(57)【要約】  研磨装置は、近位端部及び遠位端部を有する略細長い本体であって、前記近位端部が第１の近位部分を含む、略細長い本体と、前記略細長い本体の前記遠位端部に形成されたヘッド部と、前記略細長い本体内に形成されたルーメンであって、前記第１の近位部分から前記ヘッド部まで延在しているルーメンと、を含む。前記ヘッド部は、前記ヘッド部の幅の一部に広がっている開口部であって、前記ルーメンと連通している開口部と、前記長手方向軸に対して横方向に延在している複数の歯であって、複数の歯が前記開口部の幅に広がっており、前記複数の歯が複数の間隙によって長手方向に離隔されている、複数の歯と、をさらに含む。前記略細長い本体の第１の近位部分は、真空源と連通するようにさらに適合されており、前記ルーメンは前記真空源によって適用された真空力を前記第１の近位部分から前記複数の間隙へ運ぶように適合される。
2017519560.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
研磨装置であって、
近位端部及び遠位端部を有する略細長い本体であって、前記近位端部が第１の近位部分を含む、略細長い本体と、
前記略細長い本体の前記遠位端部に形成されたヘッド部と、
前記略細長い本体内に形成されたルーメンであって、前記第１の近位部分から前記ヘッド部まで延在しているルーメンと、
を備え
前記ヘッド部は、
前記ヘッド部の幅の一部に広がっている開口部であって、前記ルーメンと連通している開口部と、
長手方向軸に対して横方向に延在している複数の歯であって、複数の歯が前記開口部の幅に広がっており、前記複数の歯が複数の間隙によって長手方向に離隔されている、複数の歯と、
をさらに含んでおり、前記略細長い本体の第１の近位部分は、真空源と連通するようにさらに適合されており、前記ルーメンは前記真空源によって適用された真空力を前記第１の近位部分から前記複数の間隙へ運ぶように適合される、研磨装置。
【請求項２】
前記略細長い本体は、前記ヘッド部に近位方向に位置付けられた屈曲部をさらに備えており、前記略細長い本体の長手方向軸は前記ヘッド部の前記長手方向軸と位置合わせされていないことを特徴とする請求項１に記載の研磨装置。
【請求項３】
前記略細長い本体は第２の近位部分をさらに含み、前記第２の近位部分及び前記略細長い本体の遠位端部は前記略細長い本体の長手方向軸に沿って延在していることを特徴とする請求項１に記載の研磨装置。
【請求項４】
前記第２の近位部分は、前記研磨装置の操作のための取付部と係合するように適合されていることを特徴とする請求項３に記載の研磨装置。
【請求項５】
前記第１の近位部分は前記略細長い本体の長手方向軸に対して横方向に方向付けられることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項６】
前記第１の近位部分は、ルアーロック、対応するルアーロックと結合するための任意の種類のアダプタ、又は、前記真空源と連通する任意の種類のアダプタによって形成されており、又はルアーロック又はそれらのアダプタを受容するように形成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項７】
前記ルーメンは、前記ヘッド部及び前記第１の近位部分の複数の開口部からのみアクセス可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項８】
前記ルーメンは前記略細長い本体内に一体的に形成されることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項９】
前記複数の歯は、骨と接触した場合に、恒久的な変形又は破砕を抑止するように適合されることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１０】
前記複数の間隙は、約０．２ｍｍから約３ｍｍの間の範囲から選択された幅を有することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１１】
研磨装置であって、
近位端部及び遠位端部を有する略細長い本体と、
前記略細長い本体の前記遠位端部に形成されたヘッド部と、
前記略細長い本体内に形成されたチャネルであって、前記ヘッド部から近位方向に且つ前記略細長い本体の第１の面を通じて横方向に延在しているチャネルと、
を備え、
前記ヘッド部は、
前記略細長い本体の第２の面を通じて形成された開口部であって、前記第２の面は前記第１の面と反対側であり、前記開口部が前記チャネルと連通しており、前記ヘッド部の幅の一部に広がっている開口部と、
長手方向軸に対して横方向に延在している複数の歯であって、複数の歯が前記開口部の幅に広がっており、前記複数の歯が複数の間隙によって長手方向に離隔されている、複数の歯と、
前記チャネル内に受容されるために寸法決めされたチューブであって、近位端部と遠位端部との間で延在しており、前記チューブの前記遠位端部が、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に、前記略細長い本体の前記遠位端部における開口部と連通するように適合され、前記チューブの前記近位端部が真空源と連通するようにさらに適合されている、チューブと、
をさらに含んでおり、前記チューブは、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に、前記真空源によって適用された真空力を前記チューブの前記近位端部から前記複数の間隙へ運ぶように適合される、研磨装置。
【請求項１２】
前記略細長い本体は、前記ヘッド部に近位方向に位置付けられた屈曲部をさらに備えており、前記略細長い本体の長手方向軸は前記ヘッド部の前記長手方向軸と位置合わせされていないことを特徴とする請求項１１に記載の研磨装置。
【請求項１３】
前記略細長い本体の前記近位端部と前記略細長い本体の前記遠位端部とは、前記略細長い本体の長手方向軸に沿って延在していることを特徴とする請求項１１に記載の研磨装置。
【請求項１４】
前記略細長い本体の前記近位端部は、前記研磨装置の操作のための取付部と係合するように適合されていることを特徴とする請求項１１に記載の研磨装置。
【請求項１５】
前記チャネルは前記ヘッド部に向けて深さが増加しており、前記チューブの前記近位端部は、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に前記略細長い本体の長手方向軸に対して横方向に方向付けられることを特徴とする請求項１１〜１４のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１６】
前記チューブの第１の近位端部は、ルアーロック、対応するルアーロックと結合するための任意の種類のアダプタ、又は、前記真空源と連通する任意の種類のアダプタによって形成されており、又はルアーロック又はそれらのアダプタを受容するように形成されていることを特徴とする請求項１１〜１５のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１７】
前記チューブは略流体密封であり、前記チューブの前記近位端部及び前記チューブの前記遠位端部からのみアクセス可能であることを特徴とする請求項１１〜１６のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１８】
前記複数の歯は、骨と接触する場合に、恒久的な変形又は破砕を抑止するように適合されることを特徴とする請求項１１〜１７のいずれか一項に記載の研磨装置。
【請求項１９】
前記複数の間隙は、約０．２ｍｍから約３ｍｍの間の範囲から選択された幅を有することを特徴とする請求項１１〜１８のいずれか一項に記載の研磨装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
骨は、皮質骨と呼ばれる、比較的高密度の骨組織の硬い外層と、海綿質または海綿骨と呼ばれる、血管および骨髄を含む比較的柔らかい骨と、からなる。骨を修復するために外科手術を行う場合、例えば骨移植片による骨の減少を修復する場合に、海綿骨は修復すべき表面上に露出され、且つ研磨される。海綿骨の研磨は、研磨された領域内の骨の成長を刺激するのに役立つ。
【０００２】
典型的には、硬く粗い表面を含むヤスリ、バリ取り装置又は他の研磨装置が、骨を研磨するために用いられる。しかしながら、既存の研磨装置は体液中に気泡を発生させ、骨から除去された破片を蓄積させる。その結果として、研磨された骨の領域内で十分な視認性を維持することが困難になる。従って、研磨中に骨から流出された破片を除去する能力を提供する骨表面を研磨するための研磨装置を提供することが望ましい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
研磨装置の付近から破片の除去のための吸引機構を含む複数の研磨装置は発達してきている。しかしながら、それらの装置にも、問題がある。例えば、既存の研磨装置は、骨の研磨が生じる位置において、体液及び他の破片を直接的に抜き取れない。それ故に、研磨された骨の領域内における視認性は制限された状態のままである。さらに、既存の研磨装置は、丸みを帯びた研磨面を有し、修復のための平坦な骨表面を提供しない。修復すべき骨上に平坦な面がないことは、準備された骨表面と骨移植片との間の接触を制限する。それ故に、研磨部位からの改善された破片の除去及び結果として伴う外科医の視認性を提供する、骨を研磨する研磨装置の継続的な必要性が存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本願開示の実施形態において、研磨装置が提供される。研磨装置は、近位端部及び遠位端部を有する略細長い本体であって、前記近位端部が第１の近位部分を含む、略細長い本体と、前記略細長い本体の前記遠位端部に形成されたヘッド部と、前記略細長い本体内に形成されたルーメンであって、前記第１の近位部分から前記ヘッド部まで延在しているルーメンと、を備える。前記ヘッド部は、前記ヘッド部の幅の一部に広がっている開口部であって、前記ルーメンと連通している開口部と、前記長手方向軸に対して横方向に延在している複数の歯であって、複数の歯が前記開口部の幅に広がっており、前記複数の歯が複数の間隙によって長手方向に離隔されている、複数の歯と、を備えている。略細長い本体の第１の近位部分は、真空源と連通するようにさらに適合されており、前記ルーメンは前記真空源によって適用された真空力を前記第１の近位部分から前記複数の間隙へ運ぶように適合される。
【０００５】
研磨装置のさらなる実施形態は、単独で又はそれらの組み合わせで、以下の事項のうち１つ又は複数の事項を含むことができる。研磨装置の略細長い本体は、前記ヘッド部に近位方向に位置付けられた屈曲部をさらに含んでもよく、前記略細長い本体の長手方向軸は研磨装置の略細長い本体の前記長手方向軸と位置合わせされていなくもてよい。研磨装置の略細長い本体は第２の近位部分をさらに含んでもよく、前記第２の近位部分及び前記略細長い本体の遠位端部は前記略細長い本体の長手方向軸に沿って延在してもよい。第２の近位部分は、前記研磨装置の操作のためのハンドルと係合するように適合されてもよい。第１の近位部分は前記略細長い本体の長手方向軸に対して横方向に方向付けられてもよい。第１の近位部分は、ルアーロック、対応するルアーロックと係合するための任意の種類のアダプタ、又は、前記真空源と連通する任意の種類のアダプタによって形成されており、又はルアーロック又はそれらのアダプタを受容するように形成されてもよい。ルーメンは、前記ヘッド部の複数の開口部及び前記第１の近位部分からのみアクセス可能であってもよい。ルーメンは前記略細長い本体内に一体的に形成されてもよい。複数の歯は、骨と接触した場合に、恒久的な変形又は破砕を抑止するように適合されてもよい。複数の間隙は、約０．２ｍｍから約３ｍｍの間の範囲から選択された幅を有してもよい。
【０００６】
他の実施形態において、研磨装置が提供される。研磨装置は、近位端部及び遠位端部を有する略細長い本体と、前記略細長い本体の前記遠位端部に形成されたヘッド部と、前記略細長い本体内に形成されたチャネルであって、前記ヘッド部から近位方向に且つ前記略細長い本体の第１の面を通じて横方向に延在しているチャネルと、を備えている。ヘッド部は、前記略細長い本体の第２の面を通じて形成された開口部であって、前記第２の面は略細長い本体の前記第１の面と反対側であり、前記開口部が前記チャネルと連通しており、前記ヘッド部の幅の一部に広がっている開口部と、前記長手方向軸に対して横方向に延在している複数の歯であって、複数の歯が前記開口部の幅に広がっており、前記複数の歯が複数の間隙によって長手方向に離隔されている、複数の歯と、を備える。研磨装置は、チャネル内に受容されるために寸法決めされたチューブであって、近位端部と遠位端部との間に延在しており、前記チューブの前記遠位端部が開口部を含み、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に、前記開口部は前記略細長い本体の前記遠位端部における開口部と連通するように適合され、前記チューブの前記遠位端部が真空源と連通するようにさらに適合されている、チューブをさらに含んでもよい。チューブは、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に、前記真空源によって適用された真空力を前記チューブの前記近位端部から前記複数の間隙へ運ぶように適合されてもよい。
【０００７】
研磨装置のさらなる実施形態は、単独で又はそれらの組み合わせで、以下の事項のうち１つ又は複数の事項を含むことができる。前記研磨装置の略細長い本体は、前記ヘッド部に近位方向に位置付けられた屈曲部をさらに含んでよく、前記略細長い本体の長手方向軸は研磨装置の略細長い本体の前記長手方向軸と位置合わせされていなくてもよい。略細長い本体の前記近位端部と前記略細長い本体の前記遠位端部とは、前記略細長い本体の長手方向軸に沿って延在してもよい。略細長い本体の前記近位端部は、前記研磨装置の操作のためのハンドルと係合するように適合されてもよい。チャネルは前記ヘッド部に向けて深さが増加している。チューブの前記近位端部は、前記チューブが前記チャネル内に挿入された場合に前記略細長い本体の長手方向軸に対して横方向に方向付けられてもよい。チューブの近位端部は、ルアーロック、対応するルアーロックと結合するための任意の種類のアダプタ、又は、前記真空源と連通する任意の種類のアダプタによって形成されており、又はルアーロック又はそれらのアダプタを受容するように形成されてもよい。チューブは略流体密封であってもよく、前記チューブの前記近位端部及び前記チューブの前記遠位端部からのみアクセス可能であってもよい。複数の歯は、骨と接触する際に、恒久的な変形又は破砕を抑止するように寸法決めされてもよい。複数の間隙は、約０．２ｍｍから約３ｍｍの間の範囲から選択された幅を有してもよい。
【０００８】
前述の目的、特徴および利点並びに他の目的、特徴および利点は、同様の参照符号が複数の図面を通じて同じ部品について参照している添付の図面に示されるように、以下の実施形態のより詳細な説明から明らかになるであろう。図面は必ずしも縮尺通りではなく、その代わりに実施形態の原理を例示することに重点を置いている。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１Ａ】一体的に形成された吸引チャネルを有する、本願開示の研磨装置の実施形態の３次元立体レンダリングである。
【図１Ｂ】一体的に形成された吸引チャネルを有する、本願開示の研磨装置の実施形態の３次元立体レンダリングである。
【図２Ａ】本願開示の研磨装置の他の実施形態の３次元立体レンダリングである。
【図２Ｂ】本願開示の研磨装置の他の実施形態の３次元立体レンダリングである。
【図２Ｃ】本願開示の研磨装置の他の実施形態の３次元立体レンダリングである。
【図３Ａ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離したチューブの概略的図である。
【図３Ｂ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離したチューブの概略的図である。
【図３Ｃ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離したチューブの概略的図である。
【図４Ａ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離した本体の概略的図である。
【図４Ｂ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離した本体の概略的図である。
【図４Ｃ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離した本体の概略的図である。
【図５Ａ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離した流体ロックの概略的図である。
【図５Ｂ】例示的な寸法を示す、図２Ａ〜図２Ｃの研磨装置の分離した流体ロックの概略的図である。
【図６】変更する幅の歯を含む、本願開示の研磨装置の実施形態を図示した写真図である。
【図７Ａ】研磨装置の本体の代替的な実施形態の概略図である。
【図７Ｂ】研磨装置の本体の代替的な実施形態の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
研磨装置の例示は、図面を参照して以下に議論されるだろう。
【００１１】
以下の説明において、同様の構成要素は、異なる実施例に示されているかどうかにかかわらず、同じ参照番号が与えられている。例示を明瞭かつ簡潔に示すために、図面は必ずしも一定の縮尺でなくてもよく、ある特徴は幾分概略的な形態で示されてもよい。１つの例示に関して説明され且つ／又は図示される特徴は、１つ又は複数の他の実施例において及び／又は他の実施例の特徴と組み合わせて又は他の実施例の特徴の代わりに、同じ方法又は同様の方法で使用されてもよい。
【００１２】
「備える」との用語、「含む」との用語、及び／又はそれぞれの複数の形態は容易に変更可能であり、掲載された複数の部品を含み、掲載されていない更なる複数の部品を含むことができる。「及び（且つ）／又は」との用語は、容易に変更可能であり、掲載された複数の部品のうちの１つまたは複数の部品を含み、掲載された複数の部品との組み合わせを含む。
【００１３】
議論は図１に移るだろう。図１は、やすりと呼ばれる、本願開示の研磨装置１００の第１の実施形態の立体的なレンダリングを図示する。研磨装置１００は、以下により詳細に議論されるように、近位端部１０４及び遠位端部１０６を有する略細長い本体１０２を含み、近位端部１０４は第１の近位部分１１０及び第２の近位部分１１２を含む。研磨装置１００は、略細長い本体１０２の遠位端部１０６に形成されたヘッド部１０８をさらに含む。第１の近位部分１１０は、略細長い本体１０２の長手方向軸（Ｌ）に対して横方向に方向付けられる。この偏位は、以下に詳細に議論されるように、ロック機構の配置のための間隙を有利に可能にし、ルーメンを真空源と接続することを可能にする。
【００１４】
図１Ｂに示されるように、ルーメン１１４は、略細長い本体１０２内にさらに形成されており、第１の近位部分１１０からヘッド部１０８まで延在している。以下に詳細に議論されるように、第１の近位部分１１０は、真空源１５０と連通するように適合されており、ルーメン１１４は、略細長い本体１０２の長さに沿ってヘッド部１０８から第１の近位部分１１０への、真空源１５０によって発生した真空力の伝達を可能にする。略細長い本体１０２の長手方向軸（Ｌ）は、略細長い本体１０２の遠位端部１０６と第２の近位部分１１２との間で延在する。第２の近位部分１１２は、ハンドル（図示せず）と係合するようにさらに適合され、ハンドルを把持し、且つ動かすことによって、使用者が研磨装置１００を操作することを可能にする。ある実施形態において、第２の近位部分１１２は、ハンドルに接続されたアダプタ１２２の一方の端部を係合することができる。他の実施形態において、ハンドルは、第２の近位部分１１２を直接的に係合することができる。ヘッド部１０８は、ヘッド部１０８の幅の一部に広がっている開口部１１６を含む。開口部１１６は、長手方向軸（Ｌ）に対して横方向において略細長い本体１０２から外向きに面する。開口部１１６は、ルーメン１１４の遠位端部と連通する状態にさらになる。
【００１５】
複数の歯１１８は、ヘッド部１０８内に位置付けられており、開口部１１６に広がっており、開口部１１６から外向きに延在しており、略細長い本体１０２の長手方向軸（Ｌ）に対して横方向に延在している。複数の歯１１８は、複数の間隙１２０によって互いから分離されている。複数の間隙１２０は有利には、開口部１１６を有する研磨装置１００の外側領域とルーメン１１４との間の連通を可能にする。複数の間隙１２０は、真空を介して対象物（例えば、流体、骨の表面から取り除かれた固体破片）の通過を可能にするようにさらに寸法決めされる。例えば、ある実施形態において、複数の間隙１２０は、略細長い本体１０２の長手方向軸（Ｌ）の方向において幅を有してもよく、その幅は、約０．２ｍｍから約３．０ｍｍまでの範囲から選択される。しかしながら、代替的な実施形態において、必要に応じて複数の間隙１２０の寸法が代替的な範囲内で設けられてもよいことは理解されることができる。ある実施形態において、ルーメン１１４は、略細長い本体１０２内に一体的に形成される。それ故に、ルーメン１１４は、開口部１１６及び第１の近位部分１１０からのみアクセス可能である。さらに、ルーメン１１４は通常、開口部１１６と第１の近位部分１１０との間である（つまり、略細長い本体１０２の長さに沿っている）。
【００１６】
略細長い本体１０２の第１の近位部分１１０は、真空源１５０と連通するようにさらに適合される。例えば、第１の近位部分１１０は、ルアーロック（例えば、メス型ルアーロック）等のロック機構又は他のアダプタによって形成されてもよく、又は当該ロック機構又は他のアダプタを受容するように適合されてもよい。そのように構成されると、ロック機構の近位端部は、ルアーロック（オス型ルアーロック）等の結合するロック機構又は真空源１５０と連通するためのアダプタを係合してもよい。第１の近位部分１１０と連通している真空源１５０によって適用された真空力は、第１の近位部分１１０から複数の歯１１８における複数の間隙１２０へ、ルーメン１１４に沿って伝達されることができる。それ故に、複数の歯１１８に隣接している破片は、複数の間隙１２０を通じてルーメン１１４内へ付勢されてもよく、真空力の影響の下でルーメン１１４を通じて付勢されてもよく、複数の歯１１８の周りの領域から破片を取り除くことができ、有利には、手術中にヘッド部１０８の改善した視認性を提供することができる。
【００１７】
議論は図２Ａ〜図２Ｃに移るだろう。これらの図２Ａ〜図２Ｃは、本願開示の研磨装置２００の第２の実施形態の立体的なレンダリングを図示する。研磨装置２００は、近位端部２０４及び遠位端部２０６を有する略細長い本体２０２を含む。研磨装置２００はチューブ２２４をさらに含み、チューブ２２４は略細長い本体２０２から別個に形成され、且つ略細長い本体２０２と結合するように適合される。以下に議論されるように、チューブ２２４は、図１Ａ〜図１Ｂの第１の研磨装置１００の実施形態のルーメン１１４の役割を果たしており、チューブ２２４の近位端部２４０からヘッド部２０８への真空力の伝達及び真空力の影響の下でチューブ２２４を通じて破片の除去を可能にする。
【００１８】
略細長い本体２０２の長手方向軸（Ｌ）は、略細長い本体２０２の遠位端部２０６と第２の近位部分２１２との間で延在する。第２の近位部分２１２は、ハンドル（図示しない）と係合するようにさらに適合され、ハンドルを把持することによって、且つハンドルを動かすことによって使用者が研磨装置の操作を可能にする。ある実施形態において、第２の近位部分２１２は、ハンドルに接続されたアダプタ２２２の一方の端部を係合する。他の実施形態において、ハンドルは、第２の近位部分２１２を直接的に係合することができる。チャネル２２６は略細長い本体２０２内に形成されており、ヘッド部２０８から近位方向に延在する。チャネル２２６は、略細長い本体２０２の第１の面２３０を通じてさらに延在しており、チューブ２２４がそのチャネル内に着座されることを可能にする。ある実施形態において、チャネル２２６は先細になっており、略細長い本体２０２の遠位端部２０６に向けて深さが増える。
【００１９】
研磨装置２００は、略細長い本体２０２の遠位端部２０６に形成されたヘッド部２０８をさらに含む。ヘッド部２０８は、ヘッド部２０８の幅の一部分に広がっている開口部２１６を含む。開口部２１６は、略細長い本体２０２の第２の面２３２を通じて、研磨装置の略細長い本体２０２から外向きに面する。第２の面２３２は第１の面と反対側にあり、長手方向軸（Ｌ）に対して横方向に面する。チューブ２２４は、各端部でチューブの開口部２６０を有する。従って、チューブ２２４は完全にカニューレ挿入される。ある実施形態において、チューブ２２４はチューブの開口部２６０からのみアクセス可能であってもよく、流体密封であり、その近位端部２４０と遠位端部２５０との間の流体の通過を可能にする。
【００２０】
チューブ２２４の少なくとも１部分は、略細長い本体２０２のチャネル２２６内に受容されるようにさらに適合される（図２Ｂ）。例えば、チューブ２２４は、その長さの一部分に沿って、近位端部２４０から略直線状に延在してもよい。チューブ２２４には、１つまたは複数の屈曲部がさらに形成されてもよい。第１の屈曲部は、チューブ２２４の近位端部２４０に隣接して形成されてもよい。第１の屈曲部は有利には、チューブ２２４の近位端部２４０におけるロック機構の配置のための間隙を提供しており、以下に詳細に議論されるように、真空源とチューブ２２４の接続を可能にする。それ故に、チューブ２２４の遠位端部２５０がチャネル２２６内に位置付けられた場合に、チューブ２２４の近位端部２４０は略細長い本体２０２の長手方向軸（Ｌ）に対して横方向に方向付けられており、チャネル２２６内に載置されていない。図２Ａの実施形態において図示されるように、チューブ２２４が略細長い本体２０２内で密封されている場合に、チューブ２２４の遠位端部２５０における開口部２６０は開口部２１６と重なっており、チューブ２２４の遠位端部２５０における開口部２６０から開口部２１６への真空力の連通を可能にする。
【００２１】
複数の歯２１８はヘッド部２０８内に位置付けられており、開口部２１６に広がっており、開口部２１６から外向きに延在し、略細長い本体２０２の長手方向軸（Ｌ）に対して横方向に延在する。複数の歯２１８は、複数の間隙２２０によって互いから分離されている。複数の間隙２２０は、チューブ２２４がチャネル２２６内に着座された場合に、開口部２１６を有する研磨装置２００の外側領域とチューブ２２４の遠位端部２５０における開口部２６０との間での連通を可能にする。複数の間隙２２０は、対象物（例えば、流体、骨の表面から取り除かれた固体破片）の通過を可能にするようにさらに寸法決めされる。例えば、複数の間隙２２０は略細長い本体２０２の長手方向軸（Ｌ）の方向において幅を有しており、その幅は約０．２ｍｍから約３．０ｍｍの間の範囲内である。しかしながら、代替的な実施形態において、必要に応じて複数の間隙２２０の寸法が代替的な範囲内で設けられてもよいことは理解されることができる。
【００２２】
第２の研磨装置２００の実施形態において、チューブ２２４の近位端部２４０は真空源と連通するようにさらに適合されており、チューブ２２４の長さに沿って真空源によって発生した真空力を伝達することを可能にする。例えば、チューブ２２４の近位端部２４０は、ルアーロック（例えば、メス型ルアーロック）等のロック機構２８０又は他のアダプタによって形成されてもよく、又は当該ロック機構２８０又は他のアダプタを受容するように適合されてもよい。そのように構成されると、ロック機構の近位端部は、ルアーロック（オス型ルアーロック）等の結合するロック機構又は真空源２５０と連通するためのアダプタを係合してもよい。真空源２５０によって適用された真空力は、チューブ２２４に沿って近位端部２４０におけるチューブの開口部２６０から遠位端部２５０におけるチューブの開口部２６０へ、そして複数の歯２１８の間の複数の間隙２２０へ伝達されてもよい。それ故に、複数の歯２１８に隣接している破片は、複数の間隙２２０を通じて付勢されてもよく、真空力の影響の下でチューブ２２４を通じて付勢されてもよく、複数の歯２１８の周りの領域から破片を取り除くことができ、有利には、手術中にヘッド部２０８の改善した視認性を提供することができる。
【００２３】
図３Ａ〜３Ｃ、図４Ａ〜４Ｃ、及び図５Ａ〜５Ｂは図２Ａ〜２Ｃの研磨装置の更なる概略的な図示を提供し、ある実施形態において研磨装置の寸法を提供する。しかしながら、それらの寸法が例示の目的のために提供され、且つ必要に応じて研磨装置が他の寸法を採用してもよいことは理解されることができる。
【００２４】
図１Ａ〜１Ｃ及び図２Ａ〜２Ｃの研磨装置の両方の実施形態に関して、複数の歯１１８、２１８は、骨と接触した場合に、永久的な変形及び／又は粉砕を抑止するようにさらに適合されてもよい。一の実施形態において、複数の歯１１８、２１８は、骨と接触した場合に、それらが、体験した応力（例えば、せん断応力、引張応力、圧縮応力）の下で弾性状況（ｅｌａｓｔｉｃ  ｒｅｇｉｍｅ）内に維持するように形成されてもよい。このことは、複数の歯１１８、２１８を形成する材料の選択、例えば複数の歯１１８、２１８の寸法などによって達成されてもよい。
【００２５】
例えば、図６を参照すると、複数の歯１１８、２１８の実施形態の写真は、骨を研磨するための使用後に図示される。複数の歯１１８、２１８の幾何学的形状は、近位方向に移動するにつれて歯の幅が増加する幅を除いて、ヘッド部１０８，２０８の長さに沿って一定に維持される。研磨装置１００、２００の遠位端部１０６，２０６に隣接して位置付けられた比較的幅狭い歯１１８、２１８が砕かれるのに対して、研磨装置１００、２００のヘッド部１０８、２０８及び近位端部１０４、２０４に隣接して位置付けられた幅の広い歯１１８、２１８は損傷を受けていない状態を維持し、永久的な変形を示さない。その結果として、歯における永久的な変形又は粉砕の可能性を減少させるために、付与された歯の材料のために、最大の歯の幅は望ましい場合があることは理解されてもよい。
【００２６】
略細長い本体１０２、２０２の代替的な実施形態は、図７Ａ〜図７Ｂにおいてさらに図示される。図７Ａ〜図７Ｂは、ヘッド部７０８の長手方向軸（Ｌ’）が略細長い本体７０２の長手方向軸（Ｌ）に対して位置合わせされないように（例えば平行ではないように）屈曲部７７０を有する略細長い本体７０２を図示する。そのような構成は、異なる患者又は外科手術に適用されることができる。例えば、図７Ａの実施形態に関して、ヘッド部７０８は、ヘッド部７０８の長手方向軸（Ｌ’）が略細長い本体７０２の長手方向軸（Ｌ）に対して正の角（ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ａｎｇｌｅ）を形成するように略細長い本体７０２に対して上向きに傾斜される。図７Ｂの実施形態において、ヘッド部７０８は、ヘッド部７０８の長手方向軸（Ｌ）が略細長い本体７０２の長手方向軸（Ｌ’）に対して負の角（ｎｅｇａｔｉｖｅ  ａｎｇｌｅ）を形成するように、略細長い本体７０２に対して下向きに傾斜される。図７Ａ〜７Ｂの略細長い本体７０２の実施形態は、図１Ａ〜１Ｂ及び図２Ａ〜２Ｃに関して図示され且つ議論された実施形態のいずれかと組み合わせて採用されてもよい。
【００２７】
「備える」との用語、「含む」との用語、及び／又はそれぞれの複数の形態は、容易に変更可能であり、掲載された複数の部品を含み、掲載されていない更なる複数の部品を含むことができる。「及び（且つ）／又は」の用語は容易に変更可能であり、掲載された複数の部品うちの１つまたは複数の部品を含み、掲載された複数の部品との組み合わせを含む。
【００２８】
当業者であれば、本発明の技術的精神または本質的な特徴から逸脱することなく、本発明を他の特定の形態で具体化できることを理解するであろう。したがって、前述の実施形態は、本願明細書に記載された本発明を限定するものではなく、すべての点で考慮されるべきである。したがって、本発明の範囲は、上記の説明ではなく添付の特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲の均等物の意味および範囲内に入るすべての変更は、その中に包含されることが意図される。
【符号の説明】
【００２９】
１００  研磨装置
１０２  本体
１０４  近位端部
１０６  遠位端部
１０８  ヘッド部
１１０  第１の近位部分
１１２  第２の近位部分
１１４  ルーメン
１１６  開口部
１１８  歯
１２０  間隙
１２２  アダプタ
１５０  真空源
２００  研磨装置
２０２  本体
２０４  近位端部
２０６  遠位端部
２０８  ヘッド部
２１２  第２の近位部分
２１６  開口部
２１８  歯
２２０  間隙
２２２  アダプタ
２２４  チューブ
２２６  チャネル
２３０  第１の面
２３２  第２の面
２４０  近位端部
２５０  遠位端部、真空源
２６０  開口部
２８０  ロック機構
７０２  本体
７０８  ヘッド部
７７０  屈曲部
【図１Ａ】
2017519560.tif 000003
【図１Ｂ】
2017519560.tif 000004
【図２Ａ】
2017519560.tif 000005
【図２Ｂ】
2017519560.tif 000006
【図２Ｃ】
2017519560.tif 000007
【図３Ａ】
2017519560.tif 000008
【図３Ｂ】
2017519560.tif 000009
【図３Ｃ】
2017519560.tif 000010
【図４Ａ】
2017519560.tif 000011
【図４Ｂ】
2017519560.tif 000012
【図４Ｃ】
2017519560.tif 000013
【図５Ａ】
2017519560.tif 000014
【図５Ｂ】
2017519560.tif 000015
【図６】
2017519560.tif 000016
【図７Ａ】
2017519560.tif 000017
【図７Ｂ】
2017519560.tif 000018
【国際調査報告】
2017519560.tif 000019
2017519560.tif 000020