(57)【要約】  干渉緩和のための調整用アプリケーションパラメータの態様が開示される。一態様では、コンピューティングデバイス内で発生する電磁干渉(EMI)を検出し軽減するように構成される制御システムを採用するコンピューティングデバイスが提供される。より具体的には、制御システムは、考えられるEMI状態を検出するように、また、そのようなEMIを軽減するためにコンピューティングデバイス内のパラメータを調整するように構成される。このように、コンピューティングデバイスは、攻撃アプリケーションおよび被害レシーバを含む。制御システムは、攻撃アプリケーションの許容性能レベルと、被害レシーバが受ける性能低下とに基づいて性能のトレードオフを分析するように構成される。そのような分析に基づいて、制御システムは、EMIを軽減するために攻撃アプリケーションに関連するパラメータを調整するように構成される。したがって、制御システムは、EMIに起因する被害レシーバの性能低下を低減する場合がある追加のツールを設計者に提供する。
2017536716.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
攻撃アプリケーショントランシーバと、
有線インターフェースを介して前記攻撃アプリケーショントランシーバに通信可能に結合される中央処理装置と、
被害レシーバと、
前記攻撃アプリケーショントランシーバおよび前記被害レシーバに通信可能に結合される制御システムであって、
前記有線インターフェースの結果として前記被害レシーバが電磁干渉(EMI)を受けるかどうかを判定することと、
性能のトレードオフに基づいて前記攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを判定することと、
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減し、かつ前記攻撃アプリケーショントランシーバを前記許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、前記攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整することと
を行うように構成される制御システムと
を備える、コンピューティングデバイス。
【請求項２】
前記被害レシーバが無線周波数(RF)被害レシーバを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項３】
前記被害レシーバがワイヤレスレシーバを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項４】
前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、前記攻撃アプリケーショントランシーバに対応するユーザインターフェースに影響を及ぼす、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項５】
前記ユーザインターフェースが、前記攻撃アプリケーショントランシーバの性能レベルによって影響を受ける視覚出力を表示するように構成される、請求項4に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項６】
前記攻撃アプリケーショントランシーバがカメラを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項７】
前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、メガピクセル数、フレーム毎秒、ビット毎ピクセル、および空白時間からなるグループから選択される場合がある、請求項6に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項８】
前記攻撃アプリケーショントランシーバがディスプレイを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項９】
前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、ビット毎ピクセル、リフレッシュレート、および解像度からなるグループから選択される場合がある、請求項8に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１０】
前記攻撃アプリケーショントランシーバがメモリを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１１】
前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、読取りレート、書込みレート、内部クロック周波数、およびリフレッシュレートからなるグループから選択される場合がある、請求項10に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１２】
前記攻撃アプリケーショントランシーバがタッチスクリーンファブリックを備える、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１３】
前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、タッチサンプルレート、サンプル量子化、タッチファブリック物理的ノード間隔、およびタッチスクリーンコントローラインターフェース周波数からなるグループから選択される場合がある、請求項12に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１４】
前記制御システムは、前記攻撃アプリケーショントランシーバの結果として前記被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するようにさらに構成され、そのようなEMIは、前記有線インターフェースの結果としての前記EMIとは別のものである、請求項1に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１５】
攻撃アプリケーショントランシーバがもたらす被害レシーバの電磁干渉(EMI)を軽減するための方法であって、
前記攻撃アプリケーショントランシーバを中央処理装置に結合する有線インターフェースの結果として前記被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するステップと、
性能のトレードオフに基づいて前記攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを判定するステップと、
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減し、かつ前記攻撃アプリケーショントランシーバを前記許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、前記攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するステップと
を備える、方法。
【請求項１６】
前記被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するステップが、前記有線インターフェース上の前記攻撃アプリケーショントランシーバのデータ周波数レートを判定するステップを備える、請求項15に記載の方法。
【請求項１７】
前記被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するステップが、前記被害レシーバの1つまたは複数のアクティブチャネル周波数を判定するステップをさらに備える、請求項16に記載の方法。
【請求項１８】
前記被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するステップが、前記の1つまたは複数のアクティブチャネル周波数の各々に対する前記有線インターフェースの性能的影響を判定するステップをさらに備える、請求項17に記載の方法。
【請求項１９】
前記攻撃アプリケーショントランシーバの前記許容性能レベルを判定するステップが、ターゲットデータ周波数が前記性能のトレードオフに対応しているかどうかを判定するステップを備える、請求項15に記載の方法。
【請求項２０】
前記攻撃アプリケーショントランシーバの前記許容性能レベルを判定するステップが、前記ターゲットデータ周波数が前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータの関数であるかどうかを判定するステップをさらに備える、請求項19に記載の方法。
【請求項２１】
前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップが、前記ターゲットデータ周波数を前記有線インターフェースに反映させるのに必要な前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップを備える、請求項20に記載の方法。
【請求項２２】
前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップが、前記攻撃アプリケーショントランシーバに対応するクロック周波数を調整するステップを備える、請求項21に記載の方法。
【請求項２３】
前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップが、前記ターゲットデータ周波数が前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータの関数でないとき、前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップを備える、請求項21に記載の方法。
【請求項２４】
前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップが、前記攻撃アプリケーショントランシーバに対応するユーザインターフェース上で前記許容性能レベルを反映させるのに必要な前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップを備える、請求項15に記載の方法。
【請求項２５】
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減するために、前記被害レシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するステップをさらに備える、請求項15に記載の方法。
【請求項２６】
前記被害レシーバに関連する前記1つまたは複数のパラメータを調整するステップが、前記被害レシーバが、前記被害レシーバの現在のチャネルとは異なるチャネル上で動作することを要求するステップを備える、請求項25に記載の方法。
【請求項２７】
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減するために、前記有線インターフェースに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するステップをさらに備える、請求項15に記載の方法。
【請求項２８】
前記有線インターフェースに関連する前記複数のパラメータのうちの前記1つまたは複数のパラメータが、周波数、スルーレート、および電圧レベルからなるグループから選択される場合がある、請求項27に記載の方法。
【請求項２９】
攻撃カメラと、
有線インターフェースを介して前記攻撃カメラに通信可能に結合される中央処理装置と、
被害レシーバと、
前記攻撃カメラおよび前記被害レシーバに通信可能に結合される制御システムであって、
前記有線インターフェースの結果として前記被害レシーバが電磁干渉(EMI)を受けるかどうかを判定することと、
性能のトレードオフに基づいて前記攻撃カメラの許容性能レベルを判定することと、
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減し、かつ前記攻撃カメラを前記許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、前記攻撃カメラに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整することと
を行うように構成される制御システムと
を備える、モバイルデバイス。
【請求項３０】
処理装置によって実行されたとき、前記処理装置に、
攻撃アプリケーショントランシーバを中央処理装置に結合する有線インターフェースの結果として被害レシーバが電磁干渉(EMI)を受けるかどうかを判定することと、
性能のトレードオフに基づいて前記攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを判定することと、
前記被害レシーバが受ける前記EMIを軽減し、かつ前記攻撃アプリケーショントランシーバを前記許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、前記攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整することと
を行うように構成されるコンピュータ実行可能命令を記憶した非一時的コンピュータ可読記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権主張
本出願は、参照により全体が本明細書に組み込まれている、2014年9月24日に出願された、“ADJUSTING APPLICATION PARAMETERS FOR INTERFERENCE MITIGATION”という名称の米国特許出願第14/494,998号の優先権を主張するものである。
【０００２】
本開示の技術は、一般に、レシーバの電磁干渉(EMI)に関し、詳細には、そのようなEMIの影響を軽減することに関する。
【背景技術】
【０００３】
モバイルフォンおよびコンピュータタブレットなどのモバイルコンピューティングデバイスは、現代社会において、ますます普及してきた。これらのモバイルコンピューティングデバイスは、一般に、多数の日常的機能に使用される。たとえば、モバイルコンピューティングデバイスは、ワイヤレスモデムを介して電話をかけるか、または電子メールメッセージを送信するために使用されてもよい。同じモバイルコンピューティングデバイスは、一体型カメラで写真を撮るか、または一体型ディスプレイ上でビデオを見るなど、機能固有のハードウェアアプリケーションを使用して他の機能を実行する場合もある。
【０００４】
この点について、各ハードウェアアプリケーションは、そのような機能に関する命令を実行するように構成される中央処理装置と通信する。より具体的には、機能の実行中に各ハードウェアアプリケーションと中央処理装置との間で、データ信号およびクロック信号が交換される。そのような信号の周波数が増加するにつれて、各クロックエッジにおいて、より大量の電磁放射が発生する。電磁放射のこの増加は、モバイルコンピューティングデバイス内の他の回路の性能を低下させる電磁干渉(EMI)を引き起こす。
【０００５】
さらに、増加した周波数と組み合わされた、モバイルコンピューティングデバイスの継続的な小型化は、EMIの影響をさらに増幅させる。特に、モバイルコンピューティングデバイス内の回路面積が減少するにつれて、回路要素は、互いにより近くに配置される。回路要素のこのより近い近接度は、より高いか、またはより低い周波数に由来する、より大きい電磁放射によって発生するEMIの影響を増大させる。したがって、デバイスサイズが減少する一方で、周波数レンジが増加し続けるとき、モバイルコンピューティングデバイス内のEMIの影響をうまく軽減するための追加のツールを設計者に提供することは有利である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
発明を実施するための形態において開示する態様は、干渉軽減のためのアプリケーションパラメータを調整することを含む。一態様では、コンピューティングデバイス内で発生する電磁干渉(EMI)を検出し軽減するように構成される制御システムを採用するコンピューティングデバイスが提供される。より具体的には、制御システムは、考えられるEMI状態を検出するように、また、そのようなEMIを軽減するためにコンピューティングデバイス内のパラメータを調整するように構成される。このように、コンピューティングデバイスは、攻撃アプリケーションおよび被害レシーバを含む。制御システムは、攻撃アプリケーションの許容性能レベルと、被害レシーバが受ける性能低下とに基づいて性能のトレードオフを分析するように構成される。そのような分析に基づいて、制御システムは、EMIを軽減するために攻撃アプリケーションに関連するパラメータを調整するように構成される。したがって、制御システムは、EMIに起因する被害レシーバの性能低下を低減する場合がある追加のツールを設計者に提供する。
【０００７】
この点について、一態様では、コンピューティングデバイスが開示される。コンピューティングデバイスは、攻撃アプリケーショントランシーバを備える。コンピューティングデバイスは、有線インターフェースを介して攻撃アプリケーショントランシーバに通信可能に結合される中央処理装置をさらに備える。コンピューティングデバイスは、被害レシーバをさらに備える。コンピューティングデバイスは、攻撃アプリケーショントランシーバおよび被害レシーバに通信可能に結合される制御システムをさらに備える。制御システムは、有線インターフェースの結果として被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するように構成される。制御システムは、性能のトレードオフに基づいて攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを判定するようにさらに構成される。制御システムは、被害レシーバが受けるEMIを軽減し、攻撃アプリケーショントランシーバを許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するようにさらに構成される。
【０００８】
別の態様では、攻撃アプリケーショントランシーバがもたらす被害レシーバのEMIを軽減するための方法が開示される。本方法は、攻撃アプリケーショントランシーバを中央処理装置に結合する有線インターフェースの結果として被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するステップを備える。本方法は、性能のトレードオフに基づいて攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを判定するステップをさらに備える。本方法は、被害レシーバが受けるEMIを軽減し、攻撃アプリケーショントランシーバを許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するステップをさらに備える。
【０００９】
別の態様では、モバイルデバイスが開示される。モバイルデバイスは、攻撃カメラを備える。モバイルデバイスは、有線インターフェースを介して攻撃カメラに通信可能に結合される中央処理装置をさらに備える。モバイルデバイスは、被害レシーバをさらに備える。モバイルデバイスは、攻撃カメラおよび被害レシーバに通信可能に結合される制御システムをさらに備える。制御システムは、有線インターフェースの結果として被害レシーバがEMIを受けるかどうかを判定するように構成される。制御システムは、性能のトレードオフに基づいて攻撃カメラの許容性能レベルを判定するようにさらに構成される。制御システムは、被害レシーバが受けるEMIを軽減し、攻撃カメラを許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、攻撃カメラに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを調整するようにさらに構成される。
【００１０】
別の態様では、処理装置によって実行されたとき、攻撃アプリケーショントランシーバを中央処理装置に結合する有線インターフェースの結果として被害レシーバがEMIを受けるかどうかを処理装置に判定させる、コンピュータ実行可能命令を記憶した非一時的コンピュータ可読媒体が開示される。コンピュータ実行可能命令はさらに、性能のトレードオフに基づいて攻撃アプリケーショントランシーバの許容性能レベルを処理装置に判定させる。コンピュータ実行可能命令はさらに、被害レシーバが受けるEMIを軽減し、攻撃アプリケーショントランシーバを許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、攻撃アプリケーショントランシーバに関連する複数のパラメータのうちの1つまたは複数のパラメータを処理装置に調整させる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】複数のネットワークを採用する通信環境における例示的なモバイルコンピューティングデバイスの図である。
【図２】図1のモバイルコンピューティングデバイスの内部回路の簡略ブロック図である。
【図３】被害レシーバが受ける電磁干渉(EMI)を軽減するために攻撃アプリケーショントランシーバに対応するパラメータを調整するように構成される制御システムを採用するコンピューティングデバイスのブロック図である。
【図４Ａ】図3のコンピューティングデバイスにおいて攻撃アプリケーショントランシーバがもたらす、被害レシーバのEMIを軽減するための例示的なプロセスを示すフローチャートである。
【図４Ｂ】図3のコンピューティングデバイスにおいて攻撃アプリケーショントランシーバがもたらす、被害レシーバのEMIを軽減するための例示的なプロセスを示すフローチャートである。
【図４Ｃ】図3のコンピューティングデバイスにおいて攻撃アプリケーショントランシーバがもたらす、被害レシーバのEMIを軽減するための例示的なプロセスを示すフローチャートである。
【図５】図3のコンピューティングデバイスにおいて採用される制御システムによって使用される例示的なデータベース登録項目の図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
ここで図面を参照しながら、本開示のいくつかの例示的な態様について説明する。「例示的」という語は、本明細書では「一例、事例、または例示としての役割を果たすこと」を意味するために使用される。「例示的」として本明細書で説明するいずれの態様も、必ずしも他の態様よりも好ましいか、または有利であると解釈されるべきでない。
【００１３】
発明を実施するための形態において開示する態様は、干渉軽減のためのアプリケーションパラメータを調整することを含む。一態様では、コンピューティングデバイス内で発生する電磁干渉(EMI)を検出し軽減するように構成される制御システムを採用するコンピューティングデバイスが提供される。より具体的には、制御システムは、考えられるEMI状態を検出するように、また、そのようなEMIを軽減するためにコンピューティングデバイス内のパラメータを調整するように構成される。このように、コンピューティングデバイスは、攻撃アプリケーションおよび被害レシーバを含む。制御システムは、攻撃アプリケーションの許容性能レベルと、被害レシーバが受ける性能低下とに基づいて性能のトレードオフを分析するように構成される。そのような分析に基づいて、制御システムは、EMIを軽減するために攻撃アプリケーションに関連するパラメータを調整するように構成される。したがって、制御システムは、EMIに起因する被害レシーバの性能低下を低減する場合がある追加のツールを設計者に提供する。
【００１４】
本開示の例示的な態様を検討する前に、EMIの性質に関するさらなる材料を提供する。この点について、図1は、複数のネットワーク14、16、18、および20とともに動作するモバイルコンピューティングデバイス12を含む例示的な通信環境10の簡略図を示す。モバイルコンピューティングデバイス12は、ネットワーク14、16、18、および20が各々、異なる通信技術を採用するとき、ネットワーク14、16、18、および20の各々と別々に通信する。たとえば、ネットワーク14は、セルラーフォンなどの機能と、モバイルコンピューティングデバイス12とのデータ通信とをサポートするように設計されたセルラー基地局22を含む。ネットワーク16は、ワイヤレスフィデリティー("Wi-Fi")通信をサポートし、モバイルコンピューティングデバイス12が、Wi-Fiルータ24によってインターネットなどの他のネットワークに接続することを可能にするように構成される。ネットワーク18は、Bluetooth(登録商標)技術をサポートし、モバイルコンピューティングデバイス12にBluetooth(登録商標)対応デバイス26と通信する機会を与えるように構成される。さらに、ネットワーク20は、赤外線スペクトル内の通信をサポートし、それによって、モバイルコンピューティングデバイス12が、ステレオレシーバなどの赤外線デバイス28と相互作用するのを可能にする。しかしながら、ネットワーク14、16、18、および20とのそのような通信をサポートするために、モバイルコンピューティングデバイス12は、特定の通信技術と個別に通信するように構成される回路構成要素を含む。
【００１５】
この点について、図2は、図1のモバイルコンピューティングデバイス12の内部回路の簡略ブロック図を示す。より具体的には、モバイルコンピューティングデバイス12は、モデム30(1)〜30(4)を含み、各モデム30(1)〜30(4)は、図1のネットワーク14、16、18、および20のうちの1つと通信するように構成される。たとえば、モデム30(1)は、ネットワーク14とのセルラー通信を行うように構成されるが、モデム30(2)は、ネットワーク16とのWi-Fi通信をサポートするように構成される。さらに、モデム30(3)は、Bluetooth(登録商標)プロトコルを介したネットワーク18との通信をサポートし、モデム30(4)は、ネットワーク20との赤外線通信機能を提供する。各モデム30(1)〜30(4)は、システムバス34を介して中央処理装置32に結合され、中央処理装置32は、それぞれのモデム30(1)〜30(4)の各々に処理サポートを提供する。モバイルコンピューティングデバイス12は、モデム30(1)〜30(4)によって提供される通信機能に加えて、システムバス34を介して中央処理装置32に結合されるハードウェアアプリケーションユニット36(1)〜36(3)を含む。ハードウェアアプリケーションユニット36(1)〜36(3)の各々は、モバイルコンピューティングデバイス12が、対応する非モデムベースの機能を実行することを可能にする。たとえば、ハードウェアアプリケーションユニット36(1)は、カメラであってもよく、それによって、モバイルコンピューティングデバイス12が、写真を撮ることを可能にする。さらに、ハードウェアアプリケーションユニット36(2)は、モバイルコンピューティングデバイス12が、ビデオを表示することを可能にするディスプレイであってもよい。さらに、ハードウェアアプリケーションユニット36(3)は、モバイルコンピューティングデバイス12内の機能の実施の成功に必要なデータを記憶するために採用されるメモリであってもよい。
【００１６】
引き続き図2を参照すると、ハードウェアアプリケーションユニット36(1)〜36(3)は、モバイルコンピューティングデバイス12に、様々な機能を提供するが、そのような回路は、モデム30(1)〜30(4)の性能を低下させる場合もある。より具体的には、システムバス34を介して各ハードウェアアプリケーションユニット36(1)〜36(3)と中央処理装置32との間で、クロック信号およびデータ信号(図示せず)が伝達される。詳細には、より高い周波数で、これらの信号が、各クロックエッジ(図示せず)において電磁放射38を発生させる。そのような電磁放射38は、モデム30(1)〜30(4)の動作を低下させるEMIを引き起こす。たとえば、EMIは、モデム30(1)〜30(4)から送信され、またモデム30(1)〜30(4)によって受信される、セルラー信号、ワイヤレス信号、Bluetooth(登録商標)信号、または赤外線信号を、それぞれ変える場合がある。これらの信号を変えることは、モデム30(1)〜30(4)と、対応するネットワーク14、16、18、および20との間で交換される情報のエラーをもたらし、したがって、性能を低下させる場合がある。
【００１７】
この点について、図3は、コンピューティングデバイス40内で発生するEMIを検出し軽減するように構成される制御システム42を採用するコンピューティングデバイス40を示す。特に、制御システム42は、考えられるEMI状態を検出するように、また、そのようなEMIを軽減するためにコンピューティングデバイス40内のパラメータを調整するように構成される。コンピューティングデバイス40は、図2のハードウェアアプリケーションユニット36(1)〜36(3)と同様の1つまたは複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44を含む。たとえば、1つまたは複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44は、カメラ、ディスプレイ、またはメモリなどの1つまたは複数の構成要素である場合がある。攻撃アプリケーショントランシーバ44は、有線インターフェース48を介して中央処理装置46に結合される。有線インターフェース48は、攻撃アプリケーショントランシーバ44と中央処理装置46との間でクロック信号50およびデータ信号52を伝達するが、クロック信号50およびデータ信号52は、無関係の周波数を有する場合がある。有線インターフェース48を介したそのような信号アクティビティは、被害レシーバ54の性能を低下させるEMIを発生させる場合があり、被害レシーバ54は、図2のモデム30(1)〜30(4)と同様である。たとえば、被害レシーバ54は、無線周波数(RF)被害レシーバ、ワイヤレスレシーバ、または任意の他のタイプのレシーバとして採用される場合がある。いくつかの態様では、攻撃アプリケーショントランシーバ44は、有線インターフェース48によって発生したEMIとは別のEMIを発生させる場合がある。特に、図3には、1つの攻撃アプリケーショントランシーバ44および1つの被害レシーバ54のみが示されているが、コンピューティングデバイス40は、複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)〜44(N)および被害レシーバ54(1)〜54(N)を採用してもよい。
【００１８】
引き続き図3を参照すると、制御システム42は、攻撃アプリケーショントランシーバ44および被害レシーバ54に通信可能に結合される。このことは、有線インターフェース48または攻撃アプリケーショントランシーバ44の結果として被害レシーバ54がEMIに影響を受けるかどうかを、制御システム42が検出することを可能にする。制御システム42はまた、攻撃アプリケーショントランシーバ44の許容性能レベルと、被害レシーバ54が受ける性能低下とに基づいて性能のトレードオフを分析するように構成される。以下でより詳細に説明するように、制御システム42は、データベース56(「共存マネージャ」と呼ばれることがある)からそのような性能のトレードオフに関連する情報を収集するように構成されてもよい。特に、データベース56は、ソフトウェア、ハードウェア、または両方の組合せにおいて実装される場合がある。そのような分析に基づいて、制御システム42は、EMIを軽減するために攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連するパラメータを調整するように構成される。これらのパラメータの調整は、攻撃アプリケーショントランシーバ44の性能レベルの増加または減少をもたらす場合がある。性能レベルのそのような変化は、コンピューティングデバイス40の様々な機能の視覚出力を表示するように構成されるユーザインターフェース58によってユーザに明らかになる場合がある。このように、制御システム42は、EMIに起因する被害レシーバ54の性能低下を低減する場合がある追加のツールを設計者に提供する。
【００１９】
この点について、図4A〜図4Cは、図3のコンピューティングデバイス40において攻撃アプリケーショントランシーバ44がもたらす、被害レシーバ54のEMIを軽減するための制御システム42によって採用される例示的なプロセス60を示す。図4Aを参照すると、制御システム42は、攻撃アプリケーショントランシーバ44を中央処理装置46に結合する有線インターフェース48の結果として被害レシーバ54がEMIを受けるかどうかを判定する(ブロック62)。ブロック64〜68は、本態様において、制御システム42がそのような判定をどのように行うかを詳述する。特に、他の態様は、様々な順序でステップを実行するか、または代替のステップを実行することによって同様の結果を達成してもよい。このように、被害レシーバ54がEMIを受けるかどうかを判定するために、制御システム42は、有線インターフェース48上の攻撃アプリケーショントランシーバ44のデータ周波数レートを判定する(ブロック64)。ブロック64においてデータ周波数レートを判定することに加えて、制御システム42は、被害レシーバ54の1つまたは複数のアクティブチャネル周波数を判定する(ブロック66)。たとえば、被害レシーバ54は、複数のチャネル周波数を使用して動作するように構成される場合があるが、各チャネル周波数は特定の機能に関して使用される。制御システム42は、次いで、1つまたは複数のアクティブチャネル周波数の各々に対する有線インターフェース48の性能的影響(たとえば、生じたEMIの影響)を判定する(ブロック68)。
【００２０】
引き続き図4Aを参照すると、被害レシーバ54がそのようなEMIを受けないと制御システム42が判定する場合、制御システム42は、EMIの証拠について被害レシーバ54を監視し続ける。しかしながら、有線インターフェース48によって被害レシーバ54がEMIを受けたと制御システム42が判定する場合、制御システム42は、性能のトレードオフに基づいて攻撃アプリケーショントランシーバ44の許容性能レベルを判定する(ブロック70)。たとえば、そのような性能のトレードオフは、攻撃アプリケーショントランシーバ44に対応するいくつかのデータ周波数に対して被害レシーバ54の性能低下をどれくらい防ぐ場合があるかを比較することを伴う場合がある。特に、ブロック72〜74は、本態様において、制御システム42がそのような判定をどのように行うかを詳述するが、他の態様は、様々な順序でステップを実行するか、または代替のステップを実行することによって同様の結果を達成する場合がある。このように、許容性能レベルを判定するために、制御システム42は、ターゲットデータ周波数が性能のトレードオフに対応しているかどうかを判定する(ブロック72)。さらに、制御システム42は、ターゲットデータ周波数が攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連する1つまたは複数のパラメータの関数であるかどうかを判定する(ブロック74)。
【００２１】
図4Bを参照すれば、制御システム42が上述の許容性能レベルを判定すると、制御システム42は、被害レシーバ54が受けるEMIを軽減するために攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連する1つまたは複数のパラメータを調整する(ブロック76)。特に、制御システム42は、攻撃アプリケーショントランシーバ44を許容性能レベルにおいて、またはそれを超えて動作させたままにするために、これらのパラメータを調整する。そのような許容性能レベルは、攻撃アプリケーショントランシーバ44に対応するユーザインターフェース58上に反映される場合がある。特に、ブロック78〜82は、本態様において、制御システム42がそのような調整をどのように行うかを詳述するが、他の態様は、様々な順序でステップを実行するか、または代替のステップを実行することによって同様の結果を達成する場合がある。このように、制御システム42は、ターゲットデータ周波数が1つまたは複数のパラメータの関数である場合、有線インターフェース48にターゲットデータ周波数を反映させるのに必要な1つまたは複数のパラメータを調整する(ブロック78)。さらに、制御システム42は、ターゲットデータ周波数が1つまたは複数のパラメータの関数でないとき、1つまたは複数のパラメータを調整することが、前に説明した性能のトレードオフを妨害することなくEMI軽減に寄与するならば、1つまたは複数のパラメータを調整する場合もある(ブロック80)。制御システム42は、パラメータを調整することに加えて、攻撃アプリケーショントランシーバ44に対応するクロック周波数を調整する場合もある(ブロック82)。たとえば、制御システム42は、パラメータを調整することが十分なレベルのEMI軽減を達成しない場合、クロック周波数を調整してもよい。
【００２２】
図4Cを参照すると、制御システム42は、EMIを軽減するために攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連するパラメータ以外の要素を調整してもよい。このように、制御システム42は、被害レシーバ54が受けるEMIを軽減するために被害レシーバ54に関連する1つまたは複数のパラメータを調整してもよい(ブロック84)。1つのそのようなパラメータは、被害レシーバ54が現在動作するチャネルに関連する場合がある。より具体的には、制御システム42は、被害レシーバ54が、被害レシーバ54の現在のチャネルとは異なるチャネル上で動作することを要求する場合がある(ブロック86)。さらに、制御システム42は、EMI軽減を達成するために有線インターフェース48に関連する1つまたは複数のパラメータを調整してもよい(ブロック88)。非限定的な例として、有線インターフェース48に関連するそのような調整可能なパラメータは、周波数、スルーレート、および電圧レベルを含む。攻撃アプリケーショントランシーバ44、被害レシーバ54、および有線インターフェース48に関連するパラメータを調整することによって、処理60は、EMIに起因する被害レシーバ54の性能低下を低減する場合がある制御システム42の一態様を提供する。
【００２３】
この点について、非限定的な例として、攻撃アプリケーショントランシーバ44は、モバイルフォン、コンピュータタブレット、または、カメラ、ディスプレイ、ディスプレイに関連するタッチスクリーンファブリック、オーディオデバイス、記憶デバイス、もしくはメモリなどの同様のモバイルデバイスにおいて一般に使用される様々な構成要素のうちの1つであってもよい。攻撃アプリケーショントランシーバ44がカメラである場合、調整される場合がある関連のパラメータは、限定はしないが、メガピクセル数、フレーム毎秒、ビット毎ピクセル、および空白時間などの設定値を含む。さらに、攻撃アプリケーショントランシーバ44がディスプレイである場合、調整される場合がある関連のパラメータは、限定はしないが、ビット毎ピクセル、リフレッシュレート、および解像度などの設定値を含む。さらに、攻撃アプリケーショントランシーバ44がメモリである場合、調整される場合がある関連のパラメータは、限定はしないが、読取りレート、書込みレート、内部クロック周波数、およびリフレッシュレートなどの設定値を含む。攻撃アプリケーショントランシーバ44が、ディスプレイサブシステム内に組み込まれる場合があるタッチスクリーンファブリックである場合、調整される場合がある関連のパラメータは、限定はしないが、タッチサンプルレート、サンプル量子化、タッチ素材物理的ノード間隔、およびタッチスクリーンコントローラインターフェース周波数を含む。
【００２４】
さらに、前に説明したように、制御システム42は、データベース56から性能のトレードオフに関連する情報を取り出す場合がある。この点について、図5は、図3の制御システム42によって使用される場合がある、例示的なデータベース登録項目90を示す。特に、入力データベース登録項目90は、3つの攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)〜44(3)および2つの被害レシーバ54(1)〜54(2)を使用するコンピューティングデバイス40に対応するように構成される。さらに、データベース登録項目90は、データベース56に記憶された情報を示すが、他の態様は、代替の情報およびフォーマットを利用するデータベース登録項目を含んでもよい。このように、データベース登録項目90は、どの攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)〜44(3)がデータベース登録項目90内の特定の行に対応するかを示す列92を含む。たとえば、本態様では、行94はカメラ攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)に対応し、行96はディスプレイ攻撃アプリケーショントランシーバ44(2)に対応し、行98はメモリ攻撃アプリケーショントランシーバ44(3)に対応する。さらに、列100は、対応する各攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)〜44(3)の第1のパラメータ(パラメータ1)を提供するが、列102は、第2のパラメータ(パラメータ2)を提供する。被害レシーバ54(1)に対応する列104および被害レシーバ54(2)に対応する列106は各々、性能のトレードオフ内でEMI軽減を達成するために対応する攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)〜44(3)のパラメータ1またはパラメータ2のいずれかを調整する方法を示す。
【００２５】
この点について、データベース登録項目90は、カメラ攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)がフレームキャプチャレートに関連するパラメータ1を有する一方で、パラメータ2がビット毎ピクセルに関連するように構成される。したがって、EMIが被害レシーバ54(1)の性能を低下させる場合、データベース登録項目90は、性能のトレードオフも達成しながらEMIを軽減するために、カメラ攻撃アプリケーショントランシーバ44(1)のパラメータ1(たとえば、フレームキャプチャレート)が60フレーム毎秒(fps)から50fpsに変化する場合があることを示す。EMIが被害レシーバ54(2)の性能を低下させる場合、データベース登録項目90は、パラメータ2を36ビット毎ピクセル(bpp)から24bppに変化させることによって性能のトレードオフを達成しながらEMIが軽減される場合があることを示す。データベース登録項目90は、被害レシーバ54(1)が、対応するパラメータ2(ビット毎ピクセル)を36bppから24bppに調整することによって軽減される、ディスプレイ攻撃アプリケーショントランシーバ44(2)に関連するEMIを有する場合があることをさらに示す。さらに、データベース登録項目90は、被害レシーバ54(1)が、対応するパラメータ1(内部クロック周波数)を433MHzから400MHzに調整することによって軽減される、メモリ攻撃アプリケーショントランシーバ44(3)に関連するEMIを有する場合があることも示す。
【００２６】
特に、本明細書で開示する態様の説明が、攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連するEMIを軽減することに焦点を合わせる一方で、いくつかの態様は、前に示唆したように、複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44を含んでもよいことを了解されたい。このように、一態様が複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44を含む場合、本開示の概念は、関連のEMIを軽減するために複数の攻撃アプリケーショントランシーバ44に関連するパラメータを調整することに容易に拡張される。
【００２７】
本明細書で開示する態様による、干渉軽減のための調整用アプリケーションパラメータは、任意の処理装置ベースのデバイス内に設けられるか、またはその中に組み込まれる場合がある。例としては、限定はしないが、セットトップボックス、エンターテインメントユニット、ナビゲーションデバイス、通信デバイス、固定位置データユニット、モバイルロケーションデータユニット、モバイルフォン、セルラーフォン、コンピュータ、ポータブルコンピュータ、デスクトップコンピュータ、携帯情報端末(PDA)、モニタ、コンピュータモニタ、テレビジョン、チューナ、ラジオ、衛星ラジオ、音楽プレーヤ、デジタル音楽プレーヤ、ポータブル音楽プレーヤ、デジタルビデオプレーヤ、ビデオプレーヤ、デジタルビデオディスク(DVD)プレーヤ、およびポータブルデジタルビデオプレーヤがある。
【００２８】
本明細書において開示される態様に関して説明される種々の例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムは、電子ハードウェア、またはメモリもしくは別のコンピュータ可読媒体に記憶され、処理装置もしくは他の処理デバイスによって実行される命令、またはその両方の組合せとして実現できることは、当業者はさらに理解されよう。本明細書において説明されるマスタおよびスレーブデバイスは、例として、任意の回路、ハードウェア構成要素、集積回路(IC)、またはICチップにおいて利用されてもよい。本明細書において開示されるメモリは、任意のタイプおよびサイズのメモリであってもよく、所望の任意のタイプの情報を記憶するように構成されてもよい。この互換性を明確に説明するために、種々の例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップは、概してそれらの機能に関してこれまで説明されてきた。そのような機能がどのように実装されるかは、特定の適用例、設計上の選定、および/または全体的なシステムに課された設計制約に依存する。当業者は、説明した機能を特定の適用例ごとに様々な方法で実装してもよいが、そのような実装形態の判定は、本開示の範囲からの逸脱を引き起こすものと解釈されるべきでない。
【００２９】
本明細書で開示する態様に関して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、処理装置、デジタル信号処理装置(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または本明細書で説明する機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せとともに実装または実行されてもよい。処理装置は、マイクロ処理装置である場合があるが、代替形態では、処理装置は、任意の従来の処理装置、コントローラ、マイクロコントローラ、またはステートマシンである場合がある。処理装置はまた、コンピューティングデバイスの組合せ、たとえば、DSPとマイクロ処理装置の組合せ、複数のマイクロ処理装置、DSPコアと連携した1つもしくは複数のマイクロ処理装置、または任意の他のそのような構成として実装される場合もある。
【００３０】
本明細書において開示される態様は、ハードウェアにおいて、また、ハードウェアに記憶された命令において具現化される場合があり、命令は、たとえば、ランダムアクセスメモリ(RAM)、フラッシュメモリ、読取り専用メモリ(ROM)、電気的プログラマブルROM(EPROM)、電気的消去可能プログラマブルROM(EEPROM)、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野において知られている任意の他の形態のコンピュータ可読媒体内に存在する場合がある。例示的な記憶媒体は、処理装置が記憶媒体から情報を読み取り、記憶媒体に情報を書き込むことができるように、処理装置に結合される。代替として、記憶媒体は処理装置と一体であってもよい。処理装置および記憶媒体は、ASIC内に存在してもよい。ASICは、リモート局内に存在してもよい。代替として、処理装置および記憶媒体は、個別構成要素として、リモート局、基地局、またはサーバ内に存在してもよい。
【００３１】
本明細書の例示的な態様のいずれかにおいて説明する動作ステップは、例および考察を提供するために説明することにも留意されたい。説明する動作は、図示するシーケンス以外の多数の異なるシーケンスにおいて実行される場合がある。さらに、単一の動作ステップにおいて説明する動作は、実際にはいくつかの異なるステップにおいて実行される場合がある。さらに、例示的な態様において論じられる1つまたは複数の動作ステップが組み合わされる場合がある。当業者には容易に明らかになるように、フローチャート図に示す動作ステップは、多数の異なる変更を受ける場合があることを理解されたい。当業者は、情報および信号が様々な異なる技術および技法のいずれかを使用して表される場合があることも理解されよう。たとえば、上記の説明全体を通して参照される場合があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光学粒子、またはそれらの任意の組合せによって表される場合がある。
【００３２】
本開示の上述の説明は、当業者が本開示を実施するかまたは使用することを可能にするために提供される。本開示に対する種々の変更が、当業者には容易に明らかになり、本明細書において規定される一般原理は、本開示の趣旨または範囲を逸脱することなく、他の変形形態に適用される場合がある。したがって、本開示は、本明細書で説明する例および設計に限定されるものではなく、本明細書で開示する原理および新規の特徴と一致する最も広い範囲を与えられるべきである。
【符号の説明】
【００３３】
10  通信環境
12  モバイルコンピューティングデバイス
14  ネットワーク
16  ネットワーク
18  ネットワーク
20  ネットワーク
22  セルラー基地局
24  Wi-Fiルータ
26  Bluetooth(登録商標)対応デバイス
28  赤外線デバイス
30(1)〜30(4)  モデム
32  中央処理装置
34  システムバス
36(1)〜36(3)  ハードウェアアプリケーションユニット
38  電磁放射
40  コンピューティングデバイス
42  制御システム
44  攻撃アプリケーショントランシーバ
46  中央処理装置
48  有線インターフェース
50  クロック信号
52  データ信号
54  被害レシーバ
56  データベース
58  ユーザインターフェース
90  データベース登録項目
92  列
94  行
96  行
98  行
100  列
102  列
104  列
106  列
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【国際調査報告】
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