(57)【要約】スクータ等の複輪の車両は、本体と、後輪と、ステアリング組立体とを備えることができる。ステアリング組立体は、ステアリング軸と、車輪支持シャシーと、第１前輪と第２前輪とを備えることができる。車輪支持シャシーは、ステアリング軸に、シャシー旋回軸線の周りを旋回可能に結合される。第１前輪及び第２前輪を、それぞれの回転軸線周りで回転可能に、車輪支持シャシーに連結する。第２前輪は、第１前輪と少なくとも実質的に列をなし、ステアリング軸が前方直進方向を向いているときに第１前輪よりも後輪のより近くに配置される。【選択図】図１
2017533860.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結され、前記第１前輪と少なくとも実質的に列をなすとともに、前記ステアリング軸が前記前方直進方向を向いているときに前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪と、を含み、
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転をシャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に含む、スクータ。
【請求項２】
前記シャシー旋回止め具を係合させて前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を制限しているときに、前記シャシー旋回止め具は、前記第１前輪を第１前方回転軸線周りで回転させるとともに前記第２前輪を第２前方回転軸線周りで回転させるように構成される、請求項１に記載のスクータ。
【請求項３】
前記ステアリング組立体が前記前記シャシー旋回止め具を含む、請求項１に記載のスクータ。
【請求項４】
前記第１前輪の第１外径は、前記第２前輪の第２外径よりも大きい、請求項１に記載のスクータ。
【請求項５】
前記乗手が前記本体に支持されているときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きくなるように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項６】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているとともに、前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記ニュートラル方向において、前記第１前輪は前記平坦な走行面との第１前方接触点を形成し、前記第２前輪は前記平坦な走行面との第２前方接触点を形成し、前記後輪は前記平坦な走行面との後方接触点を形成する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項７】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１地面接触距離が、前記第１前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２地面接触距離が、前記第２前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定され、
前記第１地面接触距離が前記第２地面接触距離よりも短い、請求項６に記載のスクータ。
【請求項８】
前記第１前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の前方に存在し、
前記第２前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の後方に存在する、請求項６に記載のスクータ。
【請求項９】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
第１装着オフセット距離が第２装着オフセット距離よりも短い、請求項６に記載のスクータ。
【請求項１０】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
前記第１平面が前記シャシー旋回軸線の前方に存在し、前記第２平面が前記シャシー旋回軸線の後方に存在する、請求項６に記載のスクータ。
【請求項１１】
第１トルクは、前記スクータが走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第１前輪と走行面との間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
第２トルクは、前記スクータが前記走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第２前輪と前記走行面との間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
前記車輪支持シャシーは、前記第１トルクが前記第２トルクよりも小さくなるように、前記第１前輪及び第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１２】
前記前方直進方向において、前記第２前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の後方に存在し、
前記前方直進方向において、前記第１前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の前方に存在する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１３】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成される、シャシー旋回軸線付勢機構を更に含む、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１４】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向である、請求項１３に記載のスクータ。
【請求項１５】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点から前記第２前輪の第２前方接触点への線が下方に傾斜する後下方向である、請求項１３に記載のスクータ。
【請求項１６】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているときに、前記後輪は前記第１前輪及び前記第２前輪と列になる、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１７】
前記本体は、前記乗手が、前記乗手の一方の足で走行面に接触しながら、他方の足で立つように構成される上面を有する乗手プラットフォームを含み、
前記スクータは、前記乗手によって、
前記乗手プラットフォームの前記上面上の前記乗手が、左方又は右方に傾斜することと、
前記乗手が、前記ステアリング軸を前記走行面に対して左方又は右方に旋回させることと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることと、
により操舵されるように構成される、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１８】
乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結され、前記第１前輪と少なくとも実質的に列をなし、前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いている間、前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪と、を含み、
前記スクータが前記乗手によって走行面の中で推進されるとともに前記乗手が傾斜角度を前記スクータに与えるときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される旋回正味トルクが前記ステアリング組立体を傾斜誘導ステアリング方向まで推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持し、
前記スクータが前記乗手によって前記走行面の中で推進されるとともに前記ステアリング組立体が前記傾斜誘導ステアリング方向から摂動するときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される復元正味トルクが、前記ステアリング組立体を前記傾斜誘導ステアリング方向に向かって推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、スクータ。
【請求項１９】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているとともに前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
第１装着オフセット距離が第２装着オフセット距離よりも短い、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２０】
矯正正味トルクが、
（ｉ）前記第１前輪及び前記走行面の間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第１矯正トルクと、
（ｉｉ）前記第２前輪及び前記走行面の間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第２矯正トルクと、を含み、
前記第２矯正トルクは前記第１矯正トルクよりも大きい、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２１】
前記旋回正味トルクが、
（ｉ）前記第１前輪及び前記走行面の間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第１旋回トルクと、
（ｉｉ）前記第２前輪及び走行面の間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第２旋回トルクと、を含み、
前記第２旋回トルクは前記第１旋回トルクよりも大きい、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２２】
前記乗手が前記本体によって支持されるときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きいように、前記車輪支持シャシーが前記第１前輪及び第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２３】
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を、シャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に備える、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２４】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成されるシャシー旋回軸線付勢機構を更に備える、請求項１８に記載のスクータ。
【請求項２５】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向である、請求項２４に記載のスクータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
＜関連出願＞
この出願は、2015年11月11日に出願された米国特許出願第14/938,617号の優先権を主張するとともに、2014年11月13日に出願された米国特許仮出願第62/079,385号の優先権を主張する。これら出願の全開示をあらゆる目的のために参照により本明細書に援用するものとする。
【０００２】
本開示は、一般に複輪の車両用のステアリング組立体に関するものであり、より具体的には、直線的に配置された２つの前輪を備えるステアリング組立体及び／又は当該ステアリング組立体を備える複輪の車両に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
スクータ、スケートボード及び自転車を含む、様々な複輪のレクリエーション用車両が知られている。スクータは、乗手がその上に１本以上の足で立つことができる乗手プラットフォームすなわちデッキと、それぞれが少なくとも１つの車輪を備える前輪及び後輪組立体と、１つ以上の前輪に接続されて乗手から前輪組立体にステアリング入力を伝達するステアリング軸と、を一般に含む車両である。多くのスクータは、乗手がスクータを走行面（例えば地面）に沿って推進させる、乗手駆動装置である。この推進は、乗手の一方の足を用いてスクータの乗手プラットフォーム上に乗手を支持させながら、乗手の他方の足で走行面を押し又は蹴り出すことにより行われる。
【０００４】
乗手は、従来のスクータを操縦するためには、スクータのステアリング軸を長手方向軸線周りに回転させて、スクータの前輪を所望の進行方向に向け又は方向付ける。ある従来のスクータにおいて、当該スクータは、スクータのステアリング軸を所望の移動方向に押し込み又は旋回させることによって操縦される。この押し込み又は旋回によって、スクータを選択された方向に向けて進行させる。ある従来のスクータにおいて、少なくとも１組の前輪又は後輪が、乗手プラットフォームに結合される台車上に、一般にその底面上又は底面に隣接して装着される。かかるスクータは、乗手が、乗手の重量を横に傾斜させ又は移して、乗手プラットフォームをその長手方向軸線に対して傾け又は旋回させて、台車の車輪に対して操舵力を加えることによって操縦され得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来のスクータの多くは、スクータのステアリング組立体及び／又は前輪組立体の方向付け及び／又は構造等によって、スクータをより大きな操舵角又は旋回角につなげる旋回力又は操舵力を生み出すことにより、乗手のスクータの操縦を支援するように構成される。かかる構成は、乗手を支援して所望のステアリング角を含むことができる所望の旋回方向に向けるのに有益となり得て、及び／又は、例えばあるステアリング角度を得るために乗手が加える必要がある力をより小さくして乗手を支援し得る。しかしながら、これらステアリング力が存在するときに、当該ステアリング力はまた、ステアリング組立体をニュートラル、前方又は直進方向にする復元力又は安定力に対抗する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
複輪の車両及び複輪の車両用のステアリング組立体を開示する。一実施形態では、例えばスクータである複輪の車両は、乗手を支持するように構成される本体と、本体に回転可能に連結される後輪と、ステアリング組立体と、を備える。ステアリング組立体は、ステアリング旋回軸線周りで回転可能に本体に連結されるステアリング軸を含む。ステアリング軸は、ステアリング組立体をステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成され、複数のステアリング方向は、複輪の車両を前方直進軌道に導くようにステアリング組立体が向く前方直進方向、及び複輪の車両を湾曲軌道に導くようにステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む。ステアリング組立体は、ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、第１前方回転軸線周りで回転可能に車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、第２前方回転軸線周りで回転可能に車輪支持シャシーに連結される第２前輪と、も含む。第２前輪は、第１前輪と少なくとも実質的に列をなし、ステアリング軸が前方直進方向を向いているときに、第１前輪よりも後輪のより近くに配置される。複輪の車両は、車輪支持シャシーのシャシー旋回軸線周りの回転をシャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具も含む。
【０００７】
他の実施形態では、上述したステアリング組立体は、ステアリング軸と、車輪支持シャシーと、第１前輪と、第２前輪と、を備えるステアリング組立体に置き換えられる。車輪支持シャシーは、ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する。第１前輪は、第１前方回転軸線周りで回転可能に車輪支持シャシーに連結される。第２前輪は、第２前方回転軸線周りで回転可能に車輪支持シャシーに連結される。第２前輪は、第１前輪と少なくとも実質的に列をなし、ステアリング組立体が前方直進方向を向いている間、第１前輪よりも複輪の車両の後輪のより近くに配置される。ステアリング組立体が旋回方向を向き、複輪の車両が乗手によって走行面の中で推進されるときに、ステアリング組立体と走行面との間に生み出される矯正正味トルクが、ステアリング組立体を前方直進方向に向かって推進するように、車輪支持シャシーは第１前輪及び第２前輪をステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する。また、複輪の車両が乗手によって走行面の中で推進されるとともに、乗手が傾斜方向に傾斜して、スクータを傾斜方向にむけるときに、ステアリング組立体と走行面との間に生み出される旋回正味トルクがステアリング組立体を旋回方向で推進するように、車輪支持シャシーは第１前輪及び前記第２前輪をステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】スクータの形を取った、本開示に従う複輪の車両の例の概略図である。
【図２】本開示に従うスクータの一部の概略図である。
【図３】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【図４】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【図５】スクータのステアリング旋回軸線の下方を見た、本開示に従うステアリング組立体を備えるスクータの模式図である。
【図６】スクータの進行方向から見た、図５のスクータの模式図である。
【図７】スクータのステアリング旋回軸線の下方を見た、本開示に従うステアリング組立体を備えるスクータの模式図である。
【図８】スクータの進行方向から見た、図７のスクータの模式図である。
【図９】ステアリング組立体のステアリング軸線の下方を見た、本開示に従うステアリング組立体の一部の模式図である。
【図１０】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【図１１】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【図１２】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【図１３】本開示に従うステアリング組立体の一部の模式的側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１−１３は、本開示に従うステアリング組立体100を備えるスクータ10等の複輪の車両8の例示的かつ非排他的な例を示す。図１−１３のそれぞれにおいて、類似する目的又は少なくとも実質的に類似する目的の構成要素には、同様の符号を付しており、これら構成要素を図１−１３のそれぞれを参照して本明細書で詳細には説明しないことがある。同様に、図１−１３のそれぞれにおいて、全ての構成要素に符号が付されていないことがあるが、当該構成要素に関連する符号を整合させて本明細書で使用することがある。図１−１３の１つ以上に関して本明細書で説明する構成要素、構成部分及び／若しくは構成を、本開示の範囲から離れることなく、図１−１３の任意の図面に含めることができ並びに／又は図１−１３の任意の図面とともに利用することができる。
【００１０】
一般に、所与の（すなわち特定の）実施形態に含まれる可能性が高い構成要素を実線で図示するのに対し、所与の実施形態に対して任意的な構成要素を破線で図示する。しかしながら、実線で示される構成要素は、全ての実施形態に必須ではなく、実線で示される構成要素を、本開示の範囲から離れることなく所与の実施形態から除外することができる。
【００１１】
図１は、スクータ10の形を取った、本開示に従う複輪の車両8の例の概略図である。図２は、複輪の車両8の前部の概略図である。複輪の車両8は、本開示に従うステアリング組立体100を備える。本開示に従う複輪の車両8は、（図１に示すように）乗手を支持するように構成される乗手プラットフォーム20を含み、画定し及び／又は形成することができる本体12を含むことができる。乗手は、本明細書でより詳細に説明するように、乗手プラットフォーム20上に立ち、ステアリング組立体100にステアリング入力を加える個人である。複輪の車両8は、本体12に回転可能に連結される少なくとも１つの後輪18を備える後輪組立体16を更に含む。
【００１２】
ステアリング組立体100は、ステアリング軸110を含む。ステアリング軸110を本体12に回転可能に連結することができ、ステアリング軸110は本体12に対してステアリング旋回軸線112の周りで旋回及び／又は回転することができる。ステアリング軸110を、ステアリング柱状部と呼ぶことができる。ステアリング軸110及び／又はステアリング旋回軸線112は、ステアリング組立体100から、乗手プラットフォーム20より上方に突出することができ、及び／又は乗手プラットフォーム20より分岐して突出することができる。ステアリング組立体100の回転によって、複輪の車両8（例えばスクータ10）を、少なくとも前方直進方向114（図１に示す）及び旋回方向116（図７−８に示す）を含む複数のステアリング方向の中のある方向に向けることができる。ステアリング組立体100が前方直進方向114を向いているとき、ステアリング組立体は、前方かつ直進する又は少なくとも実質的に直進する軌道の上に及び／又は当該軌道に沿って複輪の車両8を案内する方向を向くことができる。逆に、ステアリング組立体100が旋回方向116を向いているとき、ステアリング組立体は、湾曲した又は弓状の軌道の上に及び／又は当該軌道に沿って複輪の車両8を案内する方向を向くことができる。ある実施形態では、ステアリング組立体118が前方直進方向114から（ステアリング旋回軸線112の周りで）180°回転して、複輪の車両8がステアリング組立体110の後進を可能にし得る。ステアリング組立体100の前方の湾曲した矢印はステアリング方向の範囲の例を示し、中央の点は前方直進方向を示す。
【００１３】
ステアリング組立体100は、ステアリング組立体110の末端部に（及び／又は複輪の車両8が使用時にその上を進行する地面又は他の走行面から遠い位置に）、複輪の車両8の本体12に接続される少なくとも１つのハンドルを含むことができる。１つ以上のハンドルは、複輪の車両8の動作中に、乗手が少なくとも１つの手で把持するのに適した任意の形状又は構成をとることができる。ハンドルは、左方の握り手、右方の握り手及び／又は中央の握り手を含むことができる。適切なハンドルの例には、ハンドルバー、握り手及びステアリングノブ等が含まれる。ハンドルは一般に、ステアリング軸110の上部から少なくとも横方向に遠ざかって突出し、例えばＴ字型の構成（図１の例に類似する）、Ｙ字型の構成又はＬ字型の構成を有するが、これらの種類の構成が全ての実施形態で必要となるわけではない。乗手は、ステアリング組立体の１つ以上のハンドルを把持して、（ステアリング旋回軸線に対して、例えば横方向及び／又は回転方向の）力を加えることで、ステアリング入力をステアリング組立体に伝達することができる。乗手がステアリング組立体に加えた力は、ステアリング組立体を通って、ステアリング組立体の前輪に、ステアリング入力として伝達される。
【００１４】
ステアリング組立体100は、車輪支持シャシー120を更に含む。車輪支持シャシー120は、ステアリング軸110に、シャシー旋回軸線122の周りを（例えばシャシー旋回軸線に位置合わせされた車軸、ピン又は軸によって）旋回可能に連結される。したがって、車輪支持シャシー120は、例えば複輪の車両8の操舵を可能にするために、ステアリング軸110の回転とともに又は当該回転に応答して、ステアリング旋回軸線112の周りを回転及び／又は旋回するように構成される。加えて、車輪支持シャシー120は、例えば第１前輪130及び第２前輪140の両方が走行面の曲率、輪郭及び／又は地勢の範囲にわたって当該走行面と接触し続けるように、ステアリング軸110に対してシャシー旋回軸線122の周りを回転及び／又は旋回するようにも構成される。シャシー旋回軸線122は、ステアリング旋回軸線112に直交し又は少なくとも実質的に直交する。
【００１５】
車輪支持シャシー120を、シャシー旋回軸線122の周りに直接又は間接的に連結することができる。例を挙げると、車輪支持シャシー120を、シャシー旋回軸線122と位置合わせされた、シャシー旋回軸線122の周りを旋回運動するための車軸に直接又は間接的に連結することができる。例えば、車輪支持シャシー120を、シャシー旋回軸線122に位置合わせされた車軸、ピン又は軸によって、ステアリング軸110に直接連結することができる。車輪支持シャシー120を、１つ以上の軟性リンク機構及び／又は旋回可能に連結されたリンク機構によって、ステアリング軸110に間接的に連結することができる。ステアリング軸110は、車輪支持シャシー120が旋回可能に（直接又は間接的に）連結する基部128を含む。基部128は、残りのステアリング軸110と堅固に連結し及び／又は一体化した、フォーク、タブ、突起及び／又はリンク機構を含むことができる。ステアリング旋回軸線112及びシャシー旋回軸線122をずらして、これらの軸線が交差しないように、基部128及び／又は車輪支持シャシー120を構成することができる。一般的に、複輪の車両が前方直進方向114を向いているときに、ステアリング旋回軸線112はシャシー旋回軸線122の前方に存在する（シャシー旋回軸線122をリードする）。
【００１６】
ステアリング組立体100は、第１前輪130及び第２前輪140も含む。本明細書において、第１車輪130を、車輪130、前部ステアリング車輪130、前方ステアリング車輪130、先導ステアリング車輪130及び／又は先導車輪130と呼ぶこともできる。第１車輪130は、（例えば第１前方回転軸線に位置合わせされた車軸、ピン又は軸によって）車輪支持シャシー120に第１前方回転軸線132の周りで回転可能に連結される。本明細書において、第２車輪140を、車輪140、後方ステアリング車輪140及び／又は後続車輪140と呼ぶこともできる。第２車輪140は、（例えば第２前方回転軸線に位置合わせされた車軸、ピン又は軸によって）車輪支持シャシー120に第２前方回転軸線142の周りで回転可能に連結される。したがって、車輪130は、車輪支持シャシー120に対して第１前方回転軸線132周りで回転するように構成される。また車輪140は、車輪支持シャシー120に対して第２前方回転軸線142周りで回転するように構成される。車輪140を車輪130と（少なくとも実質的に）位置合わせし及び／若しくは列にすることができ、並びに／又は、車輪支持シャシー120は、車輪140を、車輪130と位置合わせされたまま及び／若しくは列になったままとし得る。
【００１７】
ステアリング組立体100が前方直進方向114を向く又は当該方向付近を向いているときに、第１前輪130（すなわち先導ステアリング車輪）は、第２前輪140（すなわち後続ステアリング車輪）の前方に存在する（第２前輪140をリードする）。例えば、少なくともステアリング組立体100が前方直進方向114を向いている又は当該方向付近を向いているときに、第２前輪140を、第１前輪130と後輪組立体16との間に配置することができ、及び／又は、第２前輪140と後輪組立体16との間の距離を、第１前輪130と後輪組立体16との間の距離よりも短くすることができる。
【００１８】
図１では、１つの後輪18が図示されているが、本開示の範囲に含まれる後輪組立体16は、２つ以上の後輪18（例えば１対の後輪18）を含むことができる。後輪18の２つ以上を互いに列にすることができる。これに加えて又はこれとともに、２つ以上の後輪18が共通の回転軸線周りに回転することができる。後輪組立体16は、後輪18を装着する台車を含むことができる。台車は、複輪の車両8の横方向中心の両側、及び／又は第１前輪130及び第２前輪140の両側で後輪を支持することができる。台車を任意の適切な方法で装着することができ、並びに／又は、台車はステアリング組立体100、本体12及び／若しくは乗手プラットフォームに対して任意の適切な方向で後輪18を保持することができる。一例として、台車は第１後輪及び第２後輪を、本体12の下に及び／又は乗手プラットフォーム20の下に保持することができる。
【００１９】
ステアリング組立体100は、第１前輪130、第２前輪140及び後輪18を任意の相対方向で保持するように適合、構成、設計及び／又は構築され得る。一つの例として、少なくともステアリング組立体100が前方直進方向114を向いているときに、少なくとも１つの後輪18は第１前輪130及び／又は第２前輪140と列になることができる。他の例として、ステアリング組立体が前方直進方向を向いているときに、少なくとも１つの後輪18は第１前輪130及び／又は第２前輪140とは並ばないこともできる。
【００２０】
本明細書で用いられる用語「列になる」を使用して、所与の構造及び／又は構成が、他の構造及び／若しくは構成と位置合わせされ、他の構造及び／又は構成と同じ列上に配置され、並びに／又は、複輪の車両8の動作中に、他の構造及び／又は構成を追跡及び／又は追従するように構成されることを示すことができる。複数車輪（例えば前輪130、前輪140及び後輪18）に関して、当該複数車輪が同じ進路に沿って転動するように構成される場合に、当該複数車輪が位置合わせされると説明することができる。例えば、第１前方回転軸線132に直交し、第２前方回転軸線142にも直交して延在する線又は平面が、車輪130及び車輪140の両方と交差でき、車輪130及び車輪140の両方と接触でき、並びに／又は車輪130及び車輪140の両方を通って延在できる場合に、車輪130及び車輪140は列になる。
【００２１】
本開示に従う複輪の車両8の動作中、複輪の車両を、走行面（又は地面）上に配置及び／又は設置することができる。乗手は、乗手プラットフォーム20上に立つことができる。乗手プラットフォーム20は、ステアリング組立体100と後輪組立体16との間、第１前輪130と後輪組立体16との間、及び／又は、第２前輪140と後輪組立体16との間に（少なくとも部分的に）延在することができる。複輪の車両を推進するために、乗手は、一方の足で走行面に接触して、走行面中で複輪の車両を推進し及び／又は漕ぎながら、乗手プラットフォーム20上に他方の足で立つことができる。
【００２２】
移動中、乗手は、乗手プラットフォーム、ステアリング組立体及び／又はステアリング軸を、左方に及び／又は右方にもたれる（すなわち左方に及び／又は右方に傾斜する）ことで、複輪の車両8を操舵し、それによって乗手プラットフォームの走行面に対する角度を変えることができる。本明細書では、この手順を「傾斜操舵」と呼ぶことができ、図５−８を参照してより詳細に説明する。この乗手プラットフォームの角度の変化によって、ステアリング組立体に、乗手が傾斜する方向へ操舵させる。本明細書で旋回角度及び／又はステアリング角度とも呼ぶことができる、旋回の鋭さは、傾斜の程度に基づくことができる。さらに、乗手は、傾斜の程度を調節することで、旋回角度を選択し、変化させ及び／又は調整することができる。より具体的には、傾斜量をより大きくすることでより鋭い傾斜角を生み出し、傾斜量をより小さくすることでより鈍い又はより緩やかな傾斜角を生み出す。傾斜を無くすことで、旋回角度を無くし、直進方向角度を生み出す。他の方法について述べると、所与の傾斜量に関して、ステアリング組立体100の構造により、所与の旋回角度を生み出し、傾斜量を変えることでこの旋回角度を選択することができる。したがって、複輪の車両8が直立方向を向く場合に（すなわち乗手プラットフォームが実質的に走行面と平行な場合に）、旋回角度は（実質的に）０°（直進）となり得る。複輪の車両8が右方に傾斜する場合に、本開示に従う複輪の車両8の旋回角度は、自動的に変化して複輪の車両を右方に操舵する。複輪の車両8が左方に傾斜する場合に、本開示に従う複輪の車両8の旋回角度は、自動的に変化して複輪の車両を左方に操舵する。
【００２３】
これに加えて又はこれに代えて、乗手は、ステアリング軸110を、走行面に対して及び／又は本体12に対して、左方（逆時計回り）及び／又は右方（時計回り）に回転することによって、複輪の車両8を操舵することもできる。左方、右方、逆時計回り及び時計回りとは、複輪の車両8に乗る乗手が理解する方向である。操舵には、ステアリング軸110をステアリング旋回軸線112の周りに回転することが含まれ得、図７−８を参照してこの操舵を本明細書でより詳細に説明する。ステアリング軸の回転による操舵は、全ての実施形態で必要となるものではない。例えば、ステアリング組立体のハンドル及び／又は上方突起は、ステアリング軸を回転させない。例えば、本開示の範囲内において、ステアリング軸を固定し又は本体12に対して回転できなくし得る。かかる実施形態では、車輪支持シャシー120は、ステアリング旋回軸線112の周りを回転運動するために、本体12及び／又はステアリング軸100に回転可能に連結され得る。また車輪支持シャシー120は任意にステアリング旋回軸線112を画定することができ、車輪支持シャシーが本体に対してステアリング旋回軸線112周りに回転する。かかる実施形態では、本明細書で説明するように、複輪の車両は、乗手プラットフォームを傾斜させることによって、及び／又は（ステアリング軸を本体に対して回転させることなく）ステアリング軸を走行面に対して傾斜させることによって傾斜操舵され得る。
【００２４】
本明細書でより詳細に説明するように、車輪支持シャシー120は、車輪130及び車輪140を、互いに及び／又はステアリング旋回軸線112に対して固定方向に向けて動作可能に保持するように、適合、構成、設計及び／又は構築され得る。この固定の方向を選択して、ステアリング組立体100が（乗手プラットフォームの所与の傾斜量に基づく）所与の旋回角度を向き、ステアリング組立体100が乗手によって走行面の中で推進されるときに、ステアリング組立体100の中で（すなわち第１前輪130と第２前輪140との間で）生成される正味トルクがステアリング組立体を所与の旋回角度に推すことができる。少し異なる表現で表すと、前輪130及び140が所与の旋回角度から旋回し及び／又は摂動するときに、前輪による走行面との係合によって生み出される正味トルクは、ステアリング組立体を所与の旋回角度に戻すようにステアリング組立体を推す、負のトルクである。この正味トルクの大きさを、ステアリング組立体が所与の旋回角度から旋回し／又は摂動するにつれて増加させることができる。この正味トルクによって生み出される力を復元力と呼ぶことができ、当該力はステアリング組立体を所与の旋回角度に戻すように推進するのに役立つ。
【００２５】
車輪支持シャシー120のこの構成は、第１前輪130及び第２前輪140を含まない、並びに／又は上述した正味トルクを生成しない、従来のステアリング組立体に対して様々な利点をもたらすことができる。一つの例として、乗手が意図的なステアリング力（すなわちステアリング軸をステアリング旋回軸線の周りで回転させるのに、及び／又はステアリング軸を走行面に対して旋回させるのに十分な力）をステアリング軸110に加えない限り、複輪の車両8が直立方向を向いて、複輪の車両8が走行面の中で推進されるときに、本開示に従うステアリング組立体100を、前方直進方向114に向けて保持することができる。他の例として、本開示に従うステアリング組立体100は、乗手が本体12又は乗手アセンブリを走行面に対して旋回し及び／又は傾斜するのに応答して、所与の旋回角度に自然に及び／又は自動的に回転し、複輪の車両は傾斜方向を向くことができる。本明細書ではこの所与の旋回角度を所与のステアリング方向とも呼ぶことができる。複輪の車両8は当該走行面上を進行する。更に他の例として、本開示に従うステアリング組立体100は、乗手がステアリング軸110を直立姿勢に対して左方及び／又は右方に押すことに応答して、所与のステアリング方向に自然に及び／又は自動的に回転し、それによって、ステアリング軸を走行面に対して旋回させ、及び／又は複輪の車両を傾斜方向に向ける。複輪の車両8は当該走行面上を進行する。これにより、従来のステアリング組立体を有するスクータ及び他の複輪の車両と比較したときに、ステアリング組立体100の安定性を向上させることができ、ステアリング組立体100の不安定性を減少させることができ、及び／又はステアリング組立体100の「動揺」を減少させることができる。
【００２６】
ステアリング組立体と走行面との間に生み出される正味トルクは、ステアリング旋回軸線周りの第１トルクと、ステアリング旋回軸線周りの第２トルクとを含む（又はこれらトルクの合計を含む）ことができる。前方ステアリング車輪130と走行面との間の第１横方向摩擦力によって、第１トルクを生成することができる。後方ステアリング車輪140と走行面との間の第２横方向摩擦力によって、第２トルクを生成することができる。前方ステアリング車輪130と後方ステアリング車輪140との相対方向を選択して、第２トルクを第１トルクよりも大きくすることができる。このことについて、本明細書において図９を参照してより詳細に説明する。
【００２７】
乗手が本体12に支持されるときに、及び／又は乗手が乗手プラットフォーム20上に立っているときに、第１前輪130と走行面との間の第１法線力が、第２前輪140と走行面との間の第２法線力よりも大きくなるように、車輪支持シャシー120が車輪130、車輪140及びステアリング旋回軸線112を作動的に保持するよう適合、構成、設計及び／又は構築することもできる。（図１に示すような）第１前輪130が第２前輪140よりも大きい構成では、そのような重量配分により、第１前輪130の直径が（比較的）より大きくなる結果、複輪の車両8は、走行面上に存在し得る障害物をより容易に乗り越えて転動でき得る。
【００２８】
車輪支持シャシー120を、ステアリング旋回軸線112に直交し又は少なくとも実質的に直交するシャシー旋回軸線122を維持するように、適合、構成、設計及び／又は構築することができる。これに加えて又はこれに代えて、車輪支持シャシー120を、互いに平行な又は少なくとも実質的に平行な、第１前方回転軸線132、第２前方回転軸線142及び／又はシャシー旋回軸線122を維持するように、適合、構成、設計及び／又は構築することができる。
【００２９】
図４に示すように、車輪支持シャシー120を、ステアリング旋回軸線112の前方の（又はステアリング旋回軸線112から前方向30に配置された）第１前方回転軸線132を維持するように、適合、構成、設計及び／又は構築することができる。あるいは、図１２に示すように、車輪支持シャシー120を、第１前方回転軸線がステアリング旋回軸線と（少なくとも実質的に）交差するよう、第１前方回転軸線132を維持するように、適合、構成、設計及び／又は構築することもできる。あるいは、図１３に示すように、車輪支持シャシー120を、第１前方回転軸線がステアリング旋回軸線112の後方に位置するよう（又はステアリング旋回軸線112から後方向32に配置されるよう）、第１前方回転軸線132を維持するように、適合、構成、設計及び／又は構築することもできる。一般に、図４、１２及び１３に示すように、第２前方回転軸線142を、ステアリング旋回軸線112の後方に維持するように（又はステアリング旋回軸線112から後方向32に配置されるように）、車輪支持シャシー120を適合、構成、設計及び／又は構築する。
【００３０】
図１及び２を再び参照して、第１前輪130の第１外径を、第２前輪140の第２外径よりも大きくすることができる。例を挙げると、第１外径の第２外径に対する比率を、少なくとも1.1、少なくとも1.2、少なくとも1.3、少なくとも1.4、少なくとも1.5、少なくとも1.6、少なくとも1.7、少なくとも1.8、少なくとも1.9及び／又は少なくとも2.0とすることができる。あるいは、図１０に示すように、第１前輪130の第１外径を、第２前輪140の第２外径よりも小さくすることができる。例を挙げると、第１外径の第２外径に対する比率を、1未満、0.9未満、0.8未満、0.7未満、0.6未満及び／又は0.5未満とすることができる。これらに代えて、図１１に示すように、第１前輪130の第１外径を、第２前輪140の第２外径と（少なくとも実質的に）等しくすることができる。
【００３１】
図１及び２に模式的に破線で示すように、複輪の車両8は、シャシー旋回止め具150を更に含むことができる。シャシー旋回止め具150は、車輪支持シャシー120のシャシー旋回軸線122周りの、ステアリング旋回軸線112及び／又は本体12に対する回転を制限し及び／又は限定するように構成され得る。例を挙げると、シャシー旋回止め具150を、車輪支持シャシー120と本体12との間の接触を防止するように、第１前輪130と本体12との間の接触を防止するように、第２前輪140と本体12との間の接触を防止するように、（少なくとも前方直進方向の構成である間）第１前輪130を第２前輪140の前方に維持するように、及び／又は、（本明細書で更に説明するように）シャシー旋回角度範囲を限定する（又は車輪支持シャシーの回転を制限する）ように、適合、構成、設計及び／又は構築することができる。車輪支持シャシー120の回転を制限して、シャシー旋回角度範囲を限定するように、シャシー旋回止め具を適合、構成、設計及び／又は構築することができる。例えば、車輪支持シャシーがシャシー旋回角度閾値まで回転しているときに、車輪支持シャシー120の更なる回転を制限するように、シャシー旋回止め具150を構成することができる。シャシー旋回止め具150は、第１前輪130及び／若しくは第２前輪140の回転にブレーキをかけ又は当該回転を弱めて、車輪支持シャシー120のシャシー旋回軸線122周りの、ステアリング旋回軸線112に対する及び／又は本体12に対する回転を制限及び／又は限定するように、構成され得る。かかる実施形態では、シャシー旋回止め具は、第１前輪又は第２前輪と係合することなく、車輪支持シャシー120の回転に関する制限をもたらす。
【００３２】
図２に模式的に示すように、シャシー旋回止め具150をステアリング組立体100及び／若しくは本体12に取り付けることができ、並びに／又は、シャシー旋回止め具150はステアリング組立体100及び／若しくは本体12の一部を構成することができる。図３は、一例のシャシー旋回止め具150を含むステアリング組立体100を示す。シャシー旋回止め具150は、車輪支持シャシー120のシャシー旋回軸線122周りの回転を制限及び／又は限定するように適合、構成、設計及び／又は構築され得る、任意の適切な構造を含むことができる。
【００３３】
例を挙げると、シャシー旋回止め具150は、第１止め具152と第２止め具154とを含むことができる。第１止め具152は、車輪支持シャシー120のシャシー旋回軸線122周りの第１方向（例えば逆時計回り方向）の回転を制限するように構成され得る。第２止め具154は、車輪支持シャシー120のシャシー旋回軸線122周りの、第１方向とは反対の第２方向（例えば時計回り方向）の回転を制限するように構成され得る。第１止め具152及び第２止め具154は、ステアリング軸110との接触によって回転を制限することができる。
【００３４】
他の例を挙げると、シャシー旋回止め具150は、付加的に又は代替的に、軌道156と軌道156内で移動する止め具158とを含むことができる。軌道156を、車輪支持シャシー120及びステアリング軸110の一方によって画定することができ、止め具158を、車輪支持シャシー120及びステアリング軸110の他方に作動的に取り付けることができる。
【００３５】
厳密な構造に関わらず、シャシー旋回止め具150は、（図４に示すような）シャシー旋回角度124を制限するように構成され得る。この制限には、シャシー旋回角度124をシャシー旋回角度範囲閾値までに制限することを含み得る。シャシー旋回角度124を、ステアリング旋回軸線112と、第１前方回転軸線132及び第２前方回転軸線142の間を延びる線と、の間で画定することができる。
【００３６】
シャシー旋回角度範囲閾値を、車輪支持シャシー120と本体12との間の接触を防止するように、第１前輪130と本体12との間の接触を防止するように、及び／又は、第２前輪140と本体12との間の接触を防止するように、選択することができる。シャシー旋回角度範囲閾値は、少なくとも２０°の、少なくとも３０°の、少なくとも４０°の、少なくとも５０°の、少なくとも６０°の、少なくとも７０°の、少なくとも８０°の及び／又は少なくとも９０°のシャシー旋回角度124の下限値を持つことができる。これとともに又はこれに代えて、シャシー旋回角度範囲閾値は、２００°未満の、１９０°未満の、１８０°未満の、１７０°未満の、１６０°未満の、１５０°未満の、１４０°未満の、１３０°未満の、１２０°未満の及び／又は１１０°未満のシャシー旋回角度124の上限値を持つことができる。
【００３７】
図１及び２を再び参照して、ステアリング組立体100は、ステアリング旋回軸線付勢機構180を備えることができる。ステアリング組立体を前方直進方向114に向かって及び／又は前方直進方向114に推進する、ステアリング旋回軸線の復元力をもたらすように、ステアリング旋回軸線付勢機構180を適合、構成、設計及び／又は構築することができる。
【００３８】
更に図１及び２に示すように、ステアリング組立体100は、シャシー旋回軸線付勢機構190を備えることもできる。車輪支持シャシー120をステアリング旋回軸線112に対する所定の方向に向かって及び／又は当該方向に推進する、シャシー旋回軸線の復元力をもたらすように、シャシー旋回軸線付勢機構190を適合、構成、設計及び／又は構築することができる。一例を挙げると、シャシー旋回軸線付勢機構190は、存在する場合に、車輪支持シャシー120を標準（水平）方向まで付勢し又は推進することができる。標準方向において、複輪の車両8が走行面に沿って地面進行運動を行っている間、両方の前輪の最下部は、標準の（水平な）走行面と接触する方向に向けられる。他の観点から述べると、標準方向とは、第１前輪130の第１前方接触点と第２前輪140の第２前方接触点との間の線が水平であるときの方向である。
【００３９】
他の例を挙げると、シャシー旋回軸線付勢機構190は、車輪支持シャシー120を、第１前輪130が標準方向から下方に付勢される方向及び／若しくは標準方向を越えて付勢される方向に（前下方の付勢）、又は、第２前輪140が標準方向から下方に付勢される方向及び／若しくは標準方向を越えて付勢される方向に（後下方の付勢）、付勢又は推進する。これに加えて又はこれに代えて、車輪支持シャシー120を、車輪130と140との間で所定の重量分配を行うように構成される方向に向かって及び／又は当該方向に推進する、シャシー旋回軸線の復元力をもたらすように、シャシー旋回軸線付勢機構190を適合、構成、設計及び／又は構築することができる。この所定の重量分配について、第１前輪130に加わる重量を第２前輪140に加わる重量よりも大きくすることができ、第２前輪140に加わる重量を第１前輪130に加わる重量よりも大きくすることができ、又は第１前輪130と第２前輪140との間でほぼ等しい分配とすることができる。
【００４０】
前方下方の付勢及び／又は第１前輪130により多くの重量がかかることによって、第１前輪130を走行面上に保つことを促進することができ、及び／又は、第１前輪130が走行面の輪郭に追従することを促進することができる。後下方の付勢及び／又は第２前輪140により多くの重量がかかることによって、複輪の車両8及び乗手の重量が第２前輪140により多く加わることを推進し、第２前輪にかかる法線力、第２前輪に加わる復元トルク及び／又は第２前輪に加わる傾斜操舵トルクを潜在的に増加させることができる。
【００４１】
シャシー旋回付勢機構190によって定められる所定の方向を、少なくとも２０°の、少なくとも３０°の、少なくとも４０°の、少なくとも５０°の、少なくとも６０°の、少なくとも７０°の、少なくとも８０°の、少なくとも９０°の、２００°未満の、１９０°未満の、１８０°未満の、１７０°未満の、１６０°未満の、１５０°未満の、１４０°未満の、１３０°未満の、１２０°未満の及び／又は１１０°未満の、シャシー旋回角度によって説明することができる。
【００４２】
ステアリング旋回軸線付勢機構180及びシャシー旋回軸線付勢機構190は、任意の適切な１つ以上の構造を含むことができ、及び／又は当該構造であることができる。付勢機構180及び付勢機構190の例には、任意の適切な弾性部材、コイルバネ要素、ねじりバネ要素及び／又はエラストマ要素が含まれる。例を挙げると、ステアリング旋回軸線付勢機構180は、ステアリング軸110と本体12との間に存在するエラストマ要素を含むことができ、シャシー旋回軸線付勢機構190は、ステアリング軸110と車輪支持シャシー120との間に存在するエラストマ要素を含むことができる。特に、シャシー旋回軸線付勢機構190は、シャシー旋回軸線122に沿ったブッシュの形をとることができ、及び／又は、車輪支持シャシー120とステアリング軸110の基部128（例えばフォーク、タブ又は突起）との間にはさまれ得る。
【００４３】
図１に模式的に示すように、複輪の車両8は、１つ以上のブレーキ組立体24を備えることができる。ブレーキ組立体を、例えば１つ以上の車輪（ステアリング車輪及び／又は後輪）に及び／又は走行面に摩擦力を加えることによって、複輪の車両の速度を減速させるように構成することができる。ブレーキ組立体は、力を適切な面（例えば車輪の外周、側壁及び／又はハブ）に加える、ブレーキパッド及び／又はレバー等の作動機構を含む。ブレーキ組立体は、ブレーキを作動させるレバー及び／又はペダル等の制御機構を含むことができ、制御信号を制御機構から作動機構に伝達するケーブル及び／又はロッド等の変速機構を含むことができる。ブレーキ組立体を、手で操作でき及び／又は足で操作できるように構成することができる。
【００４４】
図１−１３は一般に、スクータ10の形をとった複輪の車両8を示すが、本開示の範囲において、複輪の車両8はステアリング組立体100を含み得る任意の適切な複輪の車両を含むことができ、複輪の車両8を当該車両とすることができる。本開示に従う複輪の車両8の例には、ステアリング組立体100を備えるスケートボード、ステアリング組立体100を備える関節型スケートボード、ステアリング組立体100を備える自転車及び／又はステアリング組立体100を備える三輪車が含まれる。複輪の車両8、スクータ10、並びに／又は、本開示に従う複輪の車両8及び／若しくは複輪の車両8のステアリング組立体100に含まれ得、及び／若しくはこれらとともに使用されるスクータ10の構成要素の更なる例が、米国特許出願公開第2007/0182123号明細書、第2013/0001909号明細書及び第2007/0235970号明細書で開示されている。これら特許文献の全開示を本明細書に参照として援用する。
【００４５】
図４は、本開示に従う複輪の車両8及びステアリング組立体100の一部の模式的側面図である。図４において、複輪の車両8は、ニュートラル方向118を向いて描写され得る。ニュートラル方向では、ステアリング組立体100は前方直進方向114を向くことができ、複輪の車両8は、平坦な走行面上で直立方向を向くことができ（及び／又はもたれず若しくは側方に傾斜しないことができ）、第１前輪130が平坦な走行面との第１前方接触点134を形成し、第２前輪140が平坦な走行面との第２前方接触点144を形成する。図４には示されていないが、複輪の車両の後輪が、平坦な走行面と後方接触点を形成することを理解するべきである。
【００４６】
複輪の車両8がニュートラル方向118を向いているときに、第１装着オフセット距離170を、シャシー旋回軸線122と、平坦な走行面40に直交し第１前方回転軸線132に平行に延在する第１平面171との間の最小距離として定めることができる。同様に、第２装着オフセット距離172を、シャシー旋回軸線122と、平坦な走行面40に直交し第２前方回転軸線142に平行に延在する第２平面173との間の最小距離として定めることができる。シャシー旋回軸線122は、第１平面171と第２平面173との間に配置される。他の方法で説明すると、第１装着オフセット距離170及び第２装着オフセット距離172は、シャシー旋回軸線122の両側で測定される（シャシー旋回軸線122の両側に配置される）。
【００４７】
走行面と接触する車輪130及び140とともに使用されるときに、複輪の車両8及び支持される乗手の重量の少なくとも一部が、ステアリング組立体に加わり、ステアリング重量力126として模式的に図示される。ステアリング重量力126は、車輪支持シャシー120によって車輪130と140とに分配される。車輪支持シャシーは、第１前輪130及び第２前輪140を、（走行面40と第１前輪130との間の）第１法線力136及び（走行面40と第２前輪140との間の）第２法線力146が実質的に及び／又は完全にステアリング重量力126のバランスを取るように、作動的に保持する。ステアリング重量力126を、車輪130と140との間で等しく若しくは少なくとも実質的に等しく、大部分を第１前輪130に、及び／又は、大部分を第２前輪140に、分配するように、車輪支持シャシー120、第１前輪130及び第２前輪140を配置することができる。したがって、第１法線力136を、第２法線力146よりも大きくすることができ、第２法線力146よりも小さくすることができ、又は第２法線力146とほぼ等しくすることができる。より大きな第１法線力136によって、第１前輪130が走行面の輪郭を追従するようことを促進することができる。より大きな第２法線力146によって、より大きな正味復元トルク（すなわち第２前輪140に加わるより大きな復元トルク）及び／又はより大きな傾斜操舵応答性（すなわち第２前輪140に加わるより大きな傾斜操舵トルク）を生み出すことができる。より大きな直径を有する前輪（130又は140）に対して大きな法線力を調整することで、障害物を越えて転動することを容易にする。例えば、第１前輪130が第２前輪140よりも大きな直径を有する実施形態では、車輪支持シャシー120を、（法線力146と比較して）より大きな法線力136を加えるように構成することができる。
【００４８】
法線力136及び法線力146の不均等な分配を、例えば、第１装着オフセット距離170が、第２装着オフセット距離172よりも大きくなる、第２装着オフセット距離172よりも小さくなる、又は、第２装着オフセット距離172とほぼ等しくなるように、第１前輪130及び第２前輪140を保持することによって、達成することができる。例を挙げると、第２装着オフセット距離の第１装着オフセット距離に対する比率を、少なくとも0.6、少なくとも0.8、約1、少なくとも1、少なくとも1.1、少なくとも1.15、少なくとも1.2、少なくとも1.25、少なくとも1.3、少なくとも1.35、少なくとも1.4、少なくとも1.45及び／又は少なくとも1.5とすることができる。これに加えて又はこれに代えて、第２装着オフセット距離の第１装着オフセット距離に対する比率を、2未満、1.9未満、1.8未満、1.7未満、1.6未満、1.5未満、1.4未満、1.3未満、1.2未満、1.1未満及び／又は1未満とすることもできる。
【００４９】
複輪の車両8がニュートラル方向118を向いているときに、第１地面接触距離160を、第１前方接触点134とステアリング旋回軸線112との間の最小距離として定めることができる。同様に、第２地面接触距離162を、第２前方接触点144とステアリング旋回軸線112との間の最小距離として定めることができる。図４に示すように、本開示の範囲内において、第１地面接触距離160及び第２地面接触距離162を、ステアリング旋回軸線112の平坦な走行面との交点113の両側で測定することができる。例えば、第１地面接触距離160を交点113の前方に配置することができ、第２地面接触距離160を交点113の後方に配置することができる。しかしながら、本開示の範囲内において、第１地面接触距離及び第２地面接触距離を、交点113の同じ側で測定することもできる。例えば図１３に示すように、第１地面接触距離160及び第２地面接触距離170を両方とも交点113の後方に配置することができる。これらの状況下では、第１地面接触距離及び第２地面接触距離を一般に、交点113の後方向32で測定することができる。
【００５０】
図５−８は、本開示に従うステアリング組立体100を備える、スクータの形態をとった複輪の車両8の更なる模式図を提供する。図５−８の複輪の車両8は、本明細書で図１−４を参照して説明した任意の構造及び／若しくは構成、又は図１−４の複輪の車両8さえも備えることができる。同様に、図１−４の複輪の車両8は、本明細書で図５−８を参照して説明した任意の構造及び／又は構成を備えることができる。
【００５１】
図５は、複輪の車両8のステアリング旋回軸線112の下方を見た（又はステアリング旋回軸線112からの）、複輪の車両8の模式図である。また図６は、図５において、図示した複輪の車両の進行方向14から見た、複輪の車両の模式図である。図７は、複輪の車両8のステアリング旋回軸線112の下方を見た（又はステアリング旋回軸線112からの）、複輪の車両8の模式図である。また図８は、図７において、図示した複輪の車両の進行方向14から見た、複輪の車両の模式図である。図６及び８では、複輪の車両8の前部のみを示す。より具体的には、図を単純にするために、図６及び８には、複輪の車両8の乗手プラットフォーム20を明らかにする、複輪の車両8の本体12の全ては図示されていない。また、図６及び８は、複輪の車両8の後輪を示していない。
【００５２】
図１−４の複輪の車両8と同様に、図５−８のステアリング組立体100は、ステアリング軸110と、車輪支持シャシー120と、シャシー旋回軸線122とを含む。さらに、図５−８のステアリング組立体100は、第１前方回転軸線132の周りを回転するように構成される第１前輪130と、第２前方回転軸線142の周りを回転するように構成される第２前輪140とをも備える。第１前方回転軸線132及び第２前方回転軸線142は互いに平行であり、第１前方回転軸線132は第２前方回転軸線142の前方で（すなわち、後輪18から第２前方回転軸線142よりも遠くで）延在する。
【００５３】
図５−６では、複輪の車両8がニュートラル方向を向き、ステアリング組立体100が前方直進方向114を向き、複輪の車両8が直立方向を向いて（すなわち側方に傾斜せずに）示される。他の観点から述べると、（図５に示すように、）本体12及び／又は本体12の乗手プラットフォーム20の横断面は、複輪の車両8が支持される平坦な走行面40に（少なくとも実質的に）平行である。更に他の観点から述べると、複輪の車両8の傾斜角度は、（少なくとも実質的に）０°である。これらの状況下で、第１前輪130、第２前輪140及び１つの後輪18（単一の後輪18が利用されているとき）は、（少なくとも実質的に）互いに列をなし、複輪の車両8は、走行面内で直進軌道上を又は直進移動方向に（又は少なくとも実質的に直進軌道上を又は直進移動方向に）移動するように構成される。
【００５４】
説明するように、複輪の車両8を、様々な異なる方法で旋回又は操舵することができる。例を挙げると、説明するように、ステアリング軸110をその軸線の周りに回転して、複輪の車両を旋回させることができる。図７は、かかる操舵方法の例を示し、ステアリング組立体100が、（あるいは新たな）進行方向14に沿って位置合わせされる旋回方向116を向いて示される。図示した旋回方向116において、ステアリング組立体は、図５の前方直進方向114に対して旋回角度102を持つ方向に向けられる。乗手が生み出してステアリング組立体100に入力する、（直進又は旋回の）ステアリング方向を、（直進又は旋回の）操舵誘導ステアリング方向と呼ぶことができる。これらの状況下では、複輪の車両8は直立方向を向いて保持され得るが、図９を参照して本明細書でより詳細に説明するように、第１前輪130及び走行面40の間の横方向摩擦力と第２前輪140及び走行面40の間の横方向摩擦力との組み合わせによって、ステアリング組立体100を図５の前方直進方向114に（又は本明細書で更に説明する傾斜誘導ステアリング方向に向かって）戻すように推進できる、正味トルク（すなわち復元トルク）を生み出すことができる。ステアリング組立体100によって複輪の車両8を操舵するために、乗手は、復元トルクに打ち勝つ力及び／又はトルクをステアリング組立体100に加える必要がある。
【００５５】
他の例を挙げると、複輪の車両8を側方に傾斜させて、ステアリング組立体100を図７の旋回方向116に移行させることができる。傾斜により生み出される、（直進又は旋回の）ステアリング方向を、（直進又は旋回）傾斜誘導ステアリング方向と呼ぶことができる。乗手が乗手プラットフォームにもたれること、及び／又は乗手がステアリング組立体のハンドルバーを側方向（例えば左下方又は右下方）に、（回転させることなく）押すことによって、傾斜又は傾きをもたらすことができる。このことは図８に示される。図８において、複輪の車両8を、乗手プラットフォーム20と走行面との間40との間で所与の傾斜角度22（又は傾斜量22）を持つように傾斜させることで、ステアリング旋回軸線112の周りに、（図７に示すような）所与の又は選択された旋回角度102を生み出す。図８に表すように、傾斜角度22は、乗手プラットフォーム20とその下にある走行面40との間の角度である。傾斜角度が０である場合（すなわち傾斜していない場合）、乗手プラットフォーム20は、水平方向の破線で示すような、走行面40に平行な平面に存在する。
【００５６】
説明したように、旋回角度102の大きさを、傾斜角度22を変えることによって、変化させ及び／又は選択することができ、それによって複輪の車両8の傾斜操舵を可能にし得る。そして、第１前輪130及び走行面40の間の横方向摩擦力と、第２前輪140及び走行面40の間の横方向摩擦力とによって生み出される正味トルク（すなわち傾斜ステアリングトルク）は、ステアリング組立体100を、傾斜角度22及び対応する傾斜誘導ステアリング方向によって決まる旋回角度102（傾斜誘導旋回角度とも呼ばれる）に向かって推進することができる。また、ステアリング組立体が傾斜誘導旋回角度から摂動する場合に、第１前輪130及び140と走行面40との間の横方向摩擦力によって生み出される正味トルク（すなわち復元トルク）は、ステアリング組立体を、傾斜誘導旋回角度102に向かって戻すよう推進できる。
【００５７】
本明細書で説明するように、（図５−６に示すように）複輪の車両8が走行面40中を動くとともに複輪の車両8がニュートラル方向118を向いているときに、車輪支持シャシー120は、第１前輪130及び第２前輪140を、ステアリング組立体100と走行面40との間の横方向摩擦力による、ステアリング組立体100と走行面40との間に生み出される正味トルクが、ステアリング組立体を前方直進方向114に向かって推進するように、作動的に保持することができる。また、（図７−８に示すように）複輪の車両8が走行面40中を動くとともに複輪の車両8がゼロではない傾斜角度22を持っている（図７−８に示す）ときに、車輪支持シャシー120は、ステアリング組立体100を選択された傾斜角度22に向かって推進するように、作動的に保持することができる。傾斜角度が（実質的に）０°である場合に、選択された旋回角度は（実質的に）０°であり、傾斜角度の大きさが増加することで、選択された旋回角度の大きさが増加する。所望の正味トルクを、ステアリング旋回軸線112線周りの第１トルクと、ステアリング旋回軸線112周りの第２トルクとの合計とすることができ、及び／又は、所望の正味トルクを、第１トルクが第２トルクよりも小さくなるように第１前輪130及び第２前輪140を保持することで生み出すことができる。
【００５８】
したがって、乗手プラットフォーム20は傾斜角度22を生み出し、前輪と地面との間の正味トルク（旋回トルク）は、ステアリング組立体に対して傾斜誘導旋回角度（及び傾斜誘導ステアリング方向）を引き起こす。傾斜角度がゼロである場合、傾斜誘導旋回角度は同様にゼロである（ステアリング組立体は前方直進方向を向く）。ゼロの傾斜角度とゼロの傾斜誘導旋回角度とに関連付けられる傾斜誘導旋回方向は、前方直進方向となる。複輪の車両が、進行方向（傾斜角度及び結果として生じる傾斜誘導旋回角度によって決まる）に沿って進行している間、ステアリング組立体の傾斜誘導旋回角度からの摂動は、前輪と地面との間で正味トルク（復元トルク）をもたらし、ステアリング組立体を傾斜誘導旋回角度及び傾斜誘導ステアリング方向に向け直す。
【００５９】
図９−１３は、本開示の範囲に含まれる、ステアリング組立体100及び／又はステアリング組立体100の構成部品を備える複輪の車両8の追加的な例を提供する。本開示の範囲において、図９−１３のいずれかを参照して説明した任意の構造、構成部品又は構成を、図１−８の複輪の車両8及び／又はステアリング組立体100に含めることができ、及び／又はこれらで使用することができる。また同様に、本開示の範囲において、図１−８のいずれかを参照して説明した任意の構造、構成部品又は構成を、図９−１３の複輪の車両8及び／又はステアリング組立体100に含めることができ、及び／又はこれらで使用することができる。
【００６０】
図９は、ステアリング組立体100が進行方向14から摂動している場合の、ステアリング組立体100の下部を模式的に示す図である。図９に示すように、ステアリング組立体100の選択された旋回角度からの乱れ及び／又は摂動（すなわち、第１前輪130及び第２前輪140が、複輪の車両8の進行方向14と列になっておらず、又は、複輪の車両8の進行方向14に平行な方向で転動していないように、ステアリング組立体が旋回すること）は、第１前輪130及び第２前輪140にそれぞれ働く、横方向摩擦力138及び148をもたらすことができる。第１トルクを、第１横方向摩擦力138と第１地面接触距離160との積とする（又は当該積に比例させる）ことができる。第２トルクを、第２横方向摩擦力148と第２地面接触距離162との積とする（又は当該積に比例させる）ことができる。第１前輪130及び第２前輪140が進行方向14と並んでいないという事実のため、第１横方向摩擦力138及び第２横方向摩擦力148を、第１前輪130及び第２前輪140それぞれの摩擦抵抗力によって生み出すことができる。横方向摩擦力138及び148は一般に、それぞれの法線力136及び146（図４に表す）に比例し、又は少なくとも関連する。
【００６１】
第１トルクが第２トルクよりも小さくなるように、第１地面接触距離160と第２地面接触距離162とを調整することができる。第１地面接触距離160は一般に、第２地面接触距離162とほぼ等しいか又は第２地面接触距離162よりも短い。例を挙げると、第１地面接触距離の第２地面接触距離に対する比率を、1.2未満、1.1未満、約1、1未満、0.9未満、0.8未満、0.7未満、0.6未満、0.5未満、0.4未満、0.3未満及び／又は0.2未満とすることができる。これとともに又はこれに代えて、第１地面接触距離の第２地面接触距離に対する比率を、少なくとも0.05、少なくとも0.1、少なくとも0.15、少なくとも0.2、少なくとも0.25、少なくとも0.3、少なくとも0.35、少なくとも0.4、少なくとも0.45、少なくとも0.5、少なくとも0.6、少なくとも0.7、少なくとも0.8、少なくとも0.9及び／又は少なくとも1とすることができる。これらとともに又はこれらに代えて、第１横方向摩擦力138を第２横方向摩擦力148よりも小さくすることができる。
【００６２】
乗手が、（例えばプラットフォームを傾斜させることによって又はステアリング軸を旋回させることによって）複輪の車両を傾斜操舵する場合に、図９に表すように、横方向摩擦力138及び148が、それぞれの車輪130及び140の反対側に加わることとなる。傾斜操舵の結果、横方向摩擦力138及び148による正味トルクは、ステアリング組立体を、図７及び８に関して説明したように、傾斜角度が実質的に決める進行方向（及び／又は旋回角度の方向）に向ける旋回トルクをもたらす。
【００６３】
図１０は、第１前輪130が第２前輪140よりも小さい（又は第１前輪130の直径が第２前輪140の直径よりも相対的に小さい）、ステアリング組立体100を示す。図１１は、第１前輪130と第２前輪140とが（少なくとも実質的に）近似した又はちょうど同じ直径を有する、ステアリング組立体100を示す。
【００６４】
図１２は、ステアリング旋回軸線112が第１前方回転軸線132と（少なくとも実質的に）交差する、ステアリング組立体100を示す。図１３は、ステアリング旋回軸線112が第１前方回転軸線132の前方に配置されている（又は第１前方回転軸線132から前方方向30に存在する）、ステアリング組立体100を示す。
【００６５】
本明細書で使用する、第１要素と第２要素との間に配置される用語「及び／又は」は、（１）第１要素、（２）第２要素、並びに、（３）第１要素及び第２要素、の１つを意味する。「及び／又は」を用いて列挙される複数要素は同様に解釈されるべきであり、言い換えればそのように結合された要素の「１つ以上」であると解釈されるべきである。節「及び／又は」によって具体的に特定された要素以外に、他の要素が、具体的に特定された要素との関連に関わらず、任意に存在することができる。したがって、非限定的な例として、「Ａ及び／又はＢ」との言及は、「備える」等のオープンエンドの用語と共に使用された場合に、ある実施形態では、Ａのみに言及することができ（任意にＢ以外の要素を含み）、他の実施形態では、Ｂのみに言及することができ（任意にＡ以外の要素を含み）、更に他の実施形態では、Ａ及びＢの両方に言及することができる（任意に他の要素を含む）。これらの要素は、構成要素、行為、構造、ステップ、動作及び値等に言及することができる。
【００６６】
本明細書において使用され、１つ以上の要素の列挙に言及する句「少なくとも１つ」を、列挙した要素のいずれか１つ以上から選択された少なくとも１つの要素を意味するように理解されるべきであるが、具体的に列挙したそれぞれすべての要素の少なくとも１つを必ずしも含むわけではなく、列挙した要素の任意の組み合わせを除外するものでもない。またこの定義は、句「少なくとも１つ」が言及する要素の列挙から具体的に特定された要素以外の要素を、具体的に特定された要素との関連に関わらず、任意に存在させ得る。したがって、非限定的な例として、「Ａ及びＢの少なくとも１つ」（又は、「Ａ又はＢの少なくとも１つ」の同等物、若しくは「Ａ及び／又はＢの少なくとも１つ」の同等物）は、ある実施形態では、任意に複数を含む少なくとも１つのＡが存在しＢは存在しない（そして任意にＢ以外の要素を含む）ことを指すでき、他の実施形態では、任意に複数を含む少なくとも１つのＢが存在しＡは存在しない（そして任意にＡ以外の要素を含む）ことを指すことができ、更に他の実施形態では、任意に複数を含む少なくとも１つのＡと任意に複数を含む少なくとも１つのＢとが存在する（そして任意に他の要素を含む）ことを指すことができる。言い換えれば、句「少なくとも１つ」と、「１つ以上」と、「及び／又は」とは、結合的にも分離的にも働く、オープンエンドの表現である。例えば、表現「Ａ、Ｂ及びＣの少なくとも１つ」と、「Ａ、Ｂ又はＣの少なくとも１つ」と、「Ａ、Ｂ及びＣの１つ以上」と、「Ａ、Ｂ又はＣの１つ以上」と、「Ａ、Ｂ及び／又はＣ」とのそれぞれは、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、Ａ及びＢが一緒であること、Ａ及びＣが一緒であること、Ｂ及びＣが一緒であること、Ａ、Ｂ及びＣが一緒であること、並びに前述したもののいずれかを任意に少なくとも１つの他の要素と組み合わせたこと、を意味することができる。
【００６７】
任意の特許、特許出願又は他の文献が、本明細書に参照として援用され、本開示の非援用部分又は他の任意の援用された文献のいずれかと、（１）調和しない方法で用語を定義した場合、及び／又は（２）その他の点で調和しない場合、本開示の非援用部分が調整するであろう。そして、本明細書における用語又は援用された開示は、当該用語が定義され及び／又は援用された開示がもともと存在した文献のみに関して調整するであろう。
【００６８】
本明細書で使用される用語「適合される」及び「構成される」は、要素、構成部品又は他の主題が、設計され及び／又は所与の機能を実行するよう意図されることを意味する。したがって、用語「適合される」及び「構成される」の使用は、所与の要素、構成部品又は他の主題が、単純に所与の機能を実行することが「可能である」ことを意味するものではなく、当該要素、構成部品又は他の主題が、当該機能を実行するために、具体的に選択され、生み出され、実装され、利用され、プログラムされ及び／又は設計されることを意味するものと解釈されるべきである。本開示の範囲において、特定の機能を実行するように適合されると記載された要素、構成部品及び／又は他の記載された主題を、付加的又は代替的に、当該機能を実施するように構成されると記述することができ、逆もまた同様である。
【００６９】
本明細書で使用する句「例えば」、句「例を挙げると」及び／又は単純に用語「例」は、本開示に従う１つ以上の構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態に関連して使用する場合に、説明した構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態が、本開示に従う構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態の例示的、非排他的な例であると伝えることを意図する。したがって、説明した構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態は、限定的、必須又は排他的／網羅的であることを意図されるものではなく、構造的に及び／又は機能的に類似し及び／又は均等な構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態を含む、他の構成部品、構成、細部、構造及び／又は実施形態も本開示の範囲内である。
【００７０】
本開示に従う複輪の車両及びステアリング組立体の例示的、非排他的な例を、以下の列挙された項で示す。
【００７１】
Ａ１．乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを（実質的に）前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に前記シャシー旋回軸線周りを旋回可能に連結される車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結され、前記第１前輪と（少なくとも実質的に）列をなすとともに、前記ステアリング軸が前記前方直進方向を向いているときに前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪と、
を含む、スクータ。
【００７２】
Ａ２．前記ステアリング組立体が旋回方向を向くとともに、前記スクータが前記乗手によって走行面中で推進されているときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生成される正味トルクが、前記ステアリング組立体を前記前方直進方向に推進するように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、項Ａ１に記載のスクータ。
【００７３】
Ａ３．前記スクータが前記乗手によって走行面中で推進されているとともに、前記スクータが傾斜方向を向くように前記乗手が旋回方向に傾斜するときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生成される正味トルクが、前記ステアリング組立体を前記旋回方向に推進するように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持し、
任意に、前記正味トルクは、前記ステアリング組立体を、前記スクータの傾斜の大きさの関数である所与のステアリング方向に推進し、
更に任意に、前記正味トルクは、前記ステアリング組立体の、前記所与のステアリング方向から離れる運動に抵抗する、項Ａ１−Ａ２のいずれかに記載のスクータ。
【００７４】
Ａ４．前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生成される前記正味トルクが、
（ｉ）前記第１前輪と前記走行面との間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第１トルクと、
（ｉｉ）前記第２前輪と前記走行面との間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第２トルクと、
を含む、項Ａ２−Ａ３のいずれかに記載のスクータ。
【００７５】
Ａ５．前記第２トルクが前記第１トルクよりも大きくなるように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、項Ａ４に記載のスクータ。
【００７６】
Ａ６．前記乗手が前記本体に支持されているときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きくなるように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、項Ａ１−Ａ５のいずれかに記載のスクータ。
【００７７】
Ａ７．前記シャシー旋回軸線が前記ステアリング旋回軸線に（少なくとも実質的に）直交する、項Ａ１−Ａ６のいずれかに記載のスクータ。
【００７８】
Ａ８．前記車輪支持シャシーは、前記第２前方回転軸線の位置に対する、前記第１前方回転軸線の固定の相対位置を維持する、項Ａ１−Ａ７のいずれかに記載のスクータ。
【００７９】
Ａ９．前記車輪支持シャシーは、前記第１前方回転軸線と、前記第２前方回転軸線と、前記シャシー旋回軸線とを互いに（少なくとも実質的に）平行に維持する、項Ａ１−Ａ８のいずれかに記載のスクータ。
【００８０】
Ａ１０．前記第１前方回転軸線が、
（ｉ）前記ステアリング旋回軸線の前方に存在すること、
（ｉｉ）前記ステアリング旋回軸線と（少なくとも実質的に）交差すること、
（ｉｉｉ）前記ステアリング旋回軸線の後方に存在すること、
の少なくとも１つを満たす、項Ａ１−Ａ９のいずれかに記載のスクータ。
【００８１】
Ａ１１．前記第２前方回転軸線が前記ステアリング旋回軸線の後方に存在する、項Ａ１−Ａ１０のいずれかに記載のスクータ。
【００８２】
Ａ１２．前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いており、前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記ニュートラル方向において、前記第１前輪は前記平坦な走行面との第１前方接触点を形成し、前記第２前輪は前記平坦な走行面との第２前方接触点を形成し、前記後輪は前記平坦な走行面との後方接触点を形成する、項Ａ１−Ａ１１のいずれかに記載のスクータ。
【００８３】
Ａ１３．前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１地面接触距離が、前記第１前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２地面接触距離が、前記第２前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定される、項Ａ１２に記載のスクータ。
【００８４】
Ａ１４．前記第１地面接触距離が前記第２地面接触距離よりも短い、項Ａ１３に記載のスクータ。
【００８５】
Ａ１５．前記第１地面接触距離の前記第２地面接触距離に対する比率が、
（ｉ）1.2未満、1.1未満、約1、1未満、0.9未満、0.8未満、0.7未満、0.6未満、0.5未満、0.4未満、0.3未満又は0.2未満、及び
（ｉｉ）少なくとも0.05、少なくとも0.1、少なくとも0.15、少なくとも0.2、少なくとも0.25、少なくとも0.3、少なくとも0.35、少なくとも0.4、少なくとも0.45、少なくとも0.5、少なくとも0.6、少なくとも0.7、少なくとも0.8、少なくとも0.9又は少なくとも1、
の少なくとも一方である、項Ａ１３−Ａ１４のいずれかに記載のスクータ。
【００８６】
Ａ１６．前記第１地面接触距離及び前記第２地面接触距離は、
（ｉ）前記ステアリング旋回軸線の両側で測定されること、
（ｉｉ）前記ステアリング旋回軸線の同じ側で測定されること、
の少なくとも一方を満たす、項Ａ１３−Ａ１５のいずれかに記載のスクータ。
【００８７】
Ａ１７．前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定される、項Ａ１２−Ａ１６のいずれかに記載のスクータ。
【００８８】
Ａ１８．前記第１装着オフセット距離は、前記第２装着オフセット距離とは異なること、前記第２装着オフセット距離よりも短い、前記第２装着オフセット距離よりも長いこと又は前記第２装着オフセット距離と等しいこと、の少なくとも１つを満たす、項Ａ１７に記載のスクータ。
【００８９】
Ａ１９．前記第２装着オフセット距離の前記第１装着オフセット距離に対する比率は、
（ｉ）少なくとも0.6、少なくとも0.8、約1、少なくとも1、少なくとも1.1、少なくとも1.15、少なくとも1.2、少なくとも1.25、少なくとも1.3、少なくとも1.35、少なくとも1.4、少なくとも1.45又は少なくとも1.5、並びに
（ｉｉ）2未満、1.9未満、1.8未満、1.7未満、1.6未満、1.5未満、1.4未満、1.3未満、1.2未満、1.1未満及び／又は1未満、の少なくとも一方である、項Ａ１７−Ａ１８のいずれかに記載のスクータ。
【００９０】
Ａ２０．前記第１装着オフセット距離は及び前記第２装着オフセット距離は、前記シャシー旋回軸線の両側で測定される、項Ａ１７−Ａ１９のいずれかに記載のスクータ。
【００９１】
Ａ２１．前記第１前輪の第１外径が、前記第２前輪の第２外径よりも大きい、項Ａ１−Ａ２０のいずれかに記載のスクータ。
【００９２】
Ａ２２．前記第１外径の前記第２外径に対する比率が、少なくとも1.1、少なくとも1.2、少なくとも1.3、少なくとも1.4、少なくとも1.5、少なくとも1.6、少なくとも1.7、少なくとも1.8、少なくとも1.9又は少なくとも2.0である、項Ａ２１に記載のスクータ。
【００９３】
Ａ２３．前記第１前輪の前記第１外径は、前記第２前輪の前記第２外径と（少なくとも実質的に）等しい、項Ａ１−Ａ２０のいずれかに記載のスクータ。
【００９４】
Ａ２４．前記第１前輪の第１外径は、前記第２前輪の第２外径よりも小さい、項Ａ１−Ａ２０のいずれかに記載のスクータ。
【００９５】
Ａ２５．前記第１外径の前記第２外径に対する比率は、1未満、0.9未満、0.8未満、0.7未満、0.6未満又は0.5未満である、項Ａ２４に記載のスクータ。
【００９６】
Ａ２６．前記ステアリング組立体は、前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を、任意にシャシー旋回角度範囲閾値内に、制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に含む、項Ａ１−Ａ２５のいずれかに記載のスクータ。
【００９７】
Ａ２７．前記シャシー旋回止め具は、
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの、第１方向の回転を制限するように構成される第１止め具と、
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの、前記第１方向とは反対方向である第２方向の回転を制限するように構成される第２止め具と、を含む、項Ａ２６に記載のスクータ。
【００９８】
Ａ２８．前記シャシー旋回止め具が、軌道と前記軌道内で移動する止め具とを含む、Ａ２６−Ａ２７のいずれかに記載のスクータ。
【００９９】
Ａ２９．前記シャシー旋回止め具が、
（ｉ）前記車輪支持シャシーと前記本体との間の接触を防止するように構成されること、
（ｉｉ）前記第１前輪と前記本体との間の接触を防止するように構成されること、及び
（ｉｉｉ）前記第２前輪と前記本体との間の接触を防止するように構成されること、の少なくとも１つを満たす、項Ａ２６−Ａ２８のいずれかに記載のスクータ。
【０１００】
Ａ３０．前記シャシー旋回止め具が、前記ステアリング旋回軸線と、前記第１前方回転軸線及び前記第２前方回転軸線の間を延在する線との間で定められる、シャシー旋回角度を、前記シャシー旋回角度範囲閾値に制限するように構成される、項Ａ２６−Ａ２９のいずれかに記載のスクータ。
【０１０１】
Ａ３１．前記シャシー旋回角度範囲閾値を選択して、
（ｉ）前記車輪支持シャシーと前記本体との間の接触を防止すること、
（ｉｉ）前記第１前輪と前記本体との間の接触を防止すること、及び
（ｉｉｉ）前記第２前輪と前記本体との間の接触を防止すること、の少なくとも１つを達成する、項Ａ３０に記載のスクータ。
【０１０２】
Ａ３２．前記シャシー旋回角度範囲閾値は、少なくとも２０°の、少なくとも３０°の、少なくとも４０°の、少なくとも５０°の、少なくとも６０°の、少なくとも７０°の、少なくとも８０°の又は少なくとも９０°の下限を有する、項Ａ３０−Ａ３１のいずれかに記載のスクータ。
【０１０３】
Ａ３３．前記シャシー旋回角度範囲閾値は、２００°未満の、１９０°未満の、１８０°未満の、１７０°未満の、１６０°未満の、１５０°未満の、１４０°未満の、１３０°未満の、１２０°未満又は１１０°未満の上限を有する、項Ａ３０−Ａ３２のいずれかに記載のスクータ。
【０１０４】
Ａ３４．前記シャシー旋回止め具を係合させて前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を制限しているときに、前記シャシー旋回止め具は、前記第１前輪を第１前方回転軸線周りで回転させるとともに前記第２前輪を第２前方回転軸線周りで回転させるように構成される、項Ａ２６−Ａ３３のいずれかに記載のスクータ。
【０１０５】
Ａ３５．前記ステアリング組立体が、前記ステアリング組立体を前記前方直進方向に推進するステアリング旋回軸線復元力をもたらすように構成される、ステアリング旋回軸線付勢機構を更に含む、項Ａ１−Ａ３４のいずれかに記載のスクータ。
【０１０６】
Ａ３６．前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成される、シャシー旋回軸線付勢機構を更に含む、項Ａ１−Ａ３５のいずれかに記載のスクータ。
【０１０７】
Ａ３７．前記所定の方向が、少なくとも２０°の、少なくとも３０°の、少なくとも４０°の、少なくとも５０°の、少なくとも６０°の、少なくとも７０°の、少なくとも８０°の、少なくとも９０°の、２００°未満の、１９０°未満の、１８０°未満の、１７０°未満の、１６０°未満の、１５０°未満の、１４０°未満の、１３０°未満の、１２０°未満の及び／又は１１０°未満の、前記ステアリング旋回軸線と、前記第１前方回転軸線及び前記第２前方回転軸線の間で延在する線との間で定められる、シャシー旋回角度である、項Ａ３６に記載のスクータ。
【０１０８】
Ａ３８．前記所定の方向は、
（ｉ）前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向、
（ｉｉ）前記第１前輪の前記第１前方接触点から前記第２前輪の前記第２前方接触点への線が下方に傾斜する後下方向、及び
（ｉｉｉ）前記第２前輪の前記第２前方接触点から前記第１前輪の前記第１前方接触点への線が下方に傾斜する前下方向、の１つである、項Ａ３６−Ａ３７のいずれかに記載のスクータ。
【０１０９】
Ａ３９．前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているときに、前記後輪は前記第１前輪及び前記第２前輪と列になる、項Ａ１−Ａ３８のいずれかに記載のスクータ。
【０１１０】
Ａ４０．前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているときに、前記後輪は前記第１前輪及び前記第２前輪の少なくとも一方とは並ばない、項Ａ１−Ａ３８のいずれかに記載のスクータ。
【０１１１】
Ａ４１．前記後輪は第１後輪であり、さらに前記スクータは第２後輪を備える、項Ａ１−Ａ３８のいずれかに記載のスクータ。
【０１１２】
Ａ４２．前記第１後輪及び前記第２後輪は台車に装着される、項Ａ４１に記載のスクータ。
【０１１３】
Ａ４３．前記本体は、前記乗手が、前記乗手の一方の足で走行面に接触しながら、他方の足で立つように構成される上面を有する乗手プラットフォームを含む、項Ａ１−Ａ４２のいずれかに記載のスクータ。
【０１１４】
Ａ４４．前記ステアリング旋回軸線が前記ステアリング組立体から上方に突出し、前記乗手プラットフォームから分岐して突出する、項Ａ４３に記載のスクータ。
【０１１５】
Ａ４５．前記スクータは、前記乗手によって、
前記乗手プラットフォームの前記上面上の前記乗手が、左方又は右方に傾斜することと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記走行面に対して左方又は右方に旋回させることと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることと、
によって操舵されるように構成される、項Ａ４３−Ａ４４のいずれかに記載のスクータ。
【０１１６】
Ａ４６．前記乗手プラットフォームの前記上面が、前記第１前輪と前記後輪との間の少なくとも一部で延在する、項Ａ４３−Ａ４５のいずれかに記載のスクータ。
【０１１７】
Ａ４７．前記スクータが前記乗手によって走行面の中で推進されるとともに、前記乗手が傾斜角度を前記スクータに与えるときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される正味トルクが前記ステアリング組立体を傾斜誘導ステアリング方向まで推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持し、
任意に、前記傾斜誘導ステアリング方向は、前記スクータの傾斜角度の大きさの関数であり、
更に任意に、前記正味トルクは、前記ステアリング組立体の、前記傾斜誘導ステアリング方向から離れる運動に抵抗する、項Ａ１−Ａ４６のいずれかに記載のスクータ。
【０１１８】
Ａ４８．前記スクータが前記乗手によって走行面の中で推進されるとともに、前記ステアリング組立体が傾斜誘導ステアリング方向から摂動するときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される正味復元トルクが、前記ステアリング組立体を前記傾斜誘導ステアリング方向に向かって推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、項Ａ１−Ａ４７のいずれかに記載のスクータ。
【０１１９】
Ａ４９．項Ａ１−Ａ４８のいずれかにおいて、スクータに代えて複輪の車両とした、複輪の車両。
【産業上の利用可能性】
【０１２０】
本明細書で開示したステアリング組立体及び複輪の車両は、スポーツ用車両、レクリエーション用車両及び乗手が推進する車両の分野に利用可能である。
【０１２１】
上述した開示は、独立ユーティリティを含む複数の別個の発明を含むと考える。これらの発明のそれぞれは好適な形態で開示されているが、本明細書で開示され図示されたこれら発明の特定の実施形態を、限定的な意味では考えず、多数の変形が可能であると考える。本発明の主題は、全く新規であり非自明的な、本明細書で説明した様々な要素、構成、機能及び／又は特性の組み合わせ及び部分的組み合わせを含む。同様に、本開示、番号が付された上記の段落又は続いて提示される特許請求の範囲で、「１つの」又は「第１」要素又はその均等物と記載している場合、かかる特許請求の範囲の記載が、１つ以上のかかる要素を組込むことを含み、２つ以上のかかる要素を必須とはせずまた除外しないと理解すべきである。
【０１２２】
次に述べる特許請求の範囲は、開示された発明の１つ以上を指し、新規かつ自明ではない特定の組み合わせ及び部分的組み合わせを特に示すものである。構成、機能、要素及び／又は特性の他の組み合わせ及び他の部分的組み合わせで具現化される発明を、本願又は関連出願において、特許請求の範囲の補正又は新たな特許請求の範囲の提示によって請求することができる。かかる補正後の又は新たな特許請求の範囲は、当該特許請求の範囲が異なる発明又は同じ発明のいずれを指しても、当該特許請求の範囲が元の特許請求の範囲に対して異なる場合、より広い場合、より狭い場合又は等しい範囲となる場合のいずれであろうとも、本開示の発明の主題に含まれると考えられる。
【図１】
2017533860.tif 000003
【図２】
2017533860.tif 000004
【図３】
2017533860.tif 000005
【図４】
2017533860.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2017533860.tif 000009
【図８】
2017533860.tif 000010
【図９】
2017533860.tif 000011
【図１０】
2017533860.tif 000012
【図１１】
2017533860.tif 000013
【図１２】
2017533860.tif 000014
【図１３】
2017533860.tif 000015
【手続補正書】
【提出日】平成29年7月7日(2017.7.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第２前輪であり、前記第１前方回転軸線及び前記第２前方回転軸線と直交して延びる線が前記第１前輪及び前記第２前輪と交差するように前記第１前輪と少なくとも実質的に列をなすとともに、前記ステアリング軸が前記前方直進方向を向いているときに前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪と、
を含み、
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転をシャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に含み、
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているとともに、前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記ニュートラル方向において、前記第１前輪は前記平坦な走行面との第１前方接触点を形成し、前記第２前輪は前記平坦な走行面との第２前方接触点を形成し、前記後輪は前記平坦な走行面との後方接触点を形成し、
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１地面接触距離が、前記第１前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２地面接触距離が、前記第２前方接触点と前記ステアリング旋回軸線との間の最小距離として規定され、
前記第１地面接触距離が前記第２地面接触距離よりも短い、スクータ。
【請求項２】
前記シャシー旋回止め具を係合させて前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を制限しているときに、前記シャシー旋回止め具は、前記第１前輪を第１前方回転軸線周りで回転させるとともに前記第２前輪を第２前方回転軸線周りで回転させるように構成される、請求項１に記載のスクータ。
【請求項３】
前記ステアリング組立体が前記前記シャシー旋回止め具を含む、請求項１に記載のスクータ。
【請求項４】
前記第１前輪の第１外径は、前記第２前輪の第２外径よりも大きい、請求項１に記載のスクータ。
【請求項５】
前記乗手が前記本体に支持されているときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きくなるように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項６】
前記第１前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の前方に存在し、
前記第２前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の後方に存在する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項７】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
第１装着オフセット距離が第２装着オフセット距離よりも短い、請求項１に記載のスクータ。
【請求項８】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
前記第１平面が前記シャシー旋回軸線の前方に存在し、前記第２平面が前記シャシー旋回軸線の後方に存在する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項９】
第１トルクは、前記スクータが走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第１前輪と走行面との間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
第２トルクは、前記スクータが前記走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第２前輪と前記走行面との間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
前記車輪支持シャシーは、前記第１トルクが前記第２トルクよりも小さくなるように、前記第１前輪及び第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１０】
前記前方直進方向において、前記第２前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の後方に存在し、
前記前方直進方向において、前記第１前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の前方に存在する、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１１】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成される、シャシー旋回軸線付勢機構を更に含む、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１２】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向である、請求項１１に記載のスクータ。
【請求項１３】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点から前記第２前輪の第２前方接触点への線が下方に傾斜する後下方向である、請求項１１に記載のスクータ。
【請求項１４】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているときに、前記後輪は前記第１前輪及び前記第２前輪と列になる、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１５】
前記本体は、前記乗手が、前記乗手の一方の足で走行面に接触しながら、他方の足で立つように構成される上面を有する乗手プラットフォームを含み、
前記スクータは、前記乗手によって、
前記乗手プラットフォームの前記上面上の前記乗手が、前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることなく、ステアリング方向で傾斜することと、
前記乗手が、前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることなく、前記ステアリング軸を前記走行面に対して前記ステアリング方向で旋回させることと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることと、
により前記ステアリング方向で操舵されるように構成される、請求項１に記載のスクータ。
【請求項１６】
乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第２前輪であり、前記第１前方回転軸線及び前記第２前方回転軸線と直交して延びる線が前記第１前輪及び前記第２前輪と交差するように前記第１前輪と少なくとも実質的に列をなし、前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いている間、前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪と、を含み、
前記スクータが前記乗手によって走行面の中で推進されるとともに前記乗手が前記ステアリング軸を前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることなく傾斜角度を前記スクータに与えるときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される旋回正味トルクが前記ステアリング組立体を前記傾斜角度の方向において傾斜誘導ステアリング方向まで推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持し、
前記スクータが前記乗手によって前記走行面の中で推進されるとともに前記ステアリング組立体が前記傾斜誘導ステアリング方向から摂動するときに、前記ステアリング組立体と前記走行面との間に生み出される正味復元トルクが、前記ステアリング組立体を前記傾斜誘導ステアリング方向に向かって戻すように推進するように、前記車輪支持シャシーは前記第１前輪及び前記第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、スクータ。
【請求項１７】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているとともに前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
第１装着オフセット距離が第２装着オフセット距離よりも短い、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項１８】
前記正味復元トルクが、
（ｉ）前記第１前輪及び前記走行面の間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第１復元トルクと、
（ｉｉ）前記第２前輪及び前記走行面の間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第２復元トルクと、を含み、
前記第２復元トルクは前記第１復元トルクよりも大きい、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項１９】
前記旋回正味トルクが、
（ｉ）前記第１前輪及び前記走行面の間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第１旋回トルクと、
（ｉｉ）前記第２前輪及び走行面の間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りの第２旋回トルクと、を含み、
前記第２旋回トルクは前記第１旋回トルクよりも大きい、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項２０】
前記乗手が前記本体によって支持されるときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きいように、前記車輪支持シャシーが前記第１前輪及び第２前輪を前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項２１】
前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を、シャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に備える、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項２２】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成されるシャシー旋回軸線付勢機構を更に備える、請求項１６に記載のスクータ。
【請求項２３】
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向である、請求項２２に記載のスクータ。
【請求項２４】
乗手を支持するように構成される本体と、
前記本体に回転可能に連結される後輪と、
ステアリング組立体と、を備える、スクータであり、
前記ステアリング組立体は、
（ｉ）ステアリング旋回軸線周りで回転可能に前記本体に連結されるとともに、前記ステアリング組立体を前記ステアリング旋回軸線周りで複数のステアリング方向から選んだ回転をさせるように構成されるステアリング軸であり、
前記複数のステアリング方向は、前記スクータを前方直進軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く前方直進方向、及び前記スクータを湾曲軌道に導くように前記ステアリング組立体が向く旋回方向を少なくとも含む、ステアリング軸と、
（ｉｉ）前記ステアリング軸に旋回可能に連結され、シャシー旋回軸線周りを回転する車輪支持シャシーと、
（ｉｉｉ）第１前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第１前輪と、
（ｉｖ）第２前方回転軸線周りで回転可能に前記車輪支持シャシーに連結される第２前輪であり、前記第１前方回転軸線及び前記第２前方回転軸線と直交して延びる線が前記第１前輪及び前記第２前輪と交差するように前記第１前輪と少なくとも実質的に列をなすとともに、前記ステアリング軸が前記前方直進方向を向いているときに前記第１前輪よりも前記後輪のより近くに配置される、第２前輪とを含み、
前記スクータは、前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転をシャシー旋回角度範囲内に制限するように構成されるシャシー旋回止め具を更に含み、
第１トルクは、前記スクータが走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第１前輪と走行面との間の第１横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
第２トルクは、前記スクータが前記走行面の中で前記乗手によって推進されるときに、前記第２前輪と前記走行面との間の第２横方向摩擦力によって生成される、前記ステアリング旋回軸線周りのトルクであり、
前記車輪支持シャシーは、前記第１トルクが前記第２トルクよりも小さくなるように、前記第１前輪及び第２前輪をステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、スクータ。
【請求項２５】
前記シャシー旋回止め具を係合させて前記車輪支持シャシーの前記シャシー旋回軸線周りの回転を制限しているときに、前記シャシー旋回止め具は、前記第１前輪を第１前方回転軸線周りで回転させるとともに前記第２前輪を第２前方回転軸線周りで回転させるように構成される、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項２６】
前記ステアリング組立体が前記前記シャシー旋回止め具を含む、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項２７】
前記第１前輪の第１外径は、前記第２前輪の第２外径よりも大きい、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項２８】
前記乗手が前記本体に支持されているときに、前記第１前輪と走行面との間の第１法線力が前記第２前輪と前記走行面との間の第２法線力よりも大きくなるように、前記車輪支持シャシーは、前記第１前輪及び前記第２前輪を、前記ステアリング旋回軸線に対して作動的に保持する、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項２９】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているとともに、前記スクータが平坦な走行面上で直立方向を向いているときに、前記スクータはニュートラル方向を規定し、
前記ニュートラル方向において、前記第１前輪は前記平坦な走行面との第１前方接触点を形成し、前記第２前輪は前記平坦な走行面との第２前方接触点を形成し、前記後輪は前記平坦な走行面との後方接触点を形成する、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項３０】
前記第１前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の前方に存在し、
前記第２前方接触点は、前記ステアリング旋回軸線が前記平坦な走行面と交差する位置の後方に存在する、請求項２９に記載のスクータ。
【請求項３１】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
第１装着オフセット距離が第２装着オフセット距離よりも短い、請求項２９に記載のスクータ。
【請求項３２】
前記スクータが前記ニュートラル方向を向いているときに、
（ｉ）第１装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第１前方回転軸線に平行に延在する第１平面との間の最小距離として規定され、
（ｉｉ）第２装着オフセット距離が、前記シャシー旋回軸線と、前記平坦な走行面と直交して前記第２前方回転軸線に平行に延在する第２平面との間の最小距離として規定され、
前記第１平面が前記シャシー旋回軸線の前方に存在し、前記第２平面が前記シャシー旋回軸線の後方に存在する、請求項２９に記載のスクータ。
【請求項３３】
前記前方直進方向において、前記第２前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の後方に存在し、
前記前方直進方向において、前記第１前方回転軸線は前記ステアリング旋回軸線の前方に存在する、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項３４】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成される、シャシー旋回軸線付勢機構を更に含み、
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点と前記第２前輪の第２前方接触点との間の線が水平となる水平方向である、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項３５】
前記ステアリング組立体が、前記車輪支持シャシーを前記ステアリング旋回軸線に対して所定の方向に推進するシャシー旋回軸線復元力をもたらすように構成される、シャシー旋回軸線付勢機構を更に含み、
前記所定の方向は、前記第１前輪の第１前方接触点から前記第２前輪の第２前方接触点への線が下方に傾斜する後下方向である、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項３６】
前記ステアリング組立体が前記前方直進方向を向いているときに、前記後輪は前記第１前輪及び前記第２前輪と列になる、請求項２４に記載のスクータ。
【請求項３７】
前記本体は、前記乗手が、前記乗手の一方の足で走行面に接触しながら、他方の足で立つように構成される上面を有する乗手プラットフォームを含み、
前記スクータは、前記乗手によって、
前記乗手プラットフォームの前記上面上の前記乗手が、前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることなくステアリング方向で傾斜することと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることなく前記ステアリング軸を前記走行面に対して前記ステアリング方向で旋回させることと、
前記乗手が前記ステアリング軸を前記本体に対して前記ステアリング旋回軸線周りに回転させることと、
により前記ステアリング方向で操舵されるように構成される、請求項２４に記載のスクータ。
【国際調査報告】
2017533860.tif 000016