(57)【要約】  サイドウォールの一方または両方の露出面をカバーし得る保護コーティングでカバーされるサイドウォールを有するタイヤ。この保護コーティングは、ゴム１００重量部当たり、）２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒの天然ゴム、２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒのポリブタジエンゴム、及び３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒのＥＰＤＭを含む、架橋性エラストマー組成物に基づくゴム組成物である。加えて、このゴム組成物は、２０ｐｈｒ〜５０ｐｈｒのカーボンブラック及び硬化系を含んでもよい。この硬化系は、ペルオキシド硬化系であってもよい。加えて、この保護コーティングは、０．４ｍｍ〜１ｍｍの厚さでサイドウォールに適用されてもよい。【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤであって、
クラウンによって支持されるトレッドであり、前記クラウンが前記トレッドの半径方向内側に位置付けられ、前記クラウンがベルトパッケージを含み、各々が前記トレッドの半径方向内側に位置付けられる、トレッドと、
タイヤ幅方向において互いに向かい合うように配置される１対のビード部であり、各ビード部が円周方向で非伸張性のビードコア、及び前記ビード部の外面を形成するトウガードを含む、１対のビード部と、
エラストマーマトリックス内に埋設され、前記クラウンを通って前記ビード間で延在する、半径方向に配向された複数のカーカス層コードから構成されるカーカス層であり、前記カーカス層の端部が、前記１対のビードコアにおいて固着される、カーカス層と、
１対のサイドウォールであり、各サイドウォールが前記クラウンの軸縁部から半径方向内側に延在し、前記ビード部に向かって延在し、各サイドウォールが前記タイヤの側面を画定し、前記サイドウォールが前記クラウン部から前記ビード部まで延在する前記カーカス層の部分をカバーし、サイドウォール材料で形成される、１対のサイドウォールと、
前記１対のサイドウォールのうちの少なくとも１つの露出面をカバーする保護コーティングと、を備え、
前記保護コーティングが架橋性エラストマー組成物に基づくゴム組成物を含み、前記架橋性エラストマー組成物が、ゴム１００重量部当たり（ｐｈｒ）、
２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒの天然ゴムと、
２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、
３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒのＥＰＤＭと、
２０ｐｈｒ〜５０ｐｈｒのカーボンブラックと、
硬化系と、を含む、タイヤ。
【請求項２】
前記保護コーティングが、０．５ｍｍ〜１．１ｍｍの厚さで前記タイヤに適用される、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記保護コーティングが、０．７ｍｍ〜０．９ｍｍの厚さで前記タイヤに適用される、請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
硬化後の前記タイヤ上の前記保護コーティングが、０．４ｍｍ〜１ｍｍの厚さである、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項５】
硬化後の前記タイヤ上の前記保護コーティングが、０．５ｍｍ〜０．８ｍｍの厚さである、請求項１〜４のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項６】
前記サイドウォールが、前記トレッドの前記軸端部の少なくとも一部、前記トウガードの少なくとも一部、または両方をカバーする、請求項１〜５のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項７】
前記保護コーティングが、前記サイドウォールのタイヤ外側面及び前記サイドウォールのタイヤ内側面の両方に適用される、請求項１〜６のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項８】
前記架橋性エラストマー組成物が、３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒの前記天然ゴムを含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項９】
前記架橋性エラストマー組成物が、３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒの前記ポリブタジエンゴムを含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１０】
前記架橋性エラストマー組成物が、３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒの前記カーボンブラックを含む、請求項１〜９のいずれか一項に記載のタイヤ。
【請求項１１】
前記サイドウォール材料が、汚損性オゾン化防止剤を含有しない、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
本発明は概して保護材に関し、より具体的には保護コーティングに関する。
【背景技術】
【０００２】
今日、消費者が自分たちの車両に導入するタイヤ及びホイールは、多くの消費者が求めている装飾的「見栄え」を提供している。消費者は、タイヤ及びホイールによって自分たちの車両に装飾的機能が提供されると考えており、自分たちの車両の見栄えを良くしたいと考えるとき、タイヤ及びホイールについても見栄えを良くしたいと考える。
【０００３】
当該技術分野において公知のように、一部のタイヤは、経時的にタイヤの表面を変色させて、タイヤの表面の見栄えを損なう化学物質を有する。これによってタイヤの性能に悪影響が及ぼされるわけではないが、消費者にとってのタイヤの装飾的価値を減少させる可能性は存在する。多くの場合、タイヤの見栄えを汚損または損なうのは、ゴムの内部からタイヤの表面へと移動する劣化防止剤である。
【０００４】
劣化防止剤とは、例えば大気中に見られるオゾンとの間で起こり得る化学反応からゴムを保護するためにゴムに添加される化学物質である。このような劣化防止剤は、オゾン化防止剤と呼ばれる場合もある。オゾンとの反応からタイヤを依然として保護しつつ、これらの劣化防止剤が経時的に表面へと移動する際のタイヤ表面の汚損の問題を解決することが希求される。
【発明の概要】
【０００５】
本発明の特定の実施形態は、保護コーティングでカバーされるサイドウォールを有するタイヤを含む。この保護コーティングは、サイドウォールのうちの一方または両方の露出面をカバーしてもよく、ゴム１００重量部当たり、）２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒの天然ゴム、２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒのポリブタジエンゴム、及び３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒのＥＰＤＭを含む、架橋性エラストマー組成物に基づくゴム組成物を含む。加えて、このゴム組成物は、２０ｐｈｒ〜５０ｐｈｒのカーボンブラック及び硬化系を含んでもよい。
【０００６】
特定の実施形態において、この硬化系は、ペルオキシド硬化系であってもよい。加えて、この保護コーティングは、０．４ｍｍ〜１ｍｍの厚さでサイドウォールに適用されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】サイドウォール上の保護コーティングのある実施形態を例証する空気タイヤの部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明の特定の実施形態は、保護コーティングでサイドウォールをカバーしたタイヤを含み、この保護コーティングは、オゾン攻撃に対して耐性があり、オゾン攻撃から下にあるサイドウォールを保護する。この保護コーティングは、経時的にサイドウォールを変色させる傾向がある汚損性のオゾン化防止剤のいずれも含まない。代わりに、コーティング用に選択されるエラストマーは、それら自身がオゾン攻撃に対して抵抗性を持つため、保護コーティング組成物に対してオゾン化防止剤を添加する必要はない。有利なことに、この保護コーティングは、経時的にその黒い外見を維持するため、タイヤの「見栄え」は、タイヤの寿命にわたって低下することはない。特定の実施形態においては、下にあるサイドウォール組成物は保護コーティングによってカバーされており、最早大気中のオゾンに対して曝露されないため、オゾン化防止剤をサイドウォール組成物から取り除いてもよい。
【０００９】
本明細書で使用する場合、「ｐｈｒ」は、「ゴム１００重量部当たりの重量部」であり、当該技術分野において一般的な測定値である。ここでは、ゴム組成物の成分は、組成物中のゴムの総重量に対して測定され、すなわち、組成物中の全てのゴム（複数可）１００重量部当たりの成分の重量部として測定される。
【００１０】
本明細書で使用する場合、「エラストマー」または「エラストマー組成物」は、ゴムの特性を提示する任意のポリマーまたはポリマーの組成物（ポリマーのブレンド等）を指し、したがって「エラストマー」及び「ゴム」という用語は、本明細書において交換可能に使用され得る。
【００１１】
本明細書で使用する場合、「に基づく」は、本発明の実施形態が、その組立時には未硬化であった、加硫済または硬化済ゴム組成物で作製されていることを認識する用語である。したがって、硬化済ゴム組成物は、未硬化ゴム組成物「に基づく」。換言すれば、架橋ゴム組成物は、架橋性ゴム組成物に基づくか、またはその構成成分を含む。
【００１２】
図１は、サイドウォール上の保護コーティングのある実施形態を例証する空気タイヤの部分断面図である。当業者であれば容易に理解するように、示されているタイヤは、サイドウォールを有するタイヤの単なる一例であり、このタイヤ上の保護層の例証は、描写されるものに類似するタイヤにのみ本発明を限定することを意図するものではない。
【００１３】
タイヤ１０は、クラウン部１１、ビード部１３、及びサイドウォール部１５を含む。タイヤは、路面との接触用のトレッド１７を有する。トレッド１７は、トレッド１１の半径方向内側に位置付けられるクラウン部１１によって支持されており、クラウン１１は、ケーシングを強固にし、耐久性及びハンドリング応答性の改善をもたらすベルトパッケージ１９を有する。クラウン部１１はまた、ベルトパッケージに対して緩衝作用及び保護作用を提供するアンダートレッド部分２１も含む。
【００１４】
１対のビード部１３（この部分図においては１つのみ示されている）は、タイヤ幅方向または軸方向において互いに向かい合うように配置されている。ビード部１３は、プライを固着し、かつタイヤをホイールアセンブリ上に固定する非伸張性のビードコアであるビード２３を含む。ビード部は更に、ビードフィラーであるエイペックス２５、ならびにスティフナー２７及びトウガード２９を含む。トウガード２９は、ビード部１２に対する保護作用を提供し、ビード部の外面を提供する。
【００１５】
空気タイヤ１０は更に、カーカスプライ３１を含む。カーカスプライ３１は、タイヤ１０のビード２３の間で延在し、１対のカーカス層端部３２において終結する。したがって、カーカスプライ３１は、一方のビード２３から、一方のサイドウォール部１５を通り、クラウン部１１を通り、他方のサイドウォール部１５を通って、他方のビード２３へと延在する。各カーカス層端部３２は、ビード２３のうちの１つの周囲でカーカスプライ３１を巻き、次いでそれを終結させることで形成されている。より硬質のゴム組成物で作製されているエイペックス２３は、各ビード２３の半径方向外側に位置付けられており、カーカスプライ３１をカーカス層端部３２から分離している。
【００１６】
典型的には、カーカスプライ３１は、ゴム組成物の薄層等のエラストマーマトリックス内に埋設された、複数の相互に平行なテキスタイルコードまたは金属コードから構成されている。当業者には公知であるように、カーカスプライ３１は、典型的にはカレンダー加工を用いて形成され、ここで、コードは互いに対して平行に置かれ、エラストマーマトリックス内に入れられる。その後、カーカスプライ３１は、コードが典型的にはタイヤ１０のサイドウォール１５に沿って半径方向に配向されるような様式で配置される。より具体的には、タイヤ１０のサイドウォール１５に沿って、カーカスプライ３１のコードは、タイヤの回転軸に対して略垂直である。
【００１７】
サイドウォール部１５は、クラウン部１１の軸縁部３７から半径方向内側の方向に延在し、ビード部１３に向かって延在するサイドウォール３３を含む。タイヤ１０のショルダー領域３９が、サイドウォール３３の上部に形成される。サイドウォール３３は、タイヤの側面を画定し、サイドウォール部１５を通過するカーカスプライ３１の部分を、直接、あるいはそれらの間の別のタイヤ構成成分でカバーする。図１０に示されるように、サイドウォール３３は、トレッド１７の少なくとも一部をカバーしてもよく、かつ／またはトウガード２９の少なくとも一部をカバーしてもよい。しかしながら、当業者であれば理解するように、これらのタイヤ構成成分は、サイドウォールがそれらをカバーしないようなやり方で配置されてもよい。
【００１８】
タイヤ１０は更に、タイヤの内面を形成し、かつ膨張ガスのタイヤ１０の通過を妨げる、インナーライナ３７を含んでもよい。
【００１９】
保護コーティング３５は、サイドウォール３３の露出された外面をカバーし、サイドウォール３５と環境との間にバリヤを提供する。保護コーティングが定位置にあることで、オゾンはサイドウォール３５の表面と接触できなくなり、したがって保護コーティング３５は、オゾンクラックからサイドウォール３５を保護する。
【００２０】
保護コーティングは、タイヤの製造工程中に、例えば押出ステップまたはカレンダーステップによってサイドウォール上に配置されるゴム組成物である。タイヤが硬化されるとき、保護コーティングもまたタイヤと共に硬化される。
【００２１】
特定の実施形態において、保護コーティングを形成するゴム組成物は、天然ゴム（ＮＲ）、ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、及びＥＰＤＭゴムの混合物を含む。
【００２２】
ＥＰＤＭゴムは、エチレン、プロピレン、及びジエン成分のターポリマ―である周知のゴムである。ＥＰＤＭは、オゾン攻撃に対して抵抗性を持つとして、特に有用であることが公知である。ＥＰＤＭゴムのエチレン含有量は、典型的には、４５モル％〜８５モル％の範囲である。エチレン含有量がより多くなると、ゴムの混合特性及び押出特性がより良好となる。有用なＥＰＤＭは、Ｅｘｘｏｎから入手可能である。
【００２３】
ポリブタジエンは、共役炭化水素である１，３−ブタジエンの重合によって形成される、高度不飽和ゴムであることが周知のゴムである。モノマー内に２つの二重結合が存在することから、ＢＲは、３つの形態：シス−１，４、トランス−１，４、及びビニル−１，２で構成される。本発明を限定することを意図するものではないが、ゴム組成物の特定の実施形態のためのポリブタジエンは、８０％超のシス−１，４の含有量を有するものであり得る。
【００２４】
上述されるように、保護コーティングを形成するゴム組成物の特定の実施形態は、天然ゴム、ポリブタジエン、及びＥＰＤＭを含む。ＥＰＤＭが少な過ぎると、オゾン攻撃からタイヤのサイドウォールを保護するには十分でない保護コーティングがもたらされることになり、ＥＰＤＭが多過ぎると、十分な付着力を欠く混合物がもたらされることになる。
【００２５】
ゴム組成物の特定の実施形態において使用される天然ゴムの量は、２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒであり、または代替的には３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒの天然ゴムである。特定の実施形態において使用されるＢＲの量は、２５ｐｈｒ〜４５ｐｈｒであり、または代替的には３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒのＢＲである。
【００２６】
ＥＰＤＭは、本質的に飽和のジエンエラストマーであるとして分類され得る。このようなエラストマーは、ジエン由来単位（共役ジエン）の含有量が低いか、または非常に低く、そのような含有量は１５モル％未満である。保護コーティングを構成するゴム組成物の特定の実施形態は、ＮＲ及びＢＲに加えて、３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒのＥＰＤＭも含む。
【００２７】
保護コーティングを形成するゴム組成物のエラストマー成分に加えて、ゴム組成物は更に、フィラーを含んでもよい。有機フィラーであるカーボンブラックは、ゴム配合分野の当業者には周知である。カーボンブラックは、特定の実施形態では、例えば２０ｐｈｒ〜５０ｐｈｒ、または代替的には３０ｐｈｒ〜４０ｐｈｒの量で含まれ得る。
【００２８】
好適なカーボンブラックは、当該技術分野において公知であり、かつ所与の目的にとって好適である任意のカーボンブラックである。カーボンブラックの非限定例としては、例えば６００シリーズのカーボンブラック（Ｎ６３０、Ｎ６５０、及びＮ６６０カーボンブラックを含むが、これらに限定されない）、ならびに７００シリーズのカーボンブラック（Ｎ７６２、Ｎ７７２、及びＮ７８７を含むが、これらに限定されない）が挙げられる。
【００２９】
ゴム構成成分及びフィラー構成成分に加えて、保護コーティングを形成するゴム組成物は更に、可塑化系を含んでもよい。可塑化系は、ゴム組成物の加工性に対する改善、及び硬化済ゴム組成物の物理的特性の一部を調整するための手段の両方を提供し得る。可塑化系は周知であり、加工油、樹脂、またはこれらの組み合わせを含み得る。加工油は、室温（２３℃）で液体の可塑剤であり、一方で樹脂は、室温で固体の可塑剤である。油は概して、石油系油及び植物油に分けられる。石油系油は概して、石油から抽出され、パラフィン系、芳香族、またはナフテン系加工油（ＭＥＳ油及びＴＤＡＥ油を含む）として分類される。可塑剤として有用な他の油としては、例えば植物油が挙げられ、ヒマワリ油及び菜種油がこの例である。周知の樹脂としては、例えばポリテルペン樹脂及びポリリモネン樹脂が挙げられる。
【００３０】
ゴム組成物に添加される可塑剤の量は、１０ｐｈｒ〜３０ｐｈｒであってもよく、または代替的には１０ｐｈｒ〜２０ｐｈｒであってもよい。特定の実施形態において、可塑剤は石油系油である。
【００３１】
サイドウォール層は保護コーティングでカバーされているため、有利なことに、サイドウォールをオゾンクラックから保護する汚損性化学物質を、当該技術分野において周知のゴム組成物から製造されている、下にあるサイドウォール材料から除去することができる。したがって、本明細書においてそのようなゴム組成物について教示する必要は存在しない。このような汚損性組成物はこの産業において周知であり、アミン部分を有するものが挙げられる。そのような化合物の例としては、Ｎ，Ｎ−（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン（７７ＰＤ）、Ｎ−イソプロピル−Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレン−ジアミン（ＩＰＰＤ）、Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン（６ＰＰＤ）、及びＮ，Ｎ−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（ＤＰＰＤ）が挙げられる。したがって、本発明の実施形態は、開示される保護コーティングでサイドウォールをカバーしたタイヤを含み得、ここでこのサイドウォールは、汚損性オゾン化防止剤を含有しない。
【００３２】
本明細書に開示されるタイヤの特定の実施形態において、保護コーティングは、サイドウォールのタイヤ外側面及びサイドウォールのタイヤ内側面の両方に適用されてもよい。サイドウォールのタイヤ外側面とは、タイヤが車両に取り付けられている際に見えるタイヤの側面であり、一方でサイドウォールのタイヤ内側面とは、タイヤの反対側であり、このタイヤ内側面は典型的には、タイヤが車両に取り付けられている際には見えない。保護コーティングはタイヤをオゾン攻撃から保護するため、タイヤの両側で保護コーティングをサイドウォールに適用させることが有利である。
【００３３】
保護コーティングとして有用である、本明細書に開示されるゴム組成物は、過酸化物硬化系もしくは硫黄硬化系、または両方を含む、任意の好適な硬化系で硬化され得る。特定の実施形態は硫黄硬化系で硬化され、この硫黄硬化系は遊離硫黄を含み、更に例えば１つ以上の促進剤、ステアリン酸及び酸化亜鉛を含んでもよい。好適な遊離硫黄としては、例えば、粉状硫黄、ゴムメーカーの硫黄、商業硫黄、及び不溶性の硫黄が挙げられる。ゴム組成物中に含まれる遊離硫黄の量は限定されず、例えば０．５ｐｈｒ〜１０ｐｈｒ、または代替的に、０．５ｐｈｒ〜５ｐｈｒ、または０．５ｐｈｒ〜３ｐｈｒの範囲であり得る。特定の実施形態は、硬化系に添加された遊離硫黄を含まないが、代わりに硫黄供与体を含み得る。
【００３４】
促進剤は、加硫に要する時間及び／または温度を制御するため、ならびに硬化済ゴム組成物の特性を改善するために使用される。本発明の特定の実施形態は、１つ以上の促進剤を含む。本発明において有用である好適な一次促進剤の一例は、スルフェンアミドである。好適なスルフェンアミド促進剤の例としては、ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＣＢＳ）、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＴＢＢＳ）、Ｎ−オキシジエチル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＭＢＳ）、及びＮ’−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド（ＤＣＢＳ）が挙げられる。促進剤の組み合わせが、硬化済ゴム組成物の特性を改善するのに有用であることが多く、特定の実施形態は、二次促進剤の添加を含む。
【００３５】
特定の実施形態は、例えばジフェニルグアニジン（ＤＰＧ）、トリフェニルグアニジン（ＴＰＧ）、ジオルトトリルグアニジン（ＤＯＴＧ）、ｏ−トリルビグアナイド（ＯＴＢＧ）、または、ヘキサメチレンテトラミン（ＨＭＴＡ）等の緩速促進剤（ｍｏｄｅｒａｔｅｌｙ  ｆａｓｔ  ａｃｃｅｌｅｒａｔｏｒ）の使用を、二次促進剤として含み得る。そのような促進剤は、最大４ｐｈｒまで、０．５〜３ｐｈｒ、０．５〜２．５ｐｈｒ、または１〜２ｐｈｒの量で添加され得る。特定の実施形態は、例えば、高速促進剤：ジスルフィド及びベンゾチアゾール、ならびに超促進剤：チウラム、キサンテート、ジチオカルバメート、及びジチオホスフェート等の、高速促進剤及び／または超高速促進剤の使用を除外し得る。
【００３６】
過酸化物硬化系としては、過酸化物硬化剤として有機過酸化物を含んでもよく、この例としては、過酸化ジ−クミル、過酸化ｔｅｒｔ−ブチルクミル、２，５−ジメチル−２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３、ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、４，４’−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）吉草酸ｎ−ブチル、１，１−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３，３，５−−トリメチルシクロヘキサン、ビス−（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼン、過安息香酸ｔ−ブチル、過酸化ジ−ｔｅｒｔ−ブチル、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシドヘキサン、及びこれらの組み合わせを挙げることができる。
【００３７】
クッションゴムの特定の実施形態において有用である過酸化物硬化剤の量は、当業者には公知であるように、活用されるエラストマー及び助剤の充填量に依存する。一般に、過酸化物硬化剤のそのような量は、エラストマーの重量１００ポンド当たり約０．１ポンド（ｐｈｒ）〜約１０ｐｈｒであり得る。特定の実施形態は、約０．１ｐｈｒ〜約５ｐｈｒ、または代替的には約０．５〜約３．５ｐｈｒの過酸化物を活用し得る。
【００３８】
当該技術分野において公知であるように、他の添加剤が、本明細書に開示されるゴム組成物に対して添加されてもよい。そのような添加剤としては、例えば、以下：劣化防止剤、酸化防止剤、ステアリン酸、及び酸化亜鉛のうちの一部または全てを挙げることができる。劣化防止剤及び酸化防止剤の例としてはＴＭＱが挙げられ、例えば０．５ｐｈｒ〜７ｐｈｒの量でゴム組成物に添加され得る。酸化亜鉛は、例えば１ｐｈｒ〜６ｐｈｒ、または代替的に２ｐｈｒ〜５ｐｈｒの量で添加され得る。特定の実施形態は、ワックスまたは汚損性劣化防止剤を含まない。これは、保護コーティングは、ブルーミングを起こしたり、または別様に汚損によって表面を劣化させたりする可能性があるいかなる成分も含むべきではないためである。
【００３９】
本発明の実施形態であるゴム組成物は、当業者に公知の様式で、好適なミキサにおいて、典型的には２つの連続調製段階、高温での熱機械的作業の第１段階、その後のより低い温度での機械的作業の第２段階を用いることで生成され得る。
【００４０】
熱機械的作業の第１段階（時に「非生成」段階呼ばれる）では、加硫系を除く組成物の様々な成分を、混練によってしっかりと混合することが意図される。第１段階は、混合物に課される機械的作業及び高剪断の作用下で、概して１２０℃〜１９０℃の最高温度に到達するまで、密閉式混合機または押出機等の好適な混練装置内において行われる。
【００４１】
混合物の冷却後、機械的作業の第２段階が、より低い温度で実行される。時に「生成」段階と呼ばれる、この仕上段階は、加硫（または架橋）系（硫黄、過酸化物、または組み合わせ、及び促進剤（複数可））を、好適な装置、例えば開放型ロール機内で混合することによって組み込むことから成る。この段階は、早期加硫に対して保護するために、適切な時間の間（典型的には、例えば１〜３０分）、混合物の加硫温度よりも低い、十分に低い温度で実施される。
【００４２】
本発明は、以下の実施例によって更に例証されるが、これらの実施例は、単に例証と見なされるべきであり、いかなる方法でも本発明の範囲を定めるものではない。実施例に開示される組成物の特性は、下に記載されるように評価された。
【００４３】
静的オゾン試験は、プラークから切り取り、両端が平ら（ｆｌｕｓｈ）となるように折り畳んだ２０×１４５ｍｍのサンプルを用いて実行した。次いで、サンプルを、両端から２５ｍｍの場所で留めて、ループを形成し、直径２５ｍｍのロッド上に配置した。この標本を２〜５日間、通常の研究室雰囲気中に吊るし、その後オゾン試験容器内に１４日間配置した。その後、クラックの深刻度を評価した。
【００４４】
動的オゾン試験は、プラークから２０×１４５ｍｍのサンプルを切り取り、ホルダ間で２０×５０ｍｍの試験領域が露出されるようにホルダに固定することで実行した。ホルダをオゾン試験容器内に取り付け、２日間にわたって、２５％伸長と緩和とを１分間当たり３０回のサイクル速度でサンプルに対して行った。その後、クラックの深刻度を０〜５の尺度で評価した。０はクラックが無いことを示す。
【００４５】
別の静的試験方法である、応力印加オゾンクラック（ｓｔｒｅｓｓｅｄ  ｏｚｏｎｅ  ｃｒａｃｋｉｎｇ）を、オゾン試験容器内に配置されたゴムストリップを用いて実行した。これらのゴムストリップは、３日間という期間にわたって、最大１１０％まで応力をある増分で増加させながらサンプルを延伸することによる、応力の下に配置した。
【００４６】
実施例１
ゴム組成物を、表１に示される成分を用いて調製した。表１に示される、ゴム組成物を構成する各成分の量は、ゴム１００重量部当たりの重量部（ｐｈｒ）で提供されている。
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【００４７】
ポリブタジエンは、およそ−６５℃のガラス転移温度を有する高シスＢＲであった。ＥＰＤＭは、ＶＩＳＴＡＬＯＮ  ５６００という商品名を有するＥｘｘｏｎの製品であった。カーボンブラックは、Ｆ１用にはＮ７６２、Ｗ１用にはＮ６５０であった。油は、Ｆ１用にはパラフィン系油、Ｗ１用にはナフテン系油であった。
【００４８】
ＴＭＱは、周知の酸化防止剤である、２，３，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンである。過酸化物、ビス−（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−ジイソプロピルベンゼンは、Ａｒｋｅｍａから入手可能であるＶＵＰ−ＣＵＰであった。促進剤は、スルホンアミド促進剤であった。
【００４９】
先に記載した方法によって混合した後、この材料は、約０．８ｍｍの厚さに押出して、タイヤが製造される際に、そのサイドウォールに対する保護コーティングとして適用され得る。その後、この保護コーティングは、当該技術分野において周知の様式で、タイヤと共に硬化される。
【００５０】
保護コーティングを、そのオゾン抵抗性について試験した。表１に示される組成物を混合及び硬化して、その後、上に記載した動的オゾン試験及び静的オゾン試験の両方について試験した。表１において確認できるように、１８ｍｍロッド上での静的オゾン試験の場合、参考（ｗｉｔｎｅｓｓ）配合物及び本発明的配合物のどちらにおいても、オゾンクラックは発生しなかった。応力印加オゾン試験においては、参考配合物は、５０％の応力で亀裂が入り始めたが、本発明的配合物Ｆ１は、オゾンクラックを有しなかった。動的オゾン試験においては、参考配合物が亀裂を提示したのに対し、本発明的配合物Ｆ１は、オゾンクラックを有しなかった。
【００５１】
特許請求の範囲及び本明細書において使用される場合、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、及び「有する（ｈａｖｉｎｇ）」という用語は、指定されていない他の要素を含み得る開放群を示していると見なされるものとする。特許請求の範囲及び本明細書において使用される場合、「から本質的になる」という用語は、特許請求される本発明の基本的かつ新規の特性を、指定されていない他の要素が実質的に改変しない限り、それらの他の要素を含み得る部分的な開放群を示していると見なされるものとする。「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」という用語、及び単語の単数形は、これらの用語がある物のうちの１つ以上が提供されることを意味するように、同じ単語の複数形を含むように解釈されるものとする。「少なくとも１つの」及び「１つ以上の」という用語は、交換可能に使用される。「１つ」または「単一」という用語は、ある物のうちの１つ及び１つだけを意図することを示すために使用されるものとする。同様に、「２」等の他の特定の整数値は、特定の数の物を意図するときに使用される。「好ましくは」、「好ましい」、「好む」、「任意に」、「してもよい」という用語、及び類似の用語は、参照されている項目、条件、またはステップが、本発明の任意の（要件ではない）特色であることを示すために使用される。「ａ〜ｂ」として記載されている範囲は、「ａ」及び「ｂ」の値を含む。
【００５２】
本発明の真の趣旨から逸脱することなく、様々な修正及び変更が本発明の実施形態に対して行われ得ることが、前述の説明から理解されるべきである。前述の説明は、例証のみを目的として提供されるものであり、限定的な意味で解釈されるべきではない。以下の特許請求の範囲の言語のみが、本発明の範囲を限定するべきである。
【図１】
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【国際調査報告】
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