(57)【要約】  本発明は、着信通知方法及び装置、プログラム及び記録媒体に関する。本発明は、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップとを含む着信通知方法を提供する。本発明は、前記音声識別情報に前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンをチェックするのに不便である通信場面にも、着信識別マークを取得できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含むことを特徴とする着信通知方法。
【請求項２】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項３】
前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと
を含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項４】
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項３に記載の着信通知方法。
【請求項５】
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップは、
自機において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップを含むことを特徴とする請求項３に記載の着信通知方法。
【請求項６】
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するステップを含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項７】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含み、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含むことを特徴とする請求項６に記載の着信通知方法。
【請求項８】
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するための決定モジュールと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するための通知モジュールと
を含むことを特徴とする着信通知装置。
【請求項９】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１０】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うための第１照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第１決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うための第２照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第２決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第３決定サブモジュールと
を含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１１】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第４決定サブモジュールをさらに含むことを特徴とする請求項１０に記載の着信通知装置。
【請求項１２】
前記第１照会サブモジュールは、
自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第１照会サブユニットを含み、
前記第２照会サブモジュールは、
自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第２照会サブユニットを含み、
前記第３照会サブモジュールは、
自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブユニットを含む
ことを特徴とする請求項１０に記載の着信通知装置。
【請求項１３】
前記通知モジュールは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換し、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するための出力サブモジュールを含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１４】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含み、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含むことを特徴とする請求項１３に記載の着信通知装置。
【請求項１５】
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、出願番号がＣＮ２０１５１０１１１９８０．７であり、出願日が２０１５年３月１３日である中国特許出願に基づき優先権を主張し、当該中国特許出願のすべての内容を本願に援用する。
【０００２】
本発明は、通信分野に関し、特に着信通知方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
現在、悪意呼はますます公害になっており、悪意呼のユーザに対する迷惑を防止するために、様々なセキュリティ対策製品が出ている。例えば、悪意呼を防止するための以下のようなソフトウェアが数多く出ている。即ち、ユーザが迷惑電話を受けた場合、当該着信に「セールス」、「詐欺」等のような識別マークを標記し、標記した識別マークをクラウドサーバにアップロードすることにより、他のユーザが同一の迷惑電話を再び受けた時、標記した識別マークがユーザに示され、当該ユーザの注意を喚起することにより、迷惑電話を濾過する目的を達成することができる。
【０００４】
しかしながら、識別マークで迷惑電話を濾過することは、実際の応用において全ての通信場面に適合できないため、識別マークにて迷惑電話を濾過する時、如何により幅広く通信場面に適応するかが、現在業界に注目されているポイントになっている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
関連技術に存在する問題点を克服ために、本発明は着信通知方法及び装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様によれば、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含む着信通知方法を提供する。
【０００７】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【０００８】
前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声識別情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声識別情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声識別情報だと断定するステップと
を含んでもよい。
【０００９】
前記方法は、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声識別情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声識別情報であると決定するステップをさらに含んでもよい。
【００１０】
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップは、
自機において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップを含んでもよい。
【００１１】
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するステップを含んでもよい。
【００１２】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００１３】
本発明の第２の態様によれば、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するための決定モジュールと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するための通知モジュールと
を含む着信通知装置を提供する。
【００１４】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【００１５】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うための第１照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声識別情報であると決定するための第１決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うための第２照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声識別情報であると決定するための第２決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声識別情報であると決定するための第３決定サブモジュールと
を含んでもよい。
【００１６】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声識別情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声識別情報であると決定するための第４決定サブモジュール
をさらに含んでもよい。
【００１７】
前記第１照会サブモジュールは、
自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第１照会サブユニットを含み、
前記第２照会サブモジュールは、
自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第２照会サブユニットを含み、
前記第３照会サブモジュールは、
自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブユニットを含み、
前記通知モジュールは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換し、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するための出力サブモジュールを含んでもよい。
【００１８】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００１９】
本発明の第３の態様によれば、
プロセッサと、
プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置を提供する。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に提供された技術案によれば、以下のような技術効果が奏される。
【００２１】
本発明に係る前記実施例では、音声通知技術と着信識別技術をよく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、前記着信の音声識別情報をユーザに通知することにより、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンをチェックするのに不便である通信場面にも、着信識別マークを取得できる。
【００２２】
なお、上記一般的な記載及び後述の詳細な記載はただ例示的で解釈的な記載であり、本発明を限定しない。
【００２３】
ここでの図面は明細書に合併され、本明細書の一部を構成し、本発明に合致する実施例を示し、明細書と共に本発明の原理を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】例示的な一実施例に係る着信通知方法を示す概略フローチャートである。
【図２】例示的な一実施例に係る別の着信通知方法を示す概略フローチャートである。
【図３】例示的な一実施例に係る着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図４】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図５】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図６】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図７】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図８】例示的な一実施例に係る前記着信通知装置に用いられる構成の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、例示的な一実施例を詳しく説明し、その例示を図面に示す。以下の記載が図面に関わる場合、特に別の説明がない限り、異なる図面における同一符号は、同じ又は類似する要素を示す。以下の例示的な実施形態に記載の実施例は、本発明と一致する全ての実施例を代表するものではない。逆に、それらは、特許請求の範囲に記載の本発明のある側面に一致する装置及び方法の例に過ぎない。
【００２６】
本発明に記載の用語は、特定の実施例を説明する目的で使用されるものに過ぎず、本発明を限定するものではない。本発明及び添付された特許請求の範囲に記載の単数形式の「１種類」、「前記」及び「当該」は、前後の文章においてそれぞれ他の意味を含有すると明確に記載される以外には、複数の形式も含む。なお、本発明に記載の「及び／又は」は、挙げられる事項の１つ又は複数の何れ又は全ての組み合わせを意味する。
【００２７】
また、本発明は、第１、第２、第３等の用語を使って各種の情報を説明するが、それらの情報は上記用語に限定されない。それらの用語は、同一種類の情報同士を区分するためのものに過ぎない。例えば、本発明の範囲から逸脱しない状況で、第１の情報を第２の情報と称しても良い。同じように、第２の情報を第１の情報と称してもよい。ここで使っている用語「……場合」は、上下文の意味によって、「……時」又は「……と」又は「確定に応じる」に解釈されてもよい。
【００２８】
多くのユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、例えば、ユーザがブルートゥースイヤホンをつけて車を運転している時、着信がクラウドサーバにより迷惑電話として標識されても、ユーザは携帯電話スクリーンのチェックができないため、当該着信の標識情報を見られなく、このような迷惑電話として標識された電話を普通に受ける可能性があるため、ユーザに依然として迷惑をかけている。
【００２９】
これに対し、本発明は、音声通知技術と着信識別技術をうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できる着信通知方法を提供する。
【００３０】
図１に示すように、図１に示した実施例に係る着信通知方法は、端末に適用され、以下のステップを含む。
【００３１】
ステップ１０１において、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定する。
【００３２】
ステップ１０２において、前記着信の音声識別情報をユーザに通知する。
【００３３】
本実施例では、前記端末はスマートホンであってもよく、実用において、前記端末はその他のタイプの、通信機能を有するスマート端末であってもよいことは無論のことである。以下、スマートホンを前記端末の例として挙げ、本発明の技術案を詳しく説明する。初期状態においてスマートホンが着信を受けた場合、スマートホンの通信サービスにより直ちに当該着信の番号を抽出して、その後、自機で抽出した当該着信の番号に対し話者認識を行い、且つ話者認識の結果に基づき、当該着信の音声識別情報を決定してもよい。
【００３４】
ここで、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号に対して話者認識を行う時、通常当該着信の番号について、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及びサーバ側の識別マークのデータベースをそれぞれ照会できる。当該着信の番号を自機の連絡帳に照会する場合、通常当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせてもよい。当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信が普通の着信であると決定し、この時、直ちに連絡帳から当該連絡先の基本情報を読み取り、通話インターフェースにおいてユーザに示すことができる。当然ながら、当該スマートホンに、クラウドサーバ連絡帳の機能を起用して、自機の連絡帳をサーバ側に事前にアップロードしておけば、上述のように当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせる過程は、ネットワークを介してクラウドサーバにおいて実行できる。
【００３５】
当該着信の番号が、自機の連絡帳の中のいずれの連絡先ともマッチングできない場合、当該着信は未知の着信である。スマートホンは、未知の着信に対し、自機にイエローページのデータベースが組み込まれている場合、引き続き当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行うことで、当該未知の着信がイエローページのデータベースに含まれている番号であるか否かを決定する。例えば、通常イエローページのデータベースには、常用の公共サービス機関の電話番号（例えば、移動体通信事業者、銀行、大手企業、大手機関の電話番号）、実名認証した商家の電話番号等が含まれている。当該未知の着信がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースの中から対応した連絡先情報を読み取り、通話インターフェースによりユーザに示すことができる。当然ながら、スマートホンは、自機にイエローページのデータベースが組み込まれていない場合、上述の、当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行う過程を、ネットワークを介してイエローページのデータベースが組み込まれたサーバ側において実行してもよい。本実施例では、スマートホンの通信サービスは、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースを照会した結果、当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、当該着信の番号に識別マークを含まれているか否かをさらに決定してもよい。
【００３６】
当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定する時、通常、サーバ側へ当該着信の番号を含む照会リケェストを発送することができる。前記サーバ側は当該照会リケェストを受信した後、自機の識別マークデータベースに、当該番号がその他のユーザにより標識されたか否かを照会することができる。当該番号が既にその他のユーザにより標識された場合、サーバ側は、当該標識を照会結果としてスマートホンにフィードバックすることができる。ここで、説明すべき点は、前記サーバ側は実用において、ユーザ向けにセキュリティーサービスを提供する、サーバ、サーバクラスタ又はクラウドプラットフォームのようなセキュリティセンターであってもよい。
【００３７】
スマートホンは、サーバ側からフィードバックした照会結果を受けた時、照会結果に対して解析を行うことができる。当該照会結果に識別マークが含まれている場合、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号がすでにその他のユーザに標識され、当該着信の番号に識別マークが含まれていることを決定されることができる。当然ながら、実用において、前記識別マークデータベースを端末自機に組み込んでもよい。例えば、実用において、端末はサーバ側の識別マークデータベースを自機に同期させることにより、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースに基づいて当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、自機に同期させた識別マークデータベースを利用して照会を行って、当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定できる。
【００３８】
本実施例では、抽出した当該着信の番号に対して、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会して、当該着信の番号の識別に成功した場合、当該識別結果に基づいて、当該着信の音声識別情報を決定し、その後、決定した音声識別情報をユーザに通知する。ここで、当該着信の音声識別情報は、識別された着信の番号のタイプに従って、事前に異なるタイプに分けられてもよい。
【００３９】
実用において、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信の音声プロンプトメッセージが第１タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第１タイプの音声識別情報は、マッチングした自機の連絡帳の中の連絡先情報を含むことができる。例えば、自機において、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳を照会して、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、直ちに自機の連絡帳の中から当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘさんからお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４０】
当該着信の番号がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、当該着信の音声識別メッセージが第２タイプの音声識別情報であると決定できる。第２タイプの音声識別情報は、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含むことができる。例えば、当該着信の番号が自機イエローページのデータベースの中の連絡先に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースから当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘ会社からお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４１】
当該着信の番号が、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースの中のいずれの連絡先情報ともマッチングせず、識別マークデータベースを照会した結果、当該着信の番号に識別マークが含まれていることが照会できた場合、当該着信の音声識別メッセージが第３タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第３タイプの音声識別情報は、前記識別マーク情報を含む。例えば、仮に着信の番号が１３１００００００００で、当該着信の番号の識別マークが「セールス」だとすると、ユーザに一通の「お電話が来た。セールス電話の可能性がある。番号は１３１００００００００」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４２】
当然ながら、当該着信の番号について連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかった場合、当該着信の音声識別メッセージが第４タイプの音声識別情報であると決定できる。第４タイプの音声識別情報は、前記着信の番号情報だけを含むことができる。例えば、仮に、着信の番号が１３１００００００００だとすると、連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースを照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかったと想定すると、ユーザに一通の「１３１００００００００からお電話が来た」の音声通知メッセージを通知することができる。
【００４３】
本実施例では、ユーザに前記音声識別情報を通知する時、先ずは当該音声識別情報を音声メッセージに転換して、その後、転換した音声メッセージを自機のオーディオ出力装置（例えば、スマートホン中のスピーカ又は受話器）を通じてユーザに出力するか、又は転換した前記音声メッセージを、予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器（例えば、ブルートゥースイヤホン）に伝送して、ユーザに出力することにより、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、前記音声識別情報に当該着信の番号の識別マークが含まれている場合、依然として着信識別マークを取得できるようにする。
【００４４】
ここで、説明しなければならない点は、前記オーディオ出力用周辺機器がブルートゥースイヤホンである場合、音声通知のストリームメディア（ＳＴＲＥＡＭ＿ＭＥＤＩＡ）をブルートゥースイヤホンに伝送する時、ブルートゥースイヤホンとスマートホンの間にオーディオチャンネルを構築する必要があるが、ブルートゥースイヤホンとスマートホン間のオーディオチャンネルは、通常、Ａ２ＤＰ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｆｉｌｅ）チャンネルと、ＳＣＯ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｏｒｉｅｎｔｅｄ  ｌｉｎｋ）チャンネルを含んでもよい。
【００４５】
Ａ２ＤＰチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間にストリームメディアを伝送することに用いられることができ、音声効果がよい。Ａ２ＤＰチャンネルを利用して、音声通知のストリームメディアを伝送する場合、スマートホンの原生システム中のブルートゥースのオーディオルートを、Ａ２ＤＰチャンネルに修正することで実現できる。スマートホンの原生システムを修正する必要があるので、実現するためのコストが高い。ＳＣＯチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間のストリームコールに用いられることができるため、ＳＣＯチャンネルを利用して音声通知のストリームメディアを伝送する時、ストリームメディアをストリームコール（ＳＴＲＥＡＭ＿ＣＡＬＬ）に修正して伝送することができる。ＳＣＯチャンネルを利用し、音声通知のストリームメディアを伝送することは、実現しやすいが、音声効果ではＡ２ＤＰチャンネルに適わない。
【００４６】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００４７】
図２に示すように、図２に示した実施例に係る着信通知方法は、端末に適用され、以下のステップを含む。
【００４８】
ステップ２０１において、着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００４９】
ステップ２０２において、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００５０】
ステップ２０３において、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００５１】
ステップ２０４において、決定された前記着信の音声識別情報をユーザに通知する。
【００５２】
本実施例では、前記端末がスマートホンであってもよく、無論、実用において、前記端末がその他のタイプの、通信機能を有するスマート端末であってもよい。以下、スマートホンが前記端末の例として挙げられ、本発明の技術案を詳しく説明する。
【００５３】
初期状態においてスマートホンが着信を受けた場合、スマートホンの通信サービスにより直ちに当該着信の番号を抽出して、その後、自機で抽出した当該着信の番号に対し話者認識を行い、且つ話者認識の結果に基づき、当該着信の音声識別情報を決定してもよい。
【００５４】
ここで、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号に対して話者認識を行う時、通常当該着信の番号について、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及びサーバ側の識別マークのデータベースをそれぞれ照会できる。当該着信の番号を自機の連絡帳に照会する場合、通常当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせてもよい。当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信が普通の着信であると決定し、この時、直ちに連絡帳から当該連絡先の基本情報を読み取り、通話インターフェースにおいてユーザに示すことができる。当然ながら、当該スマートホンに、クラウドサーバ連絡帳の機能を起用して、自機の連絡帳をサーバ側に事前にアップロードしておけば、上述のように当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせる過程は、ネットワークを介してクラウドサーバにおいて実行できる。
【００５５】
当該着信の番号が、自機の連絡帳の中のいずれの連絡先ともマッチングできない場合、当該着信が未知の着信である。未知の着信に対し、スマートホンが自機にイエローページのデータベースが組み込まれた場合、引き続き当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行うことで、当該未知の着信がイエローページのデータベースに含まれている番号であるか否かを決定する。例えば、通常イエローページのデータベースには、常用の公共サービス機関の電話番号（例えば、移動体通信事業者、銀行、大手企業、大手機関の電話番号）、実名認証した商家の電話番号等が含まれている。当該未知の着信がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースの中から対応した連絡先情報を読み取り、通話インターフェースによりユーザに示すことができる。当然ながら、スマートホンが、自機にイエローページのデータベースが組み込まれていない場合、上述の、当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行う過程を、ネットワークを介してイエローページのデータベースが組み込まれたサーバ側において実行してもよい。本実施例では、スマートホンの通信サービスは、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースを照会した結果、当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、当該着信の番号に識別マークを含まれているか否かをさらに決定してもよい。
【００５６】
当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定する時、通常、サーバ側へ当該着信の番号を含む照会リケェストを発送することができる。前記サーバ側は当該照会リケェストを受信した後、自機の識別マークデータベースに、当該番号がその他のユーザにより標識されたか否かを照会することができる。当該番号が既にその他のユーザにより標識された場合、サーバ側は、当該標識を照会結果としてスマートホンにフィードバックすることができる。ここで、説明すべき点は、前記サーバ側は実用において、ユーザ向けにセキュリティーサービスを提供する、サーバ、サーバクラスタ又はクラウドプラットフォームのようなセキュリティセンターであってもよい。
【００５７】
スマートホンは、サーバ側からフィードバックした照会結果を受けた時、照会結果に対して解析を行うことができる。当該照会結果に識別マークが含まれている場合、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号がすでにその他のユーザに標識され、当該着信の番号に識別マークが含まれていることを決定されることができる。当然ながら、実用において、前記識別マークデータベースを端末自機に組み込んでもよい。例えば、実用において、端末はサーバ側の識別マークデータベースを自機に同期させることにより、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースに基づいて当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、自機に同期させた識別マークデータベースを利用して照会を行って、当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定できる。
【００５８】
本実施例では、抽出した当該着信の番号に対して、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会して、当該着信の番号の識別に成功した場合、当該識別結果に基づいて、当該着信の音声識別情報を決定し、その後、決定した音声識別情報をユーザに通知する。ここで、当該着信の音声識別情報は、識別された着信の番号のタイプに従って、事前に異なるタイプに分けられてもよい。
【００５９】
実用において、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信の音声プロンプトメッセージが第１タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第１タイプの音声識別情報は、マッチングした自機の連絡帳の中の連絡先情報を含むことができる。例えば、自機において、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳を照会して、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、直ちに自機の連絡帳の中から当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘさんからお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６０】
当該着信の番号がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、当該着信の音声識別メッセージが第２タイプの音声識別情報であると決定できる。第２タイプの音声識別情報は、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含むことができる。例えば、当該着信の番号が自機イエローページのデータベースの中の連絡先に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースから当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘ会社からお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６１】
当該着信の番号が、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースの中のいずれの連絡先情報ともマッチングせず、識別マークデータベースを照会した結果、当該着信の番号に識別マークが含まれていることが照会できた場合、当該着信の音声識別メッセージが第３タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第３タイプの音声識別情報は、前記識別マーク情報を含む。例えば、仮に着信の番号が１３１００００００００で、当該着信の番号の識別マークが「セールス」だとすると、ユーザに一通の「お電話が来た。セールス電話の可能性がある。番号は１３１００００００００」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６２】
当然ながら、当該着信の番号について連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかった場合、当該着信の音声識別メッセージが、第４タイプの音声識別情報であると決定できる。第４タイプの音声識別情報は、前記着信の番号情報だけを含んでもよい。例えば、仮に、着信の番号が１３１００００００００だとすると、連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースを照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかったと想定すると、ユーザに一通の「１３１００００００００からお電話が来た」の音声通知メッセージを通知することができる。
【００６３】
本実施例では、ユーザに前記音声識別情報を通知する時、先ずは当該音声識別情報を音声メッセージに転換して、その後、転換した音声メッセージを自機のオーディオ出力装置（例えば、スマートホン中のスピーカ又は受話器）を通じてユーザに出力するか、又は転換した前記音声メッセージを、予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器（例えば、ブルートゥースイヤホン）に伝送して、ユーザに出力することにより、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、前記音声識別情報に当該着信の番号の識別マークが含まれている場合、依然として着信識別マークを取得できるようにする。
【００６４】
ここで、説明しなければならない点は、前記オーディオ出力用周辺機器がブルートゥースイヤホンである場合、音声通知のストリームメディア（ＳＴＲＥＡＭ＿ＭＥＤＩＡ）をブルートゥースイヤホンに伝送する時、ブルートゥースイヤホンとスマートホンの間にオーディオチャンネルを構築する必要があるが、ブルートゥースイヤホンとスマートホン間のオーディオチャンネルは、通常、Ａ２ＤＰ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｆｉｌｅ）チャンネルと、ＳＣＯ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｏｒｉｅｎｔｅｄ  ｌｉｎｋ）チャンネルを含んでもよい。
【００６５】
Ａ２ＤＰチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間にストリームメディアを伝送することに用いられることができ、音声効果がよい。Ａ２ＤＰチャンネルを利用して、音声通知のストリームメディアを伝送する場合、スマートホンの原生システム中のブルートゥースのオーディオルートを、Ａ２ＤＰチャンネルに修正することで実現できる。スマートホンの原生システムを修正する必要があるので、実現するためのコストが高い。ＳＣＯチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間のストリームコールに用いられることができるため、ＳＣＯチャンネルを利用して音声通知のストリームメディアを伝送する時、ストリームメディアをストリームコール（ＳＴＲＥＡＭ＿ＣＡＬＬ）に修正して伝送することができる。ＳＣＯチャンネルを利用し、音声通知のストリームメディアを伝送することは、実現しやすいが、音声効果ではＡ２ＤＰチャンネルに適わない。
【００６６】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００６７】
本発明は、前記着信通知方法の実施例に対応して、装置の実施例をさらに提供する。
【００６８】
図３は例示的な一実施例に係る着信通知装置の概略ブロック図である。
【００６９】
図３に示すように、例示的な一実施例により示される着信通知装置３００は、決定モジュール３０１と通知モジュール３０２を含み、
前記決定モジュール３０１は、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するように構成され、
前記通知モジュール３０２は、前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される。
【００７０】
本実施例では、前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【００７１】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００７２】
図４に示すように、図４は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図３に示した実施例を基に、前記決定モジュール３０１は、第１照会サブモジュール３０１Ａ、第１決定サブモジュール３０１Ｂ、第２照会サブモジュール３０２Ｃ、第２決定サブモジュール３０１Ｄ、第３照会サブモジュール３０１Ｅと第３決定サブモジュール３０１Ｆを含んでもよく、
前記第１照会サブモジュール３０１Ａは、前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うように構成され、
前記第１決定サブモジュール３０１Ｂは、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む、第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成され、
前記第２照会サブモジュール３０１Ｃは、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うように構成され、
前記第２決定サブモジュール３０１Ｄは、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む、第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成され、
前記第３照会サブモジュール３０１Ｅは、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うように構成され、
前記第３決定サブモジュール３０１Ｆは、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む、第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成される。
【００７３】
図５に示すように、図５は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図４に示した実施例を基に、前記決定モジュール３０１は、第４決定サブモジュール３０１Ｇをさらに含んでもよく、
前記第４決定サブモジュール３０１Ｇは、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成される。
【００７４】
説明すべき点は、前記図５に示した装置の実施例に示した第４決定サブモジュール３０１Ｇの構成は、前記図３の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００７５】
図６に示すように、図６は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図５に示した実施例を基に、前記第１照会サブモジュール３０１Ａは、第１照会サブユニット３０１Ａ１を含んでもよく、前記第２照会サブモジュール３０１Ｃは、第２照会サブユニット３０１Ｃ１を含んでもよく、前記第３照会サブモジュール３０１Ｅは、第３照会サブユニット３０１Ｅ１を含んでもよく、
前記第１照会サブユニット３０１Ａ１は、自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うように構成され、
前記第２照会サブユニット３０１Ｃ１は、自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うように構成され、
第３照会サブユニット３０１Ｅ１は、自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うように構成される。
【００７６】
説明すべき点は、前記図６に示した装置の実施例に示した第１照会サブユニット３０１Ａ１、第２照会サブユニット３０１Ｃ１と第３照会サブユニット３０１Ｅ１の構成は、前記図３〜図５の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００７７】
図７に示すように、図７は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図３に示した実施例を基に、前記通知モジュール３０２は、出力サブモジュール３０２Ａをさらに含んでもよく、
前記出力サブモジュール３０２Ａは、前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するように構成される。
【００７８】
本実施例では、前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００７９】
説明すべき点は、前記図７に示した装置の実施例に示した出力サブモジュール３０２Ａの構成は、前記図４〜図６の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００８０】
前記装置における各モジュールの機能と作用を実現する過程の詳細について、前記方法における対応するステップを実現する過程を参照することにし、ここではその説明を重複しないことにする。
【００８１】
装置の実施例に関し、それは方法の実施例にほぼ対応しているため、関連する箇所は方法の実施例の部分の説明を参照すればよい。上述のように記載した装置の実施例は、ただ例示的なものであり、上述の分離部材として説明したモジュールは、物理的に分離できる又はできないものであってもよく、モジュールとして示した部材は、物理的モジュールであっても又はなくてもよい。即ち、１つの場所に位置してもよく、複数のネットワークモジュールに割り当てられてもよい。本発明の技術案の目的を達成するために、実際の要求に応じて、そのうちの一部又は全部のモジュールを選択することができる。普通の当業者が、創造的労働を費やさなく理解して、且つ実施できる。
【００８２】
それに相応して、本発明によれば、
プロセッサと、
プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと、
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置をさらに提供する。
【００８３】
それに相応して、本発明は端末をさらに提供する。前記端末は、メモリと、１つ以上のプログラムを含み、前記１つ以上のプログラムはメモリに格納され、且つ１つ以上のプロセッサにより前記１つ以上のプログラムを実行し、前記１つ以上のプログラムは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知する操作を行うためのインストラクションを含む。
【００８４】
図８は例示的な一実施例に係る着信通知装置の概略構成図である。
【００８５】
図８に示すように、例示的な一実施例により示される着信通知装置８００は、携帯電話、コンピュータ、デジタルブロードキャスト端末、メッセージ送受信機、ゲーム機、タブレットデバイス、医療機器、フィットネス機器、ＰＤＡ等のものであってもよい。
【００８６】
図８に示すように、装置８００は、処理アセンブリ８０１、メモリ８０２、電源アセンブリ８０３、マルチメディアアセンブリ８０４、オーディオアセンブリ８０５、入力／出力（Ｉ／Ｏ）のインターフェース８０６、センサアセンブリ８０７及び通信アセンブリ８０８からなる群から選ばれる少なくとも１つを備えてもよい。
【００８７】
処理アセンブリ８０１は、一般的には、装置８００の全体の操作、例えば、表示、電話呼び出し、データ通信、カメラ操作及び記録操作に関連する操作を制御する。処理アセンブリ８０１は、上述の方法におけるステップの一部又は全部を実現できるように、インストラクションを実行する少なくとも１つのプロセッサ８０９を備えてもよい。また、処理アセンブリ８０１は、他のアセンブリとのインタラクションを便利にさせるように、少なくとも１つのモジュールを備えてもよい。例えば、処理アセンブリ８０１は、マルチメディアアセンブリ８０４とのインタラクションを便利にさせるように、マルチメディアモジュールを備えてもよい。
【００８８】
メモリ８０２は、各種類のデータを記憶して装置８００での操作をサポートするように構成される。これらのデータは、例えば、装置８００で何れのアプリケーション又は方法を操作するためのインストラクション、連絡先データ、電話帳データ、メッセージ、画像、ビデオ等を含む。何れの種類の揮発性又は不揮発性メモリ、例えば、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＰＲＯＭ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク、或いは光ディスクにより、或いはそれらの組み合わせにより実現することができる。
【００８９】
電源アセンブリ８０３は、装置８００の各種アセンブリに電力を供給するためのものであり、電源管理システム、１つ又は複数個の電源、及び装置８００のために電力の生成、管理と配分することに関連する他のアセンブリを備えてもよい。
【００９０】
マルチメディアアセンブリ８０４は、前記装置８００とユーザとの間に出力インタフェースを提供するスクリーンを備えてもよい。一実施例では、スクリーンは液晶表示器（ＬＣＤ）とタッチパネル（ＴＰ）を備えてもよい。スクリーンは、タッチパネルを備える場合、ユーザからの入力信号を受信するように、タッチスクリーンになることができる。また、タッチパネルは、タッチや、スライドや、タッチパネル上の手振りを感知するように、少なくとも１つのタッチセンサーを有する。タッチセンサーは、タッチやスライド動作の境界を感知できるだけではなく、タッチやスライド操作に関連する持続時間や圧力も感知できる。一実施例では、マルチメディアアセンブリ８０４は、フロントカメラ及び／又はバックカメラを有してもよい。装置８００が、例えば、撮影モードやビデオモードのような操作モードにある時、フロントカメラ及び／又はバックカメラが外部のマルチメディアデータを受信できる。フロントカメラ及びバックカメラのそれぞれは、固定の光学レンズ系であってもよいし、焦点距離及び光学ズーム能力を有するものであってもよい。
【００９１】
オーディオアセンブリ８０５は、オーディオ信号を出力及び／又は入力するように構成される。例えば、オーディオアセンブリ８０５は、１つのマイクロフォン（ＭＩＣ）を有してもよい。装置８００が、例えば、呼出しモード、記録モードと音声識別モードのような操作モードにあるとき、マイクロフォンは、外部のオーディオ信号を受信するように構成される。受信されたオーディオ信号は、メモリ８０２にさらに記憶され手も良いし、通信アセンブリ８０８を介して送信されてもよい。一実施例では、オーディオアセンブリ８０５は、オーディオ信号を出力するためのスピーカをさらに備えてもよい。
【００９２】
Ｉ／Ｏインターフェース８０２は、処理アセンブリ８０１と外部のインタフェースモジュールとの間にインタフェースを提供するためのものである。上記外部のインタフェースモジュールは、キーボードや、クリックホイールや、ボタン等であってもよい。これらのボタンは、ホームボタンや、音量ボタンや、スタートボタンや、ロックボタンであってもよいが、それらに限らない。
【００９３】
センサアセンブリ８０７は、装置８００のために各方面の状態を評価する少なくとも１つのセンサーを備えてもよい。例えば、センサアセンブリ８０７は、装置８００のオン／オフ状態や、アセンブリの相対的な位置を検出することができる。例えば、センサアセンブリ８０７は、例えば、前記アセンブリは、装置８００のディスプレイ及びキーパッドである。センサアセンブリ８０７は、装置８００又は装置８００における１つのアセンブリの位置の変化や、ユーザが装置８００に接触しているか否かや、装置８００の方向又は加速／減速矢や、装置８００の温度変化を検出することができる。センサアセンブリ８０７は、何れの物理的な接触もない場合に付近の物体を検出するように構成される近接センサーを有してもよい。センサアセンブリ８０７は、イメージングアプリケーションに用いるための光センサー、例えば、ＣＭＯＳ又はＣＣＤ画像センサーを有してもよい。一実施例では、当該センサアセンブリ８０７は、加速度センサ、ジャイロセンサ、磁気センサ、圧力センサ又は温度センサをさらに備えてもよい。
【００９４】
通信アセンブリ８０８は、装置８００と他の設備の間との無線又は有線通信を便利にさせるように構成される。装置８００は、通信標準に基づく無線ネットワーク、例えば、ＷｉＦｉ、２Ｇ又は３Ｇ、又はそれらの組み合わせにアクセスできる。１つの例示的な一実施例では、通信アセンブリ８０８は、ブロードキャストチャンネルを介して外部のブロードキャスト管理システムからのブロードキャスト信号又はブロードキャストに関する情報を受信する。１つの例示的な一実施例では、前記通信アセンブリ８０８は、近距離通信を促進するために近距離無線通信（ＮＦＣ）モジュールをさらに備えてもよい。例えば、ＮＦＣモジュールは、無線周波数認識装置（ＲＦＩＤ：Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）技術、赤外線データ協会（ＩｒＤＡ：Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｄａｔａ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）技術、超広帯域無線（ＵＷＢ：Ｕｌｔｒａ  Ｗｉｄｅ  Ｂａｎｄ）技術、ブルートゥース（ＢＴ：Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ）技術及び他の技術によって実現されてもよい。
【００９５】
例示的な一実施例では、装置８００は、上述した方法を実行するために、１つ又は複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、デジタル信号プロセッサー（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、数字信号処理デバイス（ＤＳＰＤ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ）、プログラム可能論理デバイス（ＰＬＤ：Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、書替え可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ：Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサー、又は他の電子機器によって実現されてもよい。
【００９６】
例示的な一実施例では、インストラクションを有する不揮発性のコンピュータ読み取り可能な記録媒体、例えば、インストラクションを有するメモリ８０２をさらに提供する。前記インストラクションは、装置８００のプロセッサー８０９により実行されて上述した方法を実現する。例えば、前記不揮発性のコンピュータ読み取り可能な記録媒体は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピー（登録商標）ディスク及び光データメモリ等であってもよい。
【００９７】
ここで、前記の記憶媒体中のインストラクションが、移動端末のプロセッサにより実行される場合、移動端末が着信通知方法を実行できるようになる。前記着信通知方法は、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含む。
【００９８】
当業者は、明細書に対する理解、及び明細書に記載された発明に対する実施を介して、本発明の他の実施形態を容易に取得することができる。本発明は、本発明に対する任意の変形、用途、又は適応的な変化を含み、このような変形、用途、又は適応的な変化は、本発明の一般的な原理に従い、本発明では開示していない本技術分野の公知知識、又は通常の技術手段を含む。明細書及び実施例は、ただ例示的なものであって、本発明の本当の範囲と主旨は、以下の特許請求の範囲によって示される。
【００９９】
本発明は、上記で記述され、図面で図示した特定の構成に限定されず、その範囲を離脱しない状況で、様々な修正や変更を実施してもよい。本発明の範囲は、添付される特許請求の範囲のみにより限定される。
【図１】
2017517997.tif 000003
【図２】
2017517997.tif 000004
【図３】
2017517997.tif 000005
【図４】
2017517997.tif 000006
【図５】
2017517997.tif 000007
【図６】
2017517997.tif 000008
【図７】
2017517997.tif 000009
【図８】
2017517997.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成27年12月25日(2015.12.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含むことを特徴とする着信通知方法。
【請求項２】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項３】
前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップと
を含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項４】
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するステップをさらに含むことを特徴とする請求項３に記載の着信通知方法。
【請求項５】
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップは、
自機において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップを含むことを特徴とする請求項３に記載の着信通知方法。
【請求項６】
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するステップを含むことを特徴とする請求項１に記載の着信通知方法。
【請求項７】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含み、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含むことを特徴とする請求項６に記載の着信通知方法。
【請求項８】
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するための決定モジュールと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するための通知モジュールと
を含むことを特徴とする着信通知装置。
【請求項９】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１０】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うための第１照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第１決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うための第２照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第２決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第３決定サブモジュールと
を含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１１】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するための第４決定サブモジュールをさらに含むことを特徴とする請求項１０に記載の着信通知装置。
【請求項１２】
前記第１照会サブモジュールは、
自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第１照会サブユニットを含み、
前記第２照会サブモジュールは、
自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第２照会サブユニットを含み、
前記第３照会サブモジュールは、
自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブユニットを含む
ことを特徴とする請求項１０に記載の着信通知装置。
【請求項１３】
前記通知モジュールは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換し、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するための出力サブモジュールを含むことを特徴とする請求項８に記載の着信通知装置。
【請求項１４】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含み、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含むことを特徴とする請求項１３に記載の着信通知装置。
【請求項１５】
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置。
【請求項１６】
プロセッサに実行されることにより、請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の着信通知方法を実現することを特徴とするプログラム。
【請求項１７】
請求項１６に記載のプログラムが記録された記録媒体。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、出願番号がＣＮ２０１５１０１１１９８０．７であり、出願日が２０１５年３月１３日である中国特許出願に基づき優先権を主張し、当該中国特許出願のすべての内容を本願に援用する。
【０００２】
本発明は、通信分野に関し、特に着信通知方法及び装置、プログラム及び記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００３】
現在、悪意呼はますます公害になっており、悪意呼のユーザに対する迷惑を防止するために、様々なセキュリティ対策製品が出ている。例えば、悪意呼を防止するための以下のようなソフトウェアが数多く出ている。即ち、ユーザが迷惑電話を受けた場合、当該着信に「セールス」、「詐欺」等のような識別マークを標記し、標記した識別マークをクラウドサーバにアップロードすることにより、他のユーザが同一の迷惑電話を再び受けた時、標記した識別マークがユーザに示され、当該ユーザの注意を喚起することにより、迷惑電話を濾過する目的を達成することができる。
【０００４】
しかしながら、識別マークで迷惑電話を濾過することは、実際の応用において全ての通信場面に適合できないため、識別マークにて迷惑電話を濾過する時、如何により幅広く通信場面に適応するかが、現在業界に注目されているポイントになっている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
関連技術に存在する問題点を克服するために、本発明は着信通知方法及び装置、プログラム及び記録媒体を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様によれば、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含む着信通知方法を提供する。
【０００７】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【０００８】
前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声識別情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声識別情報であると決定するステップと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うステップと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声識別情報だと断定するステップと
を含んでもよい。
【０００９】
前記方法は、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声識別情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声識別情報であると決定するステップをさらに含んでもよい。
【００１０】
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップは、
自機において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会、イエローページ情報の照会、又は識別マーク情報の照会を行うステップを含んでもよい。
【００１１】
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するステップを含んでもよい。
【００１２】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００１３】
本発明の第２の態様によれば、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するための決定モジュールと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するための通知モジュールと
を含む着信通知装置を提供する。
【００１４】
前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【００１５】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うための第１照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声識別情報であると決定するための第１決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うための第２照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声識別情報であると決定するための第２決定サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブモジュールと、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声識別情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声識別情報であると決定するための第３決定サブモジュールと
を含んでもよい。
【００１６】
前記決定モジュールは、
前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声識別情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声識別情報であると決定するための第４決定サブモジュール
をさらに含んでもよい。
【００１７】
前記第１照会サブモジュールは、
自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第１照会サブユニットを含み、
前記第２照会サブモジュールは、
自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うための第２照会サブユニットを含み、
前記第３照会サブモジュールは、
自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うための第３照会サブユニットを含み、
前記通知モジュールは、
前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換し、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するための出力サブモジュールを含んでもよい。
【００１８】
前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、
前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００１９】
本発明の第３の態様によれば、
プロセッサと、
プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置を提供する。
【００２０】
本発明の実施例に係る第４の態様によれば、
プロセッサに実行されることにより、第1の態様よる前記着信通知方法を実現するプログラムを提供する。
【００２１】
本発明の実施例に係る第５の態様によれば、
第４の態様による前記プログラムが記録されている記録媒体を提供する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明に提供された技術案によれば、以下のような技術効果が奏される。
【００２３】
本発明に係る前記実施例では、音声通知技術と着信識別技術をよく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、前記着信の音声識別情報をユーザに通知することにより、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンをチェックするのに不便である通信場面にも、着信識別マークを取得できる。
【００２４】
なお、上記一般的な記載及び後述の詳細な記載はただ例示的で解釈的な記載であり、本発明を限定しない。
【００２５】
ここでの図面は明細書に合併され、本明細書の一部を構成し、本発明に合致する実施例を示し、明細書と共に本発明の原理を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】例示的な一実施例に係る着信通知方法を示す概略フローチャートである。
【図２】例示的な一実施例に係る別の着信通知方法を示す概略フローチャートである。
【図３】例示的な一実施例に係る着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図４】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図５】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図６】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図７】例示的な一実施例に係る別の着信通知装置を示す概略ブロック図である。
【図８】例示的な一実施例に係る前記着信通知装置に用いられる構成の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、例示的な一実施例を詳しく説明し、その例示を図面に示す。以下の記載が図面に関わる場合、特に別の説明がない限り、異なる図面における同一符号は、同じ又は類似する要素を示す。以下の例示的な実施形態に記載の実施例は、本発明と一致する全ての実施例を代表するものではない。逆に、それらは、特許請求の範囲に記載の本発明のある側面に一致する装置及び方法の例に過ぎない。
【００２８】
本発明に記載の用語は、特定の実施例を説明する目的で使用されるものに過ぎず、本発明を限定するものではない。本発明及び添付された特許請求の範囲に記載の単数形式の「１種類」、「前記」及び「当該」は、前後の文章においてそれぞれ他の意味を含有すると明確に記載される以外には、複数の形式も含む。なお、本発明に記載の「及び／又は」は、挙げられる事項の１つ又は複数の何れ又は全ての組み合わせを意味する。
【００２９】
また、本発明は、第１、第２、第３等の用語を使って各種の情報を説明するが、それらの情報は上記用語に限定されない。それらの用語は、同一種類の情報同士を区分するためのものに過ぎない。例えば、本発明の範囲から逸脱しない状況で、第１の情報を第２の情報と称しても良い。同じように、第２の情報を第１の情報と称してもよい。ここで使っている用語「……場合」は、上下文の意味によって、「……時」又は「……と」又は「確定に応じる」に解釈されてもよい。
【００３０】
多くのユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、例えば、ユーザがブルートゥースイヤホンをつけて車を運転している時、着信がクラウドサーバにより迷惑電話として標識されても、ユーザは携帯電話スクリーンのチェックができないため、当該着信の標識情報を見られなく、このような迷惑電話として標識された電話を普通に受ける可能性があるため、ユーザに依然として迷惑をかけている。
【００３１】
これに対し、本発明は、音声通知技術と着信識別技術をうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できる着信通知方法を提供する。
【００３２】
図１に示すように、図１に示した実施例に係る着信通知方法は、端末に適用され、以下のステップを含む。
【００３３】
ステップ１０１において、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定する。
【００３４】
ステップ１０２において、前記着信の音声識別情報をユーザに通知する。
【００３５】
本実施例では、前記端末はスマートホンであってもよく、実用において、前記端末はその他のタイプの、通信機能を有するスマート端末であってもよいことは無論のことである。以下、スマートホンを前記端末の例として挙げ、本発明の技術案を詳しく説明する。初期状態においてスマートホンが着信を受けた場合、スマートホンの通信サービスにより直ちに当該着信の番号を抽出して、その後、自機で抽出した当該着信の番号に対し話者認識を行い、且つ話者認識の結果に基づき、当該着信の音声識別情報を決定してもよい。
【００３６】
ここで、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号に対して話者認識を行う時、通常当該着信の番号について、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及びサーバ側の識別マークのデータベースをそれぞれ照会できる。当該着信の番号を自機の連絡帳に照会する場合、通常当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせてもよい。当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信が普通の着信であると決定し、この時、直ちに連絡帳から当該連絡先の基本情報を読み取り、通話インターフェースにおいてユーザに示すことができる。当然ながら、当該スマートホンに、クラウドサーバ連絡帳の機能を起用して、自機の連絡帳をサーバ側に事前にアップロードしておけば、上述のように当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせる過程は、ネットワークを介してクラウドサーバにおいて実行できる。
【００３７】
当該着信の番号が、自機の連絡帳の中のいずれの連絡先ともマッチングできない場合、当該着信は未知の着信である。スマートホンは、未知の着信に対し、自機にイエローページのデータベースが組み込まれている場合、引き続き当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行うことで、当該未知の着信がイエローページのデータベースに含まれている番号であるか否かを決定する。例えば、通常イエローページのデータベースには、常用の公共サービス機関の電話番号（例えば、移動体通信事業者、銀行、大手企業、大手機関の電話番号）、実名認証した商家の電話番号等が含まれている。当該未知の着信がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースの中から対応した連絡先情報を読み取り、通話インターフェースによりユーザに示すことができる。当然ながら、スマートホンは、自機にイエローページのデータベースが組み込まれていない場合、上述の、当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行う過程を、ネットワークを介してイエローページのデータベースが組み込まれたサーバ側において実行してもよい。本実施例では、スマートホンの通信サービスは、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースを照会した結果、当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、当該着信の番号に識別マークを含まれているか否かをさらに決定してもよい。
【００３８】
当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定する時、通常、サーバ側へ当該着信の番号を含む照会リケェストを発送することができる。前記サーバ側は当該照会リケェストを受信した後、自機の識別マークデータベースに、当該番号がその他のユーザにより標識されたか否かを照会することができる。当該番号が既にその他のユーザにより標識された場合、サーバ側は、当該標識を照会結果としてスマートホンにフィードバックすることができる。ここで、説明すべき点は、前記サーバ側は実用において、ユーザ向けにセキュリティーサービスを提供する、サーバ、サーバクラスタ又はクラウドプラットフォームのようなセキュリティセンターであってもよい。
【００３９】
スマートホンは、サーバ側からフィードバックした照会結果を受けた時、照会結果に対して解析を行うことができる。当該照会結果に識別マークが含まれている場合、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号がすでにその他のユーザに標識され、当該着信の番号に識別マークが含まれていることを決定されることができる。当然ながら、実用において、前記識別マークデータベースを端末自機に組み込んでもよい。例えば、実用において、端末はサーバ側の識別マークデータベースを自機に同期させることにより、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースに基づいて当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、自機に同期させた識別マークデータベースを利用して照会を行って、当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定できる。
【００４０】
本実施例では、抽出した当該着信の番号に対して、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会して、当該着信の番号の識別に成功した場合、当該識別結果に基づいて、当該着信の音声識別情報を決定し、その後、決定した音声識別情報をユーザに通知する。ここで、当該着信の音声識別情報は、識別された着信の番号のタイプに従って、事前に異なるタイプに分けられてもよい。
【００４１】
実用において、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信の音声プロンプトメッセージが第１タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第１タイプの音声識別情報は、マッチングした自機の連絡帳の中の連絡先情報を含むことができる。例えば、自機において、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳を照会して、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、直ちに自機の連絡帳の中から当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘさんからお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４２】
当該着信の番号がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、当該着信の音声識別メッセージが第２タイプの音声識別情報であると決定できる。第２タイプの音声識別情報は、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含むことができる。例えば、当該着信の番号が自機イエローページのデータベースの中の連絡先に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースから当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘ会社からお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４３】
当該着信の番号が、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースの中のいずれの連絡先情報ともマッチングせず、識別マークデータベースを照会した結果、当該着信の番号に識別マークが含まれていることが照会できた場合、当該着信の音声識別メッセージが第３タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第３タイプの音声識別情報は、前記識別マーク情報を含む。例えば、仮に着信の番号が１３１００００００００で、当該着信の番号の識別マークが「セールス」だとすると、ユーザに一通の「お電話が来た。セールス電話の可能性がある。番号は１３１００００００００」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００４４】
当然ながら、当該着信の番号について連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかった場合、当該着信の音声識別メッセージが第４タイプの音声識別情報であると決定できる。第４タイプの音声識別情報は、前記着信の番号情報だけを含むことができる。例えば、仮に、着信の番号が１３１００００００００だとすると、連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースを照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかったと想定すると、ユーザに一通の「１３１００００００００からお電話が来た」の音声通知メッセージを通知することができる。
【００４５】
本実施例では、ユーザに前記音声識別情報を通知する時、先ずは当該音声識別情報を音声メッセージに転換して、その後、転換した音声メッセージを自機のオーディオ出力装置（例えば、スマートホン中のスピーカ又は受話器）を通じてユーザに出力するか、又は転換した前記音声メッセージを、予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器（例えば、ブルートゥースイヤホン）に伝送して、ユーザに出力することにより、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、前記音声識別情報に当該着信の番号の識別マークが含まれている場合、依然として着信識別マークを取得できるようにする。
【００４６】
ここで、説明しなければならない点は、前記オーディオ出力用周辺機器がブルートゥースイヤホンである場合、音声通知のストリームメディア（ＳＴＲＥＡＭ＿ＭＥＤＩＡ）をブルートゥースイヤホンに伝送する時、ブルートゥースイヤホンとスマートホンの間にオーディオチャンネルを構築する必要があるが、ブルートゥースイヤホンとスマートホン間のオーディオチャンネルは、通常、Ａ２ＤＰ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｆｉｌｅ）チャンネルと、ＳＣＯ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｏｒｉｅｎｔｅｄ  ｌｉｎｋ）チャンネルを含んでもよい。
【００４７】
Ａ２ＤＰチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間にストリームメディアを伝送することに用いられることができ、音声効果がよい。Ａ２ＤＰチャンネルを利用して、音声通知のストリームメディアを伝送する場合、スマートホンの原生システム中のブルートゥースのオーディオルートを、Ａ２ＤＰチャンネルに修正することで実現できる。スマートホンの原生システムを修正する必要があるので、実現するためのコストが高い。ＳＣＯチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間のストリームコールに用いられることができるため、ＳＣＯチャンネルを利用して音声通知のストリームメディアを伝送する時、ストリームメディアをストリームコール（ＳＴＲＥＡＭ＿ＣＡＬＬ）に修正して伝送することができる。ＳＣＯチャンネルを利用し、音声通知のストリームメディアを伝送することは、実現しやすいが、音声効果ではＡ２ＤＰチャンネルに適わない。
【００４８】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００４９】
図２に示すように、図２に示した実施例に係る着信通知方法は、端末に適用され、以下のステップを含む。
【００５０】
ステップ２０１において、着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む第１タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００５１】
ステップ２０２において、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む第２タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００５２】
ステップ２０３において、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行い、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む第３タイプの音声プロンプト情報であると決定する。
【００５３】
ステップ２０４において、決定された前記着信の音声識別情報をユーザに通知する。
【００５４】
本実施例では、前記端末がスマートホンであってもよく、無論、実用において、前記端末がその他のタイプの、通信機能を有するスマート端末であってもよい。以下、スマートホンが前記端末の例として挙げられ、本発明の技術案を詳しく説明する。
【００５５】
初期状態においてスマートホンが着信を受けた場合、スマートホンの通信サービスにより直ちに当該着信の番号を抽出して、その後、自機で抽出した当該着信の番号に対し話者認識を行い、且つ話者認識の結果に基づき、当該着信の音声識別情報を決定してもよい。
【００５６】
ここで、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号に対して話者認識を行う時、通常当該着信の番号について、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及びサーバ側の識別マークのデータベースをそれぞれ照会できる。当該着信の番号を自機の連絡帳に照会する場合、通常当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせてもよい。当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信が普通の着信であると決定し、この時、直ちに連絡帳から当該連絡先の基本情報を読み取り、通話インターフェースにおいてユーザに示すことができる。当然ながら、当該スマートホンに、クラウドサーバ連絡帳の機能を起用して、自機の連絡帳をサーバ側に事前にアップロードしておけば、上述のように当該着信の番号を自機の連絡帳とマッチングさせる過程は、ネットワークを介してクラウドサーバにおいて実行できる。
【００５７】
当該着信の番号が、自機の連絡帳の中のいずれの連絡先ともマッチングできない場合、当該着信が未知の着信である。未知の着信に対し、スマートホンが自機にイエローページのデータベースが組み込まれた場合、引き続き当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行うことで、当該未知の着信がイエローページのデータベースに含まれている番号であるか否かを決定する。例えば、通常イエローページのデータベースには、常用の公共サービス機関の電話番号（例えば、移動体通信事業者、銀行、大手企業、大手機関の電話番号）、実名認証した商家の電話番号等が含まれている。当該未知の着信がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースの中から対応した連絡先情報を読み取り、通話インターフェースによりユーザに示すことができる。当然ながら、スマートホンが、自機にイエローページのデータベースが組み込まれていない場合、上述の、当該着信の番号について自機のイエローページのデータベースに対する連絡先情報の照会を行う過程を、ネットワークを介してイエローページのデータベースが組み込まれたサーバ側において実行してもよい。本実施例では、スマートホンの通信サービスは、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースを照会した結果、当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、当該着信の番号に識別マークを含まれているか否かをさらに決定してもよい。
【００５８】
当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定する時、通常、サーバ側へ当該着信の番号を含む照会リケェストを発送することができる。前記サーバ側は当該照会リケェストを受信した後、自機の識別マークデータベースに、当該番号がその他のユーザにより標識されたか否かを照会することができる。当該番号が既にその他のユーザにより標識された場合、サーバ側は、当該標識を照会結果としてスマートホンにフィードバックすることができる。ここで、説明すべき点は、前記サーバ側は実用において、ユーザ向けにセキュリティーサービスを提供する、サーバ、サーバクラスタ又はクラウドプラットフォームのようなセキュリティセンターであってもよい。
【００５９】
スマートホンは、サーバ側からフィードバックした照会結果を受けた時、照会結果に対して解析を行うことができる。当該照会結果に識別マークが含まれている場合、スマートホンの通信サービスにより、当該着信の番号がすでにその他のユーザに標識され、当該着信の番号に識別マークが含まれていることを決定されることができる。当然ながら、実用において、前記識別マークデータベースを端末自機に組み込んでもよい。例えば、実用において、端末はサーバ側の識別マークデータベースを自機に同期させることにより、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースに基づいて当該着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、自機に同期させた識別マークデータベースを利用して照会を行って、当該着信の番号に識別マークが含まれているか否かを決定できる。
【００６０】
本実施例では、抽出した当該着信の番号に対して、自機の連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会して、当該着信の番号の識別に成功した場合、当該識別結果に基づいて、当該着信の音声識別情報を決定し、その後、決定した音声識別情報をユーザに通知する。ここで、当該着信の音声識別情報は、識別された着信の番号のタイプに従って、事前に異なるタイプに分けられてもよい。
【００６１】
実用において、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、当該着信の音声プロンプトメッセージが第１タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第１タイプの音声識別情報は、マッチングした自機の連絡帳の中の連絡先情報を含むことができる。例えば、自機において、抽出した着信の番号について、自機の連絡帳を照会して、当該着信の番号が自機の連絡帳の中の連絡先とマッチングできた場合、直ちに自機の連絡帳の中から当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘさんからお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６２】
当該着信の番号がイエローページのデータベースの中の番号に当たった場合、当該着信の音声識別メッセージが第２タイプの音声識別情報であると決定できる。第２タイプの音声識別情報は、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含むことができる。例えば、当該着信の番号が自機イエローページのデータベースの中の連絡先に当たった場合、直ちにイエローページのデータベースから当該連絡先の情報を読み取り、その後、ユーザに一通の「ｘｘｘ会社からお電話が来た」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６３】
当該着信の番号が、自機の連絡帳及びイエローページのデータベースの中のいずれの連絡先情報ともマッチングせず、識別マークデータベースを照会した結果、当該着信の番号に識別マークが含まれていることが照会できた場合、当該着信の音声識別メッセージが第３タイプの音声識別情報であると決定できる。前記第３タイプの音声識別情報は、前記識別マーク情報を含む。例えば、仮に着信の番号が１３１００００００００で、当該着信の番号の識別マークが「セールス」だとすると、ユーザに一通の「お電話が来た。セールス電話の可能性がある。番号は１３１００００００００」との音声通知メッセージを通知することができる。
【００６４】
当然ながら、当該着信の番号について連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースをそれぞれ照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかった場合、当該着信の音声識別メッセージが、第４タイプの音声識別情報であると決定できる。第４タイプの音声識別情報は、前記着信の番号情報だけを含んでもよい。例えば、仮に、着信の番号が１３１００００００００だとすると、連絡帳、イエローページのデータベース及び識別マークデータベースを照会しても、いかなる連絡先情報も照会できなかったと想定すると、ユーザに一通の「１３１００００００００からお電話が来た」の音声通知メッセージを通知することができる。
【００６５】
本実施例では、ユーザに前記音声識別情報を通知する時、先ずは当該音声識別情報を音声メッセージに転換して、その後、転換した音声メッセージを自機のオーディオ出力装置（例えば、スマートホン中のスピーカ又は受話器）を通じてユーザに出力するか、又は転換した前記音声メッセージを、予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器（例えば、ブルートゥースイヤホン）に伝送して、ユーザに出力することにより、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面において、前記音声識別情報に当該着信の番号の識別マークが含まれている場合、依然として着信識別マークを取得できるようにする。
【００６６】
ここで、説明しなければならない点は、前記オーディオ出力用周辺機器がブルートゥースイヤホンである場合、音声通知のストリームメディア（ＳＴＲＥＡＭ＿ＭＥＤＩＡ）をブルートゥースイヤホンに伝送する時、ブルートゥースイヤホンとスマートホンの間にオーディオチャンネルを構築する必要があるが、ブルートゥースイヤホンとスマートホン間のオーディオチャンネルは、通常、Ａ２ＤＰ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ａｕｄｉｏ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｆｉｌｅ）チャンネルと、ＳＣＯ（Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｏｒｉｅｎｔｅｄ  ｌｉｎｋ）チャンネルを含んでもよい。
【００６７】
Ａ２ＤＰチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間にストリームメディアを伝送することに用いられることができ、音声効果がよい。Ａ２ＤＰチャンネルを利用して、音声通知のストリームメディアを伝送する場合、スマートホンの原生システム中のブルートゥースのオーディオルートを、Ａ２ＤＰチャンネルに修正することで実現できる。スマートホンの原生システムを修正する必要があるので、実現するためのコストが高い。ＳＣＯチャンネルは、通常、ブルートゥース設備間のストリームコールに用いられることができるため、ＳＣＯチャンネルを利用して音声通知のストリームメディアを伝送する時、ストリームメディアをストリームコール（ＳＴＲＥＡＭ＿ＣＡＬＬ）に修正して伝送することができる。ＳＣＯチャンネルを利用し、音声通知のストリームメディアを伝送することは、実現しやすいが、音声効果ではＡ２ＤＰチャンネルに適わない。
【００６８】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００６９】
本発明は、前記着信通知方法の実施例に対応して、装置の実施例をさらに提供する。
【００７０】
図３は例示的な一実施例に係る着信通知装置の概略ブロック図である。
【００７１】
図３に示すように、例示的な一実施例により示される着信通知装置３００は、決定モジュール３０１と通知モジュール３０２を含み、
前記決定モジュール３０１は、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するように構成され、
前記通知モジュール３０２は、前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される。
【００７２】
本実施例では、前記着信の音声識別情報は、前記着信の番号情報に対応する連絡先情報、イエローページ情報、又は識別マーク情報を含んでもよい。
【００７３】
以上の実施例によれば、音声通知技術と着信識別技術とをうまく組合わせて、着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定して、且つ前記着信の音声識別情報をユーザに通知し、前記音声識別情報に、前記着信の番号情報に対応する識別マーク情報が含まれている場合、ユーザが携帯電話スクリーンのチェックが不便である通信場面においても、着信識別マークを取得できるようにする。
【００７４】
図４に示すように、図４は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図３に示した実施例を基に、前記決定モジュール３０１は、第１照会サブモジュール３０１Ａ、第１決定サブモジュール３０１Ｂ、第２照会サブモジュール３０２Ｃ、第２決定サブモジュール３０１Ｄ、第３照会サブモジュール３０１Ｅと第３決定サブモジュール３０１Ｆを含んでもよく、
前記第１照会サブモジュール３０１Ａは、前記着信の番号情報に基づいて、連絡先情報の照会を行うように構成され、
前記第１決定サブモジュール３０１Ｂは、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報を含む、第１タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成され、
前記第２照会サブモジュール３０１Ｃは、前記着信の番号情報と関連のある連絡先情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、イエローページ情報の照会を行うように構成され、
前記第２決定サブモジュール３０１Ｄは、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、照会された、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報を含む、第２タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成され、
前記第３照会サブモジュール３０１Ｅは、前記着信の番号情報と関連のあるイエローページ情報が照会できなかった場合、前記着信の番号情報に基づいて、識別マーク情報の照会を行うように構成され、
前記第３決定サブモジュール３０１Ｆは、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できた場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記識別マーク情報を含む、第３タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成される。
【００７５】
図５に示すように、図５は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図４に示した実施例を基に、前記決定モジュール３０１は、第４決定サブモジュール３０１Ｇをさらに含んでもよく、
前記第４決定サブモジュール３０１Ｇは、前記着信の番号情報と関連のある識別マーク情報が照会できなかった場合、前記着信の音声プロンプト情報が、前記着信の番号情報を含む第４タイプの音声プロンプト情報であると決定するように構成される。
【００７６】
説明すべき点は、前記図５に示した装置の実施例に示した第４決定サブモジュール３０１Ｇの構成は、前記図３の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００７７】
図６に示すように、図６は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図５に示した実施例を基に、前記第１照会サブモジュール３０１Ａは、第１照会サブユニット３０１Ａ１を含んでもよく、前記第２照会サブモジュール３０１Ｃは、第２照会サブユニット３０１Ｃ１を含んでもよく、前記第３照会サブモジュール３０１Ｅは、第３照会サブユニット３０１Ｅ１を含んでもよく、
前記第１照会サブユニット３０１Ａ１は、自機において連絡先情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うように構成され、
前記第２照会サブユニット３０１Ｃ１は、自機においてイエローページ情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側において連絡先情報の照会を行うように構成され、
第３照会サブユニット３０１Ｅ１は、自機において識別マーク情報の照会を行うか、又はネットワークを介してサーバ側に識別マーク情報の照会を行うように構成される。
【００７８】
説明すべき点は、前記図６に示した装置の実施例に示した第１照会サブユニット３０１Ａ１、第２照会サブユニット３０１Ｃ１と第３照会サブユニット３０１Ｅ１の構成は、前記図３〜図５の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００７９】
図７に示すように、図７は、本発明の例示的な一実施例により示される別の装置のブロック図である。当該実施例では、前記図３に示した実施例を基に、前記通知モジュール３０２は、出力サブモジュール３０２Ａをさらに含んでもよく、
前記出力サブモジュール３０２Ａは、前記着信の音声識別情報を音声メッセージに転換して、自機のオーディオ出力装置によりユーザに出力するか、又は予め構築したオーディオチャンネルを通じて、オーディオ出力用周辺機器まで伝送してユーザに出力するように構成される。
【００８０】
本実施例では、前記オーディオ出力用周辺機器は、ブルートゥースイヤホンを含んでもよく、前記予め構築したオーディオチャンネルは、Ａ２ＤＰチャンネルとＳＣＯチャンネルを含んでもよい。
【００８１】
説明すべき点は、前記図７に示した装置の実施例に示した出力サブモジュール３０２Ａの構成は、前記図４〜図６の装置の実施例に含まれてもよく、これに対して本発明は限定しない。
【００８２】
前記装置における各モジュールの機能と作用を実現する過程の詳細について、前記方法における対応するステップを実現する過程を参照することにし、ここではその説明を重複しないことにする。
【００８３】
装置の実施例に関し、それは方法の実施例にほぼ対応しているため、関連する箇所は方法の実施例の部分の説明を参照すればよい。上述のように記載した装置の実施例は、ただ例示的なものであり、上述の分離部材として説明したモジュールは、物理的に分離できる又はできないものであってもよく、モジュールとして示した部材は、物理的モジュールであっても又はなくてもよい。即ち、１つの場所に位置してもよく、複数のネットワークモジュールに割り当てられてもよい。本発明の技術案の目的を達成するために、実際の要求に応じて、そのうちの一部又は全部のモジュールを選択することができる。普通の当業者が、創造的労働を費やさなく理解して、且つ実施できる。
【００８４】
それに相応して、本発明によれば、
プロセッサと、
プロセッサにより実行可能なインストラクションを格納するためのメモリと、
を備え、
前記プロセッサは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するように構成される着信通知装置をさらに提供する。
【００８５】
それに相応して、本発明は端末をさらに提供する。前記端末は、メモリと、１つ以上のプログラムを含み、前記１つ以上のプログラムはメモリに格納され、且つ１つ以上のプロセッサにより前記１つ以上のプログラムを実行し、前記１つ以上のプログラムは、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定し、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知する操作を行うためのインストラクションを含む。
【００８６】
図８は例示的な一実施例に係る着信通知装置の概略構成図である。
【００８７】
図８に示すように、例示的な一実施例により示される着信通知装置８００は、携帯電話、コンピュータ、デジタルブロードキャスト端末、メッセージ送受信機、ゲーム機、タブレットデバイス、医療機器、フィットネス機器、ＰＤＡ等のものであってもよい。
【００８８】
図８に示すように、装置８００は、処理アセンブリ８０１、メモリ８０２、電源アセンブリ８０３、マルチメディアアセンブリ８０４、オーディオアセンブリ８０５、入力／出力（Ｉ／Ｏ）のインターフェース８０６、センサアセンブリ８０７及び通信アセンブリ８０８からなる群から選ばれる少なくとも１つを備えてもよい。
【００８９】
処理アセンブリ８０１は、一般的には、装置８００の全体の操作、例えば、表示、電話呼び出し、データ通信、カメラ操作及び記録操作に関連する操作を制御する。処理アセンブリ８０１は、上述の方法におけるステップの一部又は全部を実現できるように、インストラクションを実行する少なくとも１つのプロセッサ８０９を備えてもよい。また、処理アセンブリ８０１は、他のアセンブリとのインタラクションを便利にさせるように、少なくとも１つのモジュールを備えてもよい。例えば、処理アセンブリ８０１は、マルチメディアアセンブリ８０４とのインタラクションを便利にさせるように、マルチメディアモジュールを備えてもよい。
【００９０】
メモリ８０２は、各種類のデータを記憶して装置８００での操作をサポートするように構成される。これらのデータは、例えば、装置８００で何れのアプリケーション又は方法を操作するためのインストラクション、連絡先データ、電話帳データ、メッセージ、画像、ビデオ等を含む。何れの種類の揮発性又は不揮発性メモリ、例えば、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＰＲＯＭ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｂｅｒ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク、或いは光ディスクにより、或いはそれらの組み合わせにより実現することができる。
【００９１】
電源アセンブリ８０３は、装置８００の各種アセンブリに電力を供給するためのものであり、電源管理システム、１つ又は複数個の電源、及び装置８００のために電力の生成、管理と配分することに関連する他のアセンブリを備えてもよい。
【００９２】
マルチメディアアセンブリ８０４は、前記装置８００とユーザとの間に出力インタフェースを提供するスクリーンを備えてもよい。一実施例では、スクリーンは液晶表示器（ＬＣＤ）とタッチパネル（ＴＰ）を備えてもよい。スクリーンは、タッチパネルを備える場合、ユーザからの入力信号を受信するように、タッチスクリーンになることができる。また、タッチパネルは、タッチや、スライドや、タッチパネル上の手振りを感知するように、少なくとも１つのタッチセンサーを有する。タッチセンサーは、タッチやスライド動作の境界を感知できるだけではなく、タッチやスライド操作に関連する持続時間や圧力も感知できる。一実施例では、マルチメディアアセンブリ８０４は、フロントカメラ及び／又はバックカメラを有してもよい。装置８００が、例えば、撮影モードやビデオモードのような操作モードにある時、フロントカメラ及び／又はバックカメラが外部のマルチメディアデータを受信できる。フロントカメラ及びバックカメラのそれぞれは、固定の光学レンズ系であってもよいし、焦点距離及び光学ズーム能力を有するものであってもよい。
【００９３】
オーディオアセンブリ８０５は、オーディオ信号を出力及び／又は入力するように構成される。例えば、オーディオアセンブリ８０５は、１つのマイクロフォン（ＭＩＣ）を有してもよい。装置８００が、例えば、呼出しモード、記録モードと音声識別モードのような操作モードにあるとき、マイクロフォンは、外部のオーディオ信号を受信するように構成される。受信されたオーディオ信号は、メモリ８０２にさらに記憶され手も良いし、通信アセンブリ８０８を介して送信されてもよい。一実施例では、オーディオアセンブリ８０５は、オーディオ信号を出力するためのスピーカをさらに備えてもよい。
【００９４】
Ｉ／Ｏインターフェース８０２は、処理アセンブリ８０１と外部のインタフェースモジュールとの間にインタフェースを提供するためのものである。上記外部のインタフェースモジュールは、キーボードや、クリックホイールや、ボタン等であってもよい。これらのボタンは、ホームボタンや、音量ボタンや、スタートボタンや、ロックボタンであってもよいが、それらに限らない。
【００９５】
センサアセンブリ８０７は、装置８００のために各方面の状態を評価する少なくとも１つのセンサーを備えてもよい。例えば、センサアセンブリ８０７は、装置８００のオン／オフ状態や、アセンブリの相対的な位置を検出することができる。例えば、センサアセンブリ８０７は、例えば、前記アセンブリは、装置８００のディスプレイ及びキーパッドである。センサアセンブリ８０７は、装置８００又は装置８００における１つのアセンブリの位置の変化や、ユーザが装置８００に接触しているか否かや、装置８００の方向又は加速／減速矢や、装置８００の温度変化を検出することができる。センサアセンブリ８０７は、何れの物理的な接触もない場合に付近の物体を検出するように構成される近接センサーを有してもよい。センサアセンブリ８０７は、イメージングアプリケーションに用いるための光センサー、例えば、ＣＭＯＳ又はＣＣＤ画像センサーを有してもよい。一実施例では、当該センサアセンブリ８０７は、加速度センサ、ジャイロセンサ、磁気センサ、圧力センサ又は温度センサをさらに備えてもよい。
【００９６】
通信アセンブリ８０８は、装置８００と他の設備の間との無線又は有線通信を便利にさせるように構成される。装置８００は、通信標準に基づく無線ネットワーク、例えば、ＷｉＦｉ、２Ｇ又は３Ｇ、又はそれらの組み合わせにアクセスできる。１つの例示的な一実施例では、通信アセンブリ８０８は、ブロードキャストチャンネルを介して外部のブロードキャスト管理システムからのブロードキャスト信号又はブロードキャストに関する情報を受信する。１つの例示的な一実施例では、前記通信アセンブリ８０８は、近距離通信を促進するために近距離無線通信（ＮＦＣ）モジュールをさらに備えてもよい。例えば、ＮＦＣモジュールは、無線周波数認識装置（ＲＦＩＤ：Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）技術、赤外線データ協会（ＩｒＤＡ：Ｉｎｆｒａｒｅｄ  Ｄａｔａ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）技術、超広帯域無線（ＵＷＢ：Ｕｌｔｒａ  Ｗｉｄｅ  Ｂａｎｄ）技術、ブルートゥース（ＢＴ：Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ）技術及び他の技術によって実現されてもよい。
【００９７】
例示的な一実施例では、装置８００は、上述した方法を実行するために、１つ又は複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、デジタル信号プロセッサー（ＤＳＰ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、数字信号処理デバイス（ＤＳＰＤ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ）、プログラム可能論理デバイス（ＰＬＤ：Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）、書替え可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ：Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサー、又は他の電子機器によって実現されてもよい。
【００９８】
例示的な一実施例では、インストラクションを有する不揮発性のコンピュータ読み取り可能な記録媒体、例えば、インストラクションを有するメモリ８０２をさらに提供する。前記インストラクションは、装置８００のプロセッサー８０９により実行されて上述した方法を実現する。例えば、前記不揮発性のコンピュータ読み取り可能な記録媒体は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピー（登録商標）ディスク及び光データメモリ等であってもよい。
【００９９】
ここで、前記の記憶媒体中のインストラクションが、移動端末のプロセッサにより実行される場合、移動端末が着信通知方法を実行できるようになる。前記着信通知方法は、
着信を受けた場合、前記着信の番号情報に基づいて、前記着信の音声識別情報を決定するステップと、
前記着信の音声識別情報をユーザに通知するステップと
を含む。
【０１００】
当業者は、明細書に対する理解、及び明細書に記載された発明に対する実施を介して、本発明の他の実施形態を容易に取得することができる。本発明は、本発明に対する任意の変形、用途、又は適応的な変化を含み、このような変形、用途、又は適応的な変化は、本発明の一般的な原理に従い、本発明では開示していない本技術分野の公知知識、又は通常の技術手段を含む。明細書及び実施例は、ただ例示的なものであって、本発明の本当の範囲と主旨は、以下の特許請求の範囲によって示される。
【０１０１】
本発明は、上記で記述され、図面で図示した特定の構成に限定されず、その範囲を離脱しない状況で、様々な修正や変更を実施してもよい。本発明の範囲は、添付される特許請求の範囲のみにより限定される。 
【国際調査報告】
2017517997.tif 000011
2017517997.tif 000012
2017517997.tif 000013
2017517997.tif 000014