(57)【要約】  弾性電気ケーブルのためのシステム、製品、及び方法が、説明されている。弾性電気ケーブルは、多数の半剛性に設定される方向転換を含む蛇行性経路に従う長さを有するエラストマーの成形バンドを含んでいる。エラストマーバンドは、可撓性プリント回路基板へ／から電気結合するよう備えられる種々の接続点と共に、可撓性プリント回路基板を密閉するか、少なくとも部分的に含むよう、オーバーモールドプロセスによって形成される。導電性結合及び適応性物理結合の両方を同時に提供する適応結合器として少なくとも１つのかかる弾性電気ケーブルを用いる環状ウェアラブル電気デバイスが、説明される。かかる弾性電気ケーブルを備える／製造する方法も説明される。
2017509386.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
寸法が可変の円周を有する環状ウェアラブル電子デバイスであって、
前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第１のポッド構造体であって、電気回路を含む第１のポッド構造体と、
前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第２のポッド構造体であって、前記第２のポッド構造体は電気回路を含み、前記第１のポッド構造体及び前記第２のポッド構造体は、前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第１の距離だけ互いから物理的に離間される、第２のポッド構造体と、
前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされるとともに、前記第１のポッド構造体と前記第２のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を形成する第１の適応結合器と、
を備え、
前記第１の適応結合器は、
前記第１のポッド構造体の前記電気回路及び前記第２のポッド構造体の前記電気回路の両方に導電結合される少なくとも１つの第１の導電性経路と、
前記第１のポッド構造体及び前記第２のポッド構造体の両方に物理的に結合される第１のエラストマーバンドと、
を有し、
前記第１の導電性経路の少なくとも一部は、前記第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、前記第１のポッド構造体と前記第２のポッド構造体との間に結合する前記第１のエラストマーバンドの長さは、前記第１の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む、
環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項２】
ユーザによって装着されない場合、前記環状ウェアラブル電子デバイスの前記円周の寸法は、前記第１の適応結合器が未伸長状態で、最小値であり、
ユーザによって装着される場合、前記環状ウェアラブル電子デバイスの前記円周の寸法は、前記第１の適応結合器が伸長状態で、前記ユーザの一部を囲むよう増加され、前記第１の適応結合器の前記伸長状態は、前記第１のポッド構造体と前記第２のポッド構造体との間に結合する前記第１のエラストマーバンドの前記長さにおける前記少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換の角度の変化によって達成される、
請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項３】
前記第１のエラストマーバンドは、前記第１のエラストマーバンドの前記内容積を通って延在する前記第１の導電性経路の前記少なくとも一部の上にオーバーモールド部を含む、請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項４】
前記第１のエラストマーバンドは、
前記第１のエラストマーバンドの前記内容積を通って延在する前記第１の導電性経路の前記少なくとも一部を受けるための大きさ及び寸法にされる凹部を有するエラストマーの第１の長手方向区分であって、多数の半剛性に設定される方向転換を含むエラストマーの第１の長手方向区分と、
前記第１のエラストマーバンドの前記内容積を画成するための、エラストマーの前記第１の長手方向区分の前記凹部の少なくとも一部の上のオーバーモールドエラストマーの第２の長手方向区分とを備える、
請求項３に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項５】
前記第１の導電性経路は、可撓性基板によって担持される少なくとも１つの導電性トレースを含む、請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項６】
更に、前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第３のポッド構造体備え、
前記第３のポッド構造体は電気回路を含み、
前記第２のポッド構造体及び前記第３のポッド構造体は、前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第２の距離だけ互いから物理的に離間され、
前記第１の適応結合器は、前記第２のポッド構造体と前記第３のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合を備え、
前記第１の適応結合器は、更に、前記第２のポッド構造体の前記電気回路に、及び、前記第３のポッド構造体の前記電気回路に導電結合される少なくとも１つの第２の導電性経路を備え、
前記第１のエラストマーバンドは、前記第２のポッド構造体及び前記第３のポッド構造体の両方に物理的に結合され、前記第２の導電性経路の少なくとも一部は、前記第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、前記第２のポッド構造体と前記第３のポッド構造体との間に結合する前記第１のエラストマーバンドの長さは、前記第２の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む、
請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項７】
更に、
前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第３のポッド構造体であって、前記第３のポッド構造体は電気回路を含み、前記第２のポッド構造体及び前記第３のポッド構造体は、前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第２の距離だけ互いから物理的に離間される、第３のポッド構造体と、
前記環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第２の適応結合器であって、前記第２のポッド構造体と前記第３のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を備え、
前記第３のポッド構造体の前記電気回路及び前記第２のポッド構造体の前記電気回路の両方に導電結合される少なくとも１つの第２の導電性経路と、
前記第２のポッド構造体及び前記第３のポッド構造体の両方に物理的に結合される第２のエラストマーバンドと、を備える第２の適応結合器とを備え、前記第２の導電性経路の少なくとも一部は、前記第２のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、前記第２のポッド構造体と前記第３のポッド構造体との間に結合する前記第２のエラストマーバンドの長さは、前記第２の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む、
請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項８】
前記第１のポッド構造体と前記第２のポッド構造体との間に結合する前記第１のエラストマーバンドの前記長さは、前記少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む蛇行性経路に従う、請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項９】
更に、
前記第１のポッド構造体及び前記第２のポッド構造体の両方に物理的に結合される第２のエラストマーバンドを備え、前記第１のポッド構造体と前記第２のポッド構造体との間に結合する前記第２のエラストマーバンドの長さは、前記第１の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む、
請求項１に記載の環状ウェアラブル電子デバイス。
【請求項１０】
弾性電気ケーブルであって、
可撓性基板上に担持される少なくとも１つの導電性トレースを含む可撓性プリント回路基板と、
エラストマーバンドとを備え、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部は、前記エラストマーバンドの内容積を通って延在し、前記エラストマーバンドの長さは、多数の半剛性に設定される方向転換を含む蛇行性経路に従う、
弾性電気ケーブル。
【請求項１１】
前記エラストマーバンドは、前記エラストマーバンドの前記内容積を通って延在する前記可撓性プリント回路基板の前記少なくとも一部の上にオーバーモールド部を含む、請求項１０に記載の弾性電気ケーブル。
【請求項１２】
前記エラストマーバンドは、
前記可撓性プリント回路基板の前記少なくとも一部を受けるための大きさ及び寸法にされる凹部を有するエラストマーの第１の長手方向区分であって、多数の半剛性に設定される方向転換を含むエラストマーの第１の長手方向区分と、
前記バンドの前記内容積を画成するための、エラストマーの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部の上のオーバーモールドエラストマーの第２の長手方向区分とを備える、
請求項１１に記載の弾性電気ケーブル。
【請求項１３】
前記可撓性プリント回路基板の第１の端部は、前記エラストマーバンドの第１の端部の近傍に位置決めされ、前記可撓性プリント回路基板の第２の端部は、前記エラストマーバンドの第２の端部の近傍に位置決めされ、前記弾性電気ケーブルは、更に、
前記可撓性プリント回路基板の前記第１の端部に導電結合される第１の電気コネクタと、
前記可撓性プリント回路基板の前記第２の端部に導電結合される第２の電気コネクタとを備える、
請求項１０に記載の弾性電気ケーブル。
【請求項１４】
前記エラストマーバンドは、射出ゲートからの型穴を含み、前記型穴は、前記エラストマーバンドを形成するために用いられる金型内の前記射出ゲートに位置に対応する前記多数の半剛性に設定される方向転換のうちの１つに位置決めされる、請求項１０に記載の弾性電気ケーブル。
【請求項１５】
更に、前記可撓性プリント回路基板の第１の表面を前記エラストマーバンドの内面に接着する接着剤層を備える、請求項１４に記載の弾性電気ケーブル。
【請求項１６】
弾性電気ケーブルを製造する方法であって、前記弾性電気ケーブルは、可撓性プリント回路基板及びエラストマーバンドを備え、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部は、前記エラストマーバンドの内容積を通って延在し、
凹状面及び多数の半剛性方向転換を含むよう、前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することと、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板を堆積することと、
前記エラストマーバンドの前記内容積の内側に前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部を密閉するよう、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることと、を含む、
方法。
【請求項１７】
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板を堆積することは、
前記可撓性プリント回路基板を曲げて、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分における前記多数の半剛性方向転換に一致させることと、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記曲げた可撓性プリント回路基板を位置決めすることとを含む、
請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を第１の金型において成形することを含み、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、第２の金型において、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含む、
請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
更に、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を前記第１の金型から除去することと、
前記第２の金型の内面に対して前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を堆積することとを含み、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板を堆積することは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分が前記第２の金型の前記内面に対してある間に、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板を堆積することを含む、
請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１の金型は、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、
前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するよう前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することを含み、
前記第２の金型の内面に対して前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を堆積することは、前記第２の金型の前記内面に対して前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を伸長することを含む、
請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記第２の金型は、前記エラストマーバンドの前記第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分が、前記第２の金型の前記内面に対して伸長されている間に、前記エラストマーバンドの前記第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するよう、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含む、
請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
更に、
前記可撓性プリント回路基板の第１の表面上に接着剤を堆積させることを含み、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板を堆積することは、前記可撓性プリント回路基板の前記第１の表面上に前記接着剤を堆積させた後に、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して前記可撓性プリント回路基板の前記第１の表面を堆積することを含む、
請求項１６に記載の方法。
【請求項２３】
前記接着剤は感応性接着剤を含み、更に、前記可撓性プリント回路基板を前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して押圧することを含み、前記可撓性プリント回路基板を前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に対して押圧することは、前記感応性接着剤を活性化し、前記可撓性プリント回路基板の前記第１の表面を前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面に接着する、
請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、第１のゲートを介して金型にエラストマー材料を射出することを含み、前記第１のゲートは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分における前記多数の半剛性方向転換の第１のものの位置に位置決めされる、
請求項１６に記載の方法。
【請求項２５】
前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、複数の追加ゲートを介して前記金型に前記エラストマー材料を射出することを含み、前記複数の追加ゲートにおける各ゲートは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分における前記多数の半剛性方向転換のそれぞれのものの位置に位置決めされる、
請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
可撓性プリント回路基板及びエラストマーバンドを含む弾性電気ケーブルであって、
凹状面及び多数の半剛性方向転換を含むよう、前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形するステップと、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の前記凹状面上に前記可撓性プリント回路基板を堆積するステップと、
前記エラストマーバンドの前記内容積の内側に前記可撓性プリント回路基板の少なくとも一部を密閉するよう、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記可撓性プリント回路基板及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドするステップと、を含むプロセスによって備えられる、
弾性電気ケーブル。
【請求項２７】
電気デバイスを製造する方法であって、前記電気デバイスは、少なくとも１つの導電性経路及びエラストマーバンドを備え、前記導電性経路の少なくとも一部は、前記エラストマーバンドの内容積を通って延在し、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされる第１の金型において前記エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することと、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を前記第１の金型から除去することと、
第２の金型の内面に対して前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分を伸長することと、
前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分が前記第２の金型の前記内面に対して伸長されている間に、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分に対して前記導電性経路を堆積することと、
前記エラストマーバンドの前記内容積の内側に前記導電性経路の少なくとも一部を密閉するよう、第２の金型において前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記導電性経路の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることと、を含む、
方法。
【請求項２８】
前記第２の金型は、前記エラストマーバンドの前記第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記導電性経路の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分が、前記第２の金型の前記内面に対して伸長されている間に、前記エラストマーバンドの前記第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するよう、前記エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、前記導電性経路の少なくとも一部及び前記エラストマーバンドの前記第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含む、
請求項２７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本システム、製品、及び方法は、一般に、弾性電気ケーブルに関し、その製造方法、及び、可変円周を実現するために、１つ以上の弾性電気ケーブルを用いる環状ウェアラブル電子デバイスを含んでいる。
【背景技術】
【０００２】
ウェアラブル電子デバイス
電子デバイスは、今日広く世界全体に普及している。集積回路技術の進歩は、ユーザに持ち運びされる十分に小型で軽量な電子デバイスの開発を可能にした。かかる「ポータブル」電子デバイスは、（バッテリ又は他の電力貯蔵システム等の）オンボード電源を含んでいてもよく、他の電子システムへの何らかの有線接続も無く動作するよう設計されてもよい。しかし、小型軽量の電子デバイスは、それが別の電子システムへの有線接続を含んでいたとしても、まだポータブルであると見なされてもよい。例えば、マイクロフォンは、それが無線又は有線接続を介して動作しようが、ポータブル電子デバイスと見なされてもよい。
【０００３】
電子デバイスの可搬性によってもたらされた利便性は、巨大産業を育成した。スマートフォン、オーディオプレーヤー、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、及び電子ブックリーダーは、すべて、ポータブル電子デバイスの例である。しかし、ポータブル電子デバイスを持ち運びできる利便性は、人の手をデバイス自体でいっぱいにする不便さも招いた。この問題は、電子デバイスをポータブルだけではなく、ウェアラブルにすることによって対処される。
【０００４】
ウェアラブル電子デバイスは、ユーザが、彼らの手でデバイスを物理的に把持し、つかみ、又はそうでなければ保持することなく持ち運びできる何らかのポータブル電子デバイスである。例えば、ウェアラブル電子デバイスは、単数又は複数のストラップ、単数又は複数のバンド、単数又は複数のクリップ、接着剤、ピン及び留め金、衣類、張力又は弾性支持、締まりばめ、人間工学的な形態等によって、ユーザに取り付けられるか、結合されてもよい。ウェアラブル電子デバイスの例は、デジタル腕時計、電子アームバンド、電子リング、電子足首ブレスレットすなわち「アンクレット」、ヘッドマウント電子ディスプレイユニット、補聴器等を含む。
【０００５】
ウェアラブル電子デバイスの潜在的なユーザは、多くの異なる姿及び大きさであるかもしれない。これに対処するには、各個人のユーザタイプに対して、特有のウェアラブル電子デバイスを設計し、構築（例えば、カスタマイズ）するか、個々のデバイスが、様々な異なるユーザ形姿に対応できなければならない。いくつかのデバイスにとって、これは単にユーザに対する快適さの問題である一方で、他のデバイスにとっては、デバイスとユーザとの間のフィットにより、動作／性能が悪影響を受ける。例えば、ユーザからの入力に反応する（すなわち、検出、計測、又は検知する）センサを用いるウェアラブル電子デバイスの動作／性能は、デバイスとユーザとの間のフィットにより、どのようにセンサがユーザの形姿に向けられているかによって、影響を受ける恐れがある。
【０００６】
２人の異なる姿のユーザによって装着された場合、同じウェアラブル電子デバイスが異なって動作／実行する恐れがあるか、１人のユーザによって装着された場合でさえ、動き動作／性能又は行動により、形態のバラツキが生じる。かかる動作／性能の不一致は、結果として、不十分なユーザ体験を生じる可能性があり、明らかに望ましくない。各ユーザに対してカスタマイズされたウェアラブル電子デバイスを設計及び構築することは実用的ではなく、従って、ユーザ形姿のバラツキに良好に対応できるウェアラブル電子デバイスのための技術的なニーズがある。
【０００７】
人間−電子機器インターフェース
ウェアラブル電子デバイスは、ユーザに対して直接的な機能（オーディオ再生、データ表示、関数の計算等）を提供できるか、別の電子デバイスと対話し、それから情報を受け取り、又はそれを制御する電子機器を備えてもよい。例えば、ウェアラブル電子デバイスは、ユーザからの入力を検出するセンサを含んでいてもよく、ウェアラブル電子デバイスは、それらの入力に基づいて、別の電子デバイスに信号を送信してもよい。センサタイプ及び入力タイプは、それぞれ、手動制御を提供する触覚センサ（例えば、ボタン、スイッチ、タッチパッド、又はキー）、音声制御を提供する音響センサ、ジェスチャー制御を提供する筋電センサ、及び／又は、ジェスチャー制御を提供する加速度計を含むが、これらに限定されない様々な形態をとってもよい。
【０００８】
人間−コンピュータインターフェース（「ＨＣＩ」）は、人間−電子機器インターフェースの一例である。本システム、製品、及び方法は、ＨＣＩに適用できるが、何らかの他の形態の人間−電子機器インターフェースにも適用できる。
【０００９】
筋電デバイス
筋電計測（「ＥＭＧ」）は、筋肉活動によって生じた電気信号を検出し、処理するためのプロセスである。ＥＭＧデバイスは、筋肉活動に関係する電位の範囲（一般に、μＶ〜ｍＶ）に反応するＥＭＧセンサを用いている。ＥＭＧ信号は、医療モニタリング及び診断、筋肉リハビリテーション、エクササイズ及びトレーニング、人工装具制御、及び電子デバイスの制御機能でさえも含む幅広い用途に用いることができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
寸法が可変の円周を有する環状ウェアラブル電子デバイスは、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第１のポッド構造体であって、電気回路を含む第１のポッド構造体と、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第２のポッド構造体であって、第２のポッド構造体は電気回路を含み、第１のポッド構造体及び第２のポッド構造体は、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第１の距離だけ互いから物理的に離間される、第２のポッド構造体と、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第１の適応結合器であって、第１のポッド構造体と第２のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を備え、第１のポッド構造体の電気回路及び第２のポッド構造体の電気回路の両方に導電結合される少なくとも１つの第１の導電性経路と、第１のポッド構造体及び第２のポッド構造体の両方に物理的に結合される第１のエラストマーバンドと、を備える第１の適応結合器とを備え、第１の導電性経路の少なくとも一部は、第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、第１のポッド構造体と第２のポッド構造体との間に結合する第１のエラストマーバンドの長さは、第１の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含むものとして要約することができる。ユーザによって装着されない場合、環状ウェアラブル電子デバイスの円周の寸法は、第１の適応結合器が未伸長状態で、最小値であり、ユーザによって装着される場合、環状ウェアラブル電子デバイスの円周の寸法は、第１の適応結合器が伸長状態で、ユーザの一部を囲むよう増加され、第１の適応結合器の伸長状態は、第１のポッド構造体と第２のポッド構造体との間に結合する第１のエラストマーバンドの長さにおける少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換の角度の変化によって達成されてもよい。
【００１１】
第１のエラストマーバンドは、第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在する第１の導電性経路の少なくとも一部の上にオーバーモールド部を含んでもよい。第１のエラストマーバンドは、第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在する第１の導電性経路の少なくとも一部を受けるための大きさ及び寸法にされる凹部を有するエラストマーの第１の長手方向区分であって、多数の半剛性に設定される方向転換を含むエラストマーの第１の長手方向区分と、第１のエラストマーバンドの内容積を画成するための、エラストマーの第１の長手方向区分の凹部の少なくとも一部の上のオーバーモールドエラストマーの第２の長手方向区分とを備えてもよい。
【００１２】
第１の導電性経路は、可撓性基板によって担持される少なくとも１つの導電性トレースを含んでもよい。
【００１３】
環状ウェアラブル電子デバイスは、更に、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第３のポッド構造体を備え、第３のポッド構造体は電気回路を含み、第２のポッド構造体及び第３のポッド構造体は、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第２の距離だけ互いから物理的に離間され、第１の適応結合器は、第２のポッド構造体と第３のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合を備え、第１の適応結合器は、更に、第２のポッド構造体の電気回路に、及び、第３のポッド構造体の電気回路に導電結合される少なくとも１つの第２の導電性経路を備え、第１のエラストマーバンドは、第２のポッド構造体及び第３のポッド構造体の両方に物理的に結合され、第２の導電性経路の少なくとも一部は、第１のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、第２のポッド構造体と第３のポッド構造体との間に結合する第１のエラストマーバンドの長さは、第２の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含んでもよい。
【００１４】
環状ウェアラブル電子デバイスは、更に、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第３のポッド構造体であって、第３のポッド構造体は電気回路を含み、第２のポッド構造体及び第３のポッド構造体は、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周に沿った第２の距離だけ互いから物理的に離間される、第３のポッド構造体と、環状ウェアラブル電子デバイスの少なくとも略円周上に位置決めされる第２の適応結合器であって、第２のポッド構造体と第３のポッド構造体との間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を備え、第３のポッド構造体の電気回路及び第２のポッド構造体の電気回路の両方に導電結合される少なくとも１つの第２の導電性経路と、第２のポッド構造体及び第３のポッド構造体の両方に物理的に結合される第２のエラストマーバンドと、を備える第２の適応結合器とを備え、第２の導電性経路の少なくとも一部は、第２のエラストマーバンドの内容積を通って延在し、第２のポッド構造体と第３のポッド構造体との間に結合する第２のエラストマーバンドの長さは、第２の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含んでもよい。
【００１５】
第１のポッド構造体と第２のポッド構造体との間に結合する第１のエラストマーバンドの長さは、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含む蛇行性経路に従ってもよい。
【００１６】
環状ウェアラブル電子デバイスは、更に、第１のポッド構造体及び第２のポッド構造体の両方に物理的に結合される第２のエラストマーバンドを備え、第１のポッド構造体と第２のポッド構造体との間に結合する第２のエラストマーバンドの長さは、第１の距離よりも大きく、少なくとも１つの半剛性に設定される方向転換を含んでもよい。
【００１７】
弾性電気ケーブルは、可撓性基板上に担持される少なくとも１つの導電性トレースを含む可撓性プリント回路基板と、エラストマーバンドとを備え、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部は、エラストマーバンドの内容積を通って延在し、エラストマーバンドの長さは、多数の半剛性に設定される方向転換を含む蛇行性経路に従うものとして要約できる。
【００１８】
エラストマーバンドは、エラストマーバンドの内容積を通って延在する可撓性プリント回路基板の少なくとも一部の上にオーバーモールド部を含んでもよい。エラストマーバンドは、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部を受けるための大きさ及び寸法にされる凹部を有するエラストマーの第１の長手方向区分であって、多数の半剛性に設定される方向転換を含むエラストマーの第１の長手方向区分と、バンドの内容積を画成するための、エラストマーの第１の長手方向区分の少なくとも一部の上のオーバーモールドエラストマーの第２の長手方向区分とを備えてもよい。
【００１９】
可撓性プリント回路基板の第１の端部は、エラストマーバンドの第１の端部の近傍に位置決めされ、可撓性プリント回路基板の第２の端部は、エラストマーバンドの第２の端部の近傍に位置決めされ、弾性電気ケーブルは、更に、可撓性プリント回路基板の第１の端部に導電結合される第１の電気コネクタと、可撓性プリント回路基板の第２の端部に導電結合される第２の電気コネクタとを備えてもよい。
【００２０】
エラストマーバンドは、射出ゲートからの型穴を含んでもよく、型穴は、エラストマーバンドを形成するために用いられる金型内の射出ゲートの位置に対応する多数の半剛性に設定される方向転換のうちの１つに位置決めされる。弾性電気ケーブルは、更に、可撓性プリント回路基板の第１の表面をエラストマーバンドの内面に接着する接着剤層を含んでもよい。
【００２１】
弾性電気ケーブルを製造する方法であって、弾性電気ケーブルは、可撓性プリント回路基板及びエラストマーバンドを備え、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部は、エラストマーバンドの内容積を通って延在する方法は、凹状面及び多数の半剛性方向転換を含むよう、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することと、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板を堆積することと、エラストマーバンドの内容積の内側に可撓性プリント回路基板の少なくとも一部を密閉するよう、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることと、を含むものとして要約できる。
【００２２】
エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板を堆積することは、可撓性プリント回路基板を曲げて、エラストマーバンドの第１の長手方向区分における多数の半剛性方向転換に一致させることと、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して曲げた可撓性プリント回路基板を位置決めすることとを含んでもよい。
【００２３】
エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を第１の金型において成形することを含んでもよい。エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、第２の金型において、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含んでもよい。方法は、更に、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を第１の金型から除去することと、第２の金型の内面に対してエラストマーバンドの第１の長手方向区分を堆積することとを含み、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板を堆積することは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分が第２の金型の内面に対してある間に、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板を堆積することを含んでもよい。第１の金型は、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するようエラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することを含み、第２の金型の内面に対してエラストマーバンドの第１の長手方向区分を堆積することは、第２の金型の内面に対してエラストマーバンドの第１の長手方向区分を伸長することを含んでもよい。第２の金型は、エラストマーバンドの第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分が、第２の金型の内面に対して伸長されている間に、エラストマーバンドの第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するよう、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含んでもよい。
【００２４】
方法は、更に、可撓性プリント回路基板の第１の表面上に接着剤を堆積させることを含み、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板を堆積することは、可撓性プリント回路基板の第１の表面上に接着剤を堆積させた後に、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して可撓性プリント回路基板の第１の表面を堆積することを含んでもよい。接着剤は感応性接着剤を含んでもよく、方法は、更に、可撓性プリント回路基板をエラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して押圧することを含んでもよく、可撓性プリント回路基板をエラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に対して押圧することは、感応性接着剤を活性化し、可撓性プリント回路基板の第１の表面をエラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面に接着する。
【００２５】
エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、第１のゲートを介して金型にエラストマー材料を射出することを含んでもよく、第１のゲートは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分における多数の半剛性方向転換の第１のものの位置に位置決めされる。エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、複数の追加ゲートを介して金型にエラストマー材料を射出することを含んでもよく、複数の追加ゲートにおける各ゲートは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分における多数の半剛性方向転換のそれぞれのものの位置に位置決めされる。
【００２６】
可撓性プリント回路基板及びエラストマーバンドを含む弾性電気ケーブルは、凹状面及び多数の半剛性方向転換を含むよう、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形するステップと、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の凹状面上に可撓性プリント回路基板を堆積するステップと、エラストマーバンドの内容積の内側に可撓性プリント回路基板の少なくとも一部を密閉するよう、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、可撓性プリント回路基板及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドするステップと、を含むものとして要約できるプロセスによって備えられてもよい。
【００２７】
電気デバイスを製造する方法であって、電気デバイスは、少なくとも１つの導電性経路及びエラストマーバンドを備え、導電性経路の少なくとも一部は、エラストマーバンドの内容積を通って延在し、方法は、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされる第１の金型においてエラストマーバンドの第１の長手方向区分を成形することと、エラストマーバンドの第１の長手方向区分を第１の金型から除去することと、第２の金型の内面に対してエラストマーバンドの第１の長手方向区分を伸長することと、エラストマーバンドの第１の長手方向区分が第２の金型の内面に対して伸長されている間に、エラストマーバンドの第１の長手方向区分に対して導電性経路を堆積することと、エラストマーバンドの内容積の内側に導電性経路の少なくとも一部を密閉するよう、第２の金型においてエラストマーバンドの第２の長手方向区分により、導電性経路の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることと、を含むものとして要約できる。第２の金型は、エラストマーバンドの第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するための大きさ及び寸法にされ、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、導電性経路の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分が、第２の金型の内面に対して伸長されている間に、エラストマーバンドの第２の長手方向区分の実質的な０％収縮に対応するよう、エラストマーバンドの第２の長手方向区分により、導電性経路の少なくとも一部及びエラストマーバンドの第１の長手方向区分の少なくとも一部をオーバーモールドすることを含んでもよい。
【００２８】
図において、同一の参照番号は、同様の構成要素又は行動を特定している。図中の構成要素の大きさ及び相対位置は、必ずしも正確な縮尺で描かれてはいない。例えば、様々な構成要素の形状及び角度は、必ずしも正確な縮尺で描かれてはおらず、これらの構成要素のいくつかは、図面の見やすさを向上するために任意に拡大され、位置決めされている可能性がある。更に、図示の構成要素の特定の形状は、必ずしも、特定の構成要素の実際の形状に関する何らかの情報を伝達する意図はなく、図面内での認識の容易さのためだけに選択されている可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本システム、製品、及び方法による多様な異なるユーザ形姿に対応する可変円周を達成するために、適応結合器として２つの弾性電気ケーブルを組み込んでいる例示の環状ウェアラブル電子デバイスの斜視図である。
【図２】本システム、製品、及び方法による環状ウェアラブル電子デバイス内の適応結合器として実装されるよう構成された弾性電気ケーブルの平面図である。
【図３Ａ】本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第１の段階後の弾性電気ケーブルの一部の斜視図である。
【図３Ｂ】本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第２の段階後の弾性電気ケーブルの一部の斜視図である。
【図３Ｃ】本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第３の段階後の弾性電気ケーブルの一部の斜視図である。
【図４Ａ】本システム、製品、及び方法による、未伸長状態にある弾性電気ケーブルの平面図である。
【図４Ｂ】本システム、製品、及び方法による、伸長状態にある弾性電気ケーブルの平面図である。
【図４Ｃ】図４Ｂの線Ａ−Ａに沿った弾性電気ケーブルの断面図である。
【図５】本システム、製品、及び方法により弾性電気ケーブルを製造する方法を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下の説明において、ある特定の詳細を、様々な開示する実施形態の完全な理解を提供するために説明する。しかし、当業者は、実施形態が、１つ以上のこれらの特定の詳細が無いか、他の方法、構成部品、材料等により、実施されてもよいことを認識するであろう。他の例では、ポータブル電子デバイス及び／又は電気ケーブルに関連する公知の構造は、実施形態の説明を不必要に曖昧にすることを避けるよう、詳細に示されていないか、説明されていなかった。
【００３１】
特に文脈で必要としない限り、以下に続く明細書及び特許請求の範囲全体を通して、用語「ｃｏｍｐｒｉｓｅ（備える）」並びに「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ（三人称単数形）」及び「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ（進行形）」等のその変形例は、「以下を含むが、それらに限定されない」のような、オープンで、包括的な意味で解釈されるものとする。
【００３２】
本明細書全体を通して、「一実施形態」又は「実施形態」に対する引用は、特定の特徴、構造、又は特性が、１つ以上の実施形態において何らかの適切な方法で組み合わされてもよいことを意味している。
【００３３】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で用いるように、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、内容で明確に規定しない限り、複数の指示対象を含んでいる。また、用語「又は」は、一般に、内容で明確に規定しない限り、「及び／又は」の意味と同じその最も幅広い意味で用いられることにも注意されたい。
【００３４】
本明細書中で提供する見出しおよび要約書は、便宜のためだけであり、実施形態の適用範囲又はその意味に解釈しない。
【００３５】
本明細書中で説明する様々な実施形態は、弾性電気ケーブル及びその製造のためのシステム、製品、及び方法を提供する。例示的な用途において、ウェアラブル電子デバイスは、１つ以上のかかる弾性電気ケーブルを用いて、異なるユーザ形姿に対応する可変円周を実現することを説明される。特に、少なくとも１つの弾性電気ケーブルは、ウェアラブル電子デバイスの構成部品間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を提供する「適応結合器」として用いられる。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「弾性電気ケーブル」とは、一般に、ケーブルを伸縮自在、拡張自在、柔軟にするか、そうでなければ、復元力を受けて少なくとも１つの寸法（例えば、長さ）において可変にする弾性特性を有する電気ケーブルを指し、用語「適応結合器」とは、一般に、少なくとも２つの点／物体の間に可撓性、弾性、弾力性、調整自在、修正自在、可変長、伸張性、又は、そうでなければ、「適応性」の物理結合を提供する装置又は構造を指す。適応性物理結合は、互いに対する２つの点／物体の制限された運動を可能にする少なくとも２つの点／物体の間の物理結合である。本システム、製品、及び方法は、（数ある中でも）単一の結合構造を介してウェアラブル電子デバイスの２つの点／物体の間に導電性結合及び適応性物理結合を同時に提供するために、適応結合器として弾性電気ケーブルを用いるウェアラブル電子デバイスを説明する。
【００３６】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「ユーザ形姿」内の用語「形姿」は、ウェアラブル電子デバイスが装着されるユーザの一部の物理的性質を概して説明するよう用いられる。物理的性質は、形状、大きさ、寸法形状、表面的特徴、質量、体積、密度、組成、弾性等を含むが、これらに限定されない、ウェアラブル電子デバイスのフィット性及び／又は操作／性能に影響を及ぼすことができる何らかの特性を含んでいてもよい。
【００３７】
図１は、本システム、製品、及び方法による多様な異なるユーザ形姿に対応する可変円周を達成するために、２つの適応結合器１１１及び１１２を組み込んでいる例示の環状ウェアラブル電子デバイス１００の斜視図である。例示の環状ウェアラブル電子デバイス１００は、例えば、人間−電子機器インターフェースの一部を形成してもよい。例示の環状ウェアラブル電子デバイス１００は、ユーザの前腕に装着されるよう設計されたアームバンドであるが、当業者は、本明細書中に説明する教示が、ユーザの上腕、手首、手、指、脚、足、胴、又は首を含むが、これらに限定されないユーザの身体の他の場所に装着されるよう設計された（環状又はその他の）ウェアラブル電子デバイスに容易に適用されてもよいことを正しく認識するであろう。
【００３８】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「円周」は、例えば、円形、環形、楕円形の湾曲した幾何学的図形の囲んでいる境界（例えば、周囲）を概して説明するよう、おおよその感覚で用いられるが、説明されている図形を正確に円形の寸法形状に限定する意図は少しも無い。同様に、用語「環状」は、円形の寸法形状に限定されないが、代わりに、その円周の周りに分布される質量及びその体積を通る開口を持つ湾曲した幾何学的図形を概して説明するよう、おおよその感覚で用いられる。
【００３９】
デバイス１００は、ウェアラブル電子デバイス１００の物理的に結合されるリンクを形成する８つで一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８を含んでいる。８つで一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８における各ポッド構造体は、環状ウェアラブル電子デバイス１００の少なくとも略円周上で、一組のポッド構造体における少なくとも１つの他のポッド構造体に隣接して位置決めされている。より詳細には、８つで一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８における各ポッド構造体は、一組のポッド構造体が環状又は閉ループ（例えば、閉曲面）構成の円周すなわち周囲を形成するように、８つで一組のポッド構造体における２つの別のポッド構造体に隣接し、その間に位置決めされる。例えば、ポッド構造体１０１は、ポッド構造体の環状又は閉ループ構成の少なくとも略円周すなわち周囲上で、ポッド構造体１０２及び１０８に隣接し、その間に位置決めされており、ポッド構造体１０２は、環状又は閉ループ構成の少なくとも略円周すなわち周囲上で、ポッド構造体１０１及び１０３に隣接し、その間に位置決めされており、ポッド構造体１０３は、環状又は閉ループ構成の少なくとも略円周すなわち周囲上で、ポッド構造体１０２及び１０４に隣接し、その間に位置決めされている、等である。ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のそれぞれは、２つの適応結合器１１１及び１１２によって２つの隣接するポッド構造体に適応的に物理的に結合される。例えば、ポッド構造体１０１は、適応結合器１１１及び１１２によってポッド構造体１０８及びポッド構造体１０２の両方に適応的に物理的に結合される。８つで一組のポッド構造体は、連続して、又は、隣接する一対のポッド構造体の間、又は、隣接する一対のポッド構造体の群の間に結合する複数の個々の適応結合器によって、すべてのポッド構造体の上に、それらを横断して、又はそれらを通って結合する１つ以上の延長された適応結合器１１１及び／又は１１２によって環状又は閉ループ構成に物理的に束ねられてもよい。デバイス１００は、２つの適応結合器１１１、１１２のそれぞれが環状ウェアラブル電子デバイス１００の少なくとも略円周上に位置決めされ、それぞれが８つで一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８におけるすべてのポッド構造体の間に連続した適応性物理結合を提供している状態で、図１に示されている。
【００４０】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「ポッド構造体」は、ウェアラブル電子デバイスの個々のリンク、セグメント、ポッド、区分、構造、構成部品等を指すよう用いられる。本システム、製品、及び方法の目的のため、ウェアラブル電子デバイスの「個々のリンク、セグメント、ポッド、区分、構造、構成部品等」（すなわち、「ポッド構造体」）は、ウェアラブル電子デバイスの別のリンク、セグメント、ポッド、区分、構造構成部品等に対して移動されるか、変位されるその能力を特徴とする。例えば、デバイス１００のポッド構造体１０１及び１０２は、それぞれ、その間で適応性物理結合を提供する適応結合器１１１、１１２によって課せられる制限内で、互いに対して移動されるか、変位されてもよい。ポッド構造体１０１及び１０２が互いに対して可動／変位可能であるような要望は、デバイス１００が、ユーザの動き及び／又は異なるユーザ形姿に有利に対応するウェアラブル電子デバイスであるために、特に生じる。
【００４１】
デバイス１００は、その物理的に結合されるリンクを形成する８つのポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８を含んでいる。ウェアラブル電子デバイスに含まれるポッド構造体の数は、少なくともウェアラブル電子デバイスの性質、機能、及び設計によって決定され、本システム、製品、及び方法は、８つ以上のポッド構造体を用いるウェアラブル電子デバイス及び８つよりも少ないポッド構造体（例えば、３つ以上のポッド構造体等の少なくとも２つのポッド構造体）を用いるウェアラブル電子デバイスを含む、いずれかの数のポッド構造体を用いる何らかのウェアラブル電子デバイスに適用されてもよい。
【００４２】
ポッド構造体を用いるウェアラブル電子デバイス（例えば、デバイス１００）は、本明細書中で例示のウェアラブル電子デバイス設計として用いられる一方で、本システム、製品、及び方法は、ポッド構造体を用いない（又は何らかの数のポッド構造体を用いる）ウェアラブル電子デバイスに適用されてもよい。従って、本明細書全体を通して、ポッド構造体（例えば、ポッド構造体の機能及び／又は構成部品）に関する説明は、ポッド構造体を用いないウェアラブル電子デバイス設計だとしても（ポッド構造体が特許請求項において特に列挙されている場合を除いて）何らかのウェアラブル電子デバイス設計に適用できるものとして解釈されるべきである。
【００４３】
図１の例示のデバイス１００において、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のそれぞれは、それぞれの内容積を有する各ハウジングを備えている。各ハウジングは、実質的な剛体材料から形成されてもよく、光学的に不透明であってもよい。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、例えば、「実質的な剛体材料」内の用語「剛体」は、固有弾力性、すなわち、ウェアラブル電子デバイスが通常遭遇する適度な応力及び歪みの下で、その形状を維持又は復元し、形成異常／変形に抵抗する傾向を有する材料を説明するよう用いられる。
【００４４】
ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のハウジング内部（すなわち、ハウジングの内容積の内側）に含まれる構成部品の詳細は、図１では見えていない。例示のデバイス１００の説明を容易にするため、いくつかの内部構成部品は、これらの構成部品がハウジングの内容積に含まれており、透明又は半透明の材料がハウジングを形成するよう用いられない限り、通常は、図１に示す図において実際には見えないかもしれないことを示すよう、図１において点線で示されている。例えば、いずれか又はすべてのポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び／又は１０８は、電気回路（すなわち、電気及び／又は電子回路）を含んでいてもよい。図１において、第１のポッド構造体１０１は、電気回路１２１を含んで示されており（すなわち、電気回路１２１はポッド構造体１０１のハウジングの内容積に含まれている）、第２のポッド構造体１０２は、電気回路１２２を含んで示されており、第３のポッド構造体１０８は、電気回路１２８を含んで示されている。いずれか又はすべてのポッド構造体における電気回路は、少なくとも１つの通信経路によって（例えば、少なくとも１つの導電性経路によって、及び／又は、少なくとも１つの光学経路によって）少なくとも１つの他のポッド構造体における電気回路に通信可能に結合されてもよい。本システム、製品、及び方法によれば、かかる通信経路は、１つ以上の適応結合器によって担持され、その上に担持され、又は、その内部に担持されてもよい。例えば、デバイス１００の適応結合器１１１は、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び／又は１０８のうちの種々のものの間に通信結合を提供する導電性経路を含む（すなわち、その内容積の内側で密閉される）エラストマーバンドを備える弾性電気ケーブルである。デバイス１００におけるポッド構造体の電気回路同士の間の通信結合は、米国仮特許出願第６１／８７２，５６９号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４７１，９８２号明細書）に記載されているような、伸縮自在なプリント回路基板のためのシステム、製品、及び方法、及び／又は、米国仮特許出願第６１／８６６，９６０号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４６１，０４４号明細書）に記載されているような、信号のルーティングのためのシステム、製品、及び方法を有利に含んでいてもよく、その両方の全体を引用して、本明細書中に組み込む。
【００４５】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「通信経路」、「通信結合」内のような、及び、「通信可能に結合」等の変形内の用語「通信」は、情報を転送及び／又は交換するための何らかの光学的な配置を指すよう概して用いられる。例示の通信経路は、導電性経路（例えば、導電性ワイヤ、導電性トレース）、磁気経路（例えば、磁気媒体）、及び／又は光学経路（例えば、光ファイバ）を含むが、これらに限定されず、例示の通信結合は、電気結合、磁気結合、及び／又は光学的結合を含むが、これらに限定されない。
【００４６】
ウェアラブル電子デバイス内のそれぞれ個々のポッド構造体は、１つの特定機能又は複数の特定機能を実行してもよい。例えば、デバイス１００において、各ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、及び１０７は、ユーザからの入力信号に反応する（すなわち、検出する）それぞれのセンサ１３０を含んでいる（乱雑さを減らすため図１では１つだけを付記する）。ユーザから検出する入力信号に応じて、センサ１３０は電気信号を提供する。各ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、及び１０７がそれぞれのセンサ１３０を含んでいるため、それぞれは、それぞれの「センサポッド」と称されてもよい。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「センサポッド」は、ユーザからの入力に反応する（すなわち、検出する）少なくとも１つのセンサを含む個々のポッド構造体を表すよう用いられる。各センサ１３０は、筋電センサ、筋磁気センサ、筋音センサ、マイクロフォン、血圧センサ、心拍センサ、ジャイロスコープ、加速度計、及び／又は温度計を含むが、これらに限定されない、ユーザの腕によって、及び／又は、その内部で生成され、発生され、またはそうでなければ、もたらされる信号を検出することができるいずれかの種類のセンサであってもよい。例示のデバイス１００において、各センサ１３０は、筋肉活動によって生成される電気信号の形態のユーザからの入力信号に反応する（すなわち、検出する）それぞれの筋電（「ＥＭＧ」）センサを含んでいる。ウェアラブル電子デバイス１００は、検出した入力信号に基づく情報を送信して、人間−電子機器インターフェース（例えば、人間−コンピュータインターフェース）を提供してもよい。例示の筋電デバイス１００の更なる詳細は、少なくとも米国非仮特許出願第１４／１８６，８８９号明細書、米国非仮特許出願第１４／１９４，２５２号明細書、米国仮特許出願第６１／８６９，５２６号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４６５，１９４号明細書）、米国仮特許出願第６１／９０９，７８６号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／５５３，６５７号明細書）、及び米国仮特許出願第６１／９１５，３３８号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／５６７，８２６号明細書）に記載されており、そのそれぞれの全体を引用して、本明細書中に組み込む。当業者は、しかしながら、筋電計測機能を有するウェアラブル電子デバイスが、本システム、製品、及び方法における実施例としてのみ用いられ、本明細書中で説明される、異なるユーザ形姿に対応するよう弾性電気ケーブルを用いるウェアラブル電子デバイスのためのシステム、製品、及び方法が、それぞれの特許請求項においてそのように明示的に説明されない限り、筋電センサを用いるウェアラブル電子デバイスに限定されることは全くないことを、正しく認識するであろう。
【００４７】
一般に、環状ウェアラブル電子デバイスにおける適応結合器の使用により、デバイスが装着されるユーザの一部（例えば、前腕又は脚）の形姿に対応（すなわち、フィット）するために、デバイス（１００）の円周は、少なくとも１つの寸法において（例えば、大きさが）変化（すなわち、拡張及び収縮）できる。適応結合器によってもたらされる一様／均一な拡張／収縮が、異なるポッド構造体に位置するセンサ同士の間の略一定の角度間隔を維持できるため、この特徴は、ウェアラブル電子デバイスに対して「フリーサイズ」設計を実装することに極めて有用であり、センサ（例えば、１３０）を用いるウェアラブル電子デバイスにおいて更に有利である。センサを用いるウェアラブル電子デバイス内の適応性結合の更なる詳細は、例えば、米国非仮特許出願第１４／２７６，５７５号明細書に記載されており、そのすべてを本明細書中に引用して組み込む。
【００４８】
デバイス１００のポッド構造体１０８は、検出した筋肉活動に応じて、センサポッド１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、及び１０７のＥＭＧセンサ１３０によって提供される信号を処理するプロセッサ１４０を含んでいる。ポッド構造体１０８は、従って、「プロセッサポッド」と称されてもよい。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「プロセッサポッド」は、信号を処理する少なくとも１つのプロセッサを含む個々のポッド構造体を表すよう用いられる。プロセッサは、信号を解析するか、そうでなければ処理して、信号に基づいて少なくとも１つの出力、動作、又は機能を決定するデジタルマイクロプロセッサ又はマイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、グラフィック処理ユニット（ＧＰＵ）、プログラマブルゲートアレイ（ＰＧＡ）、プログラマブル論理ユニット（ＰＬＵ）等を含むが、これらに限定されない、いずれかの種類のプロセッサであってもよい。デジタルプロセッサ（例えば、デジタルマイクロプロセッサ又はマイクロコントローラ、ＤＳＰ）を用いる実装は、それらに通信可能に結合され、それらの動作を制御するプロセッサ実行可能指示を格納する非一時的プロセッサ読取り可能記憶媒体又はメモリ１５０を有利に含んでいてもよい一方で、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、又はアナログプロセッサを用いる実装は、非一時的プロセッサ読取り可能記憶媒体１５０を含んでいても、いなくてもよい。
【００４９】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して用いるように、用語「センサポッド」及び「プロセッサポッド」は必ずしも排他的ではない。単一のポッド構造体は、「センサポッド」及び「プロセッサポッド」の両方の定義を満足してもよく、どちらか一方の種類のポッド構造体として称されてもよい。より明確にするために、用語「センサポッド」は、センサを含み、少なくともセンサポッドの機能を実行する何らかのポッド構造体を指すよう用いられ、用語プロセッサポッドは、プロセッサを含み、少なくともプロセッサポッドの機能を実行する何らかのポッド構造体を指すよう用いられる。デバイス１００において、プロセッサポッド１０８は、ユーザの筋肉活動に反応する（すなわち、検知、測定、変換、又はそうでなければ、検出する）ＥＭＧセンサ１３０（図１では不可視）を含んでおり、そのため、プロセッサポッド１０８はセンサポッドと称されてもよい。しかし、例示のデバイス１００において、プロセッサポッド１０８は、プロセッサ１４０を含む唯一のポッド構造体であり、従って、プロセッサポッド１０８は、プロセッサポッドと称することができる、例示のデバイス１００における唯一のポッド構造体である。プロセッサポッド１０８内のプロセッサ１４０は、また、プロセッサポッド１０８のＥＭＧセンサ１３０によって提供されるＥＭＧ信号を処理する。デバイス１００の代替の実施形態において、複数のポッド構造体がプロセッサを含んでいてもよく、従って、複数のポッド構造体は、プロセッサポッドとして機能してもよい。同様に、いくつかのポッド構造体はセンサを含んでいなくてもよく、及び／又は、いくつかのセンサ及び／又はプロセッサは、ポッド構造体を必要としない他の構成にレイアウトされてもよい。
【００５０】
デバイス１００において、プロセッサ１４０は、非一時的プロセッサ読取り可能記憶媒体又はメモリ１５０を含むか、及び／又は、それに通信可能に結合される。メモリ１５０は、プロセッサ１４０によって実行される場合に、プロセッサ１４０にＥＭＧセンサ１３０からのＥＭＧ信号を処理させ、ＥＭＧ信号が一致するジェスチャーを識別させるプロセッサ実行可能ジェスチャー識別指示を格納してもよい。別個の電子デバイス（図示せず）と通信するために、ウェアラブル電子デバイス１００は、少なくとも１つの通信端末を含んでいる。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「通信端末」は、データ信号がデバイスに入るか、及び／又は、出てもよい電気通信リンクを提供する何らかの物理的構造体を指すよう概して用いられる。通信端末は、デバイス内部の通信信号伝達の端部（又は「終端」）及び１つの外部デバイス（又は複数の外部デバイス）への／からの通信信号伝達の開始を表している。例として、デバイス１００は、第１の通信端末１６１及び第２の通信端末１６２を含んでいる。第１の通信端末１６１は、無線送信機（すなわち、無線通信端末）を含み、第２の通信端末１６２は、有線式コネクタポート１６２を含んでいる。無線送信機１６１は、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）送信機（又は類似のもの）を含んでいてもよく、コネクタポート１６２は、ユニバーサルシリアルバスポート、ミニユニバーサルシリアルバスポート、マイクロユニバーサルシリアルバスポート、ＳＭＡポート、ＴＨＵＮＤＥＲＢＯＬＴ（登録商標）ポート等を含んでいてもよい。通信端末として機能することに加えて、又は、その代わりのどちらか一方で、コネクタポート１６２は、デバイス１００内の１つ以上のバッテリ１７０を充電するための電気端子を備えていてもよい。
【００５１】
いくつかの用途のために、デバイス１００は、また、ユーザによってもたらされる動きに反応し（すなわち、検出、検知、又は測定し）、検出した動きに応じて信号を提供する少なくとも１つの慣性センサ１８０（例えば、少なくとも１つの加速度計及び／又は少なくとも１つのジャイロスコープを含む慣性計測ユニットすなわち「ＩＭＵ」）を含んでいてもよい。慣性センサ１８０によって提供される信号は、ＥＭＧセンサ１３０によって提供される信号と共に組み合わされるか、そうでなければ処理されてもよい。
【００５２】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「提供」並びに「提供される」及び「提供する」等の変形は、信号の文脈において頻繁に用いられる。例えば、ＥＭＧセンサは、「少なくとも１つの信号を提供する」ものとして説明されており、慣性センサは、「少なくとも１つの信号を提供する」ものとして説明されている。特定の文脈が特に必要としない限り、用語「提供」は、信号を中継すること、信号を出力すること、信号を生成すること、信号をルーティングすること、信号を作成すること、信号を変換すること等を含むが、これらに限定されない、何らかの形態の信号を提供することをカバーするよう最も一般的な感覚で用いられる。例えば、表面ＥＭＧセンサは、筋肉活動からの電気信号に抵抗結合又は容量結合する少なくとも１つの電極を含んでいてもよい。この結合は、次いでセンサ回路を介して中継され、センサによって出力又は「提供」される少なくとも１つの電極の電荷又は電位の変化を誘発する。従って、表面ＥＭＧセンサは、１つの筋肉（又は複数の筋肉）から１つの出力（又は複数の出力）へ電気信号を中継することによって電気信号を「提供」してもよい。対照的に、慣性センサは、物理的な動きを電気信号に変換するよう用いられる（例えば、圧電性、圧電抵抗、静電容量等の）構成部品を含んでいてもよい。慣性センサは、動きを検出し、動きに応じて電気信号を生成することによって電気信号を「提供」してもよい。
【００５３】
先に説明したように、各ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８は、電気回路（すなわち、電気及び／又は電子回路）を含んでいてもよい。図１は、センサポッド１０１の内容積の内側の電気回路１２１、センサポッド１０２の内容積の内側の電気回路１２２、及び、プロセッサポッド１１８の内容積の内側の電気回路１２８を示している。いずれか又はすべてのポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８内の回路（回路１１１、１１２、及び１１８を含む）は、少なくとも１つのＥＭＧセンサ１３０によって提供される電気信号を増幅するための増幅回路、少なくとも１つのＥＭＧセンサ１３０によって提供される信号から望ましくない信号周波数を除去するためのフィルタリング回路、及び／又は、アナログ信号をデジタル信号に変換するためのアナログデジタル変換回路のうちのいずれか又はすべてを含んでいてもよい。
【００５４】
デバイス１００内のＥＭＧセンサ１３０によって提供される信号は、プロセッサ１４０による処理のためにプロセッサポッド１０８にルーティングされる。この目的を達成するために、デバイス１００は、一組の通信経路（例えば、１９１及び１９２）を用いて、センサポッド１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、及び１０７によって出力される信号をプロセッサポッド１０８にルーティングする。デバイス１００内の各それぞれのポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８は、デバイス１００の少なくともプロセッサポッド１０８に通信結合される。いくつかの実装において、何らかの所定のセンサポッド（例えば、１０２）からの信号は、プロセッサポッド１０８への途中の１つ以上の介在するセンサポッド（例えば、１０１）を介してルーティングされてもよい一方で、他の実装は、各センサポッド１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６及び１０７からの信号が、介在するポッド構造体を通過することなく、直接プロセッサポッド１０８にルーティングされるバス状構造を用いてもよい。本システム、製品、及び方法によれば、デバイス１００内の各通信経路（例えば、１９１及び１９２、乱雑さを減らすため図１では２つのみを図示し、付記する）は、適応結合器１１１の内容積を通って延在する少なくとも１つの可撓性導電性経路によって実現される。例えば、通信経路１９１は、適応結合器１１１の内容積の第１の部分を通って延在し、プロセッサポッド１０８内の電気回路１２８及びセンサポッド１０１内の電気回路１２１の両方に導電結合する少なくとも１つの可撓性導電性経路を備え、通信経路１９２は、適応結合器１１１の内容積の第２の部分を通って延在し、プロセッサポッド１０８内の電気回路１２８（直接、又は通信経路１９１を介して、又は１つ以上の他の通信経路を介して）及びセンサポッド１０２内の電気回路１２２の両方に導電結合する少なくとも１つの導電性経路を備える。
【００５５】
図１からのデバイス１００は、本システム、製品、及び方法による、適応結合器として弾性電気ケーブルを用いるウェアラブル電子デバイスの実施例を表している。デバイス１００において、弾性電気ケーブルは、適応結合器１１１として用いられて、８つで一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８におけるポッド構造体同士の間に導電性結合及び適応性物理結合の両方を同時に提供する。適応結合器１１１により詳細に注目すると、適応結合器１１１は、一組のポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８における少なくとも２つのポッド構造体のそれぞれの電気回路に導電結合される少なくとも１つの導電性経路（例えば、１９１、１９２）を有する弾性電気ケーブルを備えており、ここで、少なくとも１つの導電性経路の少なくとも一部は、エラストマーバンド１９５の内容積を通って延在している（例えば、その内部に含まれる）。例えば、適応結合器１１１は、第１のポッド構造体１０１の回路１２１及び第２のポッド構造体１０８の回路１２８に導電結合される導電性経路１９２を含んでいる。少なくとも１つの導電性経路１９２は、エラストマーバンド１９５の内容積を通って延在し（例えば、その内部に含まれ）、ここで、バンド１９５は、また、第１のポッド構造体１０１及び第２のポッド構造体１０８の両方に物理的に結合される。第１のポッド構造体１０１及び第２のポッド構造体１０８の両方が、デバイス１００の少なくとも略円周上に位置決めされているため、第１のポッド構造体１０１及び第２のポッド構造体１０８は、デバイス１００の少なくとも略円周に沿った第１の距離だけ互いに物理的に離間されている。第１のポッド構造体１０１と第２のポッド構造体１０８との間で結合するエラストマーバンド１９５の一部は、この第１の距離よりも大きい（すなわち、第１のポッド構造体１０１及び第２のポッド構造体１０８を物理的に離間する、デバイス１００の円周に沿った距離よりも大きい）長さを有している。これは、第１のポッド構造体１０１と第２のポッド構造体１０８との間で結合するエラストマーバンド１９５の長さが、少なくとも１つの半剛性に設定された方向転換を含むためである。半剛性に設定された方向転換は、例えば、曲がり、旋回、捩れ、湾曲、角、段差、又はオフセット１９９の形態をとる。
【００５６】
先に説明したように、環状ウェアラブル電子デバイス（１００）は、それぞれが、ポッド構造体のそれぞれのセットの間（例えば、それぞれの対の間）に適応性物理結合を備える複数の個々の適応結合器を用いてもよく、又は、環状ウェアラブルデバイスは、ポッド構造体の複数のセットの間（例えば、複数の対の間）に直列の適応性物理結合を備える１つ以上の適応結合器を用いてもよい。デバイス１００は、それぞれが、デバイス１００内のすべてのポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８の間に直列の適応性物理結合を備える２つの適応結合器１１１及び１１２を用いている。適応結合器１１１及び１１２のそれぞれは、デバイス１００の少なくとも略円周上に位置決めされ、デバイス１００の円周の周りを完全に延在している。適応結合器１１１及び１１２の弾性的性質及び弾力性は、ユーザによって装着されない場合、各適応結合器１１１及び１１２がそれぞれの未伸長、弛緩、収縮、又は初期状態にある状態で、環状ウェアラブル電子デバイス１００の円周が比較的低い値であることを保証する。ユーザによって装着されている場合、環状ウェアラブル電子デバイス１００の円周は、各適応結合器１１１及び１１２がそれぞれの伸長又は拡張状態にある状態で、デバイス１００が装着されるユーザの一部（例えば、前腕）を取り囲むよう、延在してもよい。各適応結合器１１１及び１１２のそれぞれの伸長又は拡張状態は、対応するバンドの長さにおける少なくとも１つの半剛性に設定された方向転換の角度を変える（すなわち、構成によって減少させるか、増加する）ことによって達成される。例えば、適応結合器１１１の伸長又は拡張状態は、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のうちの２つの隣接するものの間で結合するバンド１９５の少なくとも一部における少なくとも１つの半剛性に設定された方向転換１９９の角度を減少させることによって達成される。デバイス１００の均一な拡張を提供するために、適応結合器１１１は、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のうちの２つの隣接するものの間で結合するバンド１９５の各部における少なくとも１つの半剛性に設定された方向転換１９９の角度を減少させることによって、有利に伸長又は拡張されてもよい。
【００５７】
デバイス１００の様々な実施形態において、適応結合器１１１及び１１２の両方は、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のうちの種々の１つに導電結合する内部導電性経路（例えば、１９１、１９２）を含んでいてもよいか、又は、適応結合器１１１及び１１２のうちの１つのみが内部導電性経路を含んでいてもよい。図１に示すデバイス１００の実施形態において、適応結合器１１１のみが、内部導電性経路を含み、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８のうちの種々の１つ同士の間の導電性結合を提供する一方で、適応結合器１１２は、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８の間の適応性物理結合のみを提供する。従って、適応結合器１１１は弾性電気ケーブルであるが、適応結合器１１２は、任意選択的に、そうではない。図２は、デバイス１００の適応結合器１１１等の、ウェアラブル電子デバイス内で適応結合器として実装される弾性電気ケーブルの更なる詳細を提供している。
【００５８】
図２は、本システム、製品、及び方法による環状ウェアラブル電子デバイス内の適応結合器として実装されるよう構成された弾性電気ケーブル２００の平面図である。例えば、弾性電気ケーブル２００は、図１のデバイス１００内の適応結合器１１１として用いられてもよい。ケーブル２００は、成形エラストマーから形成されるバンド２０１（すなわち、図１の適応結合器１１１のバンド１９５と類似するエラストマーバンド）を備えており、ここで、バンド２０１の長さは、成形エラストマーに半剛性に設定される多くの方向転換を含む蛇行性経路に従っている。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「半剛性に設定される」内のような用語「設定」は、特徴が形状化され、成形され、又はそうでなければ、意図的に形成されることを示すよう用いられる。半剛性方向転換は、エラストマーバンド２０１が形成される成形プロセスによって設定されてもよい。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、用語「半剛性」及び「半剛性に」等の変形は、中程度の応力及び歪みの下で限定的な変形を可能にするが、固有弾力性をもたらす復元力、すなわち、応力又は歪みが除去された場合にその元の形状又は構成に戻る傾向を呈する材料の形状又は構成を説明するよう用いられる。例えば、スポンジは、押し潰された場合に変形するが、押し潰されることが中止された場合にその元の形状に戻るため、半剛性形状を有している。
【００５９】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「方向転換」は、エラストマーバンドの長さに「半剛性」であるか、及び／又は「半剛性に設定される」ものとして頻繁に説明される。本システム、製品、及び方法の目的のために、「半剛性方向転換」（半剛性に設定された方向転換等）は、応力又は歪み又は他の印加される力が無い状態で固定角を有し、適度に印加された応力及び歪みに応じて角度の限定的な変形（すなわち、角度の増加及び／又は減少）を可能にし、印加された応力又は歪みが除去された場合に元の角度に戻る固有の傾向を有する旋回、捩れ、曲がり、段差、湾曲、角、又はオフセットである。元の角度に戻る固有の傾向は、エラストマーバンドを「弾性」又は弾力性にする復元力としてそれ自体を明らかにする。半剛性方向転換は、バンド材料の経路又は長さが形成及び／又は形状化されるプロセスを介してバンド材料の経路又は長さに「設定」されてもよい。例として、「半剛性方向転換」は、バンドが形成及び形状化される成形プロセスを介してエラストマーバンドの長さに「設定」されてもよい。
【００６０】
図２のバンド２０１は、多くの（詳細には、図示の実施例において２４個の）半剛性に設定された方向転換２１０を含んでおり（乱雑さを減らすため図２では１つのみを付記する）、そのそれぞれは、例えば、方向転換箇所の両側のバンド２０１の２つの部分が押圧されるか、引き離される場合に、大きさが増加／減少するそれぞれの角度θを有している（乱雑さを減らすため図２では１つのみを付記する）。バンド２０１内の方向転換２１０は半剛性に設定されているため、それらは、各方向転換箇所の両側のバンド２０１の２つの部分が押圧されるか、引き離される場合に、復元力を与えることによって角度θへバンド２０１を「弾性」又は弾力性にする。当業者は、方向転換が異なる方法で角度によって特徴付けられてもよいことを正しく認識するであろう。実施例の角度θは、バンド２０１の経路に沿って移動する１つの観点から方向転換２１０を特徴とする図２に示されている。類推から、バンド２０１に沿って移動する車は、対応する方向転換２１０を達成するために、θだけそれ自体を回転させなければならない。θをこのように定義した状態で、方向転換２１０の角度は、方向転換２１０の両側のバンド２０１の２つの部分が引き離される（すなわち、バンド２０１が伸長される）場合に減少し、バンド２０１のそれらの同じ２つの部分が押圧される（すなわち、バンド２０１が圧縮される）場合に増加する。しかし、当業者は、θのこの定義が任意であることを正しく認識するであろう。例えば、完全に見える代替は、図２に角度αとして示す方向転換２１０の両側のバンド２０１の２つの部分の間に形成される角度によって各方向転換の角度を特徴付ける。α＝１８０°−θであるため、仮に、角度がθの代わりにαとして定義されると、方向転換２１０の角度は、方向転換２１０の両側のバンド２０１の２つの部分が引き離される（すなわち、バンド２０１が伸長される）場合に増加し、バンド２０１のそれらの同じ２つの部分が押圧される（すなわち、バンド２０１が圧縮される）場合に減少する。
【００６１】
バンド２０１の長さに沿った方向転換の数は、蛇行性経路を特徴付ける。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「蛇行性経路」という表現は、２点間を接続し、直通すなわち直線の代わりに多くの方向転換を含む長さを概して説明するよう用いられる。例として、蛇行性経路は、曲がりくねった、つづら折り、遠回り、又は回旋状のものとして説明されてもよく、結果として、蛇状、小円鋸歯状、銃眼状、１行ごとに反対方向に書くような、「ジグザグ」状、又は「往復」パターンを生じる方向転換を含んでいてもよい。かかる方向転換は、角部又は鋭角（例えば、直角）、湾曲、曲がり、捩れ、旋回、巻回、オフセット、又はそれらのいずれかの組み合わせを含んでいてもよい。図２のケーブル２００の図示の実施例において、かかる方向転換は、ケーブル２００の全長が少なくとも略位置するように、そして、ケーブル２００が、単一平面において、環状ウェアラブル電子デバイス内の適応結合器として機能するよう、例えば、環状構成に曲げられていない間、平坦である（すなわち、同じ平面にある）。
【００６２】
図２の平面図において不可視ではあるが、バンド２０１の長さは、エラストマー材料がない内容積を含んでいる。後により詳細に説明するように、この内容積は、成形プロセスを介する等の、バンド２０１が形成及び／又は形状化されるプロセスを介して確立されてもよい。本システム、製品、及び方法によれば、バンド２０１の内容積の少なくとも一部は、少なくとも１つの可撓性導電性経路の少なくとも一部を包含している。少なくとも１つの可撓性導電性経路は、可撓性基板上に担持される導電性トレースを備えていてもよい。例えば、少なくとも１つの可撓性導電性経路は、可撓性プリント回路基板２２０の一部であってもよい。
【００６３】
例示の弾性電気ケーブル２００は、図１の環状ウェアラブル電子デバイス１００内の適応結合器１１１として用いるために特に構成される。従って、バンド２０１の内容積を通って延在する可撓性プリント回路基板２２０は、種々の箇所においてバンド２０１の内容積から延在又は突出するいくつかの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８を含んでいる。バンド２０１の内容積から延在する可撓性プリント回路基板２２０の８つの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８のそれぞれは、デバイス１００の各ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８に対応し、その電気回路（例えば、１２１、１２２、１２８）に導電性結合を提供している。ケーブル２００の図示の実施例において、バンド２０１の内容積から延在する可撓性プリント回路基板２２０の８つの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８のそれぞれは、可撓性プリント回路基板２２０上に直接担持されるか、可撓性プリント回路基板２２０に結合される剛性プリント回路基板上に担持されるかのどちらか一方の、デバイス１００の対応するポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び１０８の（回路コンポーネント２３０によって概して表され、乱雑さを減らすため図２では１つのみを付記する）電気回路の少なくとも一部を含んでいる。しかし、代替の適用において、弾性電気ケーブルは、本システム、製品、及び方法により、導電性結合をデバイス又はデバイスの構成部品に提供する目的のために、バンドの内容積から延在する可撓性導電性経路のいずれかの数の部分又は端部を含んでいてもよい。
【００６４】
バンド２０１の内容積から延在する可撓性プリント回路基板２２０の８つの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８のそれぞれは、ケーブル２００の長さに対して少なくとも略直角となっている。この特徴は、（他の特徴の中でも）ケーブル２００を伸長力がケーブル２００の長さに沿って見込まれる（環状ウェアラブル電子デバイス１００内の円周の適応結合器１１１等の）用途における使用に特に良好に適したものにする。可撓性プリント回路基板２２０の８つの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８がバンド２０１から外側に実質的に垂直に（バンド２０１の長さに対して、すなわち、横方向に）延在するため、可撓性プリント回路基板２２０の８つの部分又は端部２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、２２７、及び２２８に対して作成される電気接続は、バンド２０１の長さに沿った長手方向伸長力を直接受けない。
【００６５】
先に説明したように、ケーブル２００（及び、特にケーブル２００のエラストマーバンド２０１）は、成形プロセスによって形成及び形状化されてもよい。本システム、製品、及び方法によれば、弾性電気ケーブル（ケーブル２００等）は、ｉ）エラストマーバンド２０１の第１の長手方向区分又は部分が、第１の成形段階又は「ショット」によって成形され、第１の長手方向区分が凹状面を有しており、ｉｉ）少なくとも１つの可撓性導電性経路（例えば、可撓性プリント回路基板２２０）が第１の長手方向区分又は部分の凹状面に対して堆積され、ｉｉｉ）エラストマーバンド２０１の第２の長手方向区分又は部分が、可撓性導電性経路及びエラストマーバンド２０１の第１の長手方向区分の少なくとも一部の上に「オーバーモールド部」を画成するよう、第２の成形段階又は「ショット」によってオーバーモールドされる多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールドプロセスによって形成されてもよい。このプロセスは、少なくとも１つの導電性経路が延在する内容積を一緒に密閉するエラストマーバンド（例えば、２０１）の２つの長手方向又は「縦方向」部分、セグメント、又は区分を有する弾性エラストマーケーブル（例えば、２００）を生成する。図３Ａ、３Ｂ、及び３Ｃはそれぞれ、これら３つの製造段階のうちのそれぞれの１つにおける、図２のケーブル２００の実例を提供している。
【００６６】
図３Ａは、本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第１の段階後の弾性電気ケーブル（例えば、図２のケーブル２００）の部分３００ａの斜視図である。部分３００ａは、凹状面３６１及び多くの半剛性（すなわち、半剛性に設定された）方向転換３１０（乱雑さを減らすため図３Ａでは１つのみを付記する）を含むよう成形されたエラストマーバンドの第１の長手方向区分３０１ａを備えている。各半剛性方向転換は、第１の長手方向区分３０１ａが応力及び歪みを受けた場合（例えば、第１の長手方向区分３０１ａの端部が押圧又は引き離された場合）に大きさが変化してもよいが、かかる応力及び歪みが無い／除去された場合に実質的に同じ大きさ（すなわち、図示の大きさ）を本質的に維持し／戻るそれぞれの角度θを特徴とする（再度、乱雑さを減らすため図３Ａでは１つのみを付記し、角度θの定義の選択は任意であり、すなわち、角度α＝１８０°−θは、同様に、方向転換３１０を特徴付けるよう用いることができる）。後により詳細に検討するように、第１の長手方向区分３０１ａは、エラストマー材料（Ｄｕｐｏｎｔから市販されている種々の熱可塑性エラストマーのいずれか等）から形成され、第１の金型（すなわち、第１の成形型）を用いて形成されてもよい。
【００６７】
図３Ｂは、本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第２の段階後の弾性電気ケーブル（例えば、図２のケーブル２００）の部分３００ｂの斜視図である。部分３００ｂは、図３Ａのエラストマーバンドの第１の長手方向区分３０１ａと、第１の長手方向区分３０１ａの凹状面（図３Ａの３６１、その上の可撓性プリント回路基板３２０の配置により、図３Ｂでは不可視）上に／それに対して堆積される可撓性プリント回路基板３２０とを備えている。可撓性プリント回路基板３２０は、感応性接着剤等の接着剤を用いて凹状面３６１に接着されてもよい。図２のケーブル２００に対して説明したように、可撓性プリント回路基板３２０は、第１の長手方向区分３０１ａから外に、及び、それに対して実質的に直角に突出する多数の部分３２１、３２２を含んでいる。かかる各部分３２１、３２２は、ウェアラブル電子デバイス（例えば、デバイス１００）のポッド構造体（例えば、ポッド構造体１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び／又は１０８）内にカプセル化されてもよい（３３０等のディスクリート電気部品を含み、乱雑さを減らすため図３Ｂでは１つのみを付記する）電気回路を担持するか、及び／又は、それに電気結合する。可撓性プリント回路基板３２０は、特定の実装によって部分３２１、３２２のいずれか又はすべてへ／からルーティングし、又は、それらをバイパスしてもよい、いずれかの数の導電性トレース３４０を担持してもよい。
【００６８】
図３Ｃは、本システム、製品、及び方法による多段式（又は「マルチショット」）オーバーモールド製造プロセスの第３の段階後の弾性電気ケーブル（例えば、図２のケーブル２００）の部分３００ｃの斜視図である。部分３００ｃは、可撓性プリント回路基板（図３Ｂの３２０、図３Ｃでは不可視）が第１の長手方向区分０１ａの凹状面（図３Ａの３６１、図３Ｃでは不可視）上に／それに対して堆積された状態で、図３Ａのエラストマーの第１の長手方向区分３０１ａを備えており、部分３００ｃは、更に、エラストマーの内容積の内側に可撓性プリント回路基板（３２０）の少なくとも一部を密閉するよう、可撓性プリント回路基板（３２０）の少なくとも一部及び第１の長手方向区分３０１ａの凹状面（３６１）の上にオーバーモールドされたエラストマーの第２の長手方向区分３０１ｂを備えている。可撓性プリント回路基板（３２０）の部分３２１、３２２は、エラストマーの内容積から突出し、ウェアラブル電子デバイス（例えば、１００）のポッド構造体（例えば、１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７、及び／又は１０８）によって実質的にカプセル化されてもよい。従って、各方向転換３１０が、第１の長手方向区分３０１ａに関しては、それぞれの角度θ（乱雑さを減らすため図３Ｃでは１つのみを付記する）によって特徴付けられた状態で、エラストマーの第２の長手方向区分３０１ｂは、第１の長手方向区分３０１ａとして同じ半剛性（すなわち、半剛性に設定された）方向転換３１０（乱雑さを減らすため図３Ｃでは１つのみを付記する）を含むよう成形される。
【００６９】
図３Ｃの斜視図は、部分３００ｃが第１の長手方向区分３０１ａ及び第２の長手方向区分３０１ｂ（すなわち、２つの長手方向に分割された半体）を備え、そのそれぞれが、部分３００ｃの全長（及び、一般に、ケーブル２００等の弾性電気ケーブルの全長）に跨がり、共に接合して長手方向シーム３５１、３５２を形成することを示している。後により詳細に検討するように、図３Ｃは、また、ケーブルの第２の長手方向区分３０１ｂが形成される場合に、エラストマー材料が金型に射出される、ゲートの意図的な位置に対応する型穴３７０（乱雑さを減らすため図３Ｃでは１つのみを付記する）も示している。
【００７０】
各図３Ａ、３Ｂ、及び３Ｃを参照して、成形されたエラストマーの第１の長手方向区分３０１ａは、可撓性プリント回路基板３２０を受けるための大きさにされ、寸法にされた凹状面３６１を有している。凹状面３６１の深さは、（図３Ａ、３Ｂ、及び３Ｃに示すように）可撓性プリント回路基板３２０の厚さより大きくてもよく、エラストマーの第２の長手方向区分３０１ｂは、凹部内に実質的に成形されて可撓性プリント回路基板３２０及び凹状面３６１をオーバーモールドし、凹部の深さを実質的に充填してもよい。代替として、凹状面３６１の深さは、可撓性プリント回路基板３２０の厚さと少なくとも略等しくてもよい。
【００７１】
可撓性プリント回路基板３２０がエラストマーの第１の成形された長手方向区分３０１ａの凹状面３６１上に堆積され、貼付され、接着され、又はそうでなければ、それに対して載置され、又はそれによって担持された状態で、エラストマーの第２の「オーバーモールド」長手方向区分３０１ｂは、可撓性プリント回路基板３２０の曝露面の少なくとも一部の上及び第１の成形された長手方向区分３０１ａの少なくとも一部の上にオーバーモールドされる。このように、可撓性プリント回路基板３２０の少なくとも一部は、エラストマーの内容積の内側に密閉されるか、包含され、内容積は、第１の長手方向区分３０１ａと第２の長手方向区分３０１ｂとの間の空間によって画成されている。しかし、結果として生じるケーブル（例えば、２００）は、更に、他のデバイス又はデバイスの構成部品への（例えば、環状ウェアラブル電子デバイス１００内のポッド構造体への）導電性結合を提供するために、可撓性プリント回路基板３２０の部分又は端部（例えば、３２１、３２２）（又は、それに結合される１つ以上のコネクタ）が突出するか、アクセス可能であってもよい孔又は接続点（例えば、ポート）を含んでいてもよい。いくつかの用途において、導電性経路の一部が突出する孔を有する第２の「オーバーモールド」部を硬化させるプロセスは、オーバーモールドエラストマーを収縮させてもよく、結果として、導電性経路の突出部分の周りに密な、実質的なハーメチックシールを生じてもよい。
【００７２】
ウェアラブル電子デバイス内の適応結合器として（例えば、図１の環状ウェアラブル電子デバイス１００内の適応結合器１１１として）本明細書中で説明する弾性電気ケーブル（例えば、図２のケーブル２００）の使用は、ケーブルが特に良好に適する用途例である。ケーブルは、使用中、それらが、そうでなければ物理的及び電気的に離間した部品同士の間で導電性結合及び適応性物理結合の両方を同時に提供できるため、この用途に対して特に良好に適している。ウェアラブル電子デバイスにおいて、かかる導電性結合はデバイスが電気的に機能するために不可欠であり、かかる適応性物理結合は、ユーザの動き及び／又は異なるユーザ形姿に対応するために、デバイスが拡張及び収縮することを可能にする。しかし、以下の図４Ａ及び４Ｂの文脈において説明するように、本明細書中で説明される弾性電気ケーブルは、導電性結合、適応性物理結合、又は両方が望まれる何らかのシステムにおいて用いるために一般化されてもよい。
【００７３】
図４Ａは、本システム、製品、及び方法による、未伸長、収縮、又は弛緩状態にある弾性電気ケーブル４００の平面図である。図２のケーブル２００と類似して、ケーブル４００は、（例えば、可撓性プリント回路基板上又はそれによって担持される導電トレースの形態での）少なくとも１つの可撓性導電性経路が延在する（すなわち、その内容積にある）エラストマーバンド４０１を備えている。エラストマーバンド４０１は、バンド４０１の第１の長手方向区分が成形され、少なくとも１つの可撓性導電性経路がその上／その中に堆積され、そして、バンド４０１の第２の「オーバーモールド」長手方向区分が、バンド４０１内部の少なくとも１つの可撓性導電性経路の少なくとも一部を密閉するために、少なくとも１つの可撓性導電性経路の少なくとも一部の上に、及び、バンド４０１の第１の長手方向区分の少なくとも一部の上にオーバーモールドされる多段式成形プロセスによって形成される。このプロセスは、少なくとも１つの長手方向に接合するシーム（図４Ａのケーブル４００の平面図において不可視）を生成する。少なくとも１つの可撓性導電性経路の第１の端部（図４Ａにおいて不可視）は、バンド４０１の第１の端部４１１の近傍にあり（例えば、それから延在し）、ここで、第１の電気コネクタ４２１に導電結合される一方で、少なくとも１つの可撓性導電性経路の第２の端部（また、図４Ａにおいて不可視）は、バンド４０１の第２の端部４１２の近傍にあり（例えば、それから延在し）、ここで、第２の電気コネクタ４２２に導電結合される。第１の電気コネクタ４２１及び第２の電気コネクタ４２２は、両方とも、ケーブル４００の実施例においてオスのピン型コネクタとして表されているが、当業者は、オス及びメス型電気コネクタを含むどのような種類の電気コネクタが、ケーブル４００の特定用途によって、第１の電気コネクタ４２１の代わり、及び／又は、第２の電気コネクタ４２２の代わりに用いられてもよいことを正しく認識するであろう。
【００７４】
図２のケーブル２００と類似して、ケーブル４００は、ケーブル４００の長さに沿った蛇行性経路を特徴とする多くの半剛性に設定された方向転換４１０（乱雑さを減らすため図４Ａでは１つのみを付記する）を含んでいる。方向転換４１０の数は、ケーブル４００が形成され、形状化される成形プロセスによって、ケーブル４００の長さに半剛性に設定されてもよい。例えば、多段式成形プロセスが上で説明したように用いられる場合、方向転換４１０の数は、最初、多段式成形プロセスの第１の段階又は「ショット」の間にバンド４０１の第１の長手方向区分に半剛性に設定され、次いで、同様に、多段式成形プロセスの第２の段階又は「ショット」（すなわち、オーバーモールド段階）の間にバンド４０１の第２の長手方向区分に半剛性に設定されてもよい。
【００７５】
ケーブル４００が未伸長又は弛緩状態にある間、各半剛性に設定された方向転換４１０は、第１の角度θ１（乱雑さを減らすため図４Ａでは１つのみを付記する）によって特徴付けられる。言い換えれば、ケーブル４００内の各方向転換４１０は、それぞれの第１の角度θ１を具現化するよう半剛性に設定されている（例えば、成形プロセスによって）。それぞれの第１の角度θ１は、方向転換４１０のそれぞれのもののいずれか又はすべてに対して実質的に等しくてもよいか、そうでなくてもよい。各第１の角度θ１の「半剛性に設定される」性質とは、仮に（例えば、ケーブル４００の拡張、捩れ、又は収縮により）角度が変化した場合に、ケーブル４００内の各方向転換４１０が、各方向転換４１０のそれぞれの角度をその対応する第１の角度θ１に懸命に戻そうとする固有の復元力を呈することを意味する。
【００７６】
図４Ａは、各方向転換４１０の角度がその対応する第１の角度θ１である、未伸長、収縮、又は弛緩した状態のケーブル４００を示している。比較のために、図４Ｂは、各方向転換４１０の角度がそれぞれの第２の角度θ２である、伸長又は拡張された状態の同じケーブル４００を示している。
【００７７】
図４Ｂは、本システム、製品、及び方法による、伸長、拡張、又は緊張状態にある図４Ａの弾性電気ケーブル４００の平面図である。ケーブル４００の伸長は、例えば、図４Ｂにおいて矢印で示す方向に第１の端部４１１及び／又は第２の端部４１２を互いから更に引き離すことによって達成されてもよい。そのようなものは、例えば、ケーブル４００がその一部である環状又は閉ループ構造の直径又は半径の増加（又は円周の大きさの増大）から結果として生じてもよい。伸長状態において、ケーブル４００内の半剛性に設定された各方向転換４１０は、その対応する第１の角度θ１とは異なるそれぞれの第２の角度θ２（乱雑さを減らすため図４Ｂでは１つのみを付記する）によって特徴付けられる。角度θが図４Ａ及び４Ｂのように定義されている状態で、伸長するケーブル４００は、θ２＜θ１であるように、各方向転換４１０のそれぞれの角度の大きさを減少させている。しかし、先に説明したように、方向転換４１０を特徴付ける角度は、また、ケーブルを伸長することが結果として１つ以上の角度を増加できるような（例えば、α＝１８０°−θのような）方法で、特徴付けられてもよい。本システム、製品、及び方法によれば、本明細書中で説明する弾性電気ケーブルのすべての実装に共通することは、ケーブルを伸長することにより、１つ以上の半剛性に設定される方向転換の角度を変化させ、１つ以上の角度を元の値に懸命に戻そうとする１つ以上の復元力を生じさせるという点である。復元力は、本明細書中で説明する弾性電気ケーブルの弾性又は弾力性の源である。
【００７８】
図４Ｂは、ケーブルがその長手方向軸に沿って本質的に伸長されるケーブル４００の単純な伸長又は拡張状態を示している。言い換えれば、図４Ｂは、単一の自由度にわたる一次元伸長のみを示している。当業者は、本明細書中で説明する弾性電気ケーブルが、空間的な三次元のすべてにおける伸長又は圧縮（すなわち、拡張又は収縮）に対応でき（すなわち、ケーブル４００の第１の端部４１１及び第２の端部４１２が、空間的な三次元のいずれか又はすべてにおいて互いに対して再配置されてもよく）、更に、本明細書中で説明する弾性電気ケーブルが、広範な自由度にわたる捻り、捩れ、丸まり、曲がり、及び他の応力／歪みに対応できることを正しく認識するであろう。
【００７９】
先に説明したように、ケーブル４００は、少なくとも１つの可撓性導電性経路（例えば、少なくとも１つの可撓性プリント回路基板）の少なくとも一部が、少なくとも部分的に延在する内容積を含むエラストマーバンド４０１を備えている。ケーブル４００の断面図は、この内容積を示すために提供されている。
【００８０】
図４Ｃは、図４Ｂの線Ａ−Ａに沿った弾性電気ケーブル４００の断面図である。図４Ｃの断面図において、エラストマーバンド４０１は、第１の長手方向区分（又は「長さ」）４０１ａと、第２の長手方向区分（又は「長さ」）４０１ｂとを、内容積４６０がその間に密閉された状態で備えていることが、明確にわかる。更に、図４Ｃの断面図は、また、バンド４０１の内容積４６０の内側に含まれる可撓性プリント回路基板４７０も示している。内容積４６０の大きさは（特に、可撓性プリント回路基板４７０の大きさに対して）、視覚の明瞭さを強調するために図４Ｃにおいて誇張されている。実際には、内容積４６０は、可撓性プリント回路基板４７０がその内側に含まれる場合に、内容積４６０に存在する間隙は全く無いかそれに近いように、可撓性プリント回路基板４７０と実質的に同じ断面積を有してもよい。バンド４０１の第１及び第２の長手方向区分４０１ａ、４０１ｂは、それぞれ、長手方向に接合するシーム４５１、４５２に沿って共に接合される。シーム４５１及び４５２は、図４Ｃにおいてバンド４０１の同じ側面／表面及び最も幅の広いバンド４０１の側面／表面に示されている。いくつかの用途において、シーム４５１及び４５２のこの配置は、（例えば、シーム４５１及び４５２がバンド４０１の２つの対向する面上の対称的に整列された点に位置する構成と比較して）シームに沿った分割を有利に減らしてもよいが、他の用途において、シーム４５１及び／又は４５２のどちらか一方又は両方は、バンド４０１上のその他の箇所（例えば、バンド４０１の異なる側面／表面上）に形成されるよう構成されてもよい。
【００８１】
図４Ｃの図示の実施例において、ケーブル４００の内容積４６０は、エラストマーの第１の長手方向区分４０１ａの内部で完全に画成されている。先に説明したように、エラストマーバンドの第１の長手方向区分は、可撓性プリント回路基板を受けるための大きさにされ、寸法にされた凹状面を含むよう、本システム、製品、及び方法により、成形されてもよい。ケーブル４００において、凹状面４６１は、可撓性プリント回路基板４７０を受けるよう、エラストマーの第１の長手方向区分４０１ａに成形される。感応性接着剤等の接着剤の層（図４Ｃには図示せず）は、可撓性プリント回路基板４７０を凹状面４６１に接着するよう、可撓性プリント回路基板４７０又は凹状面４６１のどちらか一方又は両方に塗布されてもよい。第１の長手方向区分４０１ａが成形され、可撓性プリント回路基板４７０が凹状面４６１上又はそれに対して堆積されると、可撓性プリント回路基板４７０が含まれる内容積４６０を画成するために、第２の長手方向区分４０１ｂが、可撓性プリント回路基板４７０及び第１の長手方向区分４０１ａの両方の上（例えば、第１の長手方向区分４０１ａの凹状面４６１の上）にオーバーモールドされる。先に説明したように、凹状面４６１の深さＤは、エラストマーの第２の長手方向区分４０１ｂが、オーバーモールドプロセス中に凹部の残りの深さを（すなわち、可撓性プリント回路基板４７０の上を）充填するように、可撓性プリント回路基板４７０の厚さより大きくてもよい。
【００８２】
図４Ａ、４Ｂ、及び４Ｃの一般的なケーブル実装及び図１、２、３Ａ、３Ｂ、及び３Ｃの適応結合器実装を含む本明細書中で説明される弾性電気ケーブルの様々な実施形態は、すべて、特定のプロセス又は方法によって備えられ、製造され、形成され、及び／又は形状化されるケーブルを一般的に説明している。この方法を図５に要約する。
【００８３】
図５は、本システム、製品、及び方法により弾性電気ケーブルを製造する方法５００を示すフロー図である。弾性電気ケーブルは、適応結合器１１１（図１）、ケーブル２００（図２）、部分３００ｃ（図３Ｃ）、及びケーブル４００（図４Ａ、４Ｂ、及び４Ｃ）の実施例に図示されているようなエラストマーバンドの内容積を通って少なくとも部分的に延在する可撓性プリント回路基板を備えている。方法５００は、３つの行動５０１、５０２、及び５０３を含んでいるが、当業者は、代替の実施形態において、ある特定の行動が省略されてもよく、及び／又は、追加行動が追加されてもよいことを正しく認識するであろう。当業者は、また、図示の順序の行動が、例示的な目的のためだけに示されており、代替の実施形態において変更してもよいことを正しく認識するであろう。方法５００の行動と本明細書中で説明される弾性電気ケーブルの構成要素との間の関係を実証するため、図４Ａ、４Ｂ、及び４Ｃのケーブル４００の構成要素に対する参照を、方法５００の説明の全体を通して括弧内に含む。しかし、当業者は、方法５００が、図２のケーブル２００の製造に対して、図１の適応結合器１１１に対して、図３Ｃの部分３００ｃに対して、そして、概して、本システム、製品、及び方法の教示に組み込まれるいずれかの弾性電気ケーブルに対しても同様に適用されることを正しく認識するであろう。
【００８４】
５０１において、弾性電気ケーブル（４００）のエラストマーバンド（４０１）コンポーネントの第１の長手方向区分（４０１ａ）が成形される。第１の長手方向区分（４０１ａ）は、凹状面（４６１）及び多数の半剛性に設定された方向転換（４１０）を含んでいる。言い換えれば、エラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）を成形することは、凹状面（４６１）を第１の長手方向区分（４０１ａ）に成形することと、第１の長手方向区分（４０１ａ）に沿って多数の半剛性方向転換（４１０）を設定することとを含んでいる。
【００８５】
５０２において、弾性電気ケーブル（４００）の可撓性プリント回路基板（４７０）コンポーネントが、エラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）上に、又は、それに対して堆積される。凹状面（４６１）上に、又は、それに対して可撓性プリント回路基板（４７０）を堆積することは、手で、又は、機械装置若しくは治具を用いて可撓性プリント回路基板（４７０）を曲げて、多数の方向転換（４１０）をエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）に沿って一致させることと、曲げた可撓性プリント回路基板（４７０）をエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）に対して位置決めすることとを含んでいてもよい。いくつかの実装において、感応性接着剤の層が、可撓性プリント回路基板（４７０）の第１の表面又はエラストマーの第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面のどちらか一方又は両方に堆積されるか、そうでなければ塗布され、可撓性プリント回路基板（４７０）をエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）上に、又は、それに対して堆積することは、可撓性プリント回路基板（４７０）をエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）に対して押圧して、感応性接着剤を活性化し、可撓性プリント回路基板（４７０）の第１の表面をエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）に接着することを含んでいてもよい。当業者は、代替の実装において、接着剤を全く使用しないか、感温接着剤又は、例えば、第１の長手方向区分（４０１ａ）を形成するために用いられるエラストマー材料が紫外線透過性であれば紫外線感受性接着剤等の異なる形態の接着剤が用いられてもよいことを正しく認識するであろう。同様に、いくつかの実装において、１つ以上の機械的に成形された特徴（例えば、舌状部及び溝、面取り又は傾斜縁部、タブ、突出部等）が、可撓性プリント回路基板（４７０）を所定位置に保持するよう、第１及び／又は第２の長手方向区分に含まれてもよい。
【００８６】
５０３において、可撓性プリント回路基板（４７０）（すなわち、エラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の凹状面（４６１）に対して位置決めされる表面に対向するその曝露面）及びエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の少なくとも一部が、エラストマーバンド（４０１）の第２の長手方向区分（４０１ｂ）によりオーバーモールドされる。可撓性プリント回路基板（４７０）及びエラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）の少なくとも一部をエラストマーバンド（４０１）の第２の長手方向区分（４０１ｂ）によりオーバーモールドすることにより、可撓性プリント回路基板（４７０）の少なくとも一部をエラストマーバンド（４０１）の内容積（４６０）の内側に密閉し、結果として、エラストマーバンド（４０１）の第１の長手方向区分（４０１ａ）と第２の長手方向区分（４０１ｂ）との間に１つ以上の長手方向に接合するシーム（４５１、４５２）を生じてもよい。
【００８７】
典型的なオーバーモールドプロセスにおいて、多段成形ステップ又は「ショット」は、同じ金型を用いて実施されてもよい。言い換えれば、構造体の第１の部分は、金型の第１の部分を用いて（例えば、それへの成形性材料の射出によって）一般に成形され、次いで、構造体の第２の部分が、金型の第２の部分を用いて（例えば、それへの成形性材料の射出によって）構造体の第１の部分の少なくとも一部の上に成形される。しかし、方法５００において、２つの別々の金型（すなわち、エラストマーの第１の長手方向区分用の第１の金型、及び、エラストマーの第２の長手方向区分用の第２の金型）を用いることが好ましい。このように、エラストマーの第１の長手方向区分は、第１の金型から除去されてもよく、エラストマーの第１の長手方向区分が第１の金型の外部にありながら、可撓性プリント回路基板が、エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面上に／それに対して堆積されてもよい。いくつかの実装において、エラストマーの第１の長手方向区分は、第２の金型の内面上に堆積されてもよく、エラストマーの第１の長手方向区分が第２の金型の内面上にありながら、可撓性プリント回路基板が、エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面上に／それに対して堆積されてもよい。この構成は、可撓性プリント回路基板が（手又は治具等の機械装置のどちらか一方によって）エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面に対して押圧され、エラストマーの第１の長手方向区分が第２の金型にありながら、所定位置に固定されることを可能にする。感応性接着剤層が、エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面と可撓性プリント回路基板との間で用いられると、この構成は、また、感応性接着剤層が第２の金型の内側で活性化されることも可能にする。
【００８８】
典型的な成形プロセス（オーバーモールドに関連しようが、しまいが）において、金型は、成形される構造体の実際に意図する大きさよりも数パーセント大きく設計される。これは、成形材料を冷却／硬化する間、成形される構造体の収縮に対応するためである。例えば、成形されるエラストマー構造体は、一般に、成形プロセスの冷却／硬化段階の間に収縮し、対応する金型は、一般に、このＸ％の収縮に対応する寸法にされている（すなわち、成形される構造体の意図する最終的な大きさよりも大きい、対応するパーセンテージの大きさにされている）。
【００８９】
収縮作用は、本システム、製品、及び方法において説明するもののようなオーバーモールドプロセスに特に大きな影響力を持つ。オーバーモールド層の（すなわち、１つ以上の他の層をオーバーモールドする成形層の）予期せぬ収縮は、例えば、意図しない反り、挟持、圧接、又は他のかかる影響によって、成形される構造体全体を損なう可能性がある。本システム、製品、及び方法は、１つ以上のエラストマー層が可撓性プリント回路基板をオーバーモールドする弾性電気ケーブルにおける望まない収縮作用を減らすことができる方法を教示する。
【００９０】
２つの別々の金型を用いて、第１の金型は、エラストマーバンドの第１の長手方向区分の０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされてもよい。言い換えれば、第１の金型は、冷却／硬化後、エラストマーの第１の長手方向区分が、実際にはエラストマーバンドの意図する最終的な大きさよりも小さい大きさに収縮するように、エラストマーの第１の長手方向区分の収縮を補償する何らかの調整又は公差を組み込まなくてもよい。本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされる」という句は、０％収縮が生じることを意味する意図はないが、むしろ、対応する金型が０％収縮以外の何かに対応する大きさ及び寸法にされないことを意味するよう意図されている。「０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされる金型は、故意に、生じるだろう何らかの収縮を補償する大きさ及び寸法にされていない。すなわち、対応する金型は、成形される構造体のいくつかの収縮が生じることを期待されているという事実にもかかわらず、成形される構造体の意図する最終的な大きさよりも何パーセントか大きくなるよう設計されていない。
【００９１】
エラストマーの収縮した第１の長手方向区分は、第１の金型から除去され、第２の金型の内面上に堆積されてもよい。エラストマーの第１の長手方向区分が収縮した状態で、エラストマーの第１の長手方向区分を第２の金型の内面上に堆積させることは、エラストマーの第１の長手方向区分を第２の金型の内面上に伸長させることを有利に含んでいてもよい。例えば、第２の金型は、また、エラストマーの第２の長手方向区分の０％収縮に対応する大きさ及び寸法にされてもよく、エラストマーの第１の長手方向区分は、第２の金型の内面上又はそれに対して堆積される場合に、その意図する最終的な大きさに伸長されてもよい。エラストマーの第１の長手方向区分が第２の金型の内面上で又はそれに対してその意図する最終的な大きさに伸長された状態で、可撓性プリント回路基板は、エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面上に／それに対して堆積されてもよく、可撓性プリント回路基板及びエラストマーの第１の長手方向区分の少なくとも一部の両方は、エラストマーの第２の長手方向区分によりオーバーモールドされてもよい。オーバーモールドされる構造体が第２の金型から除去される場合、エラストマーの第１及び／又は第２の長手方向区分のいずれかの収縮は、それによって密閉される可撓性プリント回路基板によって制限され、同じエラストマー材料が第１及び第２の長手方向区分の両方に対して用いられる場合に、実質上均一に分散されてもよい。かかる収縮は、可撓性プリント基板をオーバーモールドされたエラストマーバンドの内容積の内側の所定位置に固定することに有利に役立つことができる。
【００９２】
本システム、製品、及び方法による方法５００の更なる態様は、エラストマー材料が金型に射出される「ゲート」の位置である。エラストマー材料が第２の金型に射出されるゲートの位置は、エラストマー材料が第２の金型に射出される場合、それが（エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面上に／それに対して堆積される）可撓性プリント回路基板の表面に突き当たり、可撓性プリント回路基板を、その元の、及び／又は、エラストマーの第１の長手方向区分の凹状面に対抗して意図した位置に対して、摺動させ、まとめさせるか、そうでなければ変位させる可能性があるため、特に大きな影響力を持つ。本システム、製品、及び方法によれば、第２の金型の第１のゲートは、エラストマーバンドの第１の長手方向区分における多数の半剛性方向転換の第１のものに（又は、少なくともその近傍に）位置決めされてもよい。このおおよその位置の例については、図３Ｃの型穴３７０を参照されたい。この位置から、ゲートを介して第２の金型に射出されるエラストマー材料は、最初に、方向転換の頂点において可撓性プリント回路基板に突き当たり、次いで、その頂点に接続する第１の長手方向区分の２つの部分に沿って広がる。射出されたエラストマーがゲートから広がるにつれて、可撓性プリント回路基板は、方向転換の頂点に対して押圧され、次いで、その頂点で接続する第１の長手方向区分の２つの部分の長さに沿って、次第に下方に押される。先に説明したように、感応性接着剤の層は、可撓性プリント回路基板とエラストマーの第１の長手方向区分の凹状面との間に挟まれてもよく、この位置のゲートにより、感応性接着剤は、方向転換の頂点において最初に活性化されて、その頂点におけるエラストマーの第１の長手方向区分の凹状面に対する適切な位置に可撓性プリント回路基板を接着／固定してもよく、次いで、次第に活性化されて、その頂点において接続するエラストマーの第１の長手方向区分の一部の長さに沿って可撓性プリント回路基板を接着／固定してもよい。
【００９３】
多数の半剛性方向転換を用いる構造体にとって（例えば、図２のケーブル２００及び図４Ａ、４Ｂ及び４Ｃのケーブル４００にとって）、複数の追加ゲートが、エラストマーの第２の長手方向区分を形成するエラストマー材料の射出中に第２の金型において用いられ、複数の追加ゲートが、多数の半剛性方向転換のそれぞれのものの位置に位置決めされることが好ましい。このように、それぞれの各ゲートを介して射出されるエラストマー材料は、可撓性プリント回路基板を方向転換のそれぞれの頂点に結合し、次いで、ケーブル構造体の長さに沿って広がって、応力／歪みが使用中に最小となりやすいケーブルの長さにおける比較的真っ直ぐな部分において遭遇／合流する。
【００９４】
本システム、製品、及び方法によれば、エラストマーバンド内の半剛性に設定された方向転換の角度を変更することによってもたらされる復元力は、より緩やかなものであってもよく、他の弾性の源と比較して、角度変化が増加するにつれて、さほど劇的ではなく増大してもよい。例えば、真っ直ぐな弾性ケーブルは、線形弾性を呈するよう（フックの法則に従って）公知であり、これは、ケーブルの長さが伸長されるにつれて、復元力が線形に増大することを意味している。本明細書中で説明される蛇行性ケーブルは、ケーブルの長さが伸長されるにつれて、復元力が略線形に増大するように、略線形の弾性を提供できる。これは、本明細書中で説明される弾性電気ケーブルを、ウェアラブル電子デバイスにおける使用に特に良好に適したものにする更なる特徴である。図１を参照すると、デバイス１００がかかるユーザの腕において「それ程きつくなく」感じるように、適応結合器１１１及び１１２の蛇行性が、略線形の（又は、理想には、デバイス１００の予測される円周範囲内で略一定の）復元力を提供するため、適応結合器１１１及び１１２をかなりの程度まで伸長させる特に大きな前腕を持つユーザは、それにもかかわらず、デバイス１００、その上、例えば、半剛性に設定された方向転換の無い真っ直ぐな適応結合器を用いる類似の構成を快適に着用できる。
【００９５】
本明細書中で説明されるバンド寸法形状の更なる利点は、かかる寸法形状が、実質的に均一な圧縮力をバンドが装着されるユーザの手足（例えば、ユーザの腕）に提供して、センサ１３０等のオンボードの接触ベースのセンサの快適性及び性能を強化できるという点にある。同様に、かかる寸法形状は、米国非仮特許出願第１４／２７６，５７５号明細書に記載されているように、実質的均一に拡大して、センサ１３０同士の間の均一な角度間隔を維持できる。
【００９６】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、「エラストマーバンド」等の「エラストマー」材料に対して頻繁に引用する。用語エラストマーは、粘弾性を呈するポリマー（熱硬化性及び／又は熱可塑性）を概して包含するよう用いられるが、原則として、エラストマーは、本明細書中で実施例としてのみ用いられ、何らかの特定用途における本システム、製品、及び方法の教示を適用するよう、同様に十分な弾性を呈する何らかの材料で置き換えられてもよい。Ｄｕｐｏｎｔによって開発された熱可塑性物質は、本システム、製品、及び方法において、エラストマー材料の非制限的な例として用いられる。エラストマー材料の組成は、結果として生じる成形構造体の物理的特性に影響を及ぼす。合成材料（例えば、Ｋｅｖｌａｒ（登録商標）等のエラストマーに統合される材料、生地、積層材料、及び／又は充填材料を含む）が用いられる可能性があり、ここで、材料の組成は、成形構造体の所望の特性を備えるために選択される。例えば、剛化剤が、成形構造体の変形性の均一な、又は、局所的な等方性（又は異方性）制御を達成するよう、成形形状の全体に均一に、又は特定箇所のどちらか一方でエラストマー材料に添加されてもよい。同様の方法で、寸法形状の特徴（例えば、機械的屈曲）は、成形構造体の物理的特性に影響を及ぼすよう設計に組み込まれてもよい。
【００９７】
特定用途により、同一又は異なるかどちらか一方のエラストマー材料が、本システム、製品、及び方法によるマルチショットオーバーモールドプロセスの連続した段階で用いられてもよい。すなわち、いくつかの用途において、第１のショット（例えば、第１の長手方向区分３０１ａ）は、第１のエラストマー材料を用いて成形されてもよく、第２のショット（例えば、第２の長手方向区分３０１ｂ）は、第２のエラストマー材料を用いて第１のショットの少なくとも一部の上に成形されてもよい。
【００９８】
本システム、製品、及び方法は、概して、少なくとも１つのオーバーモールドされる導電性経路が、可撓性プリント回路基板上の導電性トレース等の可撓性の導電性経路である、オーバーモールドされる電気構造体、及びその製造方法を説明している。かかる可撓性は、ウェアラブル電子デバイスの適応結合器等のオーバーモールドされる電気構造体において、ある程度の弾性が望まれる用途において、概して有利である。しかし、本明細書中で説明されるオーバーモールドされる電気構造体を製造／製作する方法は、例えば、弾性を必要としない／望まない構造体の実質的に剛体の電気構造体を用いて、又は、より一般的には、少なくとも１つの導電性経路を含む何らかの電気デバイスにおいて、概して適用される。特に、用途によってオンボードのディスクリート回路コンポーネントを有する、又は、それらの無い、剛性電子機器及び／又は剛性プリント回路基板は、本明細書中で説明される（関連する可撓性構成要素として特に説明され／請求されているそれらの態様を除く）多段式オーバーモールド技術及び方法のいずれか又はすべてを用いることによって、エラストマー材料の内容積に少なくとも部分的に含まれてもよい。
【００９９】
本明細書及び添付の特許請求の範囲全体を通して、不定動詞形を頻繁に使用する。例には、「ｔｏ  ｄｅｔｅｃｔ（検出する）」、「ｔｏ  ｐｒｏｖｉｄｅ（提供する）」、「ｔｏ  ｔｒａｎｓｍｉｔ（送信する）」、「ｔｏ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｅ（通信する）」、「ｔｏ  ｐｒｏｃｅｓｓ（処理する）」、「ｔｏ  ｒｏｕｔｅ（ルーティングする）」等を含むが、これらに限定されない。特定の文脈が特に必要としない限り、かかる不定動詞形は、すなわち、「少なくとも検出する」、「少なくとも提供する」、「少なくとも送信する」等のオープンな、包含的な感覚で用いられる。
【０１００】
要約書で説明されるものを含む図示の実施形態の上記説明は、開示する精確な形態に対して網羅又は制限する意図は無い。特定の実施形態及び実施例は、実例となる目的のために本明細書中で説明され、種々の同等の修正は、当業者によって認識されるように、開示の精神及び適用範囲から逸脱すること無く行うことができる。様々な実施形態の本明細書中で提供する教示は、上記で概して説明した例示のウェアラブル電子デバイスに限らず、他のポータブル及び／又はウェアラブル電子デバイスに適用することができる。
【０１０１】
例えば、前記の詳細な説明は、ブロック図、略図、及び実施例を用いることにより、デバイスの様々な実施形態を説明してきた。かかるブロック図、略図、及び実施例が１つ以上の機能及び／又は動作を含む限り、かかるブロック図、フロー図、及び実施例内の各機能及び／又は動作が、幅広いハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又は、実質的にそれらの組み合わせによって、個々に、及び／又は、総体的に、実装できることは、当業者によって理解されるであろう。一実施形態において、本主題は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）により実装されてもよい。しかし、当業者は、本明細書中で開示した実施形態が、全体又は一部として、１つ以上のコンピュータによって実行される１つ以上のコンピュータプログラムとして（例えば、１つ以上のコンピュータシステム上で動作する１つ以上のプログラムとして）、１つ以上のコントローラ（例えば、マイクロコントローラ）によって実行される１つ以上のプログラムとして、１つ以上のプロセッサ（例えば、マイクロプロセッサ、中央処理ユニット、グラフィック処理ユニット）によって実行される１つ以上のプログラムとして、ファームウェアとして、又は実質的な何らかのそれらの組み合わせとして、標準の集積回路において同等に実装できること、及び、回路を設計すること及び／又はソフトウェア及び／又はファームウェアのためのコードを記述することは、本開示の教示を踏まえて、当業者の技能により良好に行われることを認識するであろう。
【０１０２】
ロジックがソフトウェアとして実装され、メモリに格納される場合、ロジック又は情報は、何らかのプロセッサ関連システム又は方法によって、又は、それに関連して使用するために何らかのプロセッサ読取り可能媒体に格納できる。本開示の文脈において、メモリは、コンピュータ及び／又はプロセッサプログラムを含むか、格納する電子的、磁気的、光学的、又は他の物理的デバイス又は手段であるプロセッサ読取り可能媒体である。ロジック及び／又は情報は、プロセッサベースのシステム、プロセッサを含むシステム、又は、命令実行システム、装置、又はデバイスからの命令を取り出し、ロジック及び／又は情報に関連する命令を実行することができる他のシステム等の命令実行システム、装置、又はデバイスによって、又は、それに関連して使用するために、何らかのプロセッサ読取り可能媒体において具現化できる。
【０１０３】
本明細書の文脈において、「非一時的プロセッサ読取り可能媒体」は、命令実行システム、装置、及び／又はデバイスによって、又は、それに関連して使用するために、ロジック及び／又は情報に関連するプログラムを格納できる何らかの構成要素であってもよい。プロセッサ読取り可能媒体は、例えば、電子的、磁気的、光学的、電磁的、赤外線、又は半導体システム、装置、又はデバイスであってもよいが、これらに限定されない。プロセッサ読取り可能媒体のより詳細な実施例（限定的リスト）は以下を含む：ポータブルコンピュータディスケット（磁気、コンパクトフラッシュ（登録商標）カード、セキュアデジタル等）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラマブル読出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、又はフラッシュメモリ）、ポータブルコンパクトディスク読出し専用メモリ（ＣＤＲＯＭ）、デジタルテープ、及び他の非一時的媒体。
【０１０４】
上記で説明した様々な実施形態は、更なる実施形態を提供するために組み合わされてもよい。本明細書中の特定の教示及び定義と一致しない程度に対して、本明細書に引用し、及び／又は出願データシートに挙げられた、以下を含むが、これらに限定されない米国特許、米国特許出願公開、米国特許出願、外国特許、外国特許出願、及び非特許文献：米国仮特許出願第６１／９４０，０４８号明細書；米国仮特許出願第６２／０３１，６５１号明細書；米国非仮特許出願第１４／１８６，８８９号明細書；米国非仮特許出願第１４／１９４，２５２号明細書；米国仮特許出願第６１／８６６，９６０号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４６１，０４４号明細書）；米国仮特許出願第６１／８６９，５２６号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４６５，１９４号明細書）；米国仮特許出願第６１／８７２，５６９号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／４７１，９８２号明細書）；米国非仮特許出願第１４／２７６，５７５号明細書；米国仮特許出願第６１／９０９，７８６号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／５５３，６５７号明細書）；及び米国仮特許出願第６１／９１５，３３８号明細書（現在、米国非仮特許出願第１４／５６７，８２６号明細書）は、そのすべてを引用して、本明細書に組み込む。実施形態の態様は、必要であれば、更なる実施形態を提供するために、種々の特許、出願、及び公報のシステム、回路、及び概念を採用するよう変更してもよい。
【０１０５】
これら及び他の変更は、上記詳細な説明を踏まえて、実施形態に行うことができる。一般に、以下の特許請求の範囲において、使用する用語は、特許請求の範囲を明細書及び特許請求の範囲に開示する特定の実施形態に制限するものと解釈すべきではないが、かかる特許請求の範囲が権利を受ける均等物の完全な適用範囲と共にすべての可能な実施形態を含むものと解釈すべきである。従って、特許請求の範囲は、開示によって制限されない。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【国際調査報告】
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