(57)【要約】  本明細書において提供されるのは、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体及びイムノコンジュゲートを使用して、特定のアンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんにおいて前立腺がんを治療する方法である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
細胞傷害性剤に結合された前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法。
【請求項２】
前立腺がんが転移性前立腺がんである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
転移性前立腺がんが転移性去勢抵抗性前立腺がんである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
アンドロゲン受容体阻害剤が、アンドロゲン受容体に対するアンドロゲン結合を阻害する、及び／又はアンドロゲン受容体核移行及びＤＮＡとの相互作用を阻害する、請求項１−３の何れか一項に記載の方法。
【請求項５】
アンドロゲン受容体阻害剤が４−｛３−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−スルファニリデンイミダゾリジン−１−イル｝−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミド又はその塩である、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
細胞傷害性剤が抗有糸分裂剤である、請求項１−５の何れか一項に記載の方法。
【請求項７】
抗有糸分裂剤がチューブリンの重合の阻害剤である、請求項１−７の何れか一項に記載の方法。
【請求項８】
イムノコンジュゲートが式Ａｂ−（Ｌ−Ｄ）ｐを有し、式中、
（ａ）Ａｂは前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体であり；
（ｂ）Ｌはリンカーであり；
（ｃ）Ｄはメイタンシノイド又はオーリスタチンから選択される細胞傷害性剤であり；
（ｄ）ｐは１−８の範囲に及ぶ、
請求項１−７の何れか一項に記載の方法。
【請求項９】
Ｄがオーリスタチンである、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
Ｄが式ＤＥ
2017505305.tif 000025
（式中、Ｒ２及びＲ６はそれぞれメチルであり、Ｒ３及びＲ４はそれぞれイソプロピルであり、Ｒ５はＨであり、Ｒ７はｓｅｃ−ブチルであり、各Ｒ８は、ＣＨ３、Ｏ−ＣＨ３、ＯＨ、及びＨから独立に選択され、Ｒ９はＨであり、Ｒ１８は−Ｃ（Ｒ８）２−Ｃ（Ｒ８）２−アリールである）
を有する、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
ＤがＭＭＡＥである、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
リンカーがプロテアーゼによって切断可能である、請求項８から１１の何れか一項に記載の方法。
【請求項１３】
リンカーがｖａｌ−ｃｉｔジペプチド又はＰｈｅ−ホモＬｙｓジペプチドを含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
リンカーが酸不安定性である、請求項８から１１の何れか一項に記載の方法。
【請求項１５】
リンカーがヒドラゾンを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
式：
2017505305.tif 000026
（式中、Ｓは硫黄原子である）
を有する請求項８に記載の方法。
【請求項１７】
ｐが２−５の範囲に及ぶ、請求項８から１６の何れか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前立腺特異的細胞表面タンパク質が、前立腺特異的膜抗原（ＰＳＭ）、前立腺がん腫瘍抗原（ＰＣＴＡ−１）、前立腺幹細胞抗原（ＰＳＣＡ）、溶質輸送体ファミリー４４、メンバー４（ＳＬＣ４４Ａ４）、及び前立腺の６回膜貫通型上皮抗原１（ＳＴＥＡＰ−１）の一つ以上である、請求項１−１７の何れか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前立腺特異的細胞表面タンパク質がＳＴＥＡＰ−１である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
抗体が、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む、請求項１−１９の何れか一項に記載の方法。
【請求項２１】
抗体が配列番号９のＶＨ配列及び配列番号８のＶＬ配列を含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
抗体がモノクローナル抗体である、請求項１−２１の何れか一項に記載の方法。
【請求項２３】
抗体がヒト、ヒト化又はキメラ抗体である、請求項１−２２の何れか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前立腺がんが前立腺特異的細胞表面タンパク質の発現について陽性である、請求項１−２３の何れか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前立腺特異的細胞表面タンパク質がＳＴＥＡＰ−１である、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
方法が付加的治療剤の投与をさらに含む、請求項１−２５の何れか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１０年１月２４日に出願された米国仮出願第６１／９３１，４７８号の利益を主張し、その開示内容は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
分野
本明細書において提供されるのは、抗ＳＴＥＡＰ１抗体及びイムノコンジュゲートを使用して、特定のアンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんにおいて前立腺がんを治療する方法である。
【０００３】
背景
前立腺がんの推定２４１７４０の新たな症例が２０１２年の間に米国で発生するであろう。前立腺がんは皮膚癌とは別に、男性において最も頻繁に診断される癌である。２０１２年に推定２８１７０人が死亡するなかで、前立腺がんは男性の癌の死因の第２位である。ホルモン療法、化学療法、放射線、又はこれらの治療の組合せが、より進行した疾患を治療するために使用される。前立腺がん治療において上記に同定された進歩にもかかわらず、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを含めた前立腺がんの進行を効果的に阻害することができる付加的治療剤について大きな必要性がある。
【０００４】
特許出願及び刊行物を含む、本明細書に引用される全ての参考文献は、その全体が参考により援用される。
【発明の概要】
【０００５】
概要
本明細書において提供されるのは、細胞傷害性剤に結合された前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法である。
【０００６】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、前立腺がんは、転移性前立腺がんである。幾つかの実施態様において、転移性前立腺がんは、転移性去勢抵抗性前立腺がんである。方法の何れかの幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、アンドロゲン受容体に対するアンドロゲン結合を阻害する及び／又はアンドロゲン受容体核移行及びＤＮＡとの相互作用を阻害する。方法の何れかの幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、４−｛３−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−スルファニリデンイミダゾリジン−１−イル｝−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミド又はその塩である。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、４−｛３−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−スルファニリデンイミダゾリジン−１−イル｝−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミドである。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤はエンザルタミドである。
【０００７】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、細胞傷害性剤は抗有糸分裂剤である。幾つかの実施態様において、抗有糸分裂剤はチューブリンの重合の阻害剤である。
【０００８】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、イムノコンジュゲートは、式Ａｂ−（Ｌ−Ｄ）ｐを有し、式中、（ａ）Ａｂは前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体であり；（ｂ）Ｌはリンカーであり；（ｃ）Ｄはメイタンシノイド（ｍａｙｔａｎｓｉｎｏｉｄ）又はオーリスタチン（ａｕｒｉｓｔａｔｉｎ）から選択される細胞傷害性剤であり、（ｄ）ｐは１−８の範囲に及ぶ。幾つかの実施態様において、Ｄはオーリスタチンである。
幾つかの実施態様において、Ｄは、式ＤＥ、
2017505305.tif 000002
（式中、Ｒ２及びＲ６はそれぞれメチルであり、Ｒ３及びＲ４はそれぞれイソプロピルであり、Ｒ５はＨであり、Ｒ７はｓｅｃ−ブチルであり、各Ｒ８は、ＣＨ３、Ｏ−ＣＨ３、ＯＨ及びＨから独立に選択され；Ｒ９はＨであり；Ｒ１８は−Ｃ（Ｒ８）２−Ｃ（Ｒ８）２−アリールである）
を有する。
【０００９】
幾つかの実施態様において、ＤはＭＭＡＥである。
【００１０】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、リンカーはプロテアーゼによって切断可能である。幾つかの実施態様において、リンカーは、ｖａｌ−ｃｉｔジペプチド又はＰｈｅ−ホモＬｙｓジペプチドを含む。
【００１１】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、リンカーは、酸不安定性である。幾つかの実施態様において、リンカーは、ヒドラゾンを含む。
【００１２】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、式は、
2017505305.tif 000003
（式中、Ｓは硫黄原子である）
である。
【００１３】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、ｐは２−５の範囲に及ぶ。
【００１４】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、前立腺特異的細胞表面タンパク質は、前立腺特異的膜抗原（ＰＳＭ）、前立腺がん腫瘍抗原（ＰＣＴＡ−１）、前立腺幹細胞抗原（ＰＳＣＡ）、溶質輸送体ファミリー４４、メンバー４（ＳＬＣ４４Ａ４）、及び前立腺の６回膜貫通型上皮抗原１（ｓｉｘ  ｔｒａｎｓｍｅｍｂｒａｎｅ  ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  ａｎｔｉｇｅｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｒｏｓｔａｔｅ  １）（ＳＴＥＡＰ−１）の一つ以上である。幾つかの実施態様において、前立腺特異的細胞表面タンパク質はＳＴＥＡＰ−１である。
【００１５】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、抗体は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む。幾つかの実施態様において、抗体は、配列番号９のＶＨ配列、及び配列番号８のＶＬ配列を含む。
【００１６】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、抗体は、モノクローナル抗体である。幾つかの実施態様において、抗体はヒト、ヒト化、又はキメラ抗体である。
【００１７】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、前立腺がんは、前立腺特異的細胞表面タンパク質の発現について陽性である。幾つかの実施態様において、前立腺特異的細胞表面タンパク質はＳＴＥＡＰ−１である。
【００１８】
方法の何れかの幾つかの実施態様において、方法は付加的治療剤の投与をさらに含む。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
無し
【００２０】
詳細な説明
本明細書中に提供されるのは、前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体及びそのイムノコンジュゲート、特に、チューブリンの重合の阻害剤などの抗有糸分裂剤を含むイムノコンジュゲートを使用して、特定のアンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんにおいて前立腺がんを治療する方法である。
【００２１】
Ｉ．一般的技術
本発明の実施は、特に明記しない限り、当業者の技術範囲内である（組換え技術を含む）分子生物学、微生物学、細胞生物学、生化学、及び免疫学の従来技術を使用するであろう。このような技術は、文献、例えば、“Molecular Cloning: A Laboratory Manual", second edition (Sambrook et al., 1989); “Oligonucleotide Synthesis" (M. J. Gait, ed., 1984); “Animal Cell Culture" (R. I. Freshney, ed., 1987); “Methods in Enzymology" (Academic Press, Inc.); “Current Protocols in Molecular Biology" (F. M. Ausubel et al., eds., 1987, 及び定期的な更新); “PCR: The Polymerase Chain Reaction", (Mullis et al., ed., 1994); “A Practical Guide to Molecular Cloning" (Perbal Bernard V., 1988); “Phage Display: A Laboratory Manual" (Barbas et al., 2001)に完全に説明されている。
【００２２】
ＩＩ．定義
本明細書で使用される用語「前立腺特異的」とは、マーカーが前立腺組織中に優先的に見出され、他の組織又は細胞から前立腺組織又は細胞を実質的に区別することを示す。ある実施態様において、前立腺特異的マーカーは、前立腺細胞の表面又は膜マーカーである。ある実施態様において、前立腺特異的マーカーは、前立腺の６回膜貫通型上皮抗原１（ＳＴＥＡＰ−１）（例えば、Hubert et al., (1999) Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 96, 14523-14528を参照）、溶質輸送体ファミリー４４、メンバー４（ＳＬＣ４４Ａ４）（例えば、Ｑ５３ＧＤ３）、前立腺特異的膜抗原（ＰＳＭ）（例えば、Israeli, R. S. et al., (1993) Cancer Res. 53, 227-230を参照）、前立腺がん腫瘍抗原（ＰＣＴＡ−１）（例えば、Su, Z. Z. et al., (1996) Proc. Natl. Acad. Sci. USA 93, 7252-7257を参照）、及び前立腺幹細胞抗原（ＰＳＣＡ）（例えば、Reiter, R. E. et al. (1998) Proc. Natl. Acad. Sci USA 95, 1735-1740を参照）からなる群から選択される。
【００２３】
用語「前立腺の６回膜貫通型上皮抗原１」又は「ＳＴＥＡＰ−１」とは、本明細書で使用される場合、別段の指示がない限り、霊長類（例えば、ヒト、カニクイザル（ｃｙｎｏ））及び齧歯類（例えば、マウス及びラット）などの哺乳類を含む任意の脊椎動物供給源由来の任意の天然型ＳＴＥＡＰ−１を指す。ＳＴＥＡＰ−１は、前立腺組織において主に発現され、多数の癌細胞株において上方制御されることが見出される細胞表面抗原を指す。例示的なヒトＳＴＥＡＰ−１は、配列番号１のアミノ酸配列及び２００７年１０月２６日に出願され、その全体の開示は参照により本明細書に援用される米国特許出願公開第２００９／０２８００５６号に開示される配列番号１のアミノ酸配列を有する。用語「ＳＴＥＡＰ−１」は、「完全長」、非プロセス型ＳＴＥＡＰ−１並びに細胞におけるプロセシングから生じるＳＴＥＡＰ−１の任意の形態を包含する。その用語はまた、ＳＴＥＡＰ−１の天然に存在する変異体、例えば、スプライス変異体、対立遺伝子変異体及びアイソフォームを包含する。本明細書に記載のＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドは、例えば、ヒト組織型又は他の供給源からなど種々の供給源から単離されるもの、又は組換え又は合成方法によって調製されるものであって良い。「天然配列ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド」は、天然由来の対応するＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドと同じアミノ酸配列を有するポリペプチドを含む。そのような天然配列ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドは天然から単離するか、組み換え又は合成方法により生成することができる。「天然配列ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド」なる用語は、特定のＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドの天然に存在する切断型、又は分泌型（例えば、細胞外ドメイン配列）、天然に生じる変異型（例えば、選択的スプライシング型）及び天然に生じる対立変異型を具体的に包含する。
【００２４】
「親和性」とは、分子（例えば、抗体）の単一結合部位とその結合パートナー（例えば、抗原）との間の非共有結合相互作用の総和の強度を指す。本明細書で使用する場合、特に断らない限り、「結合親和性」は、結合対（例えば、抗体と抗原）のメンバー間の１：１の相互作用を反映している本質的な結合親和性を指す。そのパートナーＹに対する分子Ｘの親和性は、一般的に解離定数（Ｋｄ）で表すことができる。親和性は、本明細書に記載したものを含む、当技術分野で知られている一般的な方法によって測定することができる。結合親和性を測定するための具体的な例示であって典型的な実施態様は、以下で説明される。
【００２５】
「親和性成熟」抗体とは、その改変を有していない親抗体と比較して、抗原に対する抗体の親和性に改良を生じせしめる、その一又は複数の超可変領域（ＨＶＲ）において一又は複数の改変を持つ抗体を指す。
【００２６】
用語「抗体」は最も広い意味で用いられ、様々な抗体構造を包含し、限定されないが、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、多特異性抗体（例えば二重特異性抗体）、及び、所望の抗原結合活性を示す限り、抗体断片を含む。
【００２７】
「抗体断片」は、インタクトな抗体が結合する抗原を結合するインタクトな抗体の一部を含むインタクトな抗体以外の分子を指す。抗体断片の例としては、限定されないが、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２；ダイアボディ；直鎖状抗体；単鎖抗体分子（例えばｓｃＦｖ）；及び抗体断片から形成される多重特異性抗体を含む。
【００２８】
参照抗体として「同一のエピトープに結合する抗体」とは、競合アッセイにおいて５０％以上、参照抗体のその抗原への結合をブロックする抗体、逆に競合アッセイにおいて５０％以上、その抗体のその抗原への結合をブロックするその参照抗体を指す。
【００２９】
用語「エピトープ」は、抗体が結合する、抗原分子上の特定の部位を指す。
【００３０】
用語「キメラ」抗体は、重鎖及び／又は軽鎖の一部分が特定の起源又は種から由来し、一方重鎖及び／又は軽鎖の残りは異なる起源又は種から由来する抗体を指す。
【００３１】
抗体の「クラス」は、その重鎖が保有する定常ドメイン又は定常領域のタイプを指す。抗体の５つの主要なクラスがあり：ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ及びＩｇＭ、及びこれらのいくつかは、さらにサブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２に、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩＧＡ１、及びＩｇＡ２に分けることができる。免疫グロブリンの異なるクラスに対応する重鎖定常ドメインは、それぞれα、δ、ε、γ、及びμと呼ばれる。  
【００３２】
用語「抗ＳＴＥＡＰ−１抗体」又は「ＳＴＥＡＰ−１に結合する抗体」は、抗体が、ＳＴＥＡＰ−１を標的とし、診断薬剤及び／又は治療的薬剤として有用であるように、十分な親和性でＳＴＥＡＰ−１に結合することができる抗体を指す。好ましくは、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体と無関係非ＳＴＥＡＰ−１タンパク質の結合の程度は、例えばラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定して、抗体のＳＴＥＡＰ−１への結合の約１０％未満である。ある実施態様において、ＳＴＥＡＰ−１に結合する抗体は、解離定数（Ｋｄ）が、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、又は≦０．１ｎＭを有する。ある実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、異なる種由来のＳＴＥＡＰ−１間で保存されているＳＴＥＡＰ−１のエピトープに結合する。
【００３３】
「単離された」核酸は、その自然環境の成分から分離された核酸分子を指す。単離された核酸としては、核酸分子を通常含む細胞に含まれる核酸分子が挙げられるが、核酸分子は、染色体外に、又はその天然の染色体上の位置とは異なる染色体上の位置にも存在する。  
【００３４】
「単離された」抗体は、その自然環境の成分から分離されているものである。幾つかの実施態様において、抗体は、例えば、電気泳動（例えば、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ、等電点電気泳動（ＩＥＦ）、キャピラリー電気泳動）又はクロマトグラフィー（例えば、イオン交換又は逆相ＨＰＬＣ）により決定されるように、９５％以上又は９９％の純度に精製される。抗体純度の評価法の総説としては、例えばFlatman et al., J. Chromatogr. B 848:79-87 (2007)を参照のこと。抗体の「可変領域」又は「可変ドメイン」は、抗体の重鎖又は軽鎖のアミノ末端ドメインを指す。重鎖の可変ドメインは「ＶＨ」と称されうる。軽鎖の可変ドメインは「ＶＬ」と称されうる。これらのドメインは一般に抗体の最も可変の部分であり、抗原結合部位を含む。
【００３５】
「抗ＳＴＥＡＰ−１抗体をコードする単離された核酸」は、抗体の軽鎖及び重鎖（又はその断片）をコードする１種又は複数の核酸分子を指す。これには、単一のベクター又は別々のベクター中のそうした核酸分子（複数可）が含まれ、そうした核酸分子（複数可）は、宿主細胞の１か所又は複数の位置に存在する。
【００３６】
本明細書で使用される用語「モノクローナル抗体」とは、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体を意味し、すなわち、例えば、天然に生じる変異を含み、又はモノクローナル抗体製剤の製造時に発生し、一般的に少量で存在している変異体などの、可能性のある変異体抗体を除き、集団を構成する個々の抗体は同一であり、及び／又は同じエピトープに結合する。異なる決定基（エピトープ）に対する異なる抗体を典型的に含むポリクローナル抗体の調製物とは異なり、モノクローナル抗体の調製物の各モノクローナル抗体は、抗原の単一の決定基に対するものである。「モノクローナル」なる修飾語句は、抗体の、実質的に均一な抗体の集団から得られたものであるという特性を示し、抗体を何か特定の方法で生産しなければならないと解釈されるべきものではない。例えば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体は、これらに限定されないが、ハイブリドーマ法、組換えＤＮＡ法、ファージディスプレイ法、及びヒト免疫グロブリン座の全て又は一部を含むトランスジェニック動物を利用する方法を含めた種々の手法によって作製することができ、モノクローナル抗体を作製するためのそうした方法及び他の例示的方法は、本明細書に記載されている。
【００３７】
「ネイキッド抗体」とは、異種の部分（例えば、細胞傷害性部分）又は放射性標識にコンジュゲートしていない抗体を指す。ネイキッド抗体は薬学的製剤中に存在してもよい。  
【００３８】
「天然型抗体」は、天然に存在する様々な構造をとる免疫グロブリン分子を指す。例えば、天然型ＩｇＧ抗体は、ジスルフィド結合している２つの同一の軽鎖と２つの同一の重鎖から成る、約１５００００ダルトンのヘテロ四量体糖タンパク質である。Ｎ末端からＣ末端に、各重鎖は、可変重鎖ドメイン又は重鎖可変ドメインとも呼ばれる可変領域（ＶＨ）、続いて３つの定常ドメイン（ＣＨ１、ＣＨ２及びＣＨ３）を有する。同様に、Ｎ末端からＣ末端に、各軽鎖は、可変軽鎖ドメイン又は軽鎖可変ドメインとも呼ばれる可変領域（ＶＬ）、続いて軽鎖定常領域とも呼ばれる定常軽鎖（ＣＬ）ドメインを有する。抗体の軽鎖は、その定常ドメインのアミノ酸配列に基づいて、カッパ（κ）及びラムダ（λ）と呼ばれる２つのタイプのうちの１つに帰属させることができる。
【００３９】
本明細書では、用語「Ｆｃ領域」は、定常領域の少なくとも一部を含む免疫グロブリン重鎖のＣ末端領域を定義するのに使用される。この用語には、天然配列Ｆｃ領域及び変異体Ｆｃ領域が含まれる。一実施態様において、ヒトＩｇＧ重鎖Ｆｃ領域はＣｙｓ２２６又はＰｒｏ２３０から重鎖のカルボキシル末端まで伸長する。しかし、Ｆｃ領域のＣ末端リジン（Ｌｙｓ４４７）は、存在しても、存在しなくてもよい。本明細書に明記されていない限り、Ｆｃ領域又は定常領域内のアミノ酸残基の番号付けは、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD, 1991に記載されるように、ＥＵインデックスとも呼ばれるＥＵ番号付けシステムに従う。
【００４０】
「フレームワーク」又は「ＦＲ」は、超可変領域（ＨＶＲ）残基以外の可変ドメイン残基を指す。可変ドメインのＦＲは、一般的に４つのＦＲのドメイン：ＦＲ１、ＦＲ２、ＦＲ３、及びＦＲ４からなる。従って、ＨＶＲ及びＦＲ配列は一般にＶＨ（又はＶＬ）の以下の配列：ＦＲ１−Ｈ１（Ｌ１）−ＦＲ２−Ｈ２（Ｌ２）−ＦＲ３−Ｈ３（Ｌ３）−ＦＲ４に現れる。
【００４１】
本明細書での目的のための「アクセプターヒトフレームワーク」は、下で定義されるように、ヒト免疫グロブリンフレームワーク又はヒトコンセンサスフレームワーク由来の軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）フレームワーク又は重鎖可変ドメイン（ＶＨ）フレームワークのアミノ酸配列を含むフレームワークである。ヒト免疫グロブリンフレームワーク又はヒトコンセンサスフレームワーク「由来の」アクセプターヒトフレームワークは、それと同じアミノ酸配列を含むことがあり、又はアミノ酸配列変化を含有することもある。幾つかの実施態様では、アミノ酸変化の数は１０以下、９以下、８以下、７以下、６以下、５以下、４以下、３以下、又は２以下である。幾つかの実施態様では、ＶＬアクセプターヒトフレームワークは、ＶＬヒト免疫グロブリンフレームワーク配列又はヒトコンセンサスフレームワーク配列と配列が同一である。
【００４２】
用語「全長抗体」、「インタクトな抗体」、及び「全抗体」は、本明細書では、互換的に使用されて、天然の抗体構造と実質的に類似している構造を有する、又は本明細書で定義したＦｃ領域を含む重鎖を有する抗体を指す。
【００４３】
用語「宿主細胞」、「宿主細胞株」及び「宿主細胞培養」は互換的に使用され、外因性の核酸が導入された細胞を指し、そのような細胞の子孫を含める。宿主細胞は、「形質転換体」及び「形質転換された細胞」を含み、継代の数に関係なく、それに由来する初代形質転換細胞及び子孫が含まれる。子孫は、親細胞と、核酸含有物において完全に同一ではなく、変異を含む場合もある。元来の形質転換細胞において、スクリーニング又は選択された場合に、同様の機能又は生物活性を有する変異子孫がここに含まれる。
【００４４】
「ヒト抗体」は、ヒト又はヒト細胞により産生されるか、又はヒト抗体のレパートリー又は他のヒト抗体をコードする配列を利用した非ヒト起源に由来する抗体のアミノ酸配列に対応するアミノ酸配列を有するものである。ヒト抗体のこの定義は、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を特に除外する。
【００４５】
「ヒトコンセンサスフレームワーク」とは、ヒト免疫グロブリンＶＬ又はＶＨフレームワーク配列の選択において最も一般的に存在するアミノ酸残基を表すフレームワークである。一般的には、ヒト免疫グロブリンＶＬ又はＶＨ配列の選択は、可変ドメイン配列のサブグループからのものである。一般的には、配列のサブグループは、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, Fifth Edition, NIH Publication 91-3242, Bethesda MD (1991), vols. 1-3にあるサブグループである。一実施態様において、ＶＬについて、サブグループは上掲のＫａｂａｔらに記載のサブグループカッパＩである。一実施態様において、ＶＨについて、サブグループは上掲のＫａｂａｔらに記載のサブグループＩＩＩである。
【００４６】
「ヒト化」抗体は、非ヒトＨＶＲ由来のアミノ酸残基、及びヒトＦＲ由来アミノ酸残基を含むキメラ抗体を指す。ある実施態様において、ヒト化抗体は、少なくとも一つ、典型的には二つの可変ドメインの実質的に全てを含み、ＨＶＲ（例えば、ＣＤＲ）の全て又は実質的に全てが、非ヒト抗体のものに対応し、ＦＲの全て又は実質的に全てが、ヒト抗体のものに対応する。ヒト化抗体は、任意選択的に、ヒト抗体に由来する抗体定常領域の少なくとも一部を含んでいてもよい。抗体の「ヒト化型」、例えば、非ヒト抗体は、ヒト化を遂げた抗体を指す。
【００４７】
本明細書で使用される用語「超可変領域」又は「ＨＶＲ」は、配列が超可変であるか、及び／又は構造的に定義されたループ（「超可変ループ」）を形成する抗体可変ドメインの各領域を指す。一般的に、天然型４本鎖抗体体は、６つのＨＶＲ；ＶＨ（Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３）に３つ、及びＶＬ（Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３）に３つを含む。ＨＶＲは、一般に、超可変ループ由来及び／又は「相補性決定領域」（ＣＤＲ）由来のアミノ酸残基を含み、後者は、配列変動性が最も高く、及び／又は抗原の認識に関与する。典型的な超可変ループはアミノ酸残基２６−３２（Ｌ１）、５０−５２（Ｌ２）、９１−９６（Ｌ３）、２６−３２（Ｈ１）、５３−５５（Ｈ２）、及び９６−１０１（Ｈ３）で生じる。（Chothia and Lesk, J. Mol. Biol. 196:901-917 (1987)）。典型的なＣＤＲ（ＣＤＲ−Ｌ１、ＣＤＲ−Ｌ２、ＣＤＲ−Ｌ３、ＣＤＲ−Ｈ１、ＣＤＲ−Ｈ２、及びＣＤＲ−Ｈ３）は、アミノ酸残基Ｌ１の２４−３４、Ｌ２の５０−５６、Ｌ３の８９−９７、Ｈ１の３１−３５Ｂ、Ｈ２の５０−６５、及びＨ３の９５−１０２で生じる。（Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 5th Ed. Public Health Service, National Institutes of Health, Bethesda, MD (1991)）。ＶＨのＣＤＲ１の例外を除いて、ＣＤＲは一般的に超可変ループを形成するアミノ酸残基を含む。ＣＤＲは、抗原に接触する残基である「特異性決定残基」又は「ＳＤＲ」も含む。ＳＤＲは、短縮型ＣＤＲ又はａ−ＣＤＲと呼ばれるＣＤＲ領域内に含まれる。例示的なａ−ＣＤＲ（ａ−ＣＤＲ−Ｌ１、ａ−ＣＤＲ−Ｌ２、ａ−ＣＤＲ−Ｌ３、ａ−ＣＤＲ−Ｈ１、ａ−ＣＤＲ−Ｈ２、及びａ−ＣＤＲ−Ｈ３）は、アミノ酸残基Ｌ１の３１−３４、Ｌ２の５０−５５、Ｌ３の８９−９６、Ｈ１の３１−３５Ｂ、Ｈ２の５０−５８、及びＨ３の９５−１０２で生じる。（Almagro and Fransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 (2008)を参照）。特に断らない限り、可変ドメイン内のＨＶＲ残基及び他の残基（例えば、ＦＲ残基）は、上掲のＫａｂａｔらに従い、本明細書において番号が付けられる。
【００４８】
用語「可変領域」又は「可変ドメイン」は、抗体の抗原への結合に関与する抗体の重鎖又は軽鎖のドメインを指す。天然型抗体の可変重鎖ドメイン及び軽鎖（それぞれＶＨ及びＶＬ）は、４つの保存されたフレームワーク領域（ＦＲ）と３つの超可変領域（ＨＶＲ）を含む各ドメインを有し、一般的に似たような構造を有する。（例えば、Kindt et al. Kuby Immunology, 第６版、W.H. Freeman and Co., 91頁 (2007)を参照）。単一のＶＨ又はＶＬドメインが、抗原結合特異性を付与するのに十分であり得る。さらに、抗原に結合する抗体由来のＶＨ又はＶＬドメインを使用して、それぞれ相補的なＶＬ又はＶＨドメインのライブラリーをスクリーニングし、特定の抗原を結合する抗体を単離することができる。例えば、Portolano et al., J. Immunol. 150:880-887 (1993); Clarkson et al., Nature 352:624-628 (1991)を参照。
【００４９】
「エフェクター機能」は、抗体アイソタイプによって異なる、抗体のＦｃ領域に起因し得る生物活性を指す。抗体エフェクター機能の例としては、Ｃ１ｑ結合及び補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）；Ｆｃ受容体結合；抗体依存性細胞媒介性細胞障害（ＡＤＣＣ）；貪食；細胞表面受容体（例えば、Ｂ細胞受容体）のダウンレギュレーション；及びＢ細胞の活性化を含む。
【００５０】
「ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド変異体」は、本明細書に開示されるような完全長天然型配列ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列と少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性を有するＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド、好ましくは本明細書に定義されるような活性ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド、本明細書に開示されるようなシグナルペプチドを欠くＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列、本明細書に開示されるようなシグナルペプチドを含むか又は含まないＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドの細胞外ドメイン、又は本明細書に開示されるような完全長ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列の任意の他の断片（例えば、完全長ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドについての完全なコード配列の一部のみを表す核酸によってコードされるものなど）を意味する。そのようなＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド変異体は、例えば、完全長天然型アミノ酸配列のＮ又はＣ末端で一又は複数のアミノ酸残基が付加され又は欠失しているポリペプチドを含む。通常、ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド変異体は、本明細書に開示されるような完全長天然型配列ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列、本明細書に開示されるようなシグナルペプチドを欠くＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列、本明細書に開示されるようなシグナルペプチドを含むか又は含まないＳＴＥＡＰ−１ポリペプチドの細胞外ドメイン、又は本明細書に開示されるような完全長ＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列の任意の他の具体的に定義された断片に対して、少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性、あるいは少なくとも約８１％、８２％、８３％、８４％、８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、約９６％、９７％、９８％、又は９９％のアミノ酸配列同一性を有するであろう。通常、ＳＴＥＡＰ−１変異体ポリペプチドは、長さが少なくとも約１０アミノ酸であり、あるいは長さが少なくとも約２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１１０、１２０、１３０、１４０、１５０、１６０、１７０、１８０、１９０、２００、２１０、２２０、２３０、２４０、２５０、２６０、２７０、２８０、２９０、３００、３１０、３２０、３３０、３４０、３５０、３６０、３７０、３８０、３９０、４００、４１０、４２０、４３０、４４０、４５０、４６０、４７０、４８０、４９０、５００、５１０、５２０、５３０、５４０、５５０、５６０、５７０、５８０、５９０、６００アミノ酸、又はそれ以上である。任意で、天然のＳＴＥＡＰ−１ポリペプチド配列と比較して、ＳＴＥＡＰ−１変異体ポリペプチドは、一以下の保存的アミノ酸置換を有し、あるいは天然のＨＧＦポリペプチド配列と比較して、２、３、４、５、６、７、８、９、又は１０以下の保存的アミノ酸置換を有する。
【００５１】
参照ポリペプチド配列に関する「パーセント（％）アミノ酸配列同一性」は、配列を整列させ、最大のパーセント配列同一性を得るために必要ならば間隙を導入した後、如何なる保存的置換も配列同一性の一部と考えないとした、参照ポリペプチドのアミノ酸残基と同一である候補配列中のアミノ酸残基のパーセントとして定義される。パーセントアミノ酸配列同一性を決定する目的のためのアラインメントは、当業者の技量の範囲にある種々の方法、例えばＢＬＡＳＴ、ＢＬＡＳＴ−２、ＡＬＩＧＮ、又はＭｅｇａｌｉｇｎ（ＤＮＡＳＴＡＲ）ソフトウェアのような公に入手可能なコンピュータソフトウェアを使用することにより達成可能である。当業者であれば、比較される配列の全長に対して最大のアラインメントを達成するために必要な任意のアルゴリズムを含む、アラインメントを測定するための適切なパラメータを決定することができる。しかし、ここでの目的のためには、％アミノ酸配列同一性値は、配列比較コンピュータプログラムＡＬＩＧＮ−２を用いて得られる。ＡＬＩＧＮ−２配列比較コンピュータプログラムはジェネンテク社によって作成され、ソースコードは米国著作権庁，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ  Ｄ．Ｃ．， ２０５５９に使用者用書類とともに提出され、米国著作権登録番号ＴＸＵ５１００８７の下で登録されている。ＡＬＩＧＮ−２プログラムはジェネンテク社、Ｓｏｕｔｈ  Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ， Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａを通して公的に入手可能であり、又はソースコードからコンパイルしてもよい。ＡＬＩＧＮ−２プログラムは、ＵＮＩＸ（登録商標）オペレーティングシステム、特にデジタルＵＮＩＸ（登録商標）Ｖ４．０Ｄでの使用のためにコンパイルする必要がある。全ての配列比較パラメータは、ＡＬＩＧＮ−２プログラムによって設定され変動しない。
【００５２】
アミノ酸配列比較にＡＬＩＧＮ−２が用いられる状況では、与えられたアミノ酸配列Ａの、与えられたアミノ酸配列Ｂとの、又はそれに対する％アミノ酸配列同一性（あるいは、与えられたアミノ酸配列Ｂと、又はそれに対して或る程度の％アミノ酸配列同一性を持つ又は含む与えられたアミノ酸配列Ａと言うこともできる）は次のように計算される：
分率Ｘ／Ｙの１００倍
ここで、Ｘは、Ａ及びＢのプログラムアラインメントにおいて、配列アラインメントプログラムＡＬＩＧＮ−２によって同一であると一致したスコアのアミノ酸残基の数であり、ＹはＢの全アミノ酸残基の全数である。アミノ酸配列Ａの長さがアミノ酸配列Ｂの長さと一致しない場合、ＡのＢに対する％アミノ酸配列同一性は、ＢのＡに対する％アミノ酸配列同一性とは一致しないと評価されるであろう。特に断らない限りは、ここで使用される全ての％アミノ酸配列同一性値は、直前のパラグラフに記載したように、ＡＬＩＧＮ−２コンピュータプログラムを用いて得られる。
【００５３】
本明細書で使用される用語「ベクター」は、それが連結されている別の核酸を伝播することができる核酸分子を指す。この用語は、自己複製核酸構造としてのベクター、並びにそれが導入された宿主細胞のゲノムに組み込まれたベクターを含む。ある種のベクターは、それらが動作可能なように連結されている核酸の発現を導くことができる。このようなベクターは、本明細書では「発現ベクター」と言う。
【００５４】
「イムノコンジュゲート」は、一以上の異種分子にコンジュゲートした抗体であり、限定されないが、細胞傷害剤を含む。
【００５５】
本明細書で使用される用語「細胞傷害剤」とは、細胞機能を阻害するもしくは妨害する及び／又は細胞死もしくは破壊を引き起こす物質のことである。細胞傷害剤には、放射性同位元素（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位元素）；化学療法剤もしくは薬物（例えば、メトトレキセート、アドリアマイシン、ビンカアルカロイド（ビンクリスチン、ビンブラスチン、エトポシド）、ドキソルビシン、メルファラン、マイトマイシンＣ、クロラムブシル、ダウノルビシンもしくは他の挿入剤）；増殖阻害剤；核酸分解酵素などの酵素及びその断片；抗生物質；細菌、真菌、植物もしくは動物起源の小分子毒素もしくは酵素的に活性な毒素などの毒素、その断片及び／もしくは変異体も含む；ならびに下に開示される様々な抗腫瘍もしくは抗癌剤が含まれるがこれらに限定されない。
【００５６】
用語「がん」及び「がん性」は、無秩序な細胞増殖により典型的特徴付けられる哺乳動物における生理学的状態を指す。幾つかの実施態様において、がんは、前立腺がんである。幾つかの実施態様において、前立腺がんは、転移性前立腺がんである。幾つかの実施態様において、前立腺がんは、去勢抵抗性前立腺がんである。幾つかの実施態様において、前立腺がんは、転移性去勢抵抗性前立腺がんである。
【００５７】
「個体」又は「被験体」は、哺乳動物である。哺乳動物は、限定されないが、家畜動物（例えば、ウシ、ヒツジ、ネコ、イヌ、及びウマ）、霊長類（例えば、ヒト、及びサルなどの非ヒト霊長類）、ウサギ、並びにげっ歯類（例えば、マウス及びラット）を含む。ある実施態様において、個体又は被験体はヒトである。
【００５８】
薬剤、例えば、薬学的製剤の「有効量」は、例えば、所望の治療的又は予防的結果を達成するために、必要な用量及び期間で有効な量を指す。
【００５９】
用語「薬学的製剤」は、その中に有効で含有される活性成分の生物学的活性を許容するような形態であって、製剤を投与する被験体にとって許容できない毒性である他の成分を含まない調製物を指す。
【００６０】
「薬学的に許容可能な担体」は、被験体に非毒性であり、有効成分以外の薬学的製剤中の成分を指す。薬学的に許容可能な担体は、限定されないが、緩衝剤、賦形剤、安定剤、又は保存剤を含む。
【００６１】
本明細書で用いられるように、「治療」（及び「治療する（ｔｒｅａｔ）」又は「治療している（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」など文法上の変形）は、治療されている個体の自然経過を変えようと試みる臨床的介入を指し、予防のために、又は臨床病理の過程においての何れかで実行できる。治療の望ましい効果は、限定されないが、遊離軽鎖の減少、疾患の発症又は再発を予防すること、症状の緩和、疾患の任意の直接的又は間接的な病理学的帰結の縮小、疾患の進行の速度を遅らせること、疾患状態の改善又は緩和、及び寛解又は予後の改善を含む。幾つかの実施態様において、本明細書に記載される抗体は、疾患の発症を遅延させるか又は疾患の進行を遅くするために使用される。
【００６２】
用語「ＳＴＥＡＰ−１陽性のがん」は、その表面でＳＴＥＡＰ−１を発現する細胞を含むがんを指す。用語「ＳＴＥＡＰ−１陽性の前立腺がん」は、その表面でＳＴＥＡＰ−１を発現する細胞を含む前立腺がんを指す。幾つかの実施態様において、細胞表面でのＳＴＥＡＰ−１の発現は、例えば、ＳＴＥＡＰ−１に対する抗体を使用して、例えば免疫組織化学、ＦＡＣＳなどの方法において決定される。あるいは、ＳＴＥＡＰ−１のｍＲＮＡ発現は、細胞表面上のＳＴＥＡＰ−１の発現と相関すると考えられ、インサイツハイブリダイゼーション及びＲＴ−ＰＣＲ（定量的ＲＴ−ＰＣＲを含む）から選択される方法によって決定することができる。
【００６３】
用語「ＳＴＥＡＰ−１陽性細胞」は、その表面にＳＴＥＡＰ−１を発現する細胞を指す。  
【００６４】
用語「添付文書」は、効能、用法、用量、投与、併用療法、禁忌についての情報、及び／又はそのような治療用製品の使用に関する警告を含む、治療用製品の商用パッケージに慣習的に含まれている説明書を指すために使用される。
【００６５】
「アルキル」は、ノルマル、第２級、第３級又は環状の炭素原子を含むＣ１−Ｃ１８炭化水素である。例は、メチル（Ｍｅ、−ＣＨ３）、エチル（Ｅｔ、−ＣＨ２ＣＨ３）、１−プロピル（ｎ−Ｐｒ、ｎ−プロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−プロピル（ｉ−Ｐｒ、ｉ−プロピル、−ＣＨ（ＣＨ３）２）、１−ブチル（ｎ−Ｂｕ、ｎ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−１−プロピル（ｉ−Ｂｕ、ｉ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−ブチル（ｓ−Ｂｕ、ｓ−ブチル、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−２−プロピル（ｔ−Ｂｕ、ｔ−ブチル、−Ｃ（ＣＨ３）３）、１−ペンチル（ｎ−ペンチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、１−ヘキシル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３））、２−メチル−２−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、４−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−３−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、２，３−ジメチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３，３−ジメチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）Ｃ（ＣＨ３）３である。
【００６６】
本明細書で使用する場合、用語「Ｃ１−Ｃ８アルキル」は、１から８個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和の炭化水素を指す。代表的な「Ｃ１−Ｃ８アルキル」基としては、これらに限定されないが、−メチル、−エチル、−ｎ−プロピル、−ｎ−ブチル、−ｎ−ペンチル、−ｎ−ヘキシル、−ｎ−ヘプチル、−ｎ−オクチル、−ｎ−ノニル及び−ｎ−デシルが挙げられ、一方で、分枝Ｃ１−Ｃ８アルキルとしては、これらに限定されないが、−イソプロピル、−ｓｅｃ−ブチル、−イソブチル、−ｔｅｒｔ−ブチル、−イソペンチル、２−メチルブチルが挙げられ、不飽和Ｃ１−Ｃ８アルキルとしては、これらに限定されないが、−ビニル、−アリル、−１−ブテニル、−２−ブテニル、−イソブチレニル、−１−ペンテニル、−２−ペンテニル、−３−メチル−１−ブテニル、−２−メチル−２−ブテニル、−２，３−ジメチル−２−ブテニル、１−ヘキシル、２−ヘキシル、３−ヘキシル、−アセチレニル、−プロピニル、−１−ブチニル、−２−ブチニル、−１−ペンチニル、−２−ペンチニル、−３−メチル−１ブチニルが挙げられる。Ｃ１−Ｃ８アルキル基は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−ＳＯ３Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた、１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００６７】
本明細書で使用する場合、用語「Ｃ１−Ｃ１２アルキル」は、１から１２個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和の炭化水素を指す。Ｃ１−Ｃ１２アルキル基は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−ＳＯ３Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた、１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００６８】
本明細書で使用する場合、用語「Ｃ１−Ｃ６アルキル」は、１から６個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和の炭化水素を指す。代表的な「Ｃ１−Ｃ６アルキル」基としては、これらに限定されないが、−メチル、−エチル、−ｎ−プロピル、−ｎ−ブチル、−ｎ−ペンチル及び−ｎ−ヘキシルが挙げられ、一方で、分枝Ｃ１−Ｃ６アルキルとしては、これらに限定されないが、−イソプロピル、−ｓｅｃ−ブチル、−イソブチル、−ｔｅｒｔ−ブチル、−イソペンチル及び２−メチルブチルが挙げられ、不飽和Ｃ１−Ｃ６アルキルとしては、これらに限定されないが、−ビニル、−アリル、−１−ブテニル、−２−ブテニル、及び−イソブチレニル、−１−ペンテニル、−２−ペンテニル、−３−メチル−１−ブテニル、−２−メチル−２−ブテニル、−２，３−ジメチル−２−ブテニル、１−ヘキシル、２−ヘキシル、及び３−ヘキシルが挙げられる。Ｃ１−Ｃ６アルキル基は、Ｃ１−Ｃ８アルキル基について上で述べるように、無置換でもよいし、１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００６９】
本明細書で使用する場合、用語「Ｃ１−Ｃ４アルキル」は、１から４個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和の炭化水素を指す。代表的な「Ｃ１−Ｃ４アルキル」基としては、これらに限定されないが、−メチル、−エチル、−ｎ−プロピル、−ｎ−ブチルが挙げられ、一方で、分枝Ｃ１−Ｃ４アルキルとしては、これらに限定されないが、−イソプロピル、−ｓｅｃ−ブチル、−イソブチル、−ｔｅｒｔ−ブチルが挙げられ、不飽和Ｃ１−Ｃ４アルキルとしては、これらに限定されないが、−ビニル、−アリル、−１−ブテニル、−２−ブテニル及び−イソブチレニルが挙げられる。Ｃ１−Ｃ４アルキル基は、Ｃ１−Ｃ８アルキル基について上で述べるように、無置換でもよいし、１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００７０】
「アルコキシ」は、酸素に単結合したアルキル基である。例示的アルコキシ基としては、これらに限定されないが、メトキシ（−ＯＣＨ３）及びエトキシ（−ＯＣＨ２ＣＨ３）が挙げられる。「Ｃ１−Ｃ５アルコキシ」は、１から５個の炭素原子を有するアルコキシ基である。アルコキシ基は、アルキル基について上で述べたように、無置換でもよいし、１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００７１】
「アルケニル」は、少なくとも１つの不飽和部位、すなわち炭素−炭素、ｓｐ２二重結合を有する、ノルマル、第２級、第３級又は環状の炭素原子を含む、Ｃ２−Ｃ１８炭化水素である。例としては、これらに限定されないが、エチレン又はビニル（−ＣＨ＝ＣＨ２）、アリル（−ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）、シクロペンテニル（−Ｃ５Ｈ７）及び５−ヘキセニル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）が挙げられる。「Ｃ２−Ｃ８アルケニル」は、少なくとも１つの不飽和部位、すなわち炭素−炭素、ｓｐ２二重結合を有する、２から８個のノルマル、第２級、第３級又は環状の炭素原子を含む、炭化水素である。
【００７２】
「アルキニル」は、少なくとも１つの不飽和部位、すなわち炭素−炭素、ｓｐ三重結合を有する、ノルマル、第２級、第３級又は環状の炭素原子を含む、Ｃ２−Ｃ１８炭化水素である。例としては、これらに限定されないが、アセチレン（−Ｃ≡ＣＨ）及びプロパルギル（−ＣＨ２Ｃ≡ＣＨ）が挙げられる。「Ｃ２−Ｃ８アルキニル」は、少なくとも１つの不飽和部位、すなわち炭素−炭素、ｓｐ三重結合を有する、２から８個のノルマル、第２級、第３級又は環状の炭素原子を含む、炭化水素である。
【００７３】
「アルキレン」は、飽和した、分枝又は直鎖又は環状の、１−１８個の炭素原子の炭化水素基であって、親アルカンの同じ又は２つの異なる炭素原子から２つの水素原子を除去することによって得られる一価のラジカル中心を２つ有する炭化水素基を指す。典型的なアルキレン基としては、これらに限定されないが、メチレン（−ＣＨ２−）１，２−エチル（−ＣＨ２ＣＨ２−）、１，３−プロピル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、１，４−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）などが挙げられる。
【００７４】
「Ｃ１−Ｃ１０アルキレン」は、式−（ＣＨ２）１−１０−の直鎖の飽和炭化水素基である。Ｃ１−Ｃ１０アルキレンの例としては、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、オシチレン（ｏｃｙｔｙｌｅｎｅ）、ノニレン及びデカレンが挙げられる。
【００７５】
「アルケニレン」は、不飽和の、分枝又は直鎖又は環状の、２−１８個の炭素原子の炭化水素基であって、親アルケンの同じ又は２つの異なる炭素原子から２つの水素原子を除去することによって得られる一価のラジカル中心を２つ有する炭化水素基を指す。典型的なアルケニレン基としては、これに限定されないが、１，２−エチレン（−ＣＨ＝ＣＨ−）が挙げられる。
【００７６】
「アルキニレン」は、不飽和の、分枝又は直鎖又は環状の、２−１８個の炭素原子の炭化水素基であって、親アルキンの同じ又は２つの異なる炭素原子から２つの水素原子を除去することによって得られる一価のラジカル中心を２つ有する炭化水素基を指す。典型的なアルキニレン基としては、これらに限定されないが、アセチレン（−Ｃ≡Ｃ−）、プロパルギル（−ＣＨ２Ｃ≡Ｃ−）及び４−ペンチニル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２Ｃ≡Ｃ−）が挙げられる。
【００７７】
「アリール」は、炭素環式芳香族基を指す。アリール基の例としては、これらに限定されないが、フェニル、ナフチル及びアントラセニルが挙げられる。炭素環式芳香族基又はヘテロ環式芳香族基は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００７８】
「Ｃ５−Ｃ２０アリール」は、炭素環式芳香族環中に５から２０個の炭素原子を有するアリール基である。Ｃ５−Ｃ２０アリール基の例としては、これらに限定されないが、フェニル、ナフチル及びアントラセニルが挙げられる。Ｃ５−Ｃ２０アリール基は、アリール基について上で述べたように、置換されていても、無置換でもよい。「Ｃ５−Ｃ１４アリール」は、炭素環式芳香族環中に５から１４個の炭素原子を有するアリール基である。Ｃ５−Ｃ１４アリール基の例としては、これらに限定されないが、フェニル、ナフチル及びアントラセニルが挙げられる。Ｃ５−Ｃ１４アリール基は、アリール基について上で述べたように、置換されていても、無置換でもよい。
【００７９】
「アリーレン」は、共有結合を２つ有するアリール基であり、以下の構造：
2017505305.tif 000004
で示すように、オルソ、メタ又はパラ配置で存在することができ、
フェニル基は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた４つまでの基で置換されていてもよい。
【００８０】
「アリールアルキル」は、炭素原子、典型的には末端又はｓｐ３炭素原子に結合した水素原子の１つがアリール基で置き換えられている、非環式のアルキル基を指す。典型的なアリールアルキル基としては、これらに限定されないが、ベンジル、２−フェニルエタン−１−イル、２−フェニルエテン−１−イル、ナフチルメチル、２−ナフチルエタン−１−イル、２−ナフチルエテン−１−イル、ナフトベンジル、２−ナフトフェニルエタン−１−イルなどが挙げられる。アリールアルキル基は６から２０個の炭素原子を含み、例えば、アリールアルキル基（アルカニル、アルケニル又はアルキニル基を含む）のアルキル部分、は、１から６個の炭素原子であり、アリール部分は５から１４個の炭素原子である。
【００８１】
「ヘテロアリールアルキル」は、炭素原子、典型的には末端又はｓｐ３炭素原子に結合した水素原子の１つがヘテロアリール基で置き換えられている、非環式のアルキル基を指す。典型的なヘテロアリールアルキル基は、これらに限定されないが、２−ベンズイミダゾリルメチル、２−フリルエチルなどが挙げられる。ヘテロアリールアルキル基は、６から２０個の炭素原子を含み、例えば、ヘテロアリールアルキル基（アルカニル、アルケニル又はアルキニル基を含む）のアルキル部分は１から６個の炭素原子であり、ヘテロアリール部分は、５から１４個の炭素原子、並びにＮ、Ｏ、Ｐ及びＳから選択される１から３個のヘテロ原子である。ヘテロアリールアルキル基のヘテロアリール部分は、３から７環員（２から６個の炭素原子）を有する単環でもよいし、７から１０環員（４から９個の炭素原子並びにＮ、Ｏ、Ｐ及びＳから選択される１から３個のヘテロ原子）を有する二環でもよく、例えば、ビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］又は［６，６］系でもよい。
【００８２】
「置換されたアルキル」、「置換されたアリール」、及び「置換されたアリールアルキル」は、１つ又は複数の水素原子が、それぞれ独立に置換基で置き換えられた、アルキル、アリール及びアリールアルキルをそれぞれ意味する。典型的な置換基としては、これらに限定されないが、−Ｘ、−Ｒ、−Ｏ−、−ＯＲ、−ＳＲ、−Ｓ−、−ＮＲ２、−ＮＲ３、＝ＮＲ、−ＣＸ３、−ＣＮ、−ＯＣＮ、−ＳＣＮ、−Ｎ＝Ｃ＝Ｏ、−ＮＣＳ、−ＮＯ、−ＮＯ２、＝Ｎ２、−Ｎ３、ＮＣ（＝Ｏ）Ｒ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２、−ＳＯ３−、−ＳＯ３Ｈ、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒ、−ＯＳ（＝Ｏ）２ＯＲ、−Ｓ（＝Ｏ）２ＮＲ、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒ、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲ）２、−ＰＯ−３、−ＰＯ３Ｈ２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｘ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｒ、−ＣＯ２Ｒ、−ＣＯ２−、−Ｃ（＝Ｓ）ＯＲ、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ２、−Ｃ（＝Ｓ）ＮＲ２、−Ｃ（＝ＮＲ）ＮＲ２が挙げられ、式中、各Ｘは独立に、ハロゲン：Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩであり、各Ｒは独立に、−Ｈ、Ｃ２−Ｃ１８アルキル、Ｃ６−Ｃ２０アリール、Ｃ３−Ｃ１４ヘテロ環、保護基又はプロドラッグ部分である。上記のアルキレン、アルケニレン及びアルキニレン基も、同様に置換されていてもよい。
【００８３】
「ヘテロアリール」及び「ヘテロ環」は、１つ又は複数の環原子がヘテロ原子、例えば、窒素、酸素及び硫黄である環系を指す。ヘテロ環基は、３から２０個の炭素原子並びにＮ、Ｏ、Ｐ及びＳから選択される１から３個のヘテロ原子を含む。ヘテロ環は、３から７環員（２から６個の炭素原子並びにＮ、Ｏ、Ｐ及びＳから選択される１から３個のヘテロ原子）を有する単環でもよいし、７から１０環員（４から９個の炭素原子並びにＮ、Ｏ、Ｐ及びＳから選択される１から３個のヘテロ原子）を有する二環でもよく、例えば、ビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］又は［６，６］系でもよい。
【００８４】
例示的なヘテロ環は、例えば、Ｐａｑｕｅｔｔｅ，Ｌｅｏ  Ａ．、「Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」（Ｗ．Ａ．Ｂｅｎｊａｍｉｎ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９６８）、特に１、３、４、６、７及び９章；「Ｔｈｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ａ  ｓｅｒｉｅｓ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｇｒａｐｈｓ」（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９５０年から現在まで）、特に１３、１４、１６、１９及び２８巻；並びにＪ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（１９６０）８２：５５６６に記載されている。
【００８５】
ヘテロ環の例としては、限定ではなく例として、ピリジル、ジヒドロピリジル（ｄｉｈｙｄｒｏｙｐｙｒｉｄｙｌ）、テトラヒドロピリジル（ピペリジル）、チアゾリル、テトラヒドロチオフェニル、硫黄酸化テトラヒドロチオフェニル、ピリミジニル、フラニル、チエニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、テトラゾリル、ベンゾフラニル、チアナフタレニル、インドリル、インドレニル、キノリニル、イソキノリニル、ベンズイミダゾリル、ピペリジニル、４−ピペリドニル、ピロリジニル、２−ピロリドニル、ピロリニル、テトラヒドロフラニル、ｂｉｓ−テトラヒドロフラニル、テトラヒドロピラニル、ｂｉｓ−テトラヒドロピラニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、デカヒドロキノリニル、オクタヒドロイソキノリニル、アゾシニル、トリアジニル、６Ｈ−１，２，５−チアジアジニル、２Ｈ，６Ｈ−１，５，２−ジチアジニル、チエニル、チアントレニル、ピラニル、イソベンゾフラニル、クロメニル、キサンテニル、フェノキサチニル（ｐｈｅｎｏｘａｔｈｉｎｙｌ）、２Ｈ−ピロリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ピラジニル、ピリダジニル、インドリジニル、イソインドリル、３Ｈ−インドリル、１Ｈ−インダゾリル、プリニル、４Ｈ−キノリジニル、フタラジニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリニル、シンノリニル、プテリジニル、４ａＨ−カルバゾリル、カルバゾリル、β−カルボリニル、フェナントリジニル、アクリジニル、ピリミジニル、フェナンスロリニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フラザニル、フェノキサジニル、イソクロマニル、クロマニル、イミダゾリジニル、イミダゾリニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、ピペラジニル、インドリニル、イソインドリニル、キヌクリジニル、モルホリニル、オキサゾリジニル、ベンゾトリアゾリル、ベンズイソオキサゾリル、オキシインドリル、ベンゾキサゾリニル、及びイサチノイルが挙げられる。
【００８６】
限定ではなく例として、炭素結合ヘテロ環は、ピリジンの２、３、４、５若しくは６位、ピリダジンの３、４、５若しくは６位、ピリミジンの２、４、５若しくは６位、ピラジンの２、３、５若しくは６位、フラン、テトラヒドロフラン、チオフラン、チオフェン、ピロール若しくはテトラヒドロピロールの２、３、４若しくは５位、オキサゾール、イミダゾール若しくはチアゾールの２、４、若しくは５位、イソオキサゾール、ピラゾール若しくはイソチアゾールの３、４、若しくは５位、アジリジンの２若しくは３位、アゼチジンの２、３若しくは４位、キノリンの２、３、４、５、６、７若しくは８位、又はイソキノリンの１、３、４、５、６、７若しくは８位で結合する。さらにより典型的には、炭素結合ヘテロ環としては、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、５−ピリジル、６−ピリジル、３−ピリダジニル、４−ピリダジニル、５−ピリダジニル、６−ピリダジニル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、６−ピリミジニル、２−ピラジニル、３−ピラジニル、５−ピラジニル、６−ピラジニル、２−チアゾリル、４−チアゾリル又は５−チアゾリルが挙げられる。
【００８７】
限定ではなく例として、窒素結合ヘテロ環は、アジリジン、アゼチジン、ピロール、ピロリジン、２−ピロリン、３−ピロリン、イミダゾール、イミダゾリジン、２−イミダゾリン、３−イミダゾリン、ピラゾール、ピラゾリン、２−ピラゾリン、３−ピラゾリン、ピペリジン、ピペラジン、インドール、インドリン、１Ｈ−インダゾールの１位、イソインドール又はイソインドリンの２位、モルホリンの４位、及びカルバゾール又はβ−カルボリンの９位で結合する。さらにより典型的には、窒素結合ヘテロ環としては、１−アジリジル、１−アゼテジル、１−ピロリル、１−イミダゾリル、１−ピラゾリル及び１−ピペリジニルが挙げられる。
【００８８】
「Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環」は、１から４個の環炭素原子が、Ｏ、Ｓ及びＮからなる群からのヘテロ原子に独立に置き換えられている芳香族又は非芳香族のＣ３−Ｃ８炭素環を指す。Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環の代表的な例としては、これらに限定されないが、ベンゾフラニル、ベンゾチオフェン、インドリル、ベンゾピラゾリル、クマリニル、イソキノリニル、ピロリル、チオフェニル、フラニル、チアゾリル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、キノリニル、ピリミジニル、ピリジニル、ピリドニル、ピラジニル、ピリダジニル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル及びテトラゾリルが挙げられる。Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた７個までの基で置換されていてもよい。
【００８９】
「Ｃ３−Ｃ８ヘテロシクロ」は、ヘテロ環基の水素原子の１つが結合で置き換えられている、上記で定義したＣ３−Ｃ８ヘテロ環基を指す。Ｃ３−Ｃ８ヘテロシクロは、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた６個までの基で置換されていてもよい。
【００９０】
「Ｃ３−Ｃ２０ヘテロ環」は、１から４個の環炭素原子がＯ、Ｓ及びＮからなる群からのヘテロ原子で独立に置き換えられている、芳香族又は非芳香族のＣ３−Ｃ８炭素環を指す。Ｃ３−Ｃ２０ヘテロ環は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた７個までの基で置換されていてもよい。
【００９１】
「Ｃ３−Ｃ２０ヘテロシクロ」は、ヘテロ環基の水素原子の１つが結合で置き換えられている、上記で定義したＣ３−Ｃ２０ヘテロ環基を指す。
【００９２】
「炭素環」は、単環として３から７個の炭素原子、又は二環として７から１２個の炭素原子を有する、飽和環又は不飽和環を意味する。単環式炭素環は、３から６個の環原子、さらにより典型的には５又は６個の環原子を有する。二環式炭素環は、例えばビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］若しくは［６，６］系として配置された７から１２個の環原子、又はビシクロ［５，６］若しくは［６，６］系として配置された９若しくは１０個の環原子を有する。単環式炭素環の例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、１−シクロペント−１−エニル、１−シクロペント−２−エニル、１−シクロペント−３−エニル、シクロヘキシル、１−シクロヘキサ−１−エニル、１−シクロヘキサ−２−エニル、１−シクロヘキサ−３−エニル、シクロヘプチル及びシクロオクチルが挙げられる。
【００９３】
「Ｃ３−Ｃ８炭素環」は、３、４、５、６、７又は８員の飽和又は不飽和の非芳香族炭素環である。代表的なＣ３−Ｃ８炭素環は、これらに限定されないが、−シクロプロピル、−シクロブチル、−シクロペンチル、−シクロペンタジエニル、−シクロヘキシル、−シクロヘキセニル、−１，３−シクロヘキサジエニル、−１，４−シクロヘキサジエニル、−シクロヘプチル、−１，３−シクロヘプタジエニル、−１，３，５−シクロヘプタトリエニル、−シクロオクチル及び−シクロオクタジエニルが挙げられる。Ｃ３−Ｃ８炭素環基は、無置換でもよいし、これらに限定されないが、−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−アリール、−Ｃ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｃ（Ｏ）ＯＲ’、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ’、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ’）２−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）２Ｒ’、−Ｓ（Ｏ）Ｒ’、−ＯＨ、−ハロゲン、−Ｎ３、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｒ’）、−Ｎ（Ｒ’）２及び−ＣＮ（式中、各Ｒ’は、Ｈ、−Ｃ１−Ｃ８アルキル及びアリールから独立に選択される）を含めた１つ又は複数の基で置換されていてもよい。
【００９４】
「Ｃ３−Ｃ８カルボシクロ」は、炭素環基の水素原子の１つが結合で置き換えられている、上記で定義したＣ３−Ｃ８炭素環基を指す。
【００９５】
「リンカー」は、薬物部分に抗体を共有結合させる共有結合又は原子鎖を含む化学物質部分を指す。様々な実施態様では、リンカーは、２価の基、例えばアルキルジイル、アリールジイル、ヘテロアリールジイル、部分、例えば−（ＣＲ２）ｎＯ（ＣＲ２）ｎ−、アルキルオキシ（例えばポリエチレンオキシ、ＰＥＧ、ポリメチレンオキシ）及びアルキルアミノ（例えばポリエチレンアミノ、Ｊｅｆｆａｍｉｎｅ（商標））の反復単位；並びにコハク酸エステル、スクシンアミド、ジグリコールエステル、マロン酸エステル及びカプロアミドを含めた、二酸エステル及びアミドを含む。様々な実施態様では、リンカーは、バリン、フェニルアラニン、リジン及びホモリジンなどの１つ又は複数のアミノ酸残基を含むことができる。
【００９６】
用語「キラル」は、鏡像パートナーの重ね合わせができない特性を有する分子を指し、一方で用語「アキラル」は、その鏡像パートナーに重ね合わせることができる分子を指す。
【００９７】
用語「立体異性体」は、同一の化学構造を有するが、原子又は基の空間配置に関して異なる化合物を指す。
【００９８】
「ジアステレオマー」は、２つ以上のキラリティー中心を有し、その分子が互いの鏡像でない立体異性体を指す。ジアステレオマーは、様々な物理的特性、例えば、融点、沸点、スペクトル特性及び反応性を有する。ジアステレオマー混合物は、電気泳動及びクロマトグラフィーなどの高分解能の分析法の下で分離することができる。
【００９９】
「鏡像異性体」は、互いに重ね合わせることができない鏡像である、化合物の２つの立体異性体を指す。
【０１００】
本明細書で使用する立体化学の定義及び慣例は、一般に、Ｓ．Ｐ．Ｐａｒｋｅｒ編、ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｒｍｓ（１９８４）ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｂｏｏｋ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；並びにＥｌｉｅｌ，Ｅ．及びＷｉｌｅｎ，Ｓ．、Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ（１９９４）Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋに従う。多くの有機化合物は、光学的活性型で存在し、すなわちこれらは、平面偏光面を回転させる能力を有する。光学的活性化合物の記載では、接頭辞Ｄ及びＬ又はＲ及びＳは、そのキラル中心（複数可）に関する分子の絶対配置を表示するのに使用される。接頭辞ｄ及びｌ又は（＋）及び（−）は、化合物による平面偏光の回転の徴候を示すのに用いられ、（−）又は１は、化合物が左旋性であることを意味する。（＋）又はｄが前に付けられた化合物は、右旋性である。所与の化学構造について、これらの立体異性体は、これらが互いの鏡像であることを除いては、同一である。特定の立体異性体は、鏡像異性体と称される場合もあり、そうした異性体の混合物は、鏡像異性混合物と呼ばれることが多い。鏡像異性体の５０：５０混合物は、ラセミ混合物又はラセミ体と称され、これは、化学反応又は化学過程において立体選択又は立体特異性がなかった場合に生じ得る。用語「ラセミ混合物」及び「ラセミ体」は、光学活性のない２つ鏡像異性種の等モル混合物を指す。
【０１０１】
「脱離基」は、別の官能基によって置換され得る官能基を指す。ある種の脱離基は当技術分野でよく知られており、例としては、これらに限定されないが、ハライド（例えば、塩化物、臭化物、ヨウ化物）、メタンスルホニル（メシル）、ｐ−トルエンスルホニル（トシル）、トリフルオロメチルスルホニル（トリフレート）及びトリフルオロメチルスルホネートが挙げられる。
【０１０２】
用語「保護基」は、化合物の他の官能基を反応させている間、特定の官能基性をブロック又は保護するのに一般に用いられる置換基を指す。例えば、「アミノ保護基」は、化合物のアミノ官能基性をブロック又は保護する、アミノ基に結合した置換基である。適切なアミノ保護基としては、これらに限定されないが、アセチル、トリフルオロアセチル、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、ベンジルオキシカルボニル（ＣＢＺ）及び９−フルオレニルメチレンオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）が挙げられる。保護基及びその使用の概説については、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９９１又はそれ以降の版を参照されたい。
【０１０３】
Ａ．使用方法
本明細書において提供されるのは、細胞傷害性剤に結合された前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法である。
【０１０４】
特に、本明細書において提供されるのは、抗有糸分裂剤（例えば、チューブリンの重合の阻害剤）に連結された前立腺特異的細胞表面タンパク質を認識する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法である。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がん細胞へのチューブリンの重合の阻害剤などの抗有糸分裂剤の、前立腺特異的細胞表面タンパク質に結合する抗体による標的化は、細胞の増殖を阻害するのに有効である。
【０１０５】
本明細書に記載される方法、製剤、及び／又は使用の何れかの幾つかの実施態様において、前立腺がんは、転移性前立腺がんである。幾つかの実施態様において、転移性前立腺がんは、転移性去勢抵抗性前立腺がんである。
【０１０６】
本明細書に記載される方法、製剤、及び／又は使用の何れかの幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、直接的に、例えば、アンドロゲン受容体タンパク質と相互作用することによってアンドロゲン受容体を阻害する。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、アンドロゲン受容体に対するアンドロゲン結合を阻害する及び／又はアンドロゲン受容体核移行及びＤＮＡとの相互作用を阻害する。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、４−｛３−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−スルファニリデンイミダゾリジン−１−イル｝−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミド又はその塩である。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、４−｛３−［４−シアノ−３−（トリフルオロメチル）フェニル］−５，５−ジメチル−４−オキソ−２−スルファニリデンイミダゾリジン−１−イル｝−２−フルオロ−Ｎ−メチルベンズアミドである。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤はエンザルタミドである。例えば、幾つかの実施態様において、本明細書において提供されるのは、抗有糸分裂剤（例えば、チューブリンの重合の阻害剤）に連結された前立腺特異的細胞表面タンパク質を認識する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、エンザルタミドナイーブ前立腺がんを治療する方法である。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、アンドロゲン生合成を阻害することにより、アンドロゲン受容体を阻害しない。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、１７αヒドロキシラーゼ／Ｃ１７，２０−リアーゼ（ＣＹＰ１７）を阻害しない。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、１７α−ヒドロキシ誘導体へのプレグネノロン及びプロゲステロンの変換及び／又はデヒドロエピアンドロステロン（ＤＨＥＡ）及びアンドロステンジオンの形成を阻害しない。幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤は、アビラテロン又はその塩ではない。
【０１０７】
抗有糸分裂剤は、チューブリンの重合の阻害剤として当技術分野で知られている。例えば、Perez, Mol. Cancer Ther. 8:2086-2095 (2009), Doronina et al., Nat. Biotechnol. 21:778-784 (2003)、及びDoronina et al., Bioconjug Chem. 17:114-124 (2006)を参照。幾つかの実施態様において、抗有糸分裂剤は、限定されないが、メイタンシノイド、ドラスタチン、オーリスタチン、及び／又はそれらの類似体及び／又は誘導体を含む。幾つかの実施態様において、抗有糸分裂剤は、オーリスタチン及び／又はその類似体及び／又は誘導体である。幾つかの実施態様において、オーリスタチン及び／又はその類似体及び／又は誘導体はＭＭＡＥである。幾つかの実施態様において、オーリスタチン及び／又はその類似体及び／又は誘導体はＭＭＡＦである。例えば、本明細書において提供されるのは、ＭＭＡＥに結合された前立腺特異的細胞表面タンパク質を認識する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法である。
【０１０８】
前立腺特異的細胞表面タンパク質の例は、当技術分野で知られている。幾つかの実施態様において、前立腺特異的細胞表面タンパク質は、限定されないが、前立腺特異的膜抗原（ＰＳＭ）、前立腺がん腫瘍抗原（ＰＣＴＡ−１）、前立腺幹細胞抗原（ＰＳＣＡ）、溶質輸送体ファミリー４４、メンバー４（ＳＬＣ４４Ａ４）、及び前立腺の６回膜貫通型上皮抗原１（ｓｉｘ  ｔｒａｎｓｍｅｍｂｒａｎｅ  ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  ａｎｔｉｇｅｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｒｏｓｔａｔｅ  １）（ＳＴＥＡＰ−１）を含む。幾つかの実施態様において、前立腺特異的細胞表面タンパク質はＳＴＥＡＰ−１である。例えば、幾つかの実施態様において、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法は、オーリスタチン（例えば、ＭＭＡＥ）に連結された抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を含むイムノコンジュゲートを用いる。幾つかの実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、１２０．ｖ２４などの本明細書に記載される抗体（例えば、その全体が参照により援用される米国特許第８４３６１４７号を参照）及びその変異体である。幾つかの実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む。．例えば、幾つかの実施態様において、本明細書において提供されるのは、抗有糸分裂剤（例えば、チューブリンの重合の阻害剤）に連結されたＳＴＥＡＰ−１に結合する抗体を含むイムノコンジュゲートを用いて、エンザルタミドナイーブ前立腺がんを治療する方法であり、ここで、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む。
【０１０９】
一態様において、本明細書に提供されるＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートは、ＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がん細胞の増殖を阻害する方法において使用され、該方法は、細胞の表面上のＳＴＥＡＰ−１への抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの結合を許容する条件下で、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートに細胞を曝露し、それにより細胞の増殖を阻害することを含む。ある実施態様において、方法はインビトロ又はインビボの方法である。
【０１１０】
体外での細胞増殖の阻害は、Ｐｒｏｍｅｇａ（Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）から市販されている、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（商標）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙを使用してアッセイされてもよい。そのアッセイは、代謝的に活性な細胞を示す、存在するＡＴＰの定量に基づいて、培養物中の生存細胞の数を決定する。Crouch et al. (1993) J. Immunol. Meth. 160:81-88，米国特許第６６０２６７７号を参照。アッセイは、自動化ハイスループットスクリーニング（ＨＴＳ）に適するように、９６穴形式又は３８４穴形式で行うことができる。Cree et al (1995) AntiCancer Drugs 6:398-404を参照。アッセイ法では、直接培養細胞に単一試薬（ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ（登録商標）試薬）を追加することを含む。これにより、細胞溶解とルシフェラーゼ反応により生成した発光シグナルの生成を生じる。発光シグナルは、培養中に存在する生存細胞の数に直接的に比例しているＡＴＰの存在量に比例する。データは、ルミノメーター又はＣＣＤカメラ撮像装置によって記録することができる。発光出力は相対光単位（ＲＬＵ）として表される。
【０１１１】
別の態様では、医薬として使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートが提供される。さらなる態様では、アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺の治療の方法において使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートが提供される。ある実施態様において、ＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療することにおいて使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートが提供される。ある実施態様において、本発明は、ＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを有する個体を治療する方法における使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートを提供し、該方法は個体に抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの有効量を投与することを含む。そのような実施態様の１つでは、方法は、個体に少なくとも１種の付加的な治療剤を有効量で投与することをさらに含む。
【０１１２】
さらなる態様にて、本発明は、医薬の製造又は調製における抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの使用を提供する。一実施態様において、医薬はＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんの治療のためのものである。さらなる実施態様において、医薬は、ＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療する方法において使用のためのものであり、該方法はＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを有する個体に、医薬の有効量を投与することを含む。そのような実施態様の１つでは、方法は、個体に少なくとも１種の付加的な治療剤を有効量で投与することをさらに含む。
【０１１３】
さらなる態様において、本発明は、ＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを治療するための方法を提供する。一実施態様において、方法は、かかるＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを有する個体に抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの有効量を投与することを含む。そのような実施態様の１つでは、方法は、個体に少なくとも１種の付加的な治療剤を有効量で投与することをさらに含む。
【０１１４】
上記の実施態様の何れかに記載の「個体」はヒトであってよい。
【０１１５】
さらなる態様において、本明細書において提供されるのは、本明細書に記載の治療方法の何れかにおいて使用するための、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの何れかを含む薬学的製剤である。一実施態様において、薬学的製剤は、本明細書に提供される抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの何れかと薬学的に許容可能な担体とを含む。別の実施態様において、薬学的製剤は、本明細書に提供される抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの何れかと、例えば、下に記載されるような、少なくとも一の付加的治療剤とを含む。
【０１１６】
本明細書において提供される方法における使用のための抗体又はイムノコンジュゲートは、治療において、単独で、又は他の薬剤と組み合わせて使用することができる。上記のこうした併用療法は、併用投与（２つ以上の治療剤が、同一又は別々の製剤に含まれている）、及び、本発明の抗体又はイムノコンジュゲートの投与が、付加的治療剤及び／又はアジュバントの投与の前、同時、及び／又はその後に起きうる分離投与を包含する。抗体又はイムノコンジュゲートはまた、放射線療法と組み合わせて使用することができる。
【０１１７】
本明細書に記載の治療方法の何れかにおいて使用するための本明細書において提供される抗体又はイムノコンジュゲート（及び任意の付加的治療剤）は、任意の適切な手段によって投与することができ、非経口、肺内、及び鼻腔内、並びに局所治療が所望される場合、病巣内投与が含まれる。非経口注入は、筋肉内、静脈内、動脈内、腹腔内、又は皮下投与を含む。投薬は、その投与が短期間か又は長期であるかどうかに部分的に依存し、任意の適切な経路、例えば、静脈内又は皮下注射などの注射により行うことができる。限定されないが、様々な時間点にわたる、単一又は複数回投与、ボーラス投与、パルス注入を含む様々な投与スケジュールが本明細書で考えられている。
【０１１８】
本明細書に記載の治療方法の何れかにおいて使用するための本明細書において提供される抗体又はイムノコンジュゲートは、適正医療規範に適合するように製剤化され、用量決定され、投与される。これに関連した考慮因子としては、治療すべき具体的な疾患、治療すべき具体的な哺乳動物、個々の患者の臨床状態、疾患の原因、薬剤の送達部位、投与方法、投与スケジュール及び医師にとって既知の他の因子が挙げられる。抗体又はイムノコンジュゲートは、必要ではないが任意で、問題となる障害の予防又は治療のために、現在使用中の一又は複数の薬剤ともに処方される。そのような他の薬剤の有効量は製剤中に存在する抗体又はイムノコンジュゲートの量、障害又は治療の種類及び上記した他の要因に依存する。これらは、一般に、本明細書に記載のものと同じ投与量及び投与経路を用いて、又は本明細書に記載の投与量の約１％から９９％までの投与量で、又は、適切であることが経験的／臨床的に決定される任意の投与量及び任意の経路によって使用される。
【０１１９】
アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを予防又は治療するために、本明細書に記載される抗体又はイムノコンジュゲートの適切な投与量（単独で、又は１種又は複数種の他の付加的治療剤と組み合わせて使用する場合）は、治療されるアンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんの種類、抗体又はイムノコンジュゲートの種類、疾患の重症度及び経過、抗体又はイムノコンジュゲートを予防目的で投与するのか治療目的で投与するのか、以前の療法、患者の臨床的病歴及び抗体又はイムノコンジュゲートに対する応答、並びに主治医の自由裁量に左右される。抗体又はイムノコンジュゲートは、患者に、１回で、又は一連の治療にわたって、好適に投与される。疾患の種類及び重症度に応じて、例えば一回以上の別個の投与によるか、連続注入によるかに関わらず、抗体又はイムノコンジュゲート約１μｇ／ｋｇから１５ｍｇ／ｋｇ（例えば０．１ｍｇ／ｋｇから１０ｍｇ／ｋｇ）が患者への投与のための初期候補用量となり得る。１つの典型的な１日投薬量は、上述の要因に応じて、約１μｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ以上の範囲であり得る。病態に応じて数日間又はより長い日数にわたる反復投与について、治療は、一般に、疾患症状の所望の抑制が生じるまで持続されるであろう。抗体又はイムノコンジュゲートの１つの例となる投薬量は、約０．０５ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇの範囲内であろう。故に、約０．５ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、４．０ｍｇ／ｋｇ、又は１０ｍｇ／ｋｇ（又はそれらの任意の組み合わせ）の１回以上の用量が患者に投与されてもよい。かかる用量は、断続的に、例えば、毎週又は３週間毎に（例えば、患者が抗体及び／又はイムノコンジュゲートの約２〜約２０回、又は例えば、約６回用量を受容するように）投与されてもよい。初期の高負荷投与量の後に一以上の低投与量が投与されても良い。幾つかの実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートは、約１．２ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、１．８ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、２．４ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、及び／又は２．８ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗの何れかで投与される。しかしながら、他の投薬レジメンが有用であってもよい。この治療法の進行は、従来の技術及びアッセイによって容易に監視される。
【０１２０】
上記製剤又は治療方法のうちのいずれも、本発明のイムノコンジュゲート及び抗ＳＴＥＡＰ−１抗体の両方を使用して行われ得ることが理解される
【０１２１】
Ｂ．本明細書に記載される方法において使用のための抗体
本明細書に提供されるのは、本明細書に記載される方法において使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体である。幾つかの実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、ＳＴＥＡＰ−１の細胞外ドメインに結合する。
【０１２２】
非限定的で例示的なこのような抗体は１２０．ｖ２４及び本明細書に記載されるその変異体である。幾つかの実施態様において、ＳＴＥＡＰ−１はヒトＳＴＥＡＰ−１である。幾つかの実施態様において、ＳＴＥＡＰ−１は、ヒト、カニクイザル、マウス及びラットＳＴＥＡＰ−１から選択される。幾つかのそのような実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、≦１００ｎＭ、≦５０ｎＭ、≦１０ｎＭ、又は≦９ｎＭ、又は≦８ｎＭ、又は≦７ｎＭ、又は≦６ｎＭ、又は≦５ｎＭ、又は≦４ｎＭ、又は≦３ｎＭ、又は≦２ｎＭ、又は≦１ｎＭ、及び必要に応じて≧０．０００１ｎＭ、又は≧０．００１ｎＭ、又は≧０．０１ｎＭの親和性でＳＴＥＡＰ−１に結合する。
【０１２３】
抗体１２０．ｖ２４及び他の実施態様
幾つかの実施態様において、本発明は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３から選択される、少なくとも一、二、三、四、五、又は六のＨＶＲを含む抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を提供する。
【０１２４】
一態様において、本発明は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３から選択される、少なくとも一つのＶＨ  ＨＶＲ配列、少なくとも二つのＶＨ  ＨＶＲ配列、又は三つ全てのＶＨ  ＨＶＲ配列を含む抗体を提供する。一実施態様において、抗体は、配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３を含む。別の実施態様において、抗体は、配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３、及び配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む。さらなる実施態様において、抗体は、配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３、配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３、及び配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２を含む。さらなる実施態様において、抗体は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；及び（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３を含む。  
【０１２５】
別の態様において、本発明は、（ａ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｂ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｃ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３から選択される、少なくとも一つのＶＬ  ＨＶＲ配列、少なくとも二つのＶＬ  ＨＶＲ配列、又は三つ全てのＶＬ  ＨＶＲ配列を含む抗体を提供する。一実施態様において、抗体は、（ａ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｂ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｃ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む。
【０１２６】
別の態様において、本発明の抗体は、（ａ）（ｉ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１、（ｉｉ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２、及び（ｉｉｉ）配列番号７から選択されるアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３から選択される少なくとも一つのＶＨ  ＨＶＲ配列、少なくとも二つのＶＨ  ＨＶＲ配列、又は三つ全てのＶＨ  ＨＶＲ配列を含むＶＨドメイン；及び（ｂ）（ｉ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１、（ｉｉ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２、及び（ｃ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３から選択される少なくとも一つのＶＬ  ＨＶＲ配列、少なくとも二つのＶＬ  ＨＶＲ配列、又は三つ全てのＶＬ  ＨＶＲ配列を含むＶＬドメインを含む。
【０１２７】
別の態様において、本発明は、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１；（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２；（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３；（ｄ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１；（ｅ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２；及び（ｆ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３を含む抗体を提供する。
【０１２８】
上記実施態様の何れかにおいて、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体はヒト化される。一実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、上記実施態様の何れかに記載のＨＶＲを含み、さらに、ヒトアクセプターフレームワーク、例えばヒト免疫グロブリンのフレームワーク又はヒトコンセンサスフレームワークを含む。ある実施態様において、ヒトアクセプターフレームワークは、ヒトＶＬカッパＩコンセンサス（ＶＬＫＩ）フレームワーク及び／又はＶＨフレームワークＶＨ１である。ある実施態様において、ヒトアクセプターフレームワークは、以下の変異：軽鎖フレームワーク領域ＦＲ３中のＹ４９Ｈ、Ｖ５８Ｉ、Ｔ６９Ｒ及び／又はＦ７１Ｙ変異；重鎖フレームワーク領域ＦＲ３中のＶ６７Ａ、Ｉ６９Ｌ、Ｒ７１Ａ、Ｔ７３Ｋ及び／又はＴ７５Ｓ変異の何れか一を含む、ヒトＶＬカッパＩコンセンサス（ＶＬＫＩ）フレームワーク及び／又はＶＨフレームワークＶＨ１である。
【０１２９】
別の態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、配列番号９のアミノ酸配列に対して少なくとも９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、又は１００％の配列同一性を有する重鎖可変ドメイン（ＶＨ）配列を含む。ある実施態様において、配列番号９のアミノ酸配列に対して少なくとも９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一性を有するＶＨ配列は、参照配列に対して置換（例えば保存的置換）、挿入、又は欠失を含むが、その配列を含む抗ＳＴＥＡＰ−１抗体はＳＴＥＡＰ−１へ結合する能力を保持する。ある実施態様において、配列番号９において、合計１から１０のアミノ酸が、置換、挿入及び／又は欠失している。ある実施態様において、配列番号９において、合計１から５のアミノ酸が、置換、挿入及び／又は欠失している。ある実施態様において、置換、挿入、又は欠失は、ＨＶＲ外の領域で（すなわちＦＲ内で）生じる。任意で、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、配列番号９のＶＨ配列を、その配列の翻訳後修飾を含め、包含する。特定の実施態様において、ＶＨは、（ａ）配列番号５のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ１、（ｂ）配列番号６のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ２、及び（ｃ）配列番号７のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｈ３から選択される一つ、二つ、又は三つのＨＶＲを含む。
【０１３０】
別の態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体が提供され、ここで該抗体は配列番号８のアミノ酸配列に対して、少なくとも９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、又は１００％の配列同一性を有する軽鎖可変ドメイン（ＶＬ）を含む。ある実施態様において、配列番号８のアミノ酸配列に対して少なくとも９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一性を有するＶＬ配列は、参照配列に対して置換（例えば、保存的置換）、挿入、又は欠失を含むが、その配列を含む抗ＳＴＥＡＰ−１抗体はＳＴＥＡＰ−１へ結合する能力を保持する。ある実施態様において、配列番号８において、合計１から１０のアミノ酸が、置換、挿入及び／又は欠失している。ある実施態様において、配列番号８において、合計１から５のアミノ酸が、置換、挿入及び／又は欠失している。ある実施態様において、置換、挿入、又は欠失は、ＨＶＲ外の領域で（すなわちＦＲ内で）生じる。任意で、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、配列番号８のＶＬ配列を、その配列の翻訳後修飾を含め、包含する。特定の実施態様において、ＶＬは、（ａ）配列番号２のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ１、（ｂ）配列番号３のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ２、及び（ｃ）配列番号４のアミノ酸配列を含むＨＶＲ−Ｌ３から選択される一、二、又は三つのＨＶＲを含む。
【０１３１】
別の態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体が提供され、その抗体は、上記に与えられた実施態様の何れかに記載のＶＨ、及び上記に与えられた実施態様の何れかに記載のＶＬを含む。
【０１３２】
一実施態様において、抗体は、配列番号９及び配列番号８にそれぞれ記載のＶＨ及びＶＬ配列を、それらの配列の翻訳後修飾を含み、含む。
【０１３３】
さらなる態様において、本明細書に提供されるのは、本明細書に提供される抗ＳＴＥＡＰ−１抗体と同一エピトープに結合する抗体である。例えば、ある実施態様において、配列番号９のＶＨ配列及び配列番号８のＶＬ配列を含む抗ＳＴＥＡＰ−１抗体と同じエピトープに結合する抗体が提供される。
【０１３４】
本発明のさらなる態様では、上記実施態様の何れかに記載の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、ヒト抗体を含むモノクローナル抗体である。一実施態様において、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、抗体断片、例えば、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、ｓｃＦｖ、ダイアボディ、又はＦ（ａｂ’）２断片である。その他の実施態様において、抗体は、全長抗体、例えば、ＩｇＧ１抗体、ＩｇＧ２ａ抗体又は本明細書において定義される他の抗体クラス又はアイソタイプである。
【０１３５】
さらなる態様にて、以下で説明されるように、上記実施態様の何れかに記載の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、単独又は組み合わせで、任意の特徴を組み込むことができる。
【０１３６】
さらなる態様にて、以下で説明されるように、上記実施態様の何れかに記載の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、単独又は組み合わせで、任意の特徴を組み込むことができる。
【０１３７】
１．抗体親和性
ある実施態様において、本明細書において与えられる抗体は、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦５０ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦５ｎＭ、≦１ｎＭ、≦０．１ｎＭ、≦０．０１ｎＭ、又は≦０．００１ｎＭ、及び任意で≧１０−１３Ｍ（例えば、１０−８Ｍ未満、例えば、１０−８Ｍから１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍから１０−１３Ｍ）の解離定数（Ｋｄ）を有する。
【０１３８】
一実施態様では、Ｋｄは、以下のアッセイに記載されるように、目的のＦａｂ型抗体及びその抗原を用いて実施する放射標識抗原結合アッセイ（ＲＩＡ）によって測定する。抗原に対するＦａｂの溶液結合親和性は、一連の漸増量の非標識抗原の存在下で、最小濃度の（１２５Ｉ）標識抗原を用いてＦａｂを平衡化し、次いで、抗Ｆａｂ抗体をコーティングしたプレートを用いて結合した抗原を捕獲することによって測定する（例えば、Ｃｈｅｎら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２９３：８６５−８８１（１９９９）を参照されたい）。アッセイ条件を確立するために、ＭＩＣＲＯＴＩＴＥＲ（登録商標）マルチウェルプレート（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を５０ｍＭ炭酸ナトリウム（ｐＨ９．６）に入れた５μｇ／ｍｌの捕獲抗Ｆａｂ抗体（Ｃａｐｐｅｌ  Ｌａｂｓ）で一晩コーティングし、続いて、ＰＢＳに入れた２％（ｗ／ｖ）ウシ血清アルブミンを用いて、２から５時間、室温（約２３℃）でブロッキングする。非吸着プレート（Ｎｕｎｃ＃２６９６２０）において、１００ｐＭ又は２６ｐＭの［１２５Ｉ］−抗原を目的のＦａｂの段階希釈物と混合する（例えば、Ｐｒｅｓｔａら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７：４５９３−４５９９（１９９７）における抗ＶＥＧＦ抗体、Ｆａｂ−１２の評価と一致している）。次いで、目的のＦａｂを一晩インキュベートする。しかしインキュベーションは、確実に平衡状態に達するように、より長期間（例えば約６５時間）続けてもよい。その後、この混合物を捕獲プレートに移して、室温で（例えば、１時間）インキュベートする。次いで溶液を除去し、０．１％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（登録商標））のＰＢＳ溶液でプレートを８回洗浄する。プレートが乾燥したら、１５０μｌ／ウェルのシンチラント（ＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ−２０（商標）、Ｐａｃｋａｒｄ）を加え、ＴＯＰＣＯＵＮＴ（商標）ガンマカウンター（Ｐａｃｋａｒｄ）でプレートを１０分間カウントする。最大結合の２０％以下を与える各Ｆａｂの濃度を選んで、競合的結合アッセイで使用する。
【０１３９】
別の実施態様によれば、Ｋｄは、〜１０応答単位（ＲＵ）で固定化された抗原ＣＭ５チップを用いるＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−２０００又はＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−３０００（ＢＩＡｃｏｒｅ，Ｉｎｃ．、Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ、ＮＪ）を２５℃で使用して、表面プラズモン共鳴アッセイによって測定する。簡単に述べると、供給業者の説明書に従って、カルボキシメチル化デキストランバイオセンサーチップ（ＣＭ５、ＢＩＡＣＯＲＥ，Ｉｎｃ．）を、Ｎ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）及びＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）で活性化する。抗原を、１０ｍＭの酢酸ナトリウム、ｐＨ４．８を用いて、５μｇ／ｍｌ（〜０．２μＭ）に希釈してから、５μｌ／分の流速で注入して、約１０応答単位（ＲＵ）の結合タンパク質を得る。抗原の注入に続いて、１Ｍエタノールアミンを注入して、未反応基をブロックする。カイネティクス測定については、Ｆａｂの２倍階段希釈物（０．７８ｎＭから５００ｎＭ）を、０．０５％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（商標））界面活性剤を含むＰＢＳ（ＰＢＳＴ）に、約２５μｌ／分の流速で２５℃で注入する。会合速度（ｋｏｎ）及び解離速度（ｋｏｆｆ）を、単純な１対１ラングミュア結合モデル（ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）評価ソフトウェア３．２版）を使用して、結合センサーグラムと解離センサーグラムを同時に適合することによって計算する。平衡解離定数（Ｋｄ）を、比率ｋｏｆｆ／ｋｏｎとして計算する。例えば、Ｃｈｅｎら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２９３：８６５−８８１（１９９９）を参照されたい。上記の表面プラズモン共鳴アッセイによって、オンレート（on-rate）が１０６Ｍ−１Ｓ−１を超える場合は、ストップフロー装備分光光度計（Ａｖｉｖ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）又は撹拌キュベットを有する８０００−シリーズＳＬＭ−ＡＭＩＮＣＯ（商標）分光光度計（ＴｈｅｒｍｏＳｐｅｃｔｒｏｎｉｃ）などの分光計で測定される、漸増濃度の抗原の存在下において、ＰＢＳ、ｐＨ７．２に入れた２０ｎＭの抗抗原抗体（Ｆａｂ型）の２５℃での蛍光発光強度（励起＝２９５ｎＭ；発光＝３４０ｎＭ、１６ｎＭバンドパス）の増大又は低下を測定する蛍光クエンチング法を使用することによって、オンレート（on-rate）を決定することができる。
【０１４０】
２．抗体断片
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体は抗体断片である。抗体断片としては、これらに限定されないが、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ及びｓｃＦｖ断片並びに以下に記載する他の断片が挙げられる。特定の抗体断片の総説については、Ｈｕｄｓｏｎら、Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）を参照されたい。ｓｃＦｖ断片の総説については、例えば、Ｐｌｕｃｋｔｈｕｎ、Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ、１１３巻、Ｒｏｓｅｎｂｕｒｇ及びＭｏｏｒｅ編、（Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）、２６９−３１５頁（１９９４）を参照されたい。国際公開第９３／１６１８５号；並びに米国特許第５５７１８９４号及び第５５８７４５８号も参照されたい。サルベージ受容体結合エピトープ残基を含み、インビボでの半減期が増大したＦａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片の考察については、米国特許第５８６９０４６号を参照されたい。
【０１４１】
ダイアボディは、二価又は二重特異性であり得る、２つの抗原結合部位を有する抗体断片である。例えば、欧州特許第４０４０９７号；国際公開第１９９３／０１１６１号；Ｈｕｄｓｏｎら、Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）；及びＨｏｌｌｉｎｇｅｒら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ９０：６４４４−６４４８（１９９３）を参照されたい。トリアボディ及びテトラボディも、Ｈｕｄｓｏｎら、Ｎａｔ．Ｍｅｄ．９：１２９−１３４（２００３）に記載されている。
【０１４２】
シングルドメイン抗体は、抗体の重鎖可変ドメインのすべて若しくは一部、又は軽鎖可変ドメインのすべて若しくは一部を含む抗体断片である。ある種の実施態様では、シングルドメイン抗体は、ヒトシングルドメイン抗体（Ｄｏｍａｎｔｉｓ，Ｉｎｃ．、Ｗａｌｔｈａｍ、ＭＡ；例えば、米国特許第６２４８５１６号を参照されたい）である。
【０１４３】
抗体断片は、これらに限定されないが、本明細書に記載のように、インタクトな抗体のタンパク質消化並びに組換え宿主細胞（例えば大腸菌（Ｅ．ｃｏｌｉ）又はファージ）による産生を含めた様々な手法によって作製することができる。
【０１４４】
３．キメラ抗体及びヒト化抗体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体はキメラ抗体である。特定のキメラ抗体は、例えば、米国特許第４８１６５６７号；及びＭｏｒｒｉｓｏｎら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８１：６８５１−６８５５（１９８４））に記載されている。一例を挙げれば、キメラ抗体は、非ヒト可変領域（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ又は非ヒト霊長類、例えばサルに由来する可変領域）及びヒト定常領域を含む。さらなる例を挙げれば、キメラ抗体は、クラス又はサブクラスが親抗体のものから変化した「クラススイッチ」抗体である。キメラ抗体は、その抗原結合性断片を含む。
【０１４５】
ある種の実施態様では、キメラ抗体はヒト化抗体である。典型的には、非ヒト抗体は、ヒトに対する免疫原性を低減するためにヒト化されるが、非ヒト親抗体の特異性及び親和性を保持する。一般に、ヒト化抗体は、ＨＶＲ、例えばＣＤＲ（又はその一部）が非ヒト抗体に由来し、ＦＲ（又はその一部）がヒト抗体配列に由来する、１つ又は複数の可変ドメインを含む。ヒト化抗体は、任意選択的に、ヒト定常領域の少なくとも一部も含む。幾つかの実施態様では、例えば、抗体特異性又は親和性を回復する又は改善するために、ヒト化抗体の幾つかのＦＲ残基が、非ヒト抗体（例えば、ＨＶＲ残基が由来する抗体）由来の対応する残基で置換される。
【０１４６】
ヒト化抗体及びその作製方法は、例えば、Ａｌｍａｇｒｏ及びＦｒａｎｓｓｏｎ、Ｆｒｏｎｔ．Ｂｉｏｓｃｉ．１３：１６１９−１６３３（２００８）に概説されており、さらに、例えば、Ｒｉｅｃｈｍａｎｎら、Ｎａｔｕｒｅ  ３３２：３２３−３２９（１９８８）；Ｑｕｅｅｎら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８６：１００２９−１００３３（１９８９）；米国特許第５８２１３３７号、第７５２７７９１号、第６９８２３２１号及び第７０８７４０９号；Ｋａｓｈｍｉｒｉら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：２５−３４（２００５）（ＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）グラフティングを記載）；Ｐａｄｌａｎ、Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２８：４８９−４９８（１９９１）（「リサーフェシング」を記載）；Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：４３−６０（２００５）（「ＦＲシャッフリング」を記載）；並びにＯｓｂｏｕｒｎら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３６：６１−６８（２００５）及びＫｌｉｍｋａら、Ｂｒ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ、８３：２５２−２６０（２０００）（ＦＲシャッフリングに対する「誘導選択」アプローチを記載）に記載されている。
【０１４７】
ヒト化に使用することができるヒトフレームワーク領域としては、これらに限定されないが、「ベストフィット」法を使用して選択されるフレームワーク領域（例えば、Ｓｉｍｓら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５１：２２９６（１９９３）を参照されたい）、軽鎖又は重鎖可変領域の特定サブグループのヒト抗体のコンセンサス配列に由来するフレームワーク領域（例えば、Ｃａｒｔｅｒら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８９：４２８５（１９９２）；及びＰｒｅｓｔａら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１５１：２６２３（１９９３）を参照されたい）、ヒト成熟（体細胞変異）フレームワーク領域又はヒト生殖細胞系フレームワーク領域（例えば、Ａｌｍａｇｒｏ及びＦｒａｎｓｓｏｎ、Ｆｒｏｎｔ．Ｂｉｏｓｃｉ．１３：１６１９−１６３３（２００８）を参照されたい）、並びにＦＲライブラリーのスクリーニングから得られるフレームワーク領域（例えば、Ｂａｃａら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１０６７８−１０６８４（１９９７）；及びＲｏｓｏｋら、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７１：２２６１１−２２６１８（１９９６）を参照されたい）が挙げられる。
【０１４８】
４．ヒト抗体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体はヒト抗体である。ヒト抗体は、当技術分野で知られている様々な手法を使用して産生することができる。ヒト抗体は、一般的に、ｖａｎ  Ｄｉｊｋ及びｖａｎ  ｄｅ  Ｗｉｎｋｅｌ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．５：３６８−７４（２００１）、並びにＬｏｎｂｅｒｇ、Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２０：４５０−４５９（２００８）に記載されている。
【０１４９】
ヒト抗体は、抗原負荷に反応してインタクトなヒト抗体又はヒト可変領域を有するインタクトな抗体を産生するように改変されたトランスジェニック動物に免疫原を投与することによって調製することができる。そうした動物は、典型的にはヒト免疫グロブリン座のすべて又は一部を含み、ヒト免疫グロブリン座は、内在性の免疫グロブリン座に置き換わるか、又は染色体外に存在するか、若しくは動物の染色体にランダムに組み込まれる。そうしたトランスジェニックマウスでは、内在性の免疫グロブリン座は、一般に不活化されている。トランスジェニック動物からヒト抗体を得るための方法の総説については、Ｌｏｎｂｅｒｇ、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２３：１１１７−１１２５（２００５）を参照されたい。例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥ（商標）技術を記載する米国特許第６０７５１８１号及び第６１５０５８４号；ＨＵＭＡＢ（登録商標）技術を記載する米国特許第５７７０４２９号；Ｋ−Ｍ  ＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載する米国特許第７０４１８７０号、並びにＶＥＬＯＣＩＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載する米国特許出願公開第２００７／００６１９００号も参照されたい。そうした動物によって生成されたインタクトな抗体由来のヒト可変領域は、例えば、異なるヒト定常領域と組み合わせることによって、さらに改変することができる。
【０１５０】
ヒト抗体は、ハイブリドーマに基づく方法によって作製することもできる。ヒトモノクローナル抗体を産生するためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ骨髄腫細胞系統が記載されている（例えば、Ｋｏｚｂｏｒ  Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１３３：３００１（１９８４）；Ｂｒｏｄｅｕｒら、Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ、５１−６３頁（Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８７）；及びＢｏｅｒｎｅｒら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１４７：８６（１９９１）を参照されたい）。ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術を介して生成されたヒト抗体も、Ｌｉら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、１０３：３５５７−３５６２（２００６）に記載されている。さらなる方法としては、例えば、米国特許第７１８９８２６号（ハイブリドーマ細胞系統からのモノクローナルヒトＩｇＭ抗体の産生を記載する）及びＮｉ、Ｘｉａｎｄａｉ  Ｍｉａｎｙｉｘｕｅ、２６（４）：２６５−２６８（２００６）（ヒト−ヒトハイブリドーマを記載する）に記載されるものが挙げられる。ヒトハイブリドーマ技術（トリオーマ技術）も、Ｖｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ、２０（３）：９２７−９３７（２００５）、並びにＶｏｌｌｍｅｒｓ及びＢｒａｎｄｌｅｉｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｆｉｎｄｉｎｇｓ  ｉｎ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、２７（３）：１８５−９１（２００５）に記載されている。
【０１５１】
ヒト抗体は、ヒト由来ファージディスプレイライブラリーから選択されたＦｖクローン可変ドメイン配列を単離することによって生成することもできる。次いで、そうした可変ドメイン配列を、所望のヒト定常ドメインと組み合わせることができる。ヒト抗体を抗体ライブラリーから選択する手法を以下に記載する。
【０１５２】
５．ライブラリー由来抗体
本明細書に記載の抗体は、所望の活性（１又は複数）を有する抗体について、コンビナトリアルライブラリーをスクリーニングすることによって単離することができる。例えば、ファージディスプレイライブラリーを生成するための、及び所望の結合特徴を有する抗体についてそうしたライブラリーをスクリーニングするための種々の方法が、当技術分野で知られている。そうした方法は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎら編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、２００１）に概説されており、さらに、例えば、ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙら、Ｎａｔｕｒｅ  ３４８：５５２−５５４；Ｃｌａｃｋｓｏｎら、Ｎａｔｕｒｅ  ３５２：６２４−６２８（１９９１）；Ｍａｒｋｓら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２２：５８１−５９７（１９９２）；Ｍａｒｋｓ及びＢｒａｄｂｕｒｙ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２４８：１６１−１７５（Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、２００３）；Ｓｉｄｈｕら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３８（２）：２９９−３１０（２００４）；Ｌｅｅら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３４０（５）：１０７３−１０９３（２００４）；Ｆｅｌｌｏｕｓｅ、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ１０１（３４）：１２４６７−１２４７２（２００４）；及びＬｅｅら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２８４（１−２）：１１９−１３２（２００４）に記載されている。
【０１５３】
ある種のファージディスプレイ法では、Ｗｉｎｔｅｒら、Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１２：４３３−４５５（１９９４）に記載されているように、ＶＨ及びＶＬ遺伝子のレパートリーをポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）により別々にクローニングし、ファージライブラリーにおいてランダムに組換え、次いでこれを、抗原結合ファージについてスクリーニングすることができる。ファージは、典型的には、単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片又はＦａｂ断片の何れかとして、抗体断片を提示する。免疫化された供給源由来のライブラリーは、ハイブリドーマを構築する必要無しで、免疫原に対する高親和性抗体を提供する。あるいは、Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓら、ＥＭＢＯ  Ｊ、１２：７２５−７３４（１９９３）によって記載されているように、ナイーブレパートリーを（例えばヒトから）クローニングし、いかなる免疫化もせずに、幅広い非自己及び自己抗原に対して抗体の単一供給源を提供することができる。最後に、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ及びＷｉｎｔｅｒ、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．、２２７：３８１−３８８（１９９２）によって記載されているように、再配列していないＶ−遺伝子セグメントを幹細胞からクローニングし、高度可変ＣＤＲ３領域をコードし且つインビトロで再配列を達成するためのランダム配列を含むＰＣＲプライマーを使用して、ナイーブライブラリーも合成的に作製することもできる。ヒト抗体ファージライブラリーを記載する特許公報としては、例えば、米国特許第５７５０３７３号、並びに米国特許公開第２００５／００７９５７４号、第２００５／０１１９４５５号、第２００５／０２６６０００号、第２００７／０１１７１２６号、第２００７／０１６０５９８号、第２００７／０２３７７６４号、第２００７／０２９２９３６号及び第２００９／０００２３６０号が挙げられる。
【０１５４】
ヒト抗体ライブラリーから単離された抗体又は抗体断片は、本明細書で、ヒト抗体又はヒト抗体断片とみなす。
【０１５５】
６．多重特異性抗体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体は、多重特異性抗体、例えば本明細書に記載される方法において有用である二重特異性抗体である。多重特異性抗体は、少なくとも２つの異なる部位に対する結合特異性を有するモノクローナル抗体である。ある種の実施態様では、結合特異性の１つはＳＴＥＡＰ−１に対してであり、他は、任意の他の抗原に対してである。ある種の実施態様では、結合特異性の１つはＳＴＥＡＰ−１に対してであり、他はＣＤ３に対してである。例えば、米国特許第５８２１３３７号を参照されたい。ある種の実施態様では、二重特異性抗体は、ＳＴＥＡＰ−１の２つの異なるエピトープに結合することができる。二重特異性抗体は、ＳＴＥＡＰ−１を発現する細胞に細胞傷害剤を局在させるのに使用することもできる。二重特異性抗体は、全長抗体又は抗体断片として調製することができる。
【０１５６】
多重特異性抗体を作製するための手法としては、これらに限定されないが、異なる特異性を有する２つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖ペアの組換え共発現（Ｍｉｌｓｔｅｉｎ及びＣｕｅｌｌｏ、Ｎａｔｕｒｅ  ３０５：５３７（１９８３）、国際公開第９３／０８８２９号、及びＴｒａｕｎｅｃｋｅｒら、ＥＭＢＯ  Ｊ．１０：３６５５（１９９１）を参照されたい）、並びに「ｋｎｏｂ−ｉｎ−ｈｏｌｅ」エンジニアリング（例えば、米国特許第５７３１１６８号を参照されたい）が挙げられる。多重特異性抗体は、抗体のＦｃ−ヘテロ二量体分子を作製するための静電ステアリング効果を操作すること（国際公開第２００９／０８９００４Ａ１号）、２つ以上の抗体又は断片を架橋結合すること（例えば、米国特許第４６７６９８０号、及びＢｒｅｎｎａｎら、Ｓｃｉｅｎｃｅ、２２９：８１（１９８５）を参照されたい）、ロイシンジッパーを使用して二重特異性抗体を産生すること（例えば、Ｋｏｓｔｅｌｎｙら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１４８（５）：１５４７−１５５３（１９９２）を参照されたい）、「ダイアボディ」技術を使用して二重特異性抗体断片を作製すること（例えば、Ｈｏｌｌｉｎｇｅｒら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、９０：６４４４−６４４８（１９９３）を参照されたい）、及び単鎖Ｆｖ（ｓＦｖ）二量体を使用すること（例えば、Ｇｒｕｂｅｒら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１５２：５３６８（１９９４）を参照されたい）、及び例えば、ＴｕｔｔらＪ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４７：６０（１９９１）に記載されているような三重特異性抗体を調製することによって、作製することもできる。
【０１５７】
「オクトパス抗体」を含めて、３つ以上の機能的抗原結合部位を有する操作された抗体も本明細書に含まれる（例えば、米国特許出願公開第２００６／００２５５７６Ａ１号を参照されたい）。
【０１５８】
本明細書の抗体又は断片には、ＳＴＥＡＰ−１及び別の異なる抗原に結合する抗原結合部位を含む「二重作用ＦＡｂ」又は「ＤＡＦ」も含まれる（例えば米国特許出願公開第２００８／００６９８２０を参照されたい）。
【０１５９】
７．抗体変異体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体のアミノ酸配列変異体が企図される。例えば、抗体の結合親和性及び／又は他の生物学的な特性を改善することが望ましい場合もある。抗体のアミノ酸配列変異体は、抗体をコードするヌクレオチド配列中に適切な修飾を導入すること、又はペプチド合成によって調製することができる。そうした修飾としては、例えば、抗体のアミノ酸配列内の残基からの欠失、及び／又はその残基への挿入、及び／又はその残基の置換が挙げられる。最終的な構築物が所望の特徴、例えば、抗原結合を有することを条件として、最終的な構築物を得るために、欠失、挿入及び置換を任意に組み合わせることができる。
【０１６０】
ａ．置換、挿入及び欠失変異体
ある種の実施態様では、１つ又は複数のアミノ酸置換を有する抗体変異体が提供される。置換突然変異誘発の目的の部位は、ＨＶＲ及びＦＲを含む。保存的置換を、表１において「好ましい置換」の項目の下に示す。より実質的な変化を、表１おいて「例示的置換」の項目の下に提供し、アミノ酸側鎖クラスに関連して以下にさらに記載するように提供する。アミノ酸置換は、目的の抗体に導入することができ、その産物は、所望の活性、例えば、抗原結合の保持／改善、免疫原性の低下又はＡＤＣＣ又はＣＤＣの改善についてスクリーニングされる。
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【０１６１】
アミノ酸は、共通の側鎖特性によってグループ化することができる。
（１）疎水性：ノルロイシン、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、
（２）中性の親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ、
（３）酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ、
（４）塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ、
（５）鎖の配向に影響を与える残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ、
（６）芳香族：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ
【０１６２】
非保存的酸置換は、これらのクラスのうちの１つのメンバーを別のクラスと交換することを必要とするであろう。
【０１６３】
置換変異体の１タイプは、親抗体（例えば、ヒト化の又はヒト抗体）の１つ又は複数の高頻度可変領域残基を置換することを含む。一般に、さらなる試験のために選択された得られた変異体（複数可）は、親抗体と比較して、特定の生物学的な特性（例えば親和性の増大、免疫原性の低減）における改変（例えば改善）を有する、及び／又は実質的に保持された、親抗体の特定の生物学的な特性を有する。例示的置換変異体は親和性成熟抗体であり、これは、例えば、ファージディスプレイに基づく親和性成熟法、例えば本明細書に記載のものを使用して、都合良く生成することができる。簡単に述べると、１つ又は複数のＨＶＲ残基を変異させ、変異体抗体をファージ上に提示し、特定の生物活性（例えば結合親和性）についてスクリーニングする。
【０１６４】
変更（例えば置換）は、例えば抗体親和性を改善するために、ＨＶＲにおいて行うことができる。そうした変更は、ＨＶＲの「ホットスポット」、すなわち、体細胞成熟過程の間に高頻度で変異を受けるコドンによってコードされる残基（例えば、Ｃｈｏｗｄｈｕｒｙ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２０７：１７９−１９６（２００８）を参照されたい）、及び／又はＳＤＲ（ａ−ＣＤＲ）において行うことができ、得られた変異体ＶＨ又はＶＬは、結合親和性について試験される。２次ライブラリーを構築し、それから再選択することによる親和性成熟は、例えば、Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍら、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １７８：１−３７（Ｏ’Ｂｒｉｅｎら編、Ｈｕｍａｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、（２００１））に記載されている。親和性成熟の幾つかの実施態様では、種々の方法（例えば、エラープローンＰＣＲ、鎖シャフリング又はオリゴヌクレオチド指定突然変異）のうちの何れかによって、成熟のために選ばれた可変遺伝子中に多様性を導入する。次いで２次ライブラリーを作出する。次いで、このライブラリーをスクリーニングして、所望の親和性を有する任意の抗体変異体を同定する。多様性を導入するための別の方法は、幾つかのＨＶＲ残基（例えば、一度に４−６残基）をランダム化する、ＨＶＲ指向性アプローチを含む。抗原結合に関与するＨＶＲ残基は、例えばアラニンスキャニング変異誘発又はモデリングを使用して、具体的に特定することができる。特にＣＤＲ−Ｈ３及びＣＤＲ−Ｌ３が標的にされることが多い。
【０１６５】
ある種の実施態様では、置換、挿入又は欠失は、そうした変化が、抗体が抗原に結合する能力を実質的に低減しない限り、１つ又は複数のＨＶＲ内に生じてもよい。例えば、結合親和性を実質的に低減しない保存的変更（例えば、本明細書で提供する保存的置換）は、ＨＶＲ内で行うことができる。そうした変更は、ＨＶＲの「ホットスポット」又はＳＤＲの外側であってもよい。上記の変異体ＶＨ及びＶＬ配列のある種の実施態様では、各ＨＶＲは、不変であるか、又は１つ、２つ又は３つのアミノ酸置換を含むにすぎないかの何れかである。
【０１６６】
突然変異誘発の標的にされ得る抗体の残基又は領域を同定するのに有用な方法は、Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍ及びＷｅｌｌｓ（１９８９）Ｓｃｉｅｎｃｅ、２４４：１０８１−１０８５によって記載されているように、「アラニンスキャニング変異誘発」と呼ばれる。この方法では、標的残基の残基又は集団（例えば、ａｒｇ、ａｓｐ、ｈｉｓ、ｌｙｓ及びｇｌｕなどの荷電残基）を同定し、中性の又は負に荷電したアミノ酸（例えば、アラニン又はポリアラニン）で置き換えて、抗原との抗体の相互作用が影響を受けるかどうかを決定する。さらなる置換を、最初の置換に機能的感受性を示すアミノ酸の位置に導入することができる。あるいは、又はさらに、抗原抗体複合体の結晶構造を使用して、抗体と抗原の間の接触点を同定する。そうした接触残基及び隣接残基は、置換の候補として標的にされてもよいし、排除されてもよい。変異体をスクリーニングして、それらが所望の特性を含むかどうかを決定することができる。
【０１６７】
アミノ酸配列挿入は、１残基から１００以上の残基を含むポリペプチドまでの長さに及ぶアミノ末端及び／又はカルボキシル末端融合、並びに単一又は複数のアミノ酸残基の配列内挿入を含む。末端挿入の例としては、Ｎ末端メチオニル残基を有する抗体が挙げられる。抗体分子の他の挿入変異体としては、抗体の血清半減期を増大させる（例えばＡＤＥＰＴについての）酵素又はポリペプチドに対する抗体のＮ末端又はＣ末端への融合が挙げられる。
【０１６８】
ｂ．グリコシル化変異体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体は、抗体がグリコシル化される程度を増大又は低下させるように変化させる。抗体に対するグリコシル化部位の付加又は欠失は、１つ又は複数のグリコシル化部位が作出される又は除去されるようにアミノ酸配列を変化させることによって、好都合に達成することができる。
【０１６９】
抗体がＦｃ領域を含む場合は、それに結合する炭水化物を変化させることができる。哺乳動物細胞によって産生される天然抗体は、一般に、Ｆｃ領域のＣＨ２ドメインのＡｓｎ２９７へのＮ結合によって結合した、分枝した二分岐オリゴ糖を典型的には含む。例えば、Ｗｒｉｇｈｔら、ＴＩＢＴＥＣＨ１５：２６−３２（１９９７）を参照されたい。オリゴ糖は、様々な炭水化物、例えば、マンノース、Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、ガラクトース及びシアル酸、並びに二分岐のオリゴ糖構造の「幹」のＧｌｃＮＡｃに結合したフコースを含み得る。幾つかの実施態様では、特定の改善した特性を有する抗体変異体を作出するために、本発明の抗体のオリゴ糖を修飾することができる。
【０１７０】
一実施態様では、Ｆｃ領域に（直接的又は間接的に）結合したフコースを欠く炭水化物構造を有する抗体変異体が提供される。例えば、そうした抗体のフコースの量は、１％から８０％、１％から６５％、５％から６５％又は２０％から４０％であり得る。フコースの量は、例えば国際公開第２００８／０７７５４６号に記載されているように、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析法によって測定されるような、Ａｓｎ２９７に結合したすべての糖構造体（例えば複合、ハイブリド及び高マンノース構造体）の合計に対して、Ａｓｎ２９７における糖鎖内のフコースの平均量を計算することによって決定する。Ａｓｎ２９７は、Ｆｃ領域の約２９７位（Ｆｃ領域残基のＥｕ番号付け）に位置するアスパラギン残基を指すが、抗体の軽微な配列バリエーションが原因で、Ａｓｎ２９７は、２９７位の約±３アミノ酸上流又は下流、すなわち２９４位と３００位の間に位置する可能性もある。そうしたフコシル化変異体は、改善したＡＤＣＣ機能を有し得る。例えば、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号（Ｐｒｅｓｔａ，Ｌ．）；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号（協和発酵工業株式会社）を参照されたい。「脱フコシル化」又は「フコース欠損」抗体変異体に関する刊行物の例としては、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号；国際公開第２０００／６１７３９号；国際公開第２００１／２９２４６号；米国特許出願公開第２００３／０１１５６１４号；米国特許出願公開第２００２／０１６４３２８号；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号；米国特許出願公開第２００４／０１３２１４０号；米国特許出願公開第２００４／０１１０７０４号；米国特許出願公開第２００４／０１１０２８２号；米国特許出願公開第２００４／０１０９８６５号；国際公開第２００３／０８５１１９号；国際公開第２００３／０８４５７０号；国際公開第２００５／０３５５８６号；国際公開第２００５／０３５７７８号；国際公開第２００５／０５３７４２号；国際公開第２００２／０３１１４０号；Ｏｋａｚａｋｉら、Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．３３６：１２３９−１２４９（２００４）；Ｙａｍａｎｅ−Ｏｈｎｕｋｉら、Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｅｎｇ．８７：６１４（２００４）が挙げられる。脱フコシル化抗体を産生することができる細胞系統の例としては、タンパク質のフコシル化を欠いたＬｅｃ１３ＣＨＯ細胞（Ripkaら Arch. Biochem. Biophys. 249:533-545(1986)；米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８Ａ１号、Ｐｒｅｓｔａ，Ｌ；及び国際公開第２００４／０５６３１２Ａ１号、Ａｄａｍｓら、特に実施例１１）、並びにノックアウト細胞系統、例えば、α−１，６−フコシルトランスフェラーゼ遺伝子、ＦＵＴ８のノックアウトＣＨＯ細胞（例えば、Ｙａｍａｎｅ−Ｏｈｎｕｋｉら、Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｅｎｇ．８７：６１４（２００４）；Ｋａｎｄａ，Ｙ．ら、Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．Ｂｉｏｅｎｇ．、９４（４）：６８０−６８８（２００６）；及び国際公開第２００３／０８５１０７号を参照されたい）が挙げられる。
【０１７１】
抗体変異体は、二分されたオリゴ糖をさらに備えており、例えば、抗体のＦｃ領域に結合した二分岐のオリゴ糖がＧｌｃＮＡｃによって二分されている。そうした抗体変異体は、フコシル化が低減されている、及び／又はＡＤＣＣ機能が改善されている可能性がある。そうした抗体変異体の例は、例えば、国際公開第２００３／０１１８７８号（Ｊｅａｎ−Ｍａｉｒｅｔら）；米国特許第６６０２６８４号（Ｕｍａｎａら）；及び米国特許出願公開第２００５／０１２３５４６（Ｕｍａｎａら）に記載されている。Ｆｃ領域に結合したオリゴ糖中に少なくとも１つのガラクトース残基を有する抗体変異体も提供される。そうした抗体変異体は、ＣＤＣ機能が改善されている可能性がある。そうした抗体変異体は、例えば、国際公開第１９９７／３００８７号（Ｐａｔｅｌら）；国際公開第１９９８／５８９６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）；及び国際公開第１９９９／２２７６４号（Ｒａｊｕ，Ｓ．）に記載されている。
【０１７２】
ｃ．Ｆｃ領域変異体
ある種の実施態様では、１つ又は複数のアミノ酸修飾を、本明細書で提供する抗体のＦｃ領域に導入することができ、それによって、Ｆｃ領域変異体を生成することができる。Ｆｃ領域変異体は、１つ又は複数のアミノ酸の位置に、アミノ酸修飾（例えば置換）を含むヒトＦｃ領域配列（例えば、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３又はＩｇＧ４のＦｃ領域）を含むことができる。
【０１７３】
ある種の実施態様では、本発明は、インビボでの抗体半減期が重要であるけれども、特定のエフェクター機能（補体及びＡＤＣＣなど）は不要又は有害である適用にとって望ましい候補とする、すべてではないが、いくらかのエフェクター機能を有する抗体変異体を企図する。インビトロ及び／又はインビボ細胞傷害性アッセイを行って、ＣＤＣ及び／又はＡＤＣＣ活性の低減／喪失を確認することができる。例えば、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合アッセイを行って、抗体がＦｃγＲ結合を欠く（したがって、ＡＤＣＣ活性を欠く可能性がある）が、ＦｃＲｎ結合能力を保持するということを確実にすることができる。ＡＤＣＣを媒介するための主要な細胞であるＮＫ細胞は、ＦｃγＲＩＩＩのみを発現するが、一方、単球はＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩ及びＦｃγＲＩＩＩを発現する。造血細胞でのＦｃＲの発現は、Ｒａｖｅｔｃｈ及びＫｉｎｅｔ、Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．９：４５７−４９２（１９９１）の４６４頁の表３に概説されている。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのインビトロアッセイの非限定例は、米国特許第５５００３６２号（例えばＨｅｌｌｓｔｒｏｍ，Ｉ．ら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８３：７０５９−７０６３（１９８６）を参照されたい）及びＨｅｌｌｓｔｒｏｍ，Ｉら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８２：１４９９−１５０２（１９８５）；第５８２１３３７号（Ｂｒｕｇｇｅｍａｎｎ，Ｍ．ら、Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１６６：１３５１−１３６１（１９８７）を参照されたい）に記載されている。あるいは、非放射性アッセイ法を用いることもできる（例えば、ＡＣＴＩ（商標）フローサイトメトリー用の非放射性細胞傷害性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ、ＣＡ）；及びＣｙｔｏＴｏｘ９６（登録商標）非放射性細胞傷害性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ、Ｍａｄｉｓｏｎ、ＷＩ）を参照されたい）。そうしたアッセイに有用なエフェクター細胞としては、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞が挙げられる。あるいは、又はさらに、目的の分子のＡＤＣＣ活性は、インビボで、例えば、Ｃｌｙｎｅｓら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ  Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ９５：６５２−６５６（１９９８）に開示されているものなどの動物モデルで評価することができる。Ｃ１ｑ結合アッセイを行って、抗体がＣ１ｑに結合することができず、それ故にＣＤＣ活性を欠くことを確認することもできる。例えば、国際公開第２００６／０２９８７９号及び国際公開第２００５／１００４０２のＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照されたい。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイを行うことができる（例えば、Ｇａｚｚａｎｏ−Ｓａｎｔｏｒｏら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  ２０２：１６３（１９９６）；Ｃｒａｇｇ，Ｍ．Ｓ．ら、Ｂｌｏｏｄ  １０１：１０４５−１０５２（２００３）；並びにＣｒａｇｇ，Ｍ．Ｓ．及びＭ．Ｊ．Ｇｌｅｎｎｉｅ、Ｂｌｏｏｄ  １０３：２７３８−２７４３（２００４）を参照されたい）。当技術分野で知られている方法を使用して、ＦｃＲｎ結合及びインビボクリアランス／半減期の測定も行うことができる（例えば、Ｐｅｔｋｏｖａ，Ｓ．Ｂ．ら、Ｉｎｔ’ｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１８（１２）：１７５９−１７６９（２００６）を参照されたい）。
【０１７４】
エフェクター機能が低減した抗体としては、Ｆｃ領域残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７及び３２９の１つ又は複数の置換を有する抗体（米国特許第６７３７０５６）が挙げられる。そうしたＦｃ突然変異体としては、残基２６５及び２９７からアラニンへの置換を有する、いわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ突然変異体（米国特許第７３３２５８１号）を含めて、アミノ酸の位置２６５、２６９、２７０、２９７及び３２７の２つ以上の置換を有するＦｃ突然変異体が挙げられる。
【０１７５】
ＦｃＲへの結合が改善又は減弱された特定の抗体変異体が記載されている（例えば、米国特許第６７３７０５６号；国際公開第２００４／０５６３１２号、及びShieldsら, J. Biol. Chem. 9(2): 6591-6604 (2001)を参照されたい）。
【０１７６】
ある種の実施態様では、抗体変異体は、ＡＤＣＣを改善する１つ又は複数のアミノ酸置換、例えば、Ｆｃ領域の位置２９８、３３３及び／又は３３４（残基のＥＵ番号付け）での置換を有するＦｃ領域を含む。
【０１７７】
幾つかの実施態様では、例えば、米国特許第６１９４５５１号、国際公開第９９／５１６４２号、及びＩｄｕｓｏｇｉｅら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６４：４１７８−４１８４（２０００）に記載されているように、変化した（すなわち、改善又は減弱した）Ｃ１ｑ結合及び／又は補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）をもたらす変更が、Ｆｃ領域中で行われる。
【０１７８】
半減期が延び、母性ＩｇＧを胎児へ移行させるのに関与する（Guyerら, J. Immunol. 117:587 (1976)、及びKimら, J. Immunol. 24:249 (1994)）新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）への結合が改善された抗体が、米国特許出願公開第２００５／００１４９３４Ａ１号（Ｈｉｎｔｏｎら）に記載されている。それらの抗体は、ＦｃＲｎへのＦｃ領域の結合を改善する１つ又は複数の置換を有する、Ｆｃ領域含む。そうしたＦｃ変異体としては、Ｆｃ領域の残基２３８、２５６、２６５、２７２、２８６、３０３、３０５、３０７、３１１、３１２、３１７、３４０、３５６、３６０、３６２、３７６、３７８、３８０、３８２、４１３、４２４又は４３４の１つ又は複数での置換、例えば、Ｆｃ領域の残基４３４での置換（米国特許第７３７１８２６号）を有する変異体が挙げられる。Ｆｃ領域変異体の他の例に関する、Ｄｕｎｃａｎ＆Ｗｉｎｔｅｒ、Ｎａｔｕｒｅ  ３２２：７３８−４０（１９８８）；米国特許第５６４８２６０号；米国特許第５６２４８２１号；及び国際公開第９４／２９３５１号も参照されたい。
【０１７９】
ｄ．システイン操作抗体変異体
ある種の実施態様では、抗体の１つ又は複数の残基がシステイン残基で置換されているシステイン操作抗体、例えば「チオＭＡｂ」を作出することが望ましい場合もある。特定の実施態様では、置換残基は、抗体のアクセス可能な部位に存在する。そのような残基をシステインで置換することにより、反応性のチオール基は、それによって、抗体のアクセス可能な部位に配置され、本明細書でさらに記載するように、薬物部分又はリンカー−薬物部分などの他の部分に抗体をコンジュゲートして、イムノコンジュゲートを作出するのに使用することができる。ある種の実施態様では、以下の残基の任意の１つ又は複数をシステインで置換することができる：軽鎖のＶ２０５（Ｋａｂａｔの番号付け）、重鎖のＡ１１８（ＥＵ番号付け）、及び重鎖Ｆｃ領域のＳ４００（ＥＵ番号付け）。システイン操作抗体は、例えば、米国特許第７５２１５４１号に記載されているように生成することができる。
【０１８０】
ｅ．抗体誘導体
ある種の実施態様では、本明細書で提供する抗体は、当技術分野で知られており且つ容易に利用可能な付加的な非タンパク質性部分を含むように、さらに改変することができる。抗体の誘導体化に適した部分としては、これに限定されないが、水溶性ポリマーが挙げられる。水溶性ポリマーの非限定例としては、これらに限定されないが、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、エチレングリコール／プロピレングリコールのコポリマー、カルボキシメチルセルロース、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ−１，３−ジオキソラン、ポリ−１，３，６−トリオキサン、エチレン／無水マレイン酸コポリマー、ポリアミノ酸（ホモポリマー又はランダムコポリマーの何れか）、及びデキストラン又はポリ（ｎ−ビニルピロリドン）ポリエチレングリコール、プロプロピレングリコールホモポリマー、プロリプロピレンオキシド／エチレンオキシドコポリマー、ポリオキシエチル化ポリオール（例えばグリセロール）、ポリビニルアルコール、並びにそれらの混合物が挙げられる。ポリエチレングリコールプロピオンアルデヒドは、水中でのその安定性のため、製造における利点を有し得る。ポリマーは、いかなる分子量のものでもよく、分枝でも非分枝でもよい。抗体に結合したポリマーの数は変動する可能性があり、１ポリマーより多くが結合する場合は、それらは、同じ分子でも異なる分子でもよい。一般に、誘導体化に使用されるポリマーの数及び／又はタイプは、これらに限定されないが、改善される抗体の特定の特性又は機能、抗体誘導体が定められた条件下などで療法に使用されるかどうかなど含めた考慮に基づいて決定することができる。
【０１８１】
別の実施態様では、放射線へさらすことによって選択的に加熱することができる抗体及び非タンパク質性部分のコンジュゲートが提供される。一実施態様では、非タンパク質性部分は、カーボンナノチューブ（Kamら, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 102: 11600-11605(2005)）である。放射線はいかなる波長でもよく、これに限定はされないが、通常の細胞を害さないが、抗体−非タンパク質性部分の近位細胞が死滅する温度に非タンパク質性部分を加熱する波長が挙げられる。
【０１８２】
Ｃ．組換え法及び組成物
抗体は、例えば、米国特許第４８１６５６７号に記載されているような組換え法及び組成物を使用して産生することができる。一実施態様では、本明細書に記載の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体をコードする単離核酸が提供される。そうした核酸は、抗体のＶＬを含むアミノ酸配列及び／又は抗体のＶＨを含むアミノ酸配列（例えば、抗体の軽鎖及び／又は重鎖）をコードし得る。さらなる実施態様では、そうした核酸を含む１つ又は複数のベクター（例えば発現ベクター）が提供される。さらなる実施態様では、そうした核酸を含む宿主細胞が提供される。そうした実施態様の１つでは、宿主細胞は、以下のものを含む（例えば、以下のもので形質転換されている）：（１）抗体のＶＬを含むアミノ酸配列及び抗体のＶＨを含むアミノ酸配列をコードする核酸を含むベクター、又は（２）抗体のＶＬを含むアミノ酸配列をコードする核酸を含む第１のベクター、並びに抗体のＶＨを含むアミノ酸配列をコードする核酸を含む第２のベクター。一実施態様では、宿主細胞は、真核性であり、例えば、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞又はリンパ系細胞（例えば、Ｙ０、ＮＳ０、Ｓｐ２０細胞）である。一実施態様では、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を作製する方法が提供され、この方法は、上記の抗体をコードする核酸を含む宿主細胞を、抗体の発現に適した条件下で培養すること、及び任意選択的に、宿主細胞（又は宿主細胞の培養培地）から抗体を回収することを含む。
【０１８３】
抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を組換え産生するために、例えば上記のように、抗体をコードする核酸を単離し、さらなるクローニング及び／又は宿主細胞での発現のために、１つ又は複数のベクターに挿入する。そうした核酸は、従来の手順を使用して（例えば、抗体の重鎖及び軽鎖をコードする遺伝子に特異的に結合することができるオリゴヌクレオチドプローブを使用して）、容易に単離し、配列決定することができる。
【０１８４】
抗体をコードするベクターのクローニング又は発現に適切な宿主細胞としては、本明細書に記載の原核性又は真核性の細胞が挙げられる。例えば、抗体は、特に、グリコシル化及びＦｃエフェクター機能が必要でない場合は、細菌で産生することができる。抗体断片及びポリペプチドの細菌での発現については、例えば、米国特許第５６４８２３７号、第５７８９１９９号及び第５８４０５２３号を参照されたい（大腸菌での抗体断片の発現を記載する、Ｃｈａｒｌｔｏｎ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、２４８巻（Ｂ．Ｋ．Ｃ．Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ、２００３）２４５−２５４頁も参照されたい）。発現させた後に、抗体を、可溶性画分の細菌細胞のペーストから単離することができ、さらに精製することができる。
【０１８５】
原核生物に加えて、糸状菌又は酵母などの真核性微生物が、抗体をコードするベクターにとってクローニング又は発現の適切な宿主であり、これには、グリコシル化経路が「ヒト化され」、その結果、部分的に又は完全なヒトグリコシル化パターンを有する抗体を産生する真菌及び酵母株が含まれる。Ｇｅｒｎｇｒｏｓｓ、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２２：１４０９−１４１４（２００４）、及びＬｉら、Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２４：２１０−２１５（２００６）を参照されたい。
【０１８６】
グリコシル化抗体の発現に適切な宿主細胞は、多細胞生物（無脊椎動物及び脊椎動物）にも由来する。無脊椎動物細胞の例としては、植物細胞及び昆虫細胞が挙げられる。昆虫細胞と併せて使用することができる、特にヨトウガ（Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｆｒｕｇｉｐｅｒｄａ）細胞のトランスフェクションのために使用することができる、多数のバキュロウイルス株が同定されている。
【０１８７】
植物細胞培養物も宿主として利用することができる。例えば、米国特許第５９５９１７７号、第６０４０４９８号、第６４２０５４８号、第７１２５９７８号及び第６４１７４２９号（トランスジェニック植物で抗体を産生するためのＰＬＡＮＴＩＢＯＤＩＥＳ（商標）技術を記載する）を参照されたい。
【０１８８】
脊椎動物細胞も宿主として使用することができる。例えば、懸濁液中で増殖するように適合されている哺乳動物細胞系統は、有用であり得る。有用な哺乳動物宿主細胞系統の他の例は、ＳＶ４０（ＣＯＳ−７）によって形質転換されたサル腎臓ＣＶ１系統、ヒト胚腎臓系統（例えば、Ｇｒａｈａｍら、Ｊ．Ｇｅｎ  Ｖｉｒｏｌ．３６：５９（１９７７）に記載されているような２９３又は２９３細胞）、ベビーハムスター腎臓細胞（ＢＨＫ）、マウスセルトリ細胞（例えば、Ｍａｔｈｅｒ、Ｂｉｏｌ．Ｒｅｐｒｏｄ．２３：２４３−２５１（１９８０）に記載されているようなＴＭ４細胞）、サル腎臓細胞（ＣＶ１）、アフリカミドリザル腎臓細胞（ＶＥＲＯ−７６）、ヒト子宮頚癌細胞（ＨＥＬＡ）、イヌ腎臓細胞（ＭＤＣＫ）、バッファローラット肝細胞（ＢＲＬ  ３Ａ）、ヒト肺細胞（Ｗ１３８）、ヒト肝細胞（Ｈｅｐ  Ｇ２）、マウス乳房腫瘍（ＭＭＴ０６０５６２）、例えば、Ｍａｔｈｅｒら、Ａｎｎａｌｓ  Ｎ．Ｙ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．３８３：４４−６８（１９８２）に記載されているようなＴＲＩ細胞、ＭＲＣ５細胞、及びＦＳ４細胞である。他の有用な哺乳動物宿主細胞系統としては、ＤＨＦＲ−ＣＨＯ細胞（Urlaubら, Proc.Natl.Acad.Sci.USA77:4216(1980)）を含めたチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞、及びＹ０、ＮＳ０及びＳｐ２／０などの骨髄腫細胞系統が挙げられる。抗体産生に適した特定の哺乳動物宿主細胞系統の総説として、例えば、Ｙａｚａｋｉ及びＷｕ、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、２４８巻（Ｂ．Ｋ．Ｃ．Ｌｏ編、Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ）、２５５−２６８頁（２００３）を参照されたい。
【０１８９】
Ｄ．アッセイ
本明細書で提供する抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、当技術分野で知られている様々なアッセイによって、その物理的／化学的性質及び／若しくは生物活性を同定することができ、それらについてスクリーニングすることができ、又はそれらについて特徴づけることができる。
【０１９０】
一態様では、例えばＥＬＩＳＡ、ＢＩＡＣｏｒｅ（登録商標）、ＦＡＣＳ又はウェスタンブロットなどの既知の方法によって、本発明の抗体をその抗原結合活性について試験する。
【０１９１】
別の態様では、競合アッセイを使用して、ＳＴＥＡＰ−１への結合について本明細書に記載の抗体のうちの何れかと競合する抗体を同定することができる。ある種の実施態様では、そうした競合抗体は、本明細書に記載の抗体が結合するのと同じエピトープ（例えば、直鎖状又は立体構造エピトープ）に結合する。抗体が結合するエピトープをマッピングための詳細な例示的方法は、Ｍｏｒｒｉｓ（１９９６）「Ｅｐｉｔｏｐｅ  Ｍａｐｐｉｎｇ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ」、Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ６６巻（Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ、Ｔｏｔｏｗａ、ＮＪ）に提供されている。
【０１９２】
例示的競合アッセイでは、固定化されたＳＴＥＡＰ−１を、ＳＴＥＡＰ−１に結合する第１の標識抗体（例えば、本明細書に記載の抗体のうちの何れか）と、ＳＴＥＡＰ−１への結合について１次抗体と競合するその能力について試験される第２の非標識抗体とを含む溶液中でインキュベートする。２次抗体は、ハイブリドーマ上清中に存在してもよい。対照として、固定化されたＳＴＥＡＰ−１を、第１の標識抗体を含むが、第２の非標識抗体を含まない溶液中でインキュベートする。１次抗体がＳＴＥＡＰ−１に結合可能な条件下でインキュベーションした後、過剰な未結合抗体を除去し、固定化されたＳＴＥＡＰ−１に結合した標識の量を測定する。固定化されたＳＴＥＡＰ−１に結合した標識の量が、対照試料と比較して試験試料中で実質的に低減する場合は、ＳＴＥＡＰ−１への結合について、２次抗体が１次抗体と競合していることを示す。Ｈａｒｌｏｗ及びＬａｎｅ（１９８８）Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ第１４章（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ、ＮＹ）を参照されたい。
【０１９３】
Ｅ．イムノコンジュゲート
また本明細書において提供されるのは、本明細書に記載される方法において使用のための１種又は複数の細胞傷害剤、例えば、化学療法剤又は化学療法薬、成長阻害剤、毒素（例えば、細菌、真菌、植物若しくは動物起源のタンパク質毒素、酵素的に活性な毒素、又はそれらの断片）又は放射性同位元素（すなわち放射性コンジュゲート）にコンジュゲートした、本明細書における抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を含むイムノコンジュゲートである。
【０１９４】
イムノコンジュゲートは、非コンジュゲート薬物の全身投与が、正常細胞に対して許容できないレベルの毒性をもたらし得る場合に、薬物部分を腫瘍へ標的送達することを可能にし、幾つかの実施態様では、その中での細胞内蓄積を可能にする（Polakis P. (2005) Current Opinion in Pharmacology 5:382-387）。
【０１９５】
抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）は、抗原を発現する腫瘍細胞に強力な細胞毒性薬物をターゲティングすることによって、抗体及び細胞毒性薬物の両方の特性を兼ね備え（Teicher, B.A. (2009) Current Cancer Drug Targets 9:982-1004）、それによって、有効性を最大にし、オフターゲットな毒性を最小にすることにより治療指数を高める（Carter, P.J.及びSenter P.D. (2008) The Cancer Jour. 14(3):154-169;Chari, R.V. (2008) Acc. Chem. Res. 41:98-107）、目標とされる化学療法分子である。
【０１９６】
本発明のＡＤＣ化合物としては、抗がん活性を有するものが挙げられる。幾つかの実施態様ではＡＤＣ化合物は、薬物部分にコンジュゲートした、すなわち共有結合的に結合した抗体を含む。幾つかの実施態様では、抗体は、リンカーを介して共有結合的に薬物部分に結合している。本発明の抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）は、腫瘍組織に有効量の薬物を選択的に送達し、これによって、治療指数（「治療濃度域」）を増大させながら、より大きな選択性、すなわちより低い有効量を達成することができる。
【０１９７】
抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）の薬物部分（Ｄ）は、細胞傷害性又は細胞増殖抑制性効果を有する任意の化合物、部分又は基を含むことができる。薬物部分は、これらに限定されないが、チューブリン結合、ＤＮＡ結合又はインターカレーション、並びにＲＮＡポリメラーゼ、タンパク質合成及び／又はトポイソメラーゼの阻害を含めた機序によって、その細胞傷害性及び細胞増殖抑制性効果を与えることができる。例示的薬物部分は、これらに限定されないが、メイタンシノイド、ドラスタチン、オーリスタチン、カリケアマイシン、アントラサイクリン、デュオカルマイシン、ビンカアルカロイド、タキサン、トリコテシン、ＣＣ１０６５、カンプトテシン、エリナフィド、並びに細胞傷害性活性を有するそれらの立体異性体、同配体、類似体及び誘導体が挙げられる。そうしたイムノコンジュゲートの非限定例を、以下でさらに詳細に論じる。
【０１９８】
１．例示的抗体−薬物コンジュゲート
抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）化合物の例示的実施態様は、腫瘍細胞を標的とする抗体（Ａｂ）、薬物部分（Ｄ）、及びＡｂをＤに結合させるリンカー部分（Ｌ）を含む。幾つかの実施態様では、抗体は、リジン及び／又はシステインなどの１つ又は複数のアミノ酸残基を介してリンカー部分（Ｌ）に結合する。方法の何れかの幾つかの実施態様において、イムノコンジュゲートは、式Ａｂ−（Ｌ−Ｄ）ｐを有し、式中、（ａ）Ａｂは前立腺がん細胞表面タンパク質に結合する抗体であり；（ｂ）Ｌはリンカーであり；（ｃ）Ｄは細胞傷害性剤であり、（ｄ）ｐは１−８の範囲に及ぶ。
【０１９９】
例示的ＡＤＣは、式Ｉ：
2017505305.tif 000006
を有し、
式中、ｐは１から約２０である。幾つかの実施態様では、抗体にコンジュゲートすることができる薬物部分の数は、遊離システイン残基の数によって制限される。幾つかの実施態様では、遊離システイン残基を、本明細書に記載の方法によって抗体のアミノ酸配列に導入する。例示的な式ＩのＡＤＣとしては、これらに限定されないが、１、２、３又は４つの操作したシステインアミノ酸を有する抗体（Lyon，R.ら(2012) Methods in Enzym. 502:123-138）が挙げられる。幾つかの実施態様では、１つ又は複数の遊離システイン残基は、操作しなくても抗体中に既に存在し、そのような場合は、現存する遊離システイン残基を使用して、抗体を薬物にコンジュゲートすることができる。幾つかの実施態様では、１つ又は複数の遊離システイン残基を生成するために、抗体のコンジュゲーションに先立って抗体を還元条件にさらす。
【０２００】
ａ）例示的リンカー
「リンカー」（Ｌ）は、１つ又は複数の薬物部分（ｄ）を抗体（Ａｂ）に連結して、式Ｉの抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）を形成するのに使用することができる、二機能性又は多官能性部分である。幾つかの実施態様では、抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）は、薬物及び抗体に共有結合的に結合する反応官能性を有するリンカーを使用して調製することができる。例えば、幾つかの実施態様では、抗体（Ａｂ）のシステインチオールは、リンカーの反応性官能基との結合、又はＡＤＣを作製するための薬物−リンカー中間体を形成することができる。
【０２０１】
一態様では、リンカーは、抗体に存在する遊離システインと反応して共有結合を形成することができる官能性を有する。非限定的な例示的なそうした反応官能基としては、マレイミド、ハロアセトアミド、α−ハロアセチル、スクシンイミドエステルなどの活性化エステル、４−ニトロフェニルエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、テトラフルオロフェニルエステル、無水物、酸塩化物、塩化スルホニル、イソシアネート、及びイソチオシアネートが挙げられる。例えば、Ｋｌｕｓｓｍａｎら（２００４）、Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １５（４）：７６５−７７３の７６６頁のコンジュゲーション方法、及び本明細書の実施例を参照されたい。
【０２０２】
幾つかの実施態様では、リンカーは、抗体に存在する求電子基と反応することができる官能性を有する。例示的なそうした求電子基としては、これらに限定されないが、アルデヒド基及びケトンカルボニル基が挙げられる。幾つかの実施態様では、リンカーの反応官能基のヘテロ原子は、抗体の求電子基と反応することができ、抗体ユニットに対して共有結合を形成することができる。非限定的な例示的なそうした反応官能基としては、これらに限定されないが、ヒドラジド、オキシム、アミノ、ヒドラジン、チオセミカルバゾン、ヒドラジンカルボキシレート、及びアリールヒドラジドが挙げられる。
【０２０３】
リンカーは、１つ又は複数のリンカー構成成分を含むことができる。例示的リンカー構成成分としては、６−マレイミドカプロイル（「ＭＣ」）、マレイミドプロパノイル（「ＭＰ」）、バリン−シトルリン（「ｖａｌ−ｃｉｔ」又は「ｖｃ」）、アラニン−フェニルアラニン（「ａｌａ−ｐｈｅ」）、ｐ−アミノベンジルオキシカルボニル（「ＰＡＢ」）、Ｎ−スクシンイミジル４−（２−ピリジルチオ）ペンタノエート（「ＳＰＰ」）、及び４−（Ｎ−マレイミドメチル）シクロヘキサン−１カルボキシレート（「ＭＣＣ」）が挙げられる。様々なリンカー構成成分が当技術分野で知られており、それらの幾つかを以下に記載する。
【０２０４】
リンカーは、薬物の放出を促進する「切断可能なリンカー」でもよい。非限定的な例示的な切断可能なリンカーとしては、（例えばヒドラゾンを含む）酸不安定性リンカー、プロテアーゼ感受性（例えばペプチダーゼ感受性）リンカー、感光性リンカー又はジスルフィド含有リンカー（Chariら, Cancer Research 52:127-131(1992)；米国特許第５２０８０２０号）が挙げられる。
【０２０５】
ある種の実施態様では、リンカーは、以下の式ＩＩ：
2017505305.tif 000007
を有し、
式中、Ａは「ストレッチャーユニット」であり、ａは０から１の整数である。Ｗは「アミノ酸ユニット」であり、ｗは０から１２の整数である。Ｙは「スペーサーユニット」であり、ｙは０、１又は２である。Ａｂ、Ｄ及びｐは、式Ｉについて上記で定義されている。そうしたリンカーの例示的実施態様は、出典明示により本明細書に明確に援用される、米国特許第７４９８２９８号に記載されている。
【０２０６】
幾つかの実施態様では、リンカー構成成分は、抗体を別のリンカー構成成分又は薬物部分に連結する「ストレッチャーユニット」を含む。非限定的な例示的ストレッチャーユニットを以下に示す（式中、波線は抗体、薬物又は追加的なリンカー構成成分への共有結合部位を示す）。
2017505305.tif 000008
【０２０７】
幾つかの実施態様では、リンカー構成成分は「アミノ酸ユニット」を含む。幾つかのそうした実施態様では、アミノ酸ユニットによって、プロテアーゼによるリンカーの切断が可能になり、それによって、リソソーム酵素などの細胞内プロテアーゼへさらされた際に、イムノコンジュゲートからの薬物放出が促進される（Doroninaら(2003) Nat. Biotechnol. 21:778-784）。例示的アミノ酸ユニットとしては、これらに限定されないが、ジペプチド、トリペプチド、テトラペプチド及びペンタペプチドが挙げられる。例示的ジペプチドとしては、これらに限定されないが、バリン−シトルリン（ｖｃ又はｖａｌ−ｃｉｔ）、アラニン−フェニルアラニン（ａｆ又はａｌａ−ｐｈｅ）、フェニルアラニン−リジン（ｆｋ又はｐｈｅ−ｌｙｓ）、フェニルアラニン−ホモリジン（ｐｈｅ−ｈｏｍｏｌｙｓ）、及びＮ−メチル−バリン−シトルリン（Ｍｅ−ｖａｌ−ｃｉｔ）が挙げられる。例示的トリペプチドとしては、これらに限定されないが、グリシン−バリン−シトルリン（ｇｌｙ−ｖａｌ−ｃｉｔ）及びグリシン−グリシン−グリシン（ｇｌｙ−ｇｌｙ−ｇｌｙ）が挙げられる。アミノ酸ユニットは、天然に生じるアミノ酸残基及び／又はマイナーなアミノ酸及び／又は天然に存在しないアミノ酸類似体、例えばシトルリンを含み得る。アミノ酸ユニットは、特定の酵素、例えば、腫瘍関連プロテアーゼ、カテプシンＢ、Ｃ及びＤ又はプラスミンプロテアーゼによる酵素切断について、設計及び最適化することができる。
【０２０８】
幾つかの実施態様では、リンカー構成成分は、直接的に又はストレッチャーユニット及び／若しくはアミノ酸ユニットを介して抗体を薬物部分に連結する「スペーサー」ユニットを含む。スペーサーユニットは、「自壊性」でもよいし、「非自壊性」でもよい。「非自壊性」スペーサーユニットは、ＡＤＣの切断の際に、一部又はすべてのスペーサーユニットが薬物部分に結合したままのスペーサーユニットである。非自壊性スペーサーユニットの例としては、これらに限定されないが、グリシンスペーサーユニット及びグリシン−グリシンスペーサーユニットが挙げられる。幾つかの実施態様では、グリシン−グリシンスペーサーユニットを含むＡＤＣの腫瘍細胞関連プロテアーゼによる酵素切断によって、ＡＤＣの残部からグリシン−グリシン−薬物部分が放出される。幾つかのそうした実施態様では、グリシン−グリシン−薬物部分が、腫瘍細胞において加水分解ステップにかけられ、それにより、薬物部分からグリシン−グリシンスペーサーユニットが切断される。
【０２０９】
「自壊性」スペーサーユニットによって、薬物部分の放出が可能になる。ある種の実施態様では、リンカーのスペーサーユニットは、ｐ−アミノベンジルユニットを含む。幾つかのそうした実施態様では、ｐ−アミノベンジルアルコールが、アミド結合を介してアミノ酸ユニットに結合し、カルバミン酸、メチルカルバミン酸又は炭酸塩が、ベンジルアルコールと薬物の間に作られる（Hamannら(2005) Expert Opin. Ther. Patents (2005) 15:1087-1103）。幾つかの実施態様では、スペーサーユニットは、ｐ−アミノベンジルオキシカルボニル（ＰＡＢ）である。幾つかの実施態様では、自壊性リンカーを含むＡＤＣは、構造：
2017505305.tif 000009
を有し、
式中、Ｑは−Ｃ１−Ｃ８アルキル、−Ｏ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）、−ハロゲン、−ニトロ又は−シアノであり、ｍは０から４に及ぶ整数であり、ｐは１から約２０の範囲に及ぶ。幾つかの実施態様では、ｐは１から１０、１から７、１から５、又は１から４の範囲に及ぶ。
【０２１０】
自壊性スペーサーの他の例としては、これらに限定されないが、ＰＡＢ基、例えば、２−アミノイミダゾール−５−メタノール誘導体（米国特許第７３７５０７８；Hayら(1999) Bioorg. Med. Chem. Lett. 9:2237）及びオルソ−又はパラ−アミノベンジルアセタールと電子的に類似している芳香族化合物が挙げられる。幾つかの実施態様では、置換及び無置換の４−アミノ酪酸アミド（Rodriguesら(1995) Chemistry Biology 2:223）、適切に置換されたビシクロ［２．２．１］及びビシクロ［２．２．２］環系（Stormら(1972) J. Amer. Chem. Soc. 94:5815）、並びに２−アミノフェニルプロピオン酸アミド（Amsberryら(1990) J. Org. Chem. 55:5867）などの、アミド結合加水分解の際に環化を受けるスペーサーを使用することができる。グリシン残基のα−炭素への薬物の結合は、ＡＤＣにおいて有用であり得る自壊性スペーサーの別の例である（Kingsburyら(1984) J. Med. Chem. 27:1447）。
【０２１１】
幾つかの実施態様では、リンカーＬは、分枝状の、多官能性リンカー部分を介して１つより多い薬物部分を抗体へ共有結合するための樹状型リンカー（Sunら(2002) Bioorganic & Medicinal Chemistry Letters 12:2213-2215；Sunら(2003) Bioorganic & Medicinal Chemistry 11:1761-1768）でもよい。樹状リンカーは、ＡＤＣの効力に関係している、抗体に対する薬物のモル比、すなわち負荷を増加させることができる。したがって、抗体がたった１つの反応性システインチオール基のみを有する場合は、多数の薬物部分は、樹状リンカーを介して結合することができる。
【０２１２】
式ＩのＡＤＣと関連して、非限定的な例示的リンカーを以下に示す。
2017505305.tif 000010
【０２１３】
さらなる非限定的な例示的ＡＤＣは、以下の構造を含む。
2017505305.tif 000011
（式中、Xは、
2017505305.tif 000012
Yは、
2017505305.tif 000013
であり）
各Ｒは独立に、Ｈ又はＣ１−Ｃ６アルキルであり、ｎは１から１２である。
【０２１４】
典型的には、ペプチド型リンカーは、２つ以上のアミノ酸及び／又はペプチド断片の間にペプチド結合を形成することによって、調製することができる。そうしたペプチド結合は、例えば、液相合成法（例えば、E. Schroder及びK. Lubke(1965) “The Peptides”, 1巻, pp 76-136, Academic Press）に従って調製することができる。
【０２１５】
幾つかの実施態様では、リンカーは、溶解度及び／又は反応性を調節する基で置換される。非限定例として、スルホネート（−ＳＯ３−）又はアンモニウムなどの荷電置換基は、リンカー試薬の水溶性を高めることができ、ＡＤＣを調製するために用いられる合成経路に応じて、抗体及び／若しくは薬物部分とのリンカー試薬のカップリング反応を容易にするか、又はＤとのＡｂ−Ｌ（抗体−リンカー中間体）のカップリング反応若しくはＡｂとのＤ−Ｌ（薬物−リンカー中間体）カップリング反応を容易にすることができる。幾つかの実施態様では、リンカーの一部が抗体に結合し、リンカーの一部が薬物に結合し、次いで、Ａｂ−（リンカー部分）ａが薬物−（リンカー部分）ｂに結合して、式ＩのＡＤＣを形成する。幾つかのそうした実施態様では、抗体は、１つより多い（リンカー部分）ａ置換基を含み、その結果、１つより多い薬物が式ＩのＡＤＣの抗体に結合する。
【０２１６】
本発明の化合物は、これらに限定されないが、以下のリンカー試薬を用いて調製されるＡＤＣを特に意図する。ビス−マレイミド−トリオキシエチレングリコール（ＢＭＰＥＯ）、Ｎ−（β−マレイミドプロピルオキシ）−Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ＢＭＰＳ）、Ｎ−（ε−マレイミドカプロイルオキシ）スクシンイミドエステル（ＥＭＣＳ）、Ｎ−［γ−マレイミドブチリルオキシ］スクシンイミドエステル（ＧＭＢＳ）、１，６−ヘキサン−ビス−ビニルスルホン（ＨＢＶＳ）、スクシンイミジル４−（Ｎ−マレイミドメチル）シクロヘキサン−１−カルボキシ−（６−アミドカプロエート）（ＬＣ−ＳＭＣＣ）、ｍ−マレイミドベンゾイル−Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ＭＢＳ）、４−（４−Ｎ−マレイミドフェニル）酪酸ヒドラジド（ＭＰＢＨ）、スクシンイミジル３−（ブロモアセトアミド）プロピオネート（ＳＢＡＰ）、スクシンイミジルヨード酢酸（ＳＩＡ）、スクシンイミジル（４−ヨードアセチル）アミノ安息香酸（ＳＩＡＢ）、Ｎ−スクシンイミジル−３−（２−ピリジルジチオ）プロピオネート（ＳＰＤＰ）、Ｎ−スクシンイミジル−４−（２−ピリジルチオ）ペンタノエート（ＳＰＰ）、スクシンイミジル４−（Ｎ−マレイミドメチル）シクロヘキサン−１−カルボキシレート（ＳＭＣＣ）、スクシンイミジル４−（ｐ−マレイミドフェニル）ブチレート（ＳＭＰＢ）、スクシンイミジル６−［（β−マレイミドプロピオンアミド）ヘキサノアート］（ＳＭＰＨ）、イミノチオラン（ＩＴ）、スルホ−ＥＭＣＳ、スルホ−ＧＭＢＳ、スルホ−ＫＭＵＳ、スルホ−ＭＢＳ、スルホ−ＳＩＡＢ、スルホ−ＳＭＣＣ及びスルホ−ＳＭＰＢ、並びにスクシンイミジル−（４−ビニルスルホン）ベンゾエート（ＳＶＳＢ）（ビス−マレイミド試薬：ジチオビスマレイミドエタン（ＤＴＭＥ）、１，４−ビスマレイミドブタン（ＢＭＢ）、１，４ビスマレイミジル−２，３−ジヒドロキシブタン（ＢＭＤＢ）、ビスマレイミドヘキサン（ＢＭＨ）、ビスマレイミドエタン（ＢＭＯＥ）、ＢＭ（ＰＥＧ）２（以下に示す）、及びＢＭ（ＰＥＧ）３（以下に示す）；イミドエステルの二機能性誘導体（アジプイミド酸ジメチルＨＣｌなど）、活性エステル（スベリン酸ジサクシンイミジルなど）、アルデヒド（グルタルアルデヒドなど）、ビス−アジド化合物（ビス（ｐ−アジドベンゾイル）ヘキサンジアミンなど）、ビス−ジアゾニウム誘導体（ビス−（ｐ−ジアゾニウムベンゾイル）−エチレンジアミンなど）、ジイソシアネート（トルエン２，６−ジイソシアネートなど）、及びビス−活性フッ素化合物（１，５−ジフルオロ−２，４−ジニトロベンゼンなど）を含む）。幾つかの実施態様では、ビス−マレイミド試薬によって、抗体のシステインのチオール基の、チオール含有薬物部分、リンカー又はリンカー−薬物中間体への結合が可能になる。チオール基と反応性の他の官能基としては、これらに限定されないが、ヨードアセトアミド、ブロムアセトアミド、ビニルピリジン、ジスルフィド、ピリジルジスルフィド、イソシアネート及びイソチオシアネートが挙げられる。
2017505305.tif 000014
【０２１７】
特定の有用なリンカー試薬は、Ｐｉｅｒｃｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．（Ｒｏｃｋｆｏｒｄ、ＩＬ）、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  Ｉｎｃ．（ＢｏｕｌｄｅＲ、ＣＯ）などの様々な商業的供給元から得ることができ、又は当分野で記載されている手順、例えば、Ｔｏｋｉら（２００２）Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．６７：１８６６−１８７２；Ｄｕｂｏｗｃｈｉｋら（１９９７）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、３８：５２５７−６０；Ｗａｌｋｅｒ，Ｍ．Ａ．（１９９５）Ｊ．Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．６０：５３５２−５３５５；Ｆｒｉｓｃｈら（１９９６）Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍ．７：１８０−１８６；米国特許第６２１４３４５号；国際公開第０２／０８８１７２号；米国特許出願公開第２００３１３０１８９号；米国特許出願公開第２００３０９６７４３号；国際公開第０３／０２６５７７号；国際公開第０３／０４３５８３号；及び国際公開第０４／０３２８２８号に記載されている手順に従って合成することができる。
【０２１８】
炭素１４標識した１−イソチオシアナトベンジル−３−メチルジエチレントリアミン五酢酸（ＭＸ−ＤＴＰＡ）は、放射性ヌクレオチドの、抗体へのコンジュゲーションについての例示的キレート剤である。例えば、国際公開第９４／１１０２６号を参照されたい。
【０２１９】
ｂ）例示的薬物部分
（１）メイタンシン及びメイタンシノイド
幾つかの実施態様では、イムノコンジュゲートは、１つ又は複数のメイタンシノイド分子にコンジュゲートした抗体を含む。メイタンシノイドはメイタンシンの誘導体であり、チューブリン重合を阻害することによって作用する有糸分裂阻害剤である。メイタンシンは、東アフリカの灌木であるメイテナス・セラタ（Ｍａｙｔｅｎｕｓ  ｓｅｒｒａｔａ）から最初に単離された（米国特許第３８９６１１１号）。続いて、ある種の微生物も、メイタンシノール及びＣ−３メイタンシノールエステル（米国特許第４１５１０４２号）などのメイタンシノイドを産生することが発見された。合成メイタンシノイドは、例えば、米国特許第４１３７２３０号；第４２４８８７０号；第４２５６７４６号；第４２６０６０８号；第４２６５８１４号；第４２９４７５７号；第４３０７０１６号；第４３０８２６８号；第４３０８２６９号；第４３０９４２８号；第４３１３９４６号；第４３１５９２９号；第４３１７８２１号；第４３２２３４８号；第４３３１５９８号；第４３６１６５０号；第４３６４８６６号；第４４２４２１９号；第４４５０２５４号；第４３６２６６３号；及び第４４３７１５３３号に開示されている。
【０２２０】
メイタンシノイド薬物部分は、抗体−薬物コンジュゲートにおける魅力的な薬物部分である。これは、メイタンシノイド薬物部分が、（ｉ）発酵又は発酵産物の化学修飾又は誘導体化によって調製するのに比較的利用しやすく、（ｉｉ）非ジスルフィドリンカーを介する抗体へのコンジュゲーションに適した官能基を用いる誘導体化を受けることができ、（ｉｉｉ）血漿中で安定であり、（ｉｖ）種々の腫瘍細胞系統に対して有効であることが理由である。
【０２２１】
メイタンシノイド薬物部分としての使用に適した特定のメイタンシノイドは、当技術分野で知られており、天然源から既知の方法に従って単離することができ、又は遺伝子工学的手法を使用して産生することができる（例えば、Ｙｕら（２００２）ＰＮＡＳ９９：７９６８−７９７３を参照されたい）。メイタンシノイドは、既知の方法に従って合成的に調製することもできる。
【０２２２】
例示的メイタンシノイド薬物部分としては、これらに限定されないが、Ｃ−１９−デクロロ（米国特許第４２５６７４６号）（例えば、アンサマイトシンＰ２の水素化リチウムアルミニウム還元によって調製される）；Ｃ−２０−ヒドロキシ（又はＣ−２０−デメチル）＋／−Ｃ−１９−デクロロ（米国特許第４３６１６５０号及び第４３０７０１６号）（例えば、ストレプトマイセス（Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ）若しくは放射菌（Ａｃｔｉｎｏｍｙｃｅｓ）を使用する脱メチル化又はＬＡＨを使用する脱塩素によって調製される）；及びＣ−２０−デメトキシ、Ｃ−２０−アシルオキシ（−ＯＣＯＲ）、＋／−デクロロ（米国特許第４２９４７５７号）（例えば、塩化アシルを使用するアシル化によって調製される）などの修飾された芳香族環を有するもの、並びに芳香族環の他の位置での修飾を有するものが挙げられる。
【０２２３】
例示的メイタンシノイド薬物部分としては、Ｃ−９−ＳＨ（米国特許第４４２４２１９号）（例えば、メイタンシノールとＨ２Ｓ又はＰ２Ｓ５との反応によって調製される）；Ｃ−１４−アルコキシメチル（デメトキシ／ＣＨ２ＯＲ）（米国特許第４３３１５９８号）；Ｃ−１４−ヒドロキシメチル又はアシルオキシメチル（ＣＨ２ＯＨ又はＣＨ２ＯＡｃ）（米国特許第４４５０２５４号）（例えば、ノカルジア（Ｎｏｃａｒｄｉａ）から調製される）；Ｃ−１５−ヒドロキシ／アシルオキシ（米国特許第４３６４８６６号）（例えば、ストレプトマイセスによるメイタンシノールの変換によって調製される）；Ｃ−１５−メトキシ（米国特許第４３１３９４６号及び第４３１５９２９号）（例えば、トレウィア・ヌドロフローラ（Ｔｒｅｗｉａ  ｎｕｄｌｆｌｏｒａ）から単離される）；Ｃ−１８−Ｎ−デメチル（米国特許第４３６２６６３号及び第４３２２３４８号）（例えば、ストレプトマイセスによるメイタンシノールの脱メチル化によって調製される）；及び４，５−デオキシ（米国特許第４３７１５３３号）（例えば、メイタンシノールの三塩化チタン／ＬＡＨ還元によって調製される）などの修飾を有するものも挙げられる。
【０２２４】
メイタンシノイド化合物の多くの位置が結合位置として有用である。例えば、エステル結合は、従来のカップリング手法を使用して、ヒドロキシル基との反応によって形成することができる。幾つかの実施態様では、反応は、ヒドロキシル基を有するＣ−３位、ヒドロキシメチルで修飾されたＣ−１４位、ヒドロキシル基で修飾されたＣ−１５位、及びヒドロキシル基を有するＣ−２０位で起こり得る。幾つかの実施態様では、結合は、メイタンシノール又はメイタンシノール類似体のＣ−３位で形成される。
【０２２５】
メイタンシノイド薬物部分には、構造：
2017505305.tif 000015
を有するものが含まれ、
式中、波線はメイタンシノイド薬物部分の硫黄原子の、ＡＤＣのリンカーへの共有結合を示す。各Ｒは独立に、Ｈ又はＣ１−Ｃ６アルキルでもよい。アミド基を硫黄原子に結合させるアルキレン鎖は、メタニル、エタニル又はプロピルでもよく、すなわち、ｍは、１、２又は３でもよい（米国特許第６３３４１０号；米国特許第５２０８０２０号；Chariら(1992) Cancer Res. 52:127-131;Liuら(1996) Proc. Natl. Acad. Sci USA 93:8618-8623）。
【０２２６】
メイタンシノイド薬物部分のすべての立体異性体、すなわち、キラル炭素でのＲ及びＳ配置の任意の組み合わせ（出典明示によりその全体が援用される、米国特許第７２７６４９７号；米国特許第６９１３７４８号；米国特許第６４４１１６３号；米国特許第６３３４１０（ＲＥ３９１５１）号；米国特許第５２０８０２０号；Widdisonら(2006) J. Med. Chem. 49:4392-4408）が本発明のＡＤＣについて企図される。幾つかの実施態様では、メイタンシノイド薬物部分は、以下の立体化学：
2017505305.tif 000016
を有する。
【０２２７】
メイタンシノイド薬物部分の例示的実施態様としては、これらに限定されないが、構造：
2017505305.tif 000017
を有する、ＤＭ１、ＤＭ３及びＤＭ４が挙げられ、
式中、波線は抗体−薬物コンジュゲートのリンカー（Ｌ）への薬物の硫黄原子の共有結合を示す。
【０２２８】
他の例示的メイタンシノイド抗体−薬物コンジュゲートは、以下の構造及び略称を有する（式中、Ａｂは抗体であり、ｐは１から約２０である。幾つかの実施態様では、ｐは１から１０、ｐは１から７、ｐは１から５、又はｐは１から４である）。
2017505305.tif 000018
【０２２９】
ＤＭ１が、ＢＭＰＥＯリンカーを介して抗体のチオール基へ連結される場合の例示的抗体−薬物コンジュゲートは、構造及び略称：
2017505305.tif 000019
を有し、
式中、Ａｂは抗体であり、ｎは０、１又は２であり、ｐは１から約２０である。幾つかの実施態様では、ｐは１から１０、ｐは１から７、ｐは１から５、又はｐは１から４である。
【０２３０】
メイタンシノイドを含むイムノコンジュゲート、その作製方法及びその治療的使用は、例えば、米国特許第５２０８０２０号及び第５４１６０６４号、米国特許出願公開第２００５／０２７６８１２Ａ１号、並びに欧州特許第０４２５２３５Ｂ１号に開示されており、その開示は、出典明示により本明細書に明確に援用される。Ｌｉｕら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ９３：８６１８−８６２３（１９９６）；及びＣｈａｒｉら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５２：１２７−１３１（１９９２）も参照されたい。
【０２３１】
幾つかの実施態様では、抗体−メイタンシノイドコンジュゲートは、メイタンシノイド分子に抗体を化学的に連結することによって、抗体又はメイタンシノイド分子の何れかの生物活性を顕著に減弱させることなく調製することができる。例えば、米国特許第５２０８０２０号を参照されたい（その開示は、出典明示により本明細書に明確に援用される）。幾つかの実施態様では、抗体分子あたり平均３−４個のメイタンシノイド分子がコンジュゲートしたＡＤＣは、抗体の機能又は溶解度に負の影響を及ぼすことなく、標的細胞の細胞傷害性の増強において有効性を示した。場合によっては、１分子の毒素／抗体でさえ、ネイキッド抗体の使用において細胞傷害性を増強することが期待される。
【０２３２】
抗体−メイタンシノイドコンジュゲートを作製するための例示的連結基としては、例えば、本明細書に記載のもの、及びその開示が出典明示により本明細書に明確に援用される、米国特許第５２０８０２０号；欧州特許第０４２５２３５Ｂ１号；ＣｈａｒｉらＣａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５２：１２７−１３１（１９９２）；米国特許出願公開第２００５／０２７６８１２Ａ１号；及び米国特許出願公開第２００５／０１６９９３Ａ１号に開示されているものが挙げられる。
【０２３３】
（２）オーリスタチン及びドラスタチン
薬物部分としては、ドラスタチン、オーリスタチン、及びそれらの類似体及び誘導体（米国特許第５６３５４８３号；米国特許第５７８０５８８号；米国特許第５７６７２３７号；米国特許第６１２４４３１号）が挙げられる。オーリスタチンは、海生軟体動物の化合物のドラスタチン−１０誘導体である。いかなる特定の理論にも束縛されることを意図するものではないが、ドラスタチン及びオーリスタチンは、微小管動態、ＧＴＰ加水分解並びに核及び細胞の分裂を妨げること（Woykeら(2001) Antimicrob. Agents and Chemother. 45(12):3580-3584）、並びに抗がん性（米国特許第５６６３１４９号）及び抗真菌活性（Pettitら(1998) Antimicrob. Agents Chemother. 42:2961-2965）を有することが示されている。ドラスタチン／オーリスタチン薬物部分は、ペプチド性薬物部分のＮ（アミノ）末端又はＣ（カルボキシル）末端を介して、抗体に結合することができる（国際公開第０２／０８８１７２号；Doroninaら(2003) Nature Biotechnology 21(7):778-784；Franciscoら(2003) Blood 102(4):1458-1465）。
【０２３４】
例示的なオーリスタチンの実施態様としては、Ｎ末端に連結したモノメチルオーリスタチン薬物部分ＤＥ及びＤＦが挙げられ、これらは、その開示が出典明示によりその全体が明確に援用される、米国特許第７４９８２９８号及び米国特許第７６５９２４１号に開示されており、
2017505305.tif 000020
式中、ＤＥ及びＤＦの波線は抗体又は抗体−リンカー構成成分への共有結合部位を示し、独立して各位置で、
Ｒ２は、Ｈ及びＣ１−Ｃ８アルキルから選択され、
Ｒ３は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、Ｃ３−Ｃ８炭素環、アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８炭素環）、Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環及びＣ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環）から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、Ｃ３−Ｃ８炭素環、アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８炭素環）、Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環及びＣ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環）から選択され、
Ｒ５は、Ｈ及びメチルから選択され、
又はＲ４及びＲ５は、共同で炭素環を形成し、式−（ＣＲａＲｂ）ｎ−を有し（式中、Ｒａ及びＲｂは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ８アルキル及びＣ３−Ｃ８炭素環から独立に選択され、ｎは２、３、４、５及び６から選択される）、
Ｒ６は、Ｈ及びＣ１−Ｃ８アルキルから選択され、
Ｒ７は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、Ｃ３−Ｃ８炭素環、アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−アリール、Ｃ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８炭素環）、Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環及びＣ１−Ｃ８アルキル−（Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環）から選択され、
各Ｒ８は、Ｈ、ＯＨ、Ｃ１−Ｃ８アルキル、Ｃ３−Ｃ８炭素環及びＯ−（Ｃ１−Ｃ８アルキル）から独立に選択され、
Ｒ９は、Ｈ及びＣ１−Ｃ８アルキルから選択され、
Ｒ１０は、アリール又はＣ３−Ｃ８ヘテロ環から選択され、
Ｚは、Ｏ、Ｓ、ＮＨ又はＮＲ１２であり（式中、Ｒ１２はＣ１−Ｃ８アルキルである）、
Ｒ１１は、Ｈ、Ｃ１−Ｃ２０アルキル、アリール、Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環、−（Ｒ１３Ｏ）ｍ−Ｒ１４、又は−（Ｒ１３Ｏ）ｍ−ＣＨ（Ｒ１５）２から選択され、
ｍは、１−１０００に及ぶ整数であり、
Ｒ１３は、Ｃ２−Ｃ８アルキルであり、
Ｒ１４は、Ｈ又はＣ１−Ｃ８アルキルであり、
Ｒ１５の各存在は、独立に、Ｈ、ＣＯＯＨ、−（ＣＨ２）ｎ−Ｎ（Ｒ１６）２、−（ＣＨ２）ｎ−ＳＯ３Ｈ又は−（ＣＨ２）ｎ−ＳＯ３−Ｃ１−Ｃ８アルキルであり、
Ｒ１６の各存在は、独立に、Ｈ、Ｃ１−Ｃ８アルキル又は−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨであり、
Ｒ１８は−Ｃ（Ｒ８）２−Ｃ（Ｒ８）２−アリール、−Ｃ（Ｒ８）２−Ｃ（Ｒ８）２−（Ｃ３−Ｃ８ヘテロ環）、及び−Ｃ（Ｒ８）２−Ｃ（Ｒ８）２−（Ｃ３−Ｃ８炭素環）から選択され、
ｎは、０から６に及ぶ整数である。
【０２３５】
一実施態様では、Ｒ３、Ｒ４及びＲ７は、独立に、イソプロピル又はｓｅｃ−ブチルであり、Ｒ５は、−Ｈ又はメチルである。例示的実施態様では、Ｒ３及びＲ４はそれぞれイソプロピルであり、Ｒ５は−Ｈであり、Ｒ７はｓｅｃ−ブチルである。
【０２３６】
さらに別の実施態様では、Ｒ２及びＲ６はそれぞれメチルであり、Ｒ９は−Ｈである。
【０２３７】
なお別の実施態様では、Ｒ８の各存在は−ＯＣＨ３である。
【０２３８】
例示的実施態様では、Ｒ３及びＲ４はそれぞれイソプロピルであり、Ｒ２及びＲ６はそれぞれメチルであり、Ｒ５は−Ｈであり、Ｒ７はｓｅｃ−ブチルであり、Ｒ８の各存在は−ＯＣＨ３であり、Ｒ９−Ｈである。
【０２３９】
一実施態様では、Ｚは、−Ｏ−又は−ＮＨ−である。
【０２４０】
一実施態様では、Ｒ１０はアリールである。
【０２４１】
例示的実施態様では、Ｒ１０は−フェニルである。
【０２４２】
例示的実施態様では、Ｚが−Ｏ−である場合は、Ｒ１１は、−Ｈ、メチル又はｔ−ブチルである。
【０２４３】
一実施態様では、Ｚが−ＮＨである場合は、Ｒ１１は−ＣＨ（Ｒ１５）２であり、式中、Ｒ１５は−（ＣＨ２）ｎ−Ｎ（Ｒ１６）２であり、Ｒ１６は、−Ｃ１−Ｃ８アルキル又は−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨである。
【０２４４】
別の実施態様では、Ｚが−ＮＨである場合は、Ｒ１１は−ＣＨ（Ｒ１５）２であり、式中、Ｒ１５は−（ＣＨ２）ｎ−ＳＯ３Ｈである。
【０２４５】
式ＤＥの例示的なオーリスタチンの実施態様はＭＭＡＥであり、式中、波線は抗体−薬物コンジュゲートのリンカー（Ｌ）への共有結合を示す。
2017505305.tif 000021
【０２４６】
式ＤＦの例示的なオーリスタチンの実施態様はＭＭＡＦであり、式中、波線は抗体−薬物コンジュゲートのリンカー（Ｌ）への共有結合を示す。
2017505305.tif 000022
【０２４７】
他の例示的実施態様としては、ペンタペプチドオーリスタチン薬物部分のＣ末端にフェニルアラニンカルボキシ修飾を有するモノメチルバリン化合物（国際公開第２００７／００８８４８号）、及びペンタペプチドオーリスタチン薬物部分のＣ末端にフェニルアラニン側鎖修飾を有するモノメチルバリン化合物（国際公開第２００７／００８６０３号）が挙げられる。
【０２４８】
ＭＭＡＥ又はＭＭＡＦ及び様々なリンカー構成成分を含む式ＩのＡＤＣの非限定的な例示的実施態様は、以下の構造及び略称を有する（式中、「Ａｂ」は抗体であり、ｐは１から約８であり、「Ｖａｌ−Ｃｉｔ」はバリン−シトルリンジペプチドであり、「Ｓ」は硫黄原子である）。
2017505305.tif 000023
【０２４９】
ＭＭＡＦ及び様々なリンカー構成成分を含む式ＩのＡＤＣの非限定的な例示的実施態様は、Ａｂ−ＭＣ−ＰＡＢ−ＭＭＡＦ及びＡｂ−ＰＡＢ−ＭＭＡＦをさらに含む。タンパク分解的に切断不可能なリンカーによって抗体に結合したＭＭＡＦを含むイムノコンジュゲートは、タンパク分解的に切断可能なリンカーによって抗体に結合したＭＭＡＦを含むイムノコンジュゲートと匹敵する活性を有することが示されている（Doroninaら(2006) Bioconjugate Chem. 17:114-124）。幾つかのそうした実施態様では、薬物放出は、細胞における抗体の分解によってもたらさせると考えられている。
【０２５０】
典型的には、ペプチド−ベースの薬物部分は、２つ以上のアミノ酸及び／又はペプチド断片の間にペプチド結合を形成することによって調製することができる。そうしたペプチド結合は、例えば、液相合成法に従って調製することができる（例えば、Ｅ．Ｓｃｈｒｏｄｅｒ及びＫ．Ｌｕｂｋｅ、「Ｔｈｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ」、１巻、７６−１３６頁、１９６５、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓを参照されたい）。幾つかの実施態様では、オーリスタチン／ドラスタチン薬物部分は、米国特許第７４９８２９８号；米国特許第５６３５４８３号；米国特許第５７８０５８８号；Ｐｅｔｔｉｔら（１９８９）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．１１１：５４６３−５４６５；Ｐｅｔｔｉｔら（１９９８）Ａｎｔｉ−Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓｉｇｎ  １３：２４３−２７７；Ｐｅｔｔｉｔ，Ｇ．Ｒら、Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、１９９６、７１９−７２５；Ｐｅｔｔｉｔら（１９９６）Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．１  ５：８５９−８６３；並びにＤｏｒｏｎｉｎａ（２００３）Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．２１（７）：７７８−７８４の方法に従って調製することができる。
【０２５１】
幾つかの実施態様では、ＭＭＡＥなどの式ＤＥ及びＭＭＡＦなどのＤＦのオーリスタチン／ドラスタチン薬物部分、及び薬物−リンカー中間体、並びにそれらの誘導体、例えばＭＣ−ＭＭＡＦ、ＭＣ−ＭＭＡＥ、ＭＣ−ｖｃ−ＰＡＢ−ＭＭＡＦ及びＭＣ−ｖｃ−ＰＡＢ−ＭＭＡＥは、米国特許第７４９８２９８号；Ｄｏｒｏｎｉｎａら（２００６）Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ  Ｃｈｅｍ．１７：１１４−１２４；及びＤｏｒｏｎｉｎａら（２００３）Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．２１：７７８−７８４に記載されている方法を使用して調製することができ、次いで、目的の抗体にコンジュゲートすることができる。
【０２５２】
（３）カリケアマイシン
幾つかの実施態様では、イムノコンジュゲートは、１つ又は複数のカリケアマイシン分子にコンジュゲートした抗体を含む。抗生物質のカリケアマイシンファミリー及びその類似体は、ピコモル濃度以下で二本鎖ＤＮＡの切断を引き起こすことができる（Hinmanら, (1993) Cancer Research 53:3336-3342;Lodeら, (1998) Cancer Research 58:2925-2928）。カリケアマイシンは、細胞内作用部位を有するが、場合によっては、形質膜を容易に通過しない。したがって、抗体媒介性内部移行を介するこうした薬剤の細胞内取込は、幾つかの実施態様では、その細胞傷害性作用を大きく増強し得る。カリケアマイシン薬物部分を有する抗体−薬物コンジュゲートの調製に関する非限定的な例示的方法は、例えば、米国特許第５７１２３７４号；米国特許第５７１４５８６号；米国特許第５７３９１１６号；及び米国特許第５７６７２８５号に記載されている。
【０２５３】
（４）他の薬物部分
薬物部分としては、ゲルダナマイシン（Mandlerら(2000) J. Nat. Cancer Inst. 92(19):1573-1581；Mandlerら(2000) Bioorganic & Med. Chem. Letters 10:1025-1028；Mandlerら(2002) Bioconjugate Chem. 13:786-791）、並びに酵素的に活性な毒素及びその断片も挙げられ、これらに限定されないが、ジフテリアＡ鎖、ジフテリア毒素の非結合活性断片、外毒素Ａ鎖（緑膿菌（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ａｅｒｕｇｉｎｏｓａ）由来）、リシンＡ鎖、アブリンＡ鎖、モデシンＡ鎖、α−サルシン、シナアブラギリ（Ａｌｅｕｒｉｔｅｓ  ｆｏｒｄｉｉ）タンパク質、ジアンチンタンパク質、ヨウシュヤマゴボウ（Ｐｈｙｔｏｌａｃａ  ａｍｅｒｉｃａｎａ）タンパク質（ＰＡＰＩ、ＰＡＰＩＩ及びＰＡＰ−Ｓ）、ニガウリ（ｍｏｍｏｒｄｉｃａ  ｃｈａｒａｎｔｉａ）阻害剤、クルシン、クロチン、サボンソウ（ｓａｐａｏｎａｒｉａ  ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ）阻害剤、ゲロニン、ミトゲリン（ｍｉｔｏｇｅｌｌｉｎ）、レストリクトシン、フェノマイシン、エノマイシン及びトリコテセンが含まれる。例えば、国際公開第９３／２１２３２号を参照されたい。
【０２５４】
薬物部分としては、核酸分解活性を有する化合物（例えば、ＲＮＡ分解酵素又はＤＮＡエンドヌクレアーゼ）も挙げられる。
【０２５５】
ある種の実施態様では、イムノコンジュゲートは高放射性原子を含むことができる。種々の放射性同位元素が、放射性コンジュゲート抗体を産生するのに利用可能である。例としては、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位元素が挙げられる。幾つかの実施態様では、検出にイムノコンジュゲートが使用される場合、イムノコンジュゲートは、シンチグラフィー試験用に放射性原子、例えばＴｃ９９若しくはＩ１２３を含むことができ、又は核磁気共鳴（ＮＭＲ）イメージング（磁気共鳴イメージング、ＭＲＩとしても知られる）用にスピン標識、例えばジルコニウム−８９、ヨウ素−１２３、ヨウ素−１３１、インジウム−１１１、フッ素−１９、炭素−１３、窒素−１５、酸素−１７、ガドリニウム、マンガン若しくは鉄を含むことができる。ジルコニウム−８９は、例えば、ＰＥＴイメージング用に、様々な金属キレート剤と錯体形成していてもよく、抗体にコンジュゲートしていてもよい（国際公開第２０１１／０５６９８３号）。
【０２５６】
放射性標識又は他の標識を、既知の方法でイムノコンジュゲートに組み込むことができる。例えばペプチドは、例えば、１つ又は複数の水素の代わりに１つ又は複数のフッ素−１９原子を含む適切なアミノ酸前駆体を使用して、生合成又は化学合成することができる。幾つかの実施態様では、Ｔｃ９９、Ｉ１２３、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８及びＩｎ１１１などの標識は、抗体のシステイン残基を介して結合することができる。幾つかの実施態様では、イットリウム−９０は、抗体のリジン残基を介して結合することができる。幾つかの実施態様では、ＩＯＤＯＧＥＮ法（Frakerら(1978) Biochem. Biophys. Res. Commun. 80: 49-57）を使用して、ヨウ素−１２３を組み込むことができる。「Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｓｃｉｎｔｉｇｒａｐｈｙ」（Ｃｈａｔａｌ、ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ  １９８９）は、特定の他の方法を記載している。
【０２５７】
ある種の実施態様では、イムノコンジュゲートは、プロドラッグ活性化酵素にコンジュゲートした抗体を含むことができる。幾つかのそうした実施態様では、プロドラッグ活性化酵素は、プロドラッグ（例えばペプチジル化学療法剤、国際公開第８１／０１１４５号を参照されたい）を、活性薬物、例えば抗がん剤に変換する。幾つかの実施態様では、そうしたイムノコンジュゲートは、抗体依存性酵素媒介性プロドラッグ療法（「ＡＤＥＰＴ」）において有用である。抗体にコンジュゲートすることができる酵素としては、これらに限定されないが、リン酸含有プロドラッグを遊離薬物に変換するのに有用であるアルカリホスファターゼ；硫酸含有プロドラッグを遊離薬物に変換するのに有用であるアリールスルファターゼ；無毒性の５−フルオロシトシンを、抗がん剤、５−フルオロウラシルに変換するのに有用であるシトシンデアミナーゼ；ペプチド含有プロドラッグを遊離薬物に変換するのに有用であるプロテアーゼ、例えばセラチアプロテアーゼ、サーモリシン、スブチリシン、カルボキシペプチダーゼ及びカテプシン（カテプシンＢ及びＬなど）；Ｄ−アミノ酸置換基を含むプロドラッグを変換するのに有用であるＤ−アラニルカルボキシペプチダーゼ；グリコシル化プロドラッグを遊離薬物に変換するのに有用である、β−ガラクトシダーゼ及びノイラミニダーゼなどの炭水化物切断酵素；β−ラクタムで誘導体化された薬物を遊離薬物に変換するのに有用であるβ−ラクタマーゼ；並びにそのアミン窒素においてフェノキシアセチル又はフェニルアセチル基でそれぞれ誘導体化された薬物を遊離薬物に変換するのに有用であるペニシリンＶアミダーゼ及びペニシリンＧアミダーゼなどのペニシリンアミダーゼが挙げられる。幾つかの実施態様では、酵素は、当技術分野でよく知られている組換えＤＮＡ手法によって、共有結合的に抗体に結合することができる。例えば、Ｎｅｕｂｅｒｇｅｒら、Ｎａｔｕｒｅ  ３１２：６０４−６０８（１９８４）を参照されたい。
【０２５８】
ｃ）薬物負荷
薬物負荷は、ｐ、すなわち式Ｉの分子における抗体あたりの薬物部分の平均数によって表される。薬物負荷は、抗体あたり１から２０の薬物部分（ｄ）に及び得る。式ＩのＡＤＣは、１から２０の範囲の薬物部分とコンジュゲートした抗体の集合を含む。コンジュゲーション反応由来のＡＤＣ調製物における抗体あたりの薬物部分の平均数は、質量分光、ＥＬＩＳＡアッセイ及びＨＰＬＣなどの従来の手段で明らかにすることができる。ｐに関してのＡＤＣの定量的分布を、決定することもできる。場合によっては、ｐが他の薬物負荷を有するＡＤＣ由来の特定の値である場合の均一なＡＤＣの分離、精製及び特徴づけは、逆相ＨＰＬＣ又は電気泳動などの手段によって達成することができる。
【０２５９】
幾つかの抗体−薬物コンジュゲートについては、ｐは、抗体の結合部位の数によって制限され得る。例えば、結合がシステインチオールである場合は、上記の特定の例示的実施態様にあるように、抗体は、１つのみ又は幾つかのシステインチオール基を有してもよいし、リンカーが結合することができる、１つのみ又は幾つかの十分に反応性のチオール基を有してもよい。ある種の実施態様では、高薬物負荷、例えばｐ＞５は、特定の抗体−薬物コンジュゲートの凝集、不溶性、毒性又は細胞透過性の喪失を引き起こす可能性がある。ある種の実施態様では、ＡＤＣに対する平均薬物負荷は、１から約８、約２から約６、又は約３から約５の範囲に及ぶ。実際に、特定のＡＤＣについて、抗体あたりの薬物部分の最適な比は、８未満、及び約２から約５であり得ることが示された（米国特許第７４９８２９８号）。
【０２６０】
ある種の実施態様では、理論上の最大数より少ない薬物部分が、コンジュゲーション反応の間に抗体にコンジュゲートする。以下で論じるように、抗体は、例えば、薬物−リンカー中間体又はリンカー試薬に反応しないリジン残基を含むことができる。一般に、抗体は、薬物部分に連結され得る、遊離及び反応性システインチオール基を多く含まず、実際に、抗体のほとんどのシステインチオール残基は、ジスルフィド架橋として存在する。ある種の実施態様では、ジチオスレイトール（ＤＴＴ）又はトリカルボニルエチルホスフィン（ＴＣＥＰ）などの還元剤で、部分的又は全還元条件下で抗体を還元して、反応性システインチオール基を生成することができる。ある種の実施態様では、抗体を変性条件にかけて、リジン又はシステインなどの反応性求核基を明らかにする。
【０２６１】
ＡＤＣの負荷（薬物／抗体比率）は、様々な方法で、例えば、（ｉ）抗体と比較して過剰な薬物−リンカー中間体又はリンカー試薬のモル濃度の制限、（ｉｉ）コンジュゲーションの反応時間又は温度の制限、及び（ｉｉｉ）システインチオール修飾のための部分的又は制限的還元条件によって調節することができる。
【０２６２】
１つより多い求核基が薬物−リンカー中間体又はリンカー試薬と反応する場合は、得られた産物は、抗体に結合した１つ又は複数の薬物部分が分布したＡＤＣ化合物の混合物であることを理解されたい。抗体あたりの薬物の平均数は、抗体に対して特異的且つ薬物に対して特異的な二重ＥＬＩＳＡ抗体アッセイによって、混合物から計算することができる。個々のＡＤＣ分子を、質量分光によって混合物中で同定することができ、ＨＰＬＣ、例えば疎水性相互作用クロマトグラフィーによって分離することができる（例えば、ＭｃＤｏｎａｇｈら（２００６）Ｐｒｏｔ．Ｅｎｇｒ．Ｄｅｓｉｇｎ＆Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ１９（７）：２９９−３０７；Ｈａｍｂｌｅｔｔら（２００４）Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１０：７０６３−７０７０；Ｈａｍｂｌｅｔｔ，Ｋ．Ｊ．ら「Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｄｒｕｇ  ｌｏａｄｉｎｇ  ｏｎ  ｔｈｅ  ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ，ａｎｄ  ｔｏｘｉｃｉｔｙ  ｏｆ  ａｎ  ａｎｔｉ−ＣＤ３０  ａｎｔｉｂｏｄｙ−ｄｒｕｇ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅ」、要旨番号６２４、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、２００４Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ、Ｍａｒｃｈ２７−３１、２００４、Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＡＡＣＲ、４５巻、Ｍａｒｃｈ２００４；Ａｌｌｅｙ，Ｓ．Ｃ．ら「Ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ  ｔｈｅ  ｌｏｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｄｒｕｇ  ａｔｔａｃｈｍｅｎｔ  ｉｎ  ａｎｔｉｂｏｄｙ−ｄｒｕｇ  ｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ」、要旨番号６２７、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、２００４  Ａｎｎｕａｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ、Ｍａｒｃｈ２７−３１、２００４、Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＡＡＣＲ、５巻、Ｍａｒｃｈ  ２００４を参照されたい）。ある種の実施態様では、単一の負荷値を有する均一なＡＤＣを、電気泳動又はクロマトグラフィーによって、コンジュゲーション混合物から単離することができる。
【０２６３】
ｄ）イムノコンジュゲート調製の特定の方法
式ＩのＡＤＣは、当業者に知られている有機化学の反応、条件及び試薬を用いる幾つかの経路によって調製することができ、これは、（１）抗体の求核基を二価のリンカー試薬と反応させて、共有結合を介してＡｂ−Ｌを形成し、続いて、薬物部分Ｄと反応させること、及び（２）薬物部分の求核基を二価のリンカー試薬と反応させて、共有結合を介してＤ−Ｌを形成し、続いて、抗体の求核基と反応させることを含む。後者の経路を介して式ＩのＡＤＣを調製するための例示的方法は、米国特許第７４９８２９８号に記載されており、これは、出典明示により本明細書に明確に援用される。
【０２６４】
抗体の求核基としては、これらに限定されないが、（ｉ）Ｎ末端アミン基、（ｉｉ）側鎖アミン基、例えばリジン、（ｉｉｉ）側鎖チオール基、例えばシステイン、及び（ｉｖ）抗体がグリコシル化される場所である糖ヒドロキシル又はアミノ基が挙げられる。アミン、チオール及びヒドロキシル基は、求核性であり、（ｉ）活性エステル、例えばＮＨＳエステル、ＨＯＢｔエステル、ハロギ酸及び酸ハライド、（ｉｉ）アルキル及びベンジルハライド、例えばハロアセトアミド、並びに（ｉｉｉ）アルデヒド、ケトン、カルボキシル及びマレイミド基を含めた、リンカー部分及びリンカー試薬の求電子基と共有結合を形成するように反応することができる。特定の抗体は、還元可能な鎖間ジスルフィド、すなわちシステイン架橋を有する。抗体を完全に又は部分的に還元するように、ＤＴＴ（ジチオスレイトール）又はトリカルボニルエチルホスフィン（ＴＣＥＰ）などの還元剤で処理することによって、リンカー試薬とのコンジュゲーションのために抗体を反応性にすることができる。したがって、理論的に、各システイン架橋は、２つの反応性チオール求核剤を形成する。リジン残基の修飾を介して、例えば、リジン残基を２−イミノチオラン（トラウト試薬）と反応させることによって、追加的な求核基を抗体に導入することができ、これによって、アミンをチオールに変換することができる。１つ、２つ、３つ、４つ又はそれ以上のシステイン残基を導入することによって（例えば、１つ又は複数の非天然のシステインアミノ酸残基を含む変異体抗体を調製することによって）、反応性チオール基を抗体に導入することもできる。
【０２６５】
本発明の抗体−薬物コンジュゲートは、例えばアルデヒド又はケトンカルボニル基などの抗体の求電子基とリンカー試薬又は薬物の求核基との間の反応によって産生することもできる。リンカー試薬における有用な求核基としては、これらに限定されないが、ヒドラジド、オキシム、アミノ、ヒドラジン、チオセミカルバゾン、ヒドラジンカルボキシレート及びアリールヒドラジドが挙げられる。一実施態様では、抗体を、リンカー試薬又は薬物の求核性置換基と反応することができる求電子性部分を導入するように修飾する。別の実施態様では、グリコシル化抗体の糖を、例えば過ヨウ素酸塩酸化試薬を用いて酸化して、リンカー試薬又は薬物部分のアミン基と反応し得るアルデヒド又はケトン基を形成することができる。得られたイミンシッフ塩基基は、安定な結合を形成することができ、又は例えばホウ化水素試薬によって還元されて、安定なアミン結合を形成することができる。一実施態様では、ガラクトース酸化酵素又はメタ過ヨウ素酸ナトリウムの何れかとのグリコシル化抗体の炭水化物部の反応は、薬物の適切な基と反応することができるカルボニル（アルデヒド及びケトン）基を抗体中にもたらし得る（Hermanson, Bioconjugate Techniques）。別の実施態様では、Ｎ末端セリン又はスレオニン残基を含む抗体は、メタ過ヨウ素酸ナトリウムと反応することができ、一級アミノ酸の代わりにアルデヒドを産生することができる（Geoghegan & Stroh, (1992) Bioconjugate Chem. 3:138-146；米国特許第５３６２８５２号）。そうしたアルデヒドは、薬物部分又はリンカー求核剤と反応することができる。
【０２６６】
薬物部分の例示的求核基としては、これらに限定されないが、（ｉ）活性エステル、例えばＮＨＳエステル、ＨＯＢｔエステル、ハロギ酸及び酸ハライド、（ｉｉ）アルキル及びベンジルハライド、例えばハロアセトアミド、（ｉｉｉ）アルデヒド、ケトン、カルボキシル及びマレイミド基を含めたリンカー部分及びリンカー試薬の求電子基と共有結合を形成するように反応することができる、アミン、チオール、ヒドロキシル、ヒドラジド、オキシム、ヒドラジン、チオセミカルバゾン、ヒドラジンカルボキシレート、及びアリールヒドラジド基が挙げられる。
【０２６７】
ＡＤＣを調製するのに使用することができる非限定的な例示的架橋試薬は、「例示的リンカー」と表題をつけたセクションにおいて本明細書に記載する。タンパク質部分及び化学物質部分を含めた２つの部分を連結するためのそうした架橋試薬を使用する方法は、当技術分野で知られている。幾つかの実施態様では、抗体及び細胞傷害剤を含む融合タンパク質を、例えば、組換え手法又はペプチド合成によって作製することができる。組換えＤＮＡ分子は、互いに隣接した又コンジュゲートの所望の特性を破壊しないリンカーペプチドをコードする領域によって分離した、コンジュゲートの抗体及び細胞傷害性部分をコードする領域を含むことができる。
【０２６８】
さらに別の実施態様では、抗体を、腫瘍のプレターゲティングに利用するための「受容体」（ストレプトアビジンなど）にコンジュゲートすることができ、ここでは、抗体−受容体コンジュゲートを患者に投与し、続いて、除去剤を使用して循環から未結合のコンジュゲートを除去し、次いで、細胞傷害剤（例えば、薬物又は放射性ヌクレオチド）にコンジュゲートした「リガンド」（例えば、アビジン）を投与する。
【０２６９】
Ｆ．診断及び検出のための方法及び組成物
また本明細書において提供されるのは、本明細書に記載される方法を使用して治療するための患者を選択することにおいて使用のための生物学的試料中においてＳＴＥＡＰ−１抗体の存在を検出することを含む、本明細書に記載される方法において使用のためのＳＴＥＡＰ−１抗体の診断及び検出のための方法及び組成物である。本明細書で使用する場合、用語「検出」は、定量的又は定性的検出を包含する。「生物学的試料」は、例えば、細胞又は組織を含む。
【０２７０】
一実施態様では、診断又は検出の方法で使用するための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体が提供される。さらなる態様において、生物学的試料中のＳＴＥＡＰ−１の存在を検出する方法が提供される。ある実施態様において、方法は、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体がＳＴＥＡＰ−１に結合可能な条件下で、本明細書に記載のように、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体に生物学的試料を接触させること、及び生物学的試料において抗ＳＴＥＡＰ−１抗体及びＳＴＥＡＰ−１の間で複合体が形成されているかどうかを検出することを含む。そうした方法は、インビトロの方法でもよいし、インビボの方法でもよい。一実施態様では、例えば、ＳＴＥＡＰ−１が患者を選択するための生物指標である場合、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を用いる療法に好適な被験体を選択するのに使用される。さらなる実施態様では、生物学的試料は、細胞又は組織である。
【０２７１】
さらなる実施態様では、抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、例えば、がんの診断、予測若しくは病期分類、適切な療法経過の決定、又は療法に対するがんの応答のモニタリングの目的で、例えばインビボでのイメージングによって、被験体のＳＴＥＡＰ−１陽性がんを検出するために、インビボで使用される。インビボ検出のための当技術分野で知られている一方法は、例えば、van Dongen et al., The Oncologist 12:1379-1389 (2007)及びVerel et al., J. Nucl. Med. 44:1271-1281 (2003)に記載されているような、免疫陽電子放出断層撮影法（免疫ＰＥＴ）である。そうした実施態様では、被験体のＳＴＥＡＰ−１陽性のがんを検出するための方法が提供され、この方法は、ＳＴＥＡＰ−１陽性のがんを有する又は有することが疑われる被験体に標識抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を投与すること、及び被験体において標識抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を検出することを含み、標識抗ＳＴＥＡＰ−１抗体の検出が、被験体のＳＴＥＡＰ−１陽性のがんを示す。ある種のそうした実施態様では、標識抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、陽電子放出体、例えば６８Ｇａ、１８Ｆ、６４Ｃｕ、８６Ｙ、７６Ｂｒ、８９Ｚｒ及び１２４Ｉにコンジュゲートした抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を含む。特定の実施態様では、陽電子放出体は８９Ｚｒである。
【０２７２】
さらなる実施態様では、診断又は検出の方法は、支持体に固定化された第１の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体を、ＳＴＥＡＰ−１の存在について試験される生物学的試料と接触させること、第２の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体に支持体をさらすこと、及び生物学的試料において第１の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体とＳＴＥＡＰ−１の間の複合体に第２の抗ＳＴＥＡＰ−１が結合しているかどうかを検出することを含む。支持体は、任意の支持媒体、例えば、ガラス、金属、セラミック、ポリマービーズ、スライド、チップ及び他の支持体でもよい。ある種の実施態様では、生物学的試料は、細胞又は組織を含む。ある種の実施態様では、第１又は第２の抗ＳＴＥＡＰ−１抗体は、本明細書に記載の抗体のうちの何れかである。
【０２７３】
上記実施態様の何れかに従って診断又は検出することができる例示的障害としては、ＳＴＥＡＰ−１陽性の前立腺がん、例えばＳＴＥＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がん、及び／又はＳＴＥＡＰ−１陽性アンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ、転移性去勢抵抗性前立腺がんが挙げられる。幾つかの実施態様では、ＳＴＥＡＰ−１陽性のがんは、抗ＳＴＥＡＰ−１免疫組織化学（ＩＨＣ）又はインサイツハイブリダイゼーション（ＩＳＨ）の「０」より大きいスコアが与えられるがんであり、このスコアは、条件下で、＞９０％の腫瘍細胞において非常に弱い又は染色無しに相当する。別の実施態様では、ＳＴＥＡＰ−１陽性のがんは、条件下で定められるように、ＳＴＥＡＰ−１を１＋、２＋又は３＋のレベルで発現する。幾つかの実施態様では、ＳＴＥＡＰ−１陽性のがんは、ＳＴＥＡＰ−１のｍＲＮＡを検出する逆転写ＰＣＲ（ＲＴ−ＰＣＲ）アッセイによりＳＴＥＡＰ−１を発現するがんである。幾つかの実施態様では、ＲＴ−ＰＣＲは、定量的ＲＴ−ＰＣＲである。
【０２７４】
ある実施態様では、本明細書に記載される方法において使用のための標識抗ＳＴＥＡＰ−１抗体が提供される。標識には、これらに限定されないが、（蛍光、発色団、高電子密度、化学発光、及び放射性標識などの）直接的に検出される標識又は部分、並びに例えば、酵素反応又は分子の相互作用を介して間接的に検出される、酵素又はリガンドなどの部分が挙げられる。例示的標識としては、これらに限定されないが、放射性同位体の３２Ｐ、１４Ｃ、１２５Ｉ、３Ｈ及び１３１Ｉ、希土キレート又はフルオレセインなどのフルオロフォア及びその誘導体、ローダミン及びその誘導体、ダンシル、ウンベリフェロン、ルシフェラーゼ、例えばホタルルシフェラーゼ及び細菌ルシフェラーゼ（米国特許第４７３７４５６号）、ルシフェリン、２，３−ジヒドロフタラジンジオン、西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）、アルカリホスファターゼ、β−ガラクトシダーゼ、グルコアミラーゼ、リゾチーム、糖質酸化酵素、例えばグルコース酸化酵素、ガラクトース酸化酵素及びグルコース−６−リン酸脱水素酵素、ヘテロ環酸化酵素、例えばウリカーゼ及びキサンチン酸化酵素、色素前駆体を酸化するために過酸化水素を用いる酵素、例えばＨＲＰ、ラクトペルオキシダーゼ又はミクロペルオキシダーゼとの結合、ビオチン／アビジン、スピン標識、バクテリオファージ標識、安定なフリーラジカルなどが挙げられる。別の実施態様では、標識は陽電子放出体である。陽電子放出体としては、これらに限定されないが６８Ｇａ、１８Ｆ、６４Ｃｕ、８６Ｙ、７６Ｂｒ、８９Ｚｒ及び１２４Ｉが挙げられる。特定の実施態様では、陽電子放出体は８９Ｚｒである。
【０２７５】
Ｇ．薬学的製剤
本明細書に記載される方法の何れかにおいて使用のための抗ＳＴＥＡＰ−１抗体又はイムノコンジュゲートの薬学的製剤は、所望の純度を有するそうした抗体又はイムノコンジュゲートを１つ又は複数の任意選択的な薬学的に許容可能な担体（Remington’s Pharmaceutical Sciences第16版, Osol, A.編(1980)）と混合することによって、凍結乾燥製剤又は水性液剤の形で調製される。薬学的に許容可能な担体は、一般に、用いる投薬量及び濃度においてレシピエントに対して非中毒性であり、これらに限定されないが、リン酸、クエン酸及び他の有機酸などの緩衝液；アスコルビン酸及びメチオニンを含めた抗酸化剤；防腐剤（例えば、塩化オクタデシルジメチルベンジルアンモニウム；塩化ヘキサメトニウム；塩化ベンザルコニウム；塩化ベンゼトニウム；フェノール、ブチル若しくはベンジルアルコール；メチル若しくはプロピルパラベンなどのアルキルパラベン；カテコール；レゾルシノール；シクロヘキサノール；３−ペンタノール；及びｍ−クレゾール）；低分子量（約１０残基未満）ポリペプチド；血清アルブミン、ゼラチン若しくは免疫グロブリンなどのタンパク質；ポリビニルピロリドンなどの親水性ポリマー；グリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン若しくはリジンなどのアミノ酸；グルコース、マンノース若しくはデキストリンを含めた、単糖類、二糖類及び他の炭水化物；ＥＤＴＡなどのキレート剤；ショ糖、マンニトール、トレハロース又はソルビトールなどの糖；ナトリウムなどの塩形成対イオン；金属錯体（例えば亜鉛−タンパク質錯体）；並びに／又はポリエチレングリコール（ＰＥＧ）などの非イオン性の界面活性剤が挙げられる。本明細書において例示的な薬学的に許容可能な担体としては、可溶性の中性活性ヒアルロニダーゼ糖タンパク質（ｓＨＡＳＥＧＰ）などの間質薬物分散剤、例えば、ｒＨｕＰＨ２０（ＨＹＬＥＮＥＸ（登録商標）、Ｂａｘｔｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．）などのヒト可溶性ＰＨ−２０ヒアルロニダーゼ糖タンパク質をさらに含む。特定の例示的ｓＨＡＳＥＧＰ及び使用方法は、ｒＨｕＰＨ２０を含めて、米国特許公開第２００５／０２６０１８６号及び第２００６／０１０４９６８号に記載されている。一態様では、ｓＨＡＳＥＧＰは、コンドロイチナーゼなどの１つ又は複数の追加的なグルコサミノグリカナーゼと組み合わせる。
【０２７６】
例示的な凍結乾燥抗体製剤又は凍結乾燥イムノコンジュゲート製剤は、米国特許第６２６７９５８号に記載されている。水性抗体製剤又は水性イムノコンジュゲート製剤には、米国特許第６１７１５８６号及び国際公開第２００６／０４４９０８号に記載されているものが含まれ、後者の製剤は、ヒスチジン−酢酸緩衝液を含む。
【０２７７】
本明細書の製剤は、治療される特定の適応症に必要である場合、１種より多い活性成分、好ましくは、互いに悪影響を及ぼさない相補的な活性を有するものを含むこともできる。
【０２７８】
活性成分は、コロイド薬物配送システム（例えば、リポソーム、アルブミン微粒子、マイクロエマルション、ナノ粒子及びナノカプセル）又はマクロエマルションにおいて、例えばコアセルベーション法又は界面重合によって調製されるマイクロカプセル、例えば、それぞれヒドロキシメチルセルロース又はゼラチン−マイクロカプセル及びポリ−（メタクリル酸メチル）マイクロカプセルに封入することができる。そうした手法は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ第１６版、Ｏｓｏｌ，Ａ編（１９８０）に開示されている。
【０２７９】
持続性放出調製物を調製することができる。持続性放出調製物の適切な例としては、マトリックスが成形品の形、例えばフィルム又はマイクロカプセルである、抗体又はイムノコンジュゲートを含む固形疎水性ポリマーの半透性マトリックスが挙げられる。
【０２８０】
インビボ投与に使用される製剤は、一般に無菌である。無菌性は、例えば、滅菌濾過膜を通す濾過によって容易に達成することができる。
【０２８１】
Ｈ．製造品
本発明の別の態様では、上記の障害の治療、予防及び／又は診断に有用な材料を含む製造品が提供される。製造品は、容器、及び容器上の若しくは容器に付随するラベル又は添付文書を含む。適切な容器としては、例えば、ボトル、バイアル、注射器、ＩＶ輸液バッグなどが挙げられる。容器は、ガラス又はプラスチックなどの種々の材料から形成され得る。容器は、単独で、又は別の組成物と組み合わせて、障害を治療、予防及び／若しくは診断するのに有効な組成物を収容し、無菌のアクセスポートを有し得る（例えば、容器は皮下注射針によって貫通可能なストッパーを有する静脈輸液バッグ又はバイアルでもよい）。組成物中の少なくとも１つの活性剤は、本発明の抗体又はイムノコンジュゲートである。ラベル又は添付文書は、組成物が、選択された状態を治療するのに使用されることを示す。さらに、製造品は、（ａ）本発明の抗体又はイムノコンジュゲートを含む組成物が中に含まれる第１の容器、及び（ｂ）さらなる細胞傷害性薬又は治療薬を含む組成物が中に含まれる第２の容器を含むことができる。本発明の本実施態様における製造品は、組成物が特定の状態を治療するのに使用ができることを示す添付文書をさらに含むことができる。あるいは、又はさらに、製造品は、薬学的に許容可能な緩衝液、例えば注射用静菌水（ＢＷＦＩ）、リン酸緩衝食塩水、リンガー液又はデキストロース溶液を含む第２（又は第３）の容器をさらに含むことができる。他の緩衝液、希釈剤、濾過器、針及び注射器を含めた、商業的及び使用者の観点から望ましい他の材料をさらに含んでいてもよい。
【実施例】
【０２８２】
以下は本発明の方法及び組成物の例である。上記に与えられる一般的な説明を前提として、様々な他の実施態様が実施され得ることが理解される。
【０２８３】
実施例１
再発性又は難治性の前立腺がんは、有効な標準的な治療が存在しない疾患である。第１相臨床試験が、転移性去勢抵抗性前立腺がんを有する患者におけるプロテアーゼ感受性（ｌｉａｂｌｅ）リンカー（ＭＣ−ｖｃ−ＰＡＢ）を介して抗チューブリン化学療法（ＭＭＡＥ）に連結された抗ＳＴＥＡＰ−１抗体（１２０．ｖ２４）を利用して開始された。第１相試験は、標準的な用量漸増／増大設計−０．３ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、０．４５ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、０．６７ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、１ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、１．５ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、２．２５ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、２．４ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗ、及び２．８ｍｇ／ｋｇ  ｑ３ｗであった。
【０２８４】
ＲＥＣＩＳＴによる応答並びにベースラインからのＰＳＡレベルの変化が分析された。ベースラインから５０％以上のＰＳＡレベルの減少がＰＳＡ応答として分類された。２．２５ｍｇ／ｋｇ又はそれ以上を投与された患者のうち、おおよその全体的なＰＳＡの応答率は２３％であった。
【０２８５】
応答者の患者の特徴をより良く理解するために、前立腺がんは病変のタイプ及び転移の部位に基づいてさらにサブカテゴリーに分類された。転移性前立腺がんは、骨及び／又は軟組織（例えば、肺、肝臓、及び／又はリンパ節）に転移し得る。病変のタイプ及びＰＳＡ応答率の間で相関は見られなかった（データ非表示）。
【０２８６】
加えて、応答者の患者の特徴をより良く理解するために、患者のサブグループ解析が以前の治療に基づいて実施された。ドセタキセル、カバジタキセル、又はアビラテロンによる以前の治療に基づいて、有意差は見られなかった。驚くべきことに、２．２５ｍｇ／ｋｇ又はそれ以上を投与された患者では、以前のエンザルタミドの曝露を有するそれらの患者の間の０／２１の応答と比較して、エンザルタミドナイーブ患者の間で１０／２３（４４％）のＰＳＡ応答があった。さらに具体的に言うと、２．４ｍｇ／ｋｇ又はそれ以上を投与された患者の間で、エンザルタミドの曝露を有する患者の間の０／１９の応答と比較して、エンザルタミドナイーブ患者の間で９／１８（５０％）のＰＳＡ応答があった。２．４ｍｇ／ｋｇ又はそれ以上を投与された全ての患者の全体的なＰＳＡ応答率は２４％であった。平均年齢、ＥＣＯＧステータス、ベースラインの体重及びＢＭＩ、転移性疾患の部位、ベースラインＰＳＡ（９０と比較して１３１）、及びベースライン抗ＳＴＥＡＰ−１  ＩＨＣ  Ｈ−スコア（１５３と比較して１９８）は、以前のエンザルタミド曝露を有しないそれらの患者と比較して、以前のエンザルタミド曝露により２ｍｇ／ｋｇ以上を投与された患者の間で同様であった。これらの結果に基づいて、チューブリン阻害剤にコンジュゲートした前立腺特異的表面タンパク質を認識する抗体を用いるエンザルタミドナイーブ前立腺がん及び／又はアンドロゲン受容体阻害剤ナイーブ前立腺がんを標的とすることは、他の治療法との組み合わせの有無にかかわらず、実行可能な治療選択肢であることが実証された。
2017505305.tif 000024
【配列表】
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【国際調査報告】
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