＰＡＰ機能を提供するアプリケーションへのアクセス／そのダウンロード、ＰＳＰＡＰ機能を提供する既にインストール済みのアプリケーションの実行、ＰＳＰＡＰ機能を提供するウェブベースアプリケーションの実行、又はコンテンツへのアクセスなどの動作を実行することができる。同様に、ＣＯＮＣＵＳは、第１及び第２のユーザグループ１００Ａ及び１００Ｂそれぞれの中のＰＥＤ又はＦＥＤを用いて、第１及び第２のセルラーＡＰ１９５Ａ及び１９５Ｂの一方をそれぞれ介し、第１のＷｉ−Ｆｉノード１１０Ａを介して、このような動作又は本発明の実施形態を利用する他の動作を開始することができる。
【００３５】
次に、図２に、本発明の実施形態による、ＰＳＰＡＰ機能を支援する電子装置２０４及びネットワークアクセスポイント２０７を示す。例えば、電子装置２０４は、ＰＥＤ及び／又はＦＥＤとすることができ、説明して図示したもの以外の追加要素を含むこともできる。電子装置２０４内には、スマートフォン１５５などの電子装置２０４と、第１のＡＰ１１０などのアクセスポイント（ＡＰ）２０６と、例えば第１及び第２のサーバ１９０Ａ及び１９０Ｂなどの通信サーバ、ストリーミングメディアサーバ及びルータなどの１又は２以上のネットワーク装置２０７とをそれぞれ含むシステム２００の簡略機能図の一部としてのプロトコルアーキテクチャをさらに示す。ネットワーク装置２０７は、図１に関して上述したようなネットワーク、有線通信リンク、無線通信リンク及び／又は光通信リンクのいずれかの組み合わせを介して、或いは図示のように直接ＡＰ２０６に結合することができる。ネットワーク装置２０７は、ネットワーク２００に結合され、この中でＳｏｃｉａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋ（ＳＯＣＮＥＴＳ）１６５、例えばそれぞれＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）及びＣｏｍｃａｓｔ（登録商標）である第１及び第２のコンテンツプロバイダ１７０Ａ及び１７０Ｂ、並びに例えばそれぞれＭｅｄｉｃａｌ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐａｐｅｒ  Ｏｐｔｉｃｓ（登録商標）（３Ｄメガネ供給業者）、及びＷａｌｇｒｅｅｎ’ｓ（製薬会社）である第１者〜第３者プロバイダ１７５Ａ〜１７５Ｃに結合される。
【００３６】
電子装置２０４は、１又は２以上のプロセッサ２１０と、プロセッサ２１０に結合されたメモリ２１２とを含む。ＡＰ２０６も、１又は２以上のプロセッサ２１１と、プロセッサ２１０に結合されたメモリ２１３とを含む。プロセッサ２１０及び２１１のいずれかの例の非包括的なリストとしては、中央処理装置（ＣＰＵ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、縮小命令セットコンピュータ（ＲＩＳＣ）、複合命令セットコンピュータ（ＣＩＳＣ）などが挙げられる。さらに、プロセッサ２１０及び２１１は、いずれも特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）の一部とすることができ、或いは特定用途向け標準品（ＡＳＳＰ）の一部とすることもできる。メモリ２１２及び２１３の例の非包括的なリストとしては、レジスタ、ラッチ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリデバイス、不揮発性ランダムアクセスメモリデバイス（ＮＶＲＡＭ）、ＳＤＲＡＭ、ＤＲＡＭ、ダブルデータレート（ＤＤＲ）メモリデバイス、ＳＲＡＭ、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）取り外し可能メモリなどの半導体デバイスのいずれかの組み合わせが挙げられる。
【００３７】
電子装置２０４は、プロセッサ２１０のいずれかに結合された、例えばマイクなどのオーディオ入力要素２１４と、例えばスピーカなどのオーディオ出力要素２１６とを含むことができる。電子装置２０４は、プロセッサ２１０のいずれかに結合された、例えばビデオカメラ又はカメラなどのビデオ入力要素２１８と、例えばＬＣＤディスプレイなどのビデオ出力要素２２０とを含むことができる。電子装置２０４は、例えば１又は２以上のアプリケーション２２２内でユーザがコンテンツの入力又は機能の選択を行えるようにする物理的キーボード及びタッチパッドとすることができるキーボード２１５及びタッチパッド２１７を含むこともできる。或いは、キーボード２１５及びタッチパッド２１７は、電子装置２０４内のディスプレイの一部を成すタッチセンシティブ要素の所定の領域とすることもできる。通常、１又は２以上のアプリケーション２２２はメモリ２１２に記憶され、プロセッサ２１０のいずれかの組み合わせによって実行可能である。電子装置２０４は、プロセッサ２１０に３次元動作入力を提供する加速度計２６０、及びプロセッサ２１０に地理的位置情報を提供するＧＰＳ２６２も含む。
【００３８】
電子装置２０４は、プロトコルスタック２２４を含み、ＡＰ２０６は、通信スタック２２５を含む。システム２００内には、プロトコルスタック２２４をＩＥＥＥ８０２．１１プロトコルスタックとして示しているが、例えばインターネット・エンジニアリング・タスクフォース（ＩＥＴＦ）マルチメディアプロトコルスタックなどの他のプロトコルスタックを利用することもできる。同様に、ＡＰスタック２２５もプロトコルスタックを利用するが、明確にするために拡張していない。プロトコルスタック２２４及びＡＰスタック２２５の要素は、ソフトウェア、ファームウェア及び／又はハードウェアのいずれかの組み合わせで実装することができる。プロトコルスタック２２４は、１又は２以上のフロントエンドＴｘ／Ｒｘ＆アンテナ２２８に結合されたＩＥＥＥ８０２．１１準拠のＰＨＹモジュール２２６、ＩＥＥＥ８０２．２準拠のＬＬＣモジュール２３２に結合されたＩＥＥＥ８０２．１１準拠のＭＡＣモジュール２３０を含む。プロトコルスタック２２４は、ネットワーク層のＩＰモジュール２３４、トランスポート層のユーザダイアグラムプロトコル（ＵＤＰ）モジュール２３６、及びトランスポート層の伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）モジュール２３８を含む。
【００３９】
プロトコルスタック２２４は、セッション層のリアルタイムトランスポートプロトコル（ＲＴＰ）モジュール２４０、セッションアナウンスメントプロトコル（ＳＡＰ）モジュール２４２、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）モジュール２４４、及びリアルタイムストリーミングプロトコル（ＲＴＳＰ）モジュール２４６も含む。プロトコルスタック２２４は、プレゼンテーション層のメディアネゴシエーションモジュール２４８、呼制御モジュール２５０、１又は２以上のオーディオコーデック２５２、及び１又は２以上のビデオコーデック２５４を含む。アプリケーション２２２は、ＡＰ２０６を介して装置２０７のいずれかとの間の通信セッションの構築、維持及び／又は終了を行うことができる。通常、アプリケーション２２２は、この目的で、ＳＡＰモジュール、ＳＩＰモジュール、ＲＴＳＰモジュール、メディアネゴシエーションモジュール及び呼制御モジュールのいずれかを作動させることができる。通常、情報は、ＳＡＰモジュール、ＳＩＰモジュール、ＲＴＳＰモジュール、メディアネゴシエーションモジュール及び呼制御モジュールから、ＴＣＰモジュール２３８、ＩＰモジュール２３４、ＬＬＣモジュール２３２及びＭＡＣモジュール２３０を通じてＰＨＹモジュール２２６に伝搬することができる。
【００４０】
当業者には、電子装置２０４の要素は、以下に限定するわけではないが、例えばＩＥＥＥ８０２．１１準拠のＰＨＹモジュール、ＩＥＥＥ８０２．１１準拠のＭＡＣモジュール及びＩＥＥＥ８０２．１２準拠のＬＬＣモジュール２３２を含むプロトコルスタック２２４の１又は２以上の要素を含むＡＰ２０６内でも実装できることが明らかであろう。ＡＰ２０６は、ネットワーク層のＩＰモジュール、トランスポート層のユーザダイアグラムプロトコル（ＵＤＰ）モジュール、トランスポート層の伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）モジュール、並びにセッション層のリアルタイムトランスポートプロトコル（ＲＴＰ）モジュール、セッションアナウンスメントプロトコル（ＳＡＰ）モジュール、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）モジュール、及びリアルタイムストリーミングプロトコル（ＲＴＳＰ）モジュール、メディアネゴシエーションモジュール、及び呼制御モジュールをさらに含むことができる。電子装置２０４によって表されるポータブル電子装置及び固定電子装置としては、図示のＩＥＥＥ８０２．１１インターフェイスに加えて、ＩＥＥＥ８０２．１５、ＩＥＥＥ８０２．１６、ＩＥＥＥ８０２．２０、ＵＭＴＳ、ＧＳＭ８５０、ＧＳＭ９００、ＧＳＭ１８００、ＧＳＭ１９００、ＧＰＲＳ、ＩＴＵ−Ｒ５．１３８、ＩＴＵ−Ｒ５．１５０、ＩＴＵ−Ｒ５．２８０、ＩＭＴ−２０００、ＤＳＬ、Ｄｉａｌ−Ｕｐ、ＤＯＣＳＩＳ、イーサネット、Ｇ．ｈｎ、ＩＳＤＮ、ＭｏＣＡ、ＰＯＮ及び電力線通信（ＰＬＣ）を含む群から選択できる１又は２以上のさらなる無線又は有線インターフェイスを挙げることができる。
【００４１】
Ａ．本発明の方法論
本発明の実施形態によれば、例えば弱視又は外傷性脳損傷（ＴＢＩ）などの視覚的影響を伴う神経学的欠損を患うユーザに、自身のテレビ、スマートテレビ、３次元テレビ、スマートフォン、ラップトップコンピュータ、パーソナルコンピュータなどの電子ディスプレイを利用する標準動作及び／又は専用動作の実行を通じて両眼分離コンテンツが提供される。本発明の実施形態は、単一のディスプレイを色フィルタリングと組み合わせて利用することができ、或いはヘッドマウントディスプレイ／仮想現実ヘッドセット内などに存在するような一対のディスプレイを利用することもできる。
【００４２】
本発明の実施形態によれば、ユーザの各眼に、テキスト、ビデオ、マルチメディア、コンピュータゲームなどとすることができる不完全なシーンの画像のみが見え、又は提示される。従って、全体のシーンを把握するには、両眼のセグメントを組み合わせなければならない。このシーンのセグメント化は、一方の眼にパターン化画像マスクを適用し、他方の眼に第２のパターン化画像マスクを適用することによって行われる。いくつかの実施形態では、第２のパターン化画像が、第１のパターン化画像を形成するために使用した同じマスクを反転させたものを用いて生成される。このようにして、ユーザの各眼は、２つの眼の画像が互いに相補的な１つの画像の散らばったセグメントのみを見る。
【００４３】
本発明の実施形態によれば、これらのマスクは静的とすることも、又は動的とすることもできる。これらのマスクは、規則的形状とすることも、又は不規則形状とすることもできる。これらのマスクは、マスク内に含まれる視覚情報を遮断又は別様に修正（フィルタ、スクランブル、など）することができる。しかしながら、ユーザが一方又は両方の画像内に境界を構築するのを防ぐこのマスクは、（単複の）マスクから「鮮明な」縁部が生じないように領域を遮断する段階的マスキング又は段階的縁部を利用することができる。
【００４４】
図３Ａ及び図３Ｂに、関連マスクを用いて画像コンテンツ及びテキストコンテンツをそれぞれ表す、ユーザの左眼及び右眼のための例示的な画像を示す。図３Ａを検討すると、以下に対応する第１〜第４の画像３１０〜３４０が示されている。
・第１の画像３１０は、ユーザの左眼に提示するコンテンツに適用されるマスクである。
・第２の画像３２０は、ユーザの左眼に提示するコンテンツに適用されるマスクである。
・第３の画像３３０は、ユーザの左眼が受け取る画像を表す。
・第４の画像３４０は、ユーザの右眼が受け取る画像を表す。
【００４５】
図８に示すように、第３及び第４の画像３３０及び３４０は、二重ディスプレイ環境内の別個の画像として、又は「交差」を避けるためにディスプレイと眼との間に物理的境界を有する単一のディスプレイ環境の２つの異なる部分として生成することができる。或いは、図８に示すように、これらの画像は、ディスプレイと色フィルタリングとを用いて生成することもできる。
【００４６】
同様に、図３Ｂを参照すると、テキストに関する第１〜第４の画像３５０〜３８０が示されている。
・第１の画像３５０は、ユーザの左眼に提示するコンテンツに適用されるマスクである。
・第２の画像３６０は、ユーザの左眼に提示するコンテンツに適用されるマスクである。
・第３の画像３７０は、ユーザの左眼が受け取るテキスト画像を表す。
・第４の画像３８０は、ユーザの右眼が受け取るテキスト画像を表す。
【００４７】
この場合も、図８に示すように、第３及び第４の画像３７０及び３８０は、二重ディスプレイ環境内の別個の画像として、又は「交差」を避けるためにディスプレイと眼との間に物理的境界を有する単一のディスプレイ環境の２つの異なる部分として生成することができる。或いは、図８に示すように、これらの画像は、ディスプレイと色フィルタリングとを用いて生成することもできる。
【００４８】
従って、弱視を患う患者では、他方の固視眼によって見るマスク画像を、弱視眼側の画像が抑制されないように調整する。本発明の実施形態は、長期にわたる治療に基づき、これらの患者の両眼融合能力を改善する。従って、画像の特徴が各眼で同じになるポイントに達した時点が正常な両眼融合であり、従ってその後はマスキング要素のサイズを徐々に縮小させて、時間と共に抑制を伴わない場合でも両眼が同じシーンを見ている位置にシステムが達するようにする。このシステム実装によれば、ユーザは、以下に限定するわけではないが、映画、商用ビデオゲーム、ダウンロードした電子ブック（ｅ−ブック）などを含む異なるコンテンツを使用することができる。本発明のいくつかの実施形態では、例えばハリウッド映画などの予め録画したコンテンツを事前処理して、本発明の実施形態による両眼分離表示法を可能にすることができる。或いは、コンピュータのＣＰＵ、コンピュータのグラフィカルプロセッシングユニット（ＧＰＵ）、又は専用フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）のいずれかに対してリアルタイムのコンテンツ処理を行うこともできる。本発明のいくつかの実施形態では、例えばＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）プレーヤ又はゲーム機などのディスプレイプロデューサ内に、専用ハードウェア及び／又はソフトウェア及び／又はファームウェアを通じてこのようなプロセッサを実装することができる。本発明の他の実施形態では、これらのプロセッサが、例えばゲーム機と（単複の）ディスプレイとの間に配置された専用モジュール内に存在して、制御可能なレベルのディスプレイのセグメント化及びフィルタ処理を行う。
【００４９】
本発明者らは、両眼視の正常な個人が、相補的両眼分離ランダム空間マスク（complementary dichoptic random spatial masks）で修正したコンテンツを見ることができ、弱視者の場合でも、固視眼における画像特徴、中でも特にコントラストを減少させるとこれが可能になることを検証した。この治療結果は、本発明者らが示したような、この手順が時間と共に両眼の組み合わせを強化し、患者によっては視力を回復することができるという方法論に直接起因する。この本発明者らの新規の方法論は、各眼に不完全なシーンの画像のみを与え、全体的なシーンを把握するには両眼内のセグメントを組み合わせなければならないようにするものである。これらの画像は純粋に両眼分離であり、シーンのセグメント化は、相補的パターン化画像マスクを各眼に対して両眼分離的にオンラインで動的に適用することによって行われる。
【００５０】
図３Ａ〜図４から明らかなパターン化画像マスクは、低周波ランダムノイズテクスチャによって生成された不規則形状のブロブで構成される。図４に、第１及び第２の画像４００Ｃ及び４００Ｄのそれぞれの断面Ｘ−Ｘ及びＹ−Ｙについての第１及び第２の不透明度グラフ４００Ａ及び４００Ｂを示す。明らかなように、輪郭は滑らかであり、コントラスト勾配を示している。各フレームでは、一方の眼に見える画像によってマスクが多重化され、他方の眼に見える画像によって反転パターンのマスクが多重化される。鮮明な輪郭を避けることにより、縁部及び関連する物体を明確に形状化する脳の自然な処理が低減又は抑制される。
【００５１】
このノイズマスクとも呼ばれるマスクは非常に動的に変化することができ、これらの透明度は、完全な不透明から不可視まで操作することができる。視覚表示を容易にするために、図３Ａ〜図４及びこれらの実施形態自体についての説明は可変強度に関して行っており、すなわち遮断されている又は不透明度の高い領域は、例えば領域が暗い（コンテンツが表示されていない）不透明度＝１の低強度であり、この手法を用いて他方の眼に対する一方の眼の画像の他の特徴を変化させて、ユーザの脳による所望の精神的処理及び時間に伴う治療効果を実現できることが明らかであろう。任意に、各眼に見える画像のコントラストは、互いに相補的なものとしてではなく個別に操作することもできる。平均輝度、時間周波数、空間周波数、奥行き、動き、向きなどの他の画像パラメータに他の動的な相補的又は非相補的操作を適用することもできる。これらの全ての場合において、表示されているコンテンツを把握するには、２つの眼の視野を組み合わせる必要がある。あらゆる画像パラメータを拡張して、操作されたコンテンツを提供することもできる。
【００５２】
Ｂ．臨床研究
Ｂ．１  材料及び方法
Ｂ．１．１  参加者
全ての参加者／患者から、書面によるインフォームドコンセントを取得した。２人の小児眼科医から８人の弱視の子供（４〜１０歳）の紹介を受けた。弱視眼の最良矯正視力（ＢＣＶＡ）が≧０．５の対数最小分離閾角度（ｌｏｇＭＡＲ）、他眼の最良矯正視力（ＢＣＶＡ）が≦０．２のｌｏｇＭＡＲ、及びｌｏｇＭＡＲ眼間差が≧０．２の子供を適格とした。斜視の子供は、視軸のずれがメガネ及び／又は手術によってうまく治療できていた場合（≦０．５ｐｄの残留斜視として定義）にのみ適格とした。また、適格であるには、ベースライン訪問前の少なくとも３か月にわたってメガネ矯正を装着している必要があり、彼らの担当眼科医が、２週間の研究期間中に他の弱視治療を行わない用意があることを必要とした。８週間以下の未熟児、発育遅延及び眼球性又は全身性の合併疾患を除外基準とした。担当眼科医から医療記録を取得して、診断、毛様体筋麻痺性屈折、治療計画（ある場合）を抽出した。
【００５３】
Ｂ．１．２  両眼分離コンテンツ
２週間の研究期間中、子供たちに偏光レンズ付きメガネを装着させて、本発明者らの研究所の受動型３Ｄディスプレイ上に表示される６本の両眼分離映画を見せた。１８本の人気長編アニメ映画の両眼版を作成した。図４に、これらの映画の１つからのスクリーンショットを第１及び第２の画像４００Ａ及び４００Ｂで示す。高コントラスト画像である第１の画像４００Ａを弱視眼に対して提示し、低コントラスト画像である第２の画像４００Ｂを他眼に対して提示した。弱視眼によって見る画像には、不規則形状のブロブで構成されたパターン化画像マスクを多重化し、他眼によって見る画像には、反転パターンのマスクを多重化した。この結果、画像の一部は一方の眼によってしか見えず、一部は他方の眼によってしか見えず、一部は両方の眼によって見えるようにした。映画を理解するには、２つの眼の視野を組み合わせることを必要とした。ブロブの形状及び位置は、１０秒毎に動的に変化させた。
【００５４】
Ｂ．１．３  研究プロトコル
子供の両眼分離運動コヒーレンス閾値に基づいて、各弱視の子供には、最初に他眼のコントラストを両眼視が可能な低レベルに個別に設定した。具体的には、初期の他眼コントラストを両眼分離運動コヒーレンス閾値マイナス０．１０に設定し、最小設定を０．２０、最大設定を０．６０とした。本発明者らの研究所に子供たちを週に３日通わせ、１日に１本の映画を見せた。その後の映画毎に他眼コントラストを１０％ずつ増加させた（例えば、初期の他眼コントラストが０．３０の場合、その後の映画の他眼コントラストは、０．３３、０．３６、０．４０、０．４４及び０．４８とする）。履行（偏光メガネの着用＆映画への集中）を確実にするために、映画セッション中には、各子供に少なくとも１人の保護者／後見人を付き添わせた。子供の履行については、研究所職員も１５〜３０分間隔でチェックした。
【００５５】
ベースライン訪問時及び２週間の転帰訪問時に、ＢＣＶＡ、ランダムドット立体視力及び両眼間抑制を測定した。
【００５６】
視力：弱視治療研究（ＡＴＳ）ＨＯＴＶ（ＡＴＳ−ＨＯＴＶ）（７歳未満）法、又は糖尿病網膜症の電子的早期治療研究（Ｅ−ＥＴＤＲＳ）（７歳以上）法を用いて各眼のＢＣＶＡを取得した。
【００５７】
立体視力：Ｒａｎｄｏｔ（登録商標）プレスクールステレオアキュイティテスト、ステレオバタフライテスト及びラングステレオテスト  Ｉを用いてランダムドット立体視力を評価した。
【００５８】
両眼間抑制：両眼分離運動コヒーレンス検査ベースを用いて両眼間抑制の重症度を定量化した。子供たちに偏光レンズ付きメガネを装着させて、受動型３Ｄディスプレイ上に２２°の直径開口で提示した両眼分離ランダムドットキネマトグラムを見せた。弱視眼には、コヒーレント方向に動くドット（信号）を見せ、他眼には、ランダム方向に動くドット（ノイズ）を見せた。この作業は、コヒーレントな動きの方向を示すためであった。弱視眼のコントラストは、１．０に固定した。他眼のコントラストは、最初は０．０に設定し、最大許容他眼コントラストを求めるために、弱視眼が抑制されて子供がコヒーレントな動きの方向をもはや報告できなくなるまで２ダウン１アップの階段方式で増分させた。最大許容他眼コントラストによって抑制の重症度の定量的測定がもたらされ、レベルが高いほど抑制の重症度が低下する。
【００５９】
アンケート：本発明者らは、弱視のＢＣＶＡに対する標準的な映画及びテレビ視聴の効果を非公式に評価するために、参加者の親にアンケートを行った。このアンケートにより、眼帯の有無を問わず、子供たちがベースライン訪問前に自宅で映画又はテレビ番組を１日当たり何時間見ていたかについての回顧的データを収集した。本発明者らは、ベースライン前における各参加者の小児眼科医への連続する２回の訪問を識別し、２回の訪問の医療記録からＢＣＶＡを抽出して視力におけるテレビ／映画視聴の効果を評価した。
【００６０】
データ分析：一次的な弱視眼ＢＣＶＡ結果及び二次的な抑制結果についての対応のあるｔ検定を用いて、両眼分離映画を見る有効性を評価した。
【００６１】
Ｂ．２  結果
８人の弱視の子供（４〜１０歳）を登録した。表１Ａ及び表１Ｂにベースライン特性をまとめる。この集団は、不同視性弱視の子供を３人、斜視弱視の子供を１人、混合型弱視の子供を４人含んでいた。弱視眼の視力は、ベースラインで０．５０〜１．２０のｌｏｇＭＡＲであり、立体視力は全員がゼロであった。この研究での子供は、いずれもメガネ及び／又は手術による治療後に明らかな斜視がなかった。ベースライン前には、全ての子供が９ヶ月以上にわたってメガネをかけることを立派に履行していた。２人の参加者は、ベースライン訪問前にメガネによる矯正以外の弱視治療を受けていなかった。６人の子供は、ベースライン前に８ヶ月以上にわたって眼帯治療を受けており、そのうちの２人は、良好な履行率との報告にもかかわらず、継続的な視力の改善が見られなかったという理由でベースライン訪問前に１年以上眼帯を中止しており、４人は、研究に参加するために眼帯を中止した（これらの子供たちが眼帯着用を履行していたことも報告された）。
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表１Ａ：弱視小児患者データ
期間＝ベースライン前のメガネ着用期間
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表１Ｂ：弱視小児患者データ
【００６２】
２週間の研究期間中、各弱視の子供に９．４±０．９時間の平均（±ＳＤ）総時間にわたって６本の両眼分離映画を見せた。全ての子供が研究を終えた。平均（±ＳＤ）弱視眼ＢＣＶＡは、ベースライン時の０．７２±０．０８ｌｏｇＭＡＲから、２週間後の訪問時には０．５２±０．０９ｌｏｇＭＡＲ（ｔ７＝４．３８；ｐ＝０．００３；Ｎ＝８）に改善し、すなわち２．０行の改善があった。図５Ａに示すように、２週間の帰結訪問時には、８人の子供全員の弱視眼のＢＣＶＡが改善しており、そのうちｌｏｇＭＡＲベースラインＢＣＶＡが０．５である３人の子供は０．１ｌｏｇＭＡＲ（１行）改善し、ｌｏｇＭＡＲベースラインＢＣＶＡが０．７〜０．８である４人の子供は０．２〜０．４ｌｏｇＭＡＲ（２〜４行）改善し、ｌｏｇＭＡＲベースラインＢＣＶＡが１．２である１人の子供は０．１ｌｏｇＭＡＲ（１行）改善した。２週間の研究中、他眼のＢＣＶＡに著しい変化はなかった（平均変化±ＳＥ＝０．０４±０．０３ｌｏｇＭＡＲ、すなわち２文字悪化、ｔ７＝１．４５；ｐ＝０．１９；Ｎ＝８）。
【００６３】
ベースライン時及び２週間の転帰訪問時に、８人の子供のうち７人について両眼間抑制を測定した。このわずか２週間の研究では、抑制に顕著な減少は見られなかった（ｔ６＝０．７７；ｐ＝０．４７；Ｎ＝７）。
【００６４】
８人の子供のうち６人の親が、ベースライン前の映画及びテレビの視聴時間に関するアンケートに回答した。彼らは全て、ベースライン訪問前の数か月間に、子供が１日当たり１〜２時間定期的にテレビを見ていたと報告した。そのうちの３人の子供は、ＴＶ又は映画を見ている間に眼帯を付けており、３人は付けていなかった。しかしながら、自宅における単眼又は両眼でのテレビ視聴は、弱視眼のＢＣＶＡに顕著な改善をもたらしていなかった。１回目の眼科医訪問と２回目の眼科医訪問との間の平均（±ＳＤ）間隔月が７．８±３．８ヶ月の場合、平均ＢＣＶＡ（±ＳＤ）は、最初の訪問時には０．５４±０．１１ｌｏｇＭＡＲであり、ベースライン直前の２回目の訪問時には０．５０±０．０７ｌｏｇＭＡＲであった（ｔ５＝２．５７；ｐ＝０．７４）。比較すると、同時に弱視治療を行わずに両眼分離映画を見た場合、わずか２週間（約９．４時間）の両眼分離刺激後に、２行という著しい弱視眼ＢＣＶＡの改善が得られた。
【００６５】
Ｂ．３  考察
要約すると、この概念実証研究及びその結果により、長編両眼分離映画の受動的視聴は小児弱視に対処する方法論をもたらすことが示された。本研究には別個の対照群を組み込んでいないが、本発明者らの回顧的データでは、本発明者らの研究前の数ヶ月間にわたる定期的なＴＶ／映画視聴（単眼又は両眼のいずれか）からは弱視眼のＢＣＶＡの改善が見られなかったことが示された。今回の研究では、両眼分離映画の視聴後における抑制の重症度の著しい変化は見られなかった。子供たちは、短期の概念実証研究中に１〜４行の視力改善を達成した。既に１２〜１６週間にわたってメガネによる治療を行っている弱視の子供が１行の改善を達成するのに１２０時間が必要であることが示されている眼帯と比べると、この新たな方法はＢＣＶＡを急速に改善する。
【００６６】
本研究では、被験者が受動型３Ｄ画面上で映画を視聴した。本発明者らは、プラットフォーム非依存性を立証するために、仮想現実ヘッドセットであるＯｃｕｌｕｓ  Ｒｉｆｔを用いて映画を両眼分離的に表示するようにマスキングプログラムを適合させ、２週間にわたって毎日１時間のトレーニングに従った５人の弱視被験者の視力及び立体視力の改善について図５Ｂに示す結果を取得した。従って、短期トレーニングセッションを含むこのような短期間では、視力及び視差閾値の改善が明らかであった。しかしながら、異なる実装において１日当たりの時間及び全体的な期間を延ばした場合でも、ユーザの日課としての視聴の一部になることによって本発明を使用できることが明らかであろう。
【００６７】
Ｃ．実装
図６に、両眼分離コンテンツを生成し、例えば図８に示して以下で説明するような仮想現実ヘッドセット又はバリア付きの単一のディスプレイなどの二重「ディスプレイ」要素を利用してユーザに表示する例示的な処理フローを示す。この処理は、ステップ６０５から開始して、ユーザが視聴コンテンツを選択する。ステップ６１０において、コンテンツを処理するか否かについて処理に関する判断を行い、コンテンツを処理しない場合、処理はステップ６１５に進んで停止する。例えば、この画像は、空間的に均一であり、コントラストが低く、高度に動的なものとすることができる。コンテンツを処理する場合、処理はステップ６２０に進み、後でマスクを構築するために使用するさらなる画像情報を抽出する。次に、ステップ６２５において、処理は、ユーザのアイデンティティを確立してユーザプロファイルデータベース６３０にアクセスし、ステップ６３５において、処理の特徴を構築するユーザプロファイル６３５を読み出す。このような情報は、ユーザが処理を利用する際に定期的に修正することができ、ユーザの視力を定期的にチェックさせる。任意に、電子的に生成された自宅での視力検査を定期的にユーザに与え、キーボード、リモコン、音声などを介して受け取ったユーザ応答を用いてテストルーチンを実行することができる。
【００６８】
処理は、読み出したユーザ情報及び抽出した画像情報に基づいてステップ６４５Ａ及び６４５Ｂにそれぞれ進んで左マスク６１００及び右マスク６２００を生成し、ステップ６５０Ａ／６５０Ｂにおいてこれらを左画像コンテンツ６３００及び右画像コンテンツ６４００と融合させ、画像６５００／６６０として示す画像を形成して、ステップ６５５Ａ及び６５５Ｂにおいてユーザに提示する。その後、これらの画像を提示して、処理は、ステップ６６０において、新たなマスクを生成すべきかどうか、新たなコンテンツを提示すべきかどうか、又は処理を終了するかどうかを判断して、新たなマスクを生成すべき場合にはステップ６４０に戻り、新たなコンテンツを提示すべき場合にはステップ６５０Ａ及び６５０Ｂに戻り、終了する場合にはステップ６６５に進んで終了する。
【００６９】
次に、図７に、両眼分離コンテンツを生成し、例えば図８に示して以下で説明するテレビ、スマートフォン、タブレットＰＣ、ラップトップＰＣなどの単一のディスプレイを利用してユーザに表示する例示的な処理フローを示す。従って、例えば色などのフィルタ処理を確立して適用する。図示のように、この処理フローは、図６に示して説明したようなステップ６０５〜６３５までを組み込んだサブフロー７００を伴う。処理は、サブフロー７００からステップ７１０に進み、左マスク７１００及び右マスク７２００を生成し、例えばこれらを赤／緑でそれぞれ修正する。単純にするために象限を示しているが、マスク６１００／６２００などの不規則形状パターンを段階的に変化させて使用することもできる。次に、ステップ７２０において、コンテンツ７３００を取得し、ステップ７３０において、ユーザに提示する修正コンテンツ７４００を生成する。次に、ステップにおいて、処理は、新たなマスクを生成すべきかどうか、新たなコンテンツを提示すべきかどうか、又は処理を終了するかどうかを判断し、新たなマスクを生成すべき場合にはステップ７１０に戻り、新たなコンテンツを提示すべき場合にはステップ７２０に戻り、終了する場合にはステップ７５０に進んで終了する。
【００７０】
図８に、本発明の実施形態を支援するディスプレイ及び補助装置の例を示す。第１及び第２の画像８１０及び８２０は、Ｓｏｎｙ（登録商標）社製の市販の仮想現実ヘッドセット８１０及びＯｃｕｌｕｓ  Ｒｉｆｔ８２０をそれぞれ示すものであり、コストを抑えた日曜大工（ＤＩＹ）による段ボール製のヘッドセット８３０も示す。市販の仮想現実ヘッドセットは、仕切りを付けた１つのディスプレイ又は２つのディスプレイを利用することができる。ＤＩＹヘッドセット８３０において明らかなように、物理的境界がディスプレイから左眼向けの画像と右眼向けの画像とを分離し、或いはディスプレイが左画像及び右画像を提供する。また、３Ｄテレビ８６０と共に使用する第１及び第２のシャッター式３次元（３Ｄ）メガネセット８４０及び８５０、並びにタブレットＰＣ８８０及びその他のディスプレイ装置と共に使用する第１及び第２の有色３Ｄメガネセット８７０及び８９０も示す。別の３Ｄ表示技術としては、例えば各眼に直交偏光をもたらす偏光メガネ、及びメガネを使用しない小型レンズ技術の使用が挙げられる。基本的に、これらのディスプレイ技術は、物理的分離を通じて各眼に個別に提供される画像を利用するものと、光学的分離（例えば、偏光、時間（シャッター）及び波長）を用いたものとに分かれる。
【００７１】
フロー８０００に示すように、コンテンツ８１００は、プロセッサ８２００によって装置８３００上に表示されるように処理される。本発明の実施形態では、プロセッサ８２００を、コンテンツ８１００を処理して単一のアプリケーションとして表示する、タブレットＰＣ、ラップトップＰＣ、スマートフォンなどにおけるソフトウェアとすることができる。或いは、プロセッサ８２００は、Ｗｉｎｄｏｗｓ（登録商標）ＭｅｄｉａＰｌａｙｅｒ、インターネットエクスプローラなどのコンテンツ表示アプリケーションへのプラグイン、アプリケーションプログラムインターフェイス（ＡＰＩ）などとすることもできる。本発明の他の実施形態では、プロセッサ８２００をディスプレイ装置８３００のファームウェア／ソフトウェア／ハードウェアの一部として埋め込み、又はディスプレイ装置８３００にダウンロードすることができる。
【００７２】
Ｄ．拡張
図３〜図８に関して上述した説明は、弱視の治療に関して行い提示したものであるが、本発明の実施形態は、３Ｄ立体シーンを知覚できない又は立体盲目な個人の問題に対処することもできる。人口の最大３０％が立体盲目の可能性があり、３Ｄ  ＴＶ及び３Ｄ映画の利用可能性の増加とともに、これらの個人を日常生活において支援することに加え、奥行き知覚を改善する市場も拡大している。この両眼分離提示法には、奥行き知覚は不要であるが、立体奥行き知覚にとって必要な両眼融合が必要である。従って、本発明者らは、両眼融合の改善によって立体奥行きも改善されると予想する。
【００７３】
上述して提示した方法は、例えば両眼不快感又は暗点の原因になり得るものを含む他の病気から生じるユーザの視覚機能不全への対処にも適用できることが明らかであろう。これらの例としては、外傷性脳損傷、心臓発作、脳卒中、多発性硬化症（球後視神経炎）などの脱髄疾患、高血圧、有害物質、栄養失調、血管閉塞、及び黄斑変性に起因する網膜内の神経線維層の損傷が挙げられる。
【００７４】
上述して提示した方法は、ユーザの両眼の協調視力を阻害するあらゆる病気又は病状に適用できることも明らかであろう。また、「正常な個人」であっても視覚機能及び能力の分布を示すため、これらの方法は、一般に「正常な」個人の視力の改善にも適用することができ、本発明の方法論を用いてこれらのわずかな偏差をさらに矯正して、「正常な」個人の一部について視力を改善し、又は両眼機能の特定の改善をもたらすこともできる。
【００７５】
本明細書及び図に関する上記の説明では、ユーザが見る画像が、電子装置の一部を成すディスプレイ上でユーザに表示される前に、又はユーザの眼の前に配置されたプログラマブル光学系などによってユーザの眼に見える視野を修正することによって、或いはプログラマブル光学系によってユーザの眼に見える視野を調整することによって修正される。いずれの場合にも、ユーザの網膜が受け取る前に画像に対して電子的又は光学的に行われる修正は、ユーザの視覚機能不全又は視覚機能の１又は２以上の特性に基づいて行われる。多くの場合、ユーザは、病院の眼科部門、医療センターなどの制御環境、及びその他の眼科環境で視力検査を受けることが明らかであろう。これらの場合には、画像の調整／修正に関するパラメータを生成して、ユーザが使用する（単複の）システムに関連付ける必要がある。本発明の実施形態では、これを制御環境で直接行うことができるが、本発明の他の実施形態では、これらの設定をサーバに電子的に記憶し、図１及び図２に関して上述したような１又は２以上の装置及び／又はシステムを通じてインターネットなどのネットワークを介して遠隔的にアクセスし、ユーザの（単複の）システムにダウンロード／転送することもできる。
【００７６】
また、ユーザの体験に関する医療レビュー及びフィードバックなどのために、図１及び図２に関して上述したような１又は２以上の装置及び／又はシステム及び／又はネットワークを介してユーザによるこの方法論の使用を追跡してアップロードできることも明らかであろう。本発明の他の実施形態では、ユーザの使用、フィードバックなどに基づいて、図１及び図２に関して上述したような１又は２以上の装置及び／又はシステム及び／又はネットワークを介して設定を定期的に変更することもできる。例えば、システムは、（例えば）２５時間毎に何回かの調整を行い、これらの設定が現在の設定よりも良いか／良くないかについてユーザのフィードバックを求め、ユーザの応答に基づいて設定の変更を確立する。また、ユーザは、図１及び図２に関して上述したような１又は２以上の装置及び／又はシステム及び／又はネットワークを介して、単一のディスプレイ又は複数のディスプレイを用いて本発明の実施形態による方法論を様々な場所で使用できることも明らかであろう。例えば、ユーザは、自宅では仮想現実ゲーム用のヘッドセットを使用し、職場ではフィルタ付きメガネを使用することができる。
【００７７】
また、ユーザは、経過観察のために定期的に視力検査、視力表などと相互作用し、これらを遠隔的に又は制御環境内で管理できることも明らかであろう。本発明の他の実施形態では、ユーザが、自身の電子装置に機能を提供するソフトウェアダウンロードにアクセスして本発明の実施形態による方法論を実行することができる。例えば、ソフトウェアアプリケーション、ソーシャルメディアフィードなどを介してこのようなダウンロードを行う一方で、方法論を使用するユーザが、異なる病状に関するソーシャルメディア及びソーシャルメディアグループなどのメンバになって、支援、フィードバック、激励などを提供するプライベートグループ内でユーザの経過を追跡することもできる。
【００７８】
上記の説明では本発明を完全に理解できるように具体的な詳細を示した。しかしながら、実施形態は、これらの具体的な詳細を伴わずに実施することもできると理解されたい。例えば、ブロック図には、実施形態を不必要に詳細に曖昧にしないように回路を示していることがある。他の例では、実施形態を曖昧にしないように、周知の回路、処理、アルゴリズム、構造及び技術については不要な詳細を省いて示していることもある。
【００７９】
上述した技術、ブロック、ステップ及び手段の実装は、様々な方法で行うことができる。例えば、これらの技術、ブロック、ステップ及び手段は、ハードウェア、ソフトウェア又はこれらの組み合わせで実装することができる。ハードウェアの実装では、処理装置を、１又は２以上の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、デジタルシグナル処理装置（ＤＳＰＤ）、プログラマブル論理回路（ＰＬＤ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、上述した機能を実行するように設計された他の電子ユニット、及び／又はこれらの組み合わせで実装することができる。
【００８０】
また、実施形態は、フローチャート、フロー図、データフロー図、構造図又はブロック図として示す処理として説明することもできる。フローチャートには、動作を逐次処理として説明していることもあるが、動作の多くは、並行して又は同時に実行することもできる。また、動作の順序は並べ替えることもできる。処理は、その動作が完了したら終了するが、図に含まれていないさらなるステップを有することもできる。処理は、方法、機能、手順、サブルーチン、サブプログラムなどに対応することができる。処理が機能に対応する場合、処理の終了は、関数が呼び出し関数又はメイン関数に戻ることに対応する。
【００８１】
さらに、実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、スクリプト言語、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語及び／又はこれらのいずれかの組み合わせによって実装することができる。ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、スクリプト言語及び／又はマイクロコード、プログラムコード又はコードセグメントで実装される場合、必要なタスクを実行するプログラムコード又はコードセグメントを記憶媒体などの機械可読媒体に記憶することができる。コードセグメント又は機械可読命令は、手順、関数、サブプログラム、プログラム、ルーチン、サブルーチン、ソフトウェアパッケージ、スクリプト、クラス、命令、データ構造及び／又はプログラムステートメントのいずれかの組み合わせを表すことができる。コードセグメントは、情報、データ、引数、パラメータ及び／又はメモリコンテンツを転送及び／又は受信することによって別のコードセグメント又はハードウェア回路に結合することができる。情報、引数、パラメータ、データなどは、メモリ共有、メッセージ転送、トークン転送、ネットワーク伝送などのいずれかの好適な手段を介して転送、回送又は伝送することができる。
【００８２】
ファームウェア及び／又はソフトウェアによる実装では、この方法論を、本明細書で説明した機能を実行するモジュール（例えば、プロシージャ、関数、その他）を用いて実装することができる。本明細書で説明した方法論を実装する際には、命令を有形的に具体化するいずれかの機械可読媒体を使用することができる。例えば、ソフトウェアコードをメモリに記憶することができる。メモリは、プロセッサ内に実装することも、又はプロセッサの外部に実装することもでき、ソフトウェアコードを実行する際にメモリを使用するように後で実行するソフトウェアコードを記憶する際にメモリを使用する場合には実装が異なることもできる。本明細書で使用する「メモリ」という用語は、あらゆるタイプの長期、短期、揮発性、不揮発性又はその他の記憶媒体を意味し、いずれかの特定のタイプ又は数のメモリ、又はメモリを記憶する媒体のタイプに限定されるものではない。
【００８３】
さらに、本明細書で開示する「記憶媒体」という用語は、データを記憶するための１又は２以上のデバイスを表すことができ、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、磁気ＲＡＭ、コアメモリ、磁気ディスク記憶媒体、光記憶媒体、フラッシュメモリデバイス、及び／又は情報を記憶するための他の機械可読媒体を含む。「機械可読媒体」という用語は、以下に限定するわけではないが、ポータブル記憶装置又は固定記憶装置、光記憶装置、無線チャネル、及び／又は（単複の）命令及び／又はデータを記憶し、含み又は搬送することができる他の様々な媒体を含む。
【００８４】
１又は２以上の実施形態では、本明細書で説明した方法論が、命令を含むコードセグメントを受け受ける１又は２以上のプロセッサを含む機械によって実行可能である。本明細書で説明したあらゆる方法では、機械によって命令が実行された時に機械が方法を実行する。自機が行うべき動作を指定する（順次の又は別様の）命令セットを実行できるあらゆる機械が含まれる。従って、典型的な機械は、１又は２以上のプロセッサを含む典型的な処理システムによって例示することができる。各プロセッサは、ＣＰＵ、グラフィックス処理ユニット及びプログラマブルＤＳＰユニットのうちの１つ又は２つ以上を含むことができる。処理システムは、メインＲＡＭ及び／又はスタティックＲＡＭ及び／又はＲＯＭを含むメモリサブシステムをさらに含むことができる。構成要素間の通信のためにバスサブシステムを含めることもできる。処理システムがディスプレイを必要とする場合には、例えば液晶ディスプレイなどのこのようなディスプレイを含めることができる。手動のデータ入力が必要な場合、処理システムは、キーボードなどの英数字入力ユニット及びマウスなどのポインティング制御装置などのうちの１つ又は２つ以上などの入力装置も含む。
【００８５】
メモリは、処理システムによって実行された時に本明細書で説明した方法のうちの１つ又は２つ以上を実行する命令を含む機械可読コードセグメント（例えば、ソフトウェア又はソフトウェアコード）を含む。ソフトウェアは、完全にメモリ内に常駐することも、或いはコンピュータシステムによるソフトウェアの実行中には、ＲＡＭ内及び／又はプロセッサ内に完全に又は少なくとも部分的に常駐することもできる。従って、メモリ及びプロセッサは、機械可読コードを含むシステムも構築する。
【００８６】
別の実施形態では、機械がスタンドアロン型装置として動作し、或いはネットワーク展開では他の機械に接続、例えばネットワーク接続することができ、機械は、サーバ−クライアントネットワーク環境ではサーバ又はクライアント機械として、或いはピアツーピア又は分散ネットワーク環境ではピア機械として動作することができる。機械は、例えば、コンピュータ、サーバ、サーバクラスタ、コンピュータクラスタ、ウェブアプライアンス、分散コンピュータティング環境、クラウドコンピューティング環境、又は自機が行うべき動作を指定する（順次の又は別様の）命令セットを実行できるいずれかの機械とすることができる。「機械」という用語は、本明細書で説明した方法論のうちのいずれか１つ又は２つ以上を実行する（１又は複数の）命令セットを単独で又は共同で実行するあらゆる機械の集合を含むと解釈することもできる。
【００８７】
上記の本発明の例示的な実施形態の開示は、例示及び説明目的で示したものである。この開示は包括的なものではなく、又は開示した厳密な形に本発明を限定するものでもない。当業者には、上記の教示に照らして実施形態の多くの変形及び修正が明らかであろう。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲及びその同等物のみによって定められるべきである。
【００８８】
さらに、本明細書では、本発明の代表的な実施形態の説明において、本発明の方法及び／又は処理を特定の順序のステップとして示した。しかしながら、これらの方法又は処理は、本明細書で示したステップの特定の順序に依拠しない限り、説明したステップの特定の順序に限定すべきものではない。当業者であれば理解するように、他のステップ順も可能である。従って、本明細書に示した特定のステップ順を、特許請求の範囲を限定するものとして解釈すべきではない。また、本発明の方法及び／又は処理に関する特許請求の範囲は、これらのステップを説明した順序で実行することに限定すべきものではなく、当業者であれば、これらの順序は変更できるにも関わらず本発明の趣旨及び範囲内に留まると容易に理解することができる。
【符号の説明】
【００８９】
３１０  第１の画像
３２０  第２の画像
３３０  第３の画像
３４０  第４の画像
３５０  第１の画像
３６０  第２の画像
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
2017530750.tif 000013
【図８】
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【国際調査報告】
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