(57)【要約】内向き又は外向きの画像プロジェクタを使用して電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステム及び方法が開示される。特定の実施形態は、蓋と、蓋をベースと結合するヒンジを含むベースと、蓋内に設置される画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムとを具備する電子デバイスを含み、画像プロジェクタは、投影面上に投影される投影画像を生成するように構成され、投影の角度は、ベースに対する蓋の角度を調整することにより調整可能である。
2017533456.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子デバイスにおいて：
蓋と；
前記蓋をベースと結合するヒンジを含む、ベースと；
前記蓋内に設置される画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムであって、前記画像プロジェクタが投影面上に投影される投影画像を生成するように構成され、前記ベースに対する前記蓋の角度を調整することにより、投影の角度が調整可能である、画像投影サブシステムと；
を具備する、電子デバイス。
【請求項２】
前記画像投影サブシステムは、前記投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される、
請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項３】
前記画像投影サブシステムは、前記投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するように構成される、
請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項４】
前記画像投影サブシステムは、前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャするカメラを更に含む、
請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項５】
前記キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて前記投影画像の補正を引き起こすプロセッサ、
を更に含む、請求項４に記載の電子デバイス。
【請求項６】
前記投影画像の補正は、前記投影画像の焦点を調整するように前記画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む、
請求項５に記載の電子デバイス。
【請求項７】
前記投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、前記画像プロジェクタによって投影される画像に修正を加えることを含む、
請求項５に記載の電子デバイス。
【請求項８】
当該電子デバイスは、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプのデバイスである、
請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項９】
投影面上に投影される投影画像を生成するように構成される画像プロジェクタと；
前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャするカメラと；
前記キャプチャされる画像を分析し、該キャプチャされる画像の分析に基づいて前記投影画像の補正を引き起こす、プロセッサと；
を備える、画像投影サブシステム。
【請求項１０】
前記投影画像の補正は、前記投影画像の焦点を調整するように画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む、
請求項９に記載の画像投影サブシステム。
【請求項１１】
前記投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、前記投影画像に修正を加えることを含む、
請求項９に記載の画像投影サブシステム。
【請求項１２】
前記プロセッサは、当該画像投影サブシステムの画像プロセッサである、
請求項９に記載の画像投影サブシステム。
【請求項１３】
当該画像投影サブシステムは、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内に含まれる、
請求項９に記載の画像投影サブシステム。
【請求項１４】
蓋とベースを有する電子デバイスであって、前記ベースが前記蓋を当該ベースに結合するヒンジを含む、電子デバイスを提供するステップと；
前記電子デバイスの前記蓋内に画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムを提供するステップであって、前記画像プロジェクタが投影面上に投影される投影画像を生成するように構成される、ステップと；
前記投影面上に前記投影画像を投影するステップと；
前記ベースに対する前記蓋の角度を調整することにより、投影の角度を調整するステップと；
を具備する、方法。
【請求項１５】
前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャし、該キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて前記投影画像の補正を引き起こすステップ、
を更に含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記投影画像の補正は、前記投影画像の焦点を調整するよう前記画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、前記投影画像に修正を加えることを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
蓋手段と；
前記蓋手段をベース手段と結合するヒンジ手段を含む、ベース手段と；
前記蓋手段内に設置される画像投影手段であって、当該画像投影手段は投影面上に投影される投影画像を生成するように構成され、前記ベース手段に対する前記蓋手段の角度を調整することにより、投影の角度が調整可能である、画像投影手段と；
を具備する、装置。
【請求項１９】
前記画像投影手段は、前記投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される、
請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
前記画像投影手段は、前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャする画像キャプチャ手段を更に含む、
請求項１８に記載の装置。
【請求項２１】
前記投影画像の焦点を調整するよう前記画像投影手段のレンズ要素を制御するように更に構成される、
請求項１８に記載の装置。
【請求項２２】
自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、前記画像投影手段により投影される画像に修正を加えるように更に構成される、
請求項１８に記載の装置。
【請求項２３】
当該装置は、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内に含まれる、
請求項１８に記載の装置。
【請求項２４】
マシンによって実行されると、該マシンに、
投影面上に投影される投影画像を生成させ、
前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャさせ、
前記キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を行わせる、
コンピュータプログラム。
【請求項２５】
前記投影画像の少なくとも一部をキャプチャし、該キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて前記投影画像の補正を行わせる、
ように更に構成される、請求項２４に記載のコンピュータプログラム。
【請求項２６】
請求項２４又は２５に記載のコンピュータプログラムを格納するマシン読取可能記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本特許出願は、様々な例示の実施形態に係る電子システム、モバイルデバイス及びコンピュータ実行ソフトウェアに関し、より具体的には、内向き（in-facing）又は外向き（world-facing）の画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
消費者は、しばしば、携帯電話やポータブルメディアプレイヤ、ラップトップコンピュータ及びパーソナルデータアシスタントといった電子デバイス上に多くのタイプのデータを格納する。例えば消費者は、写真、ムービー、プレゼンテーション、メッセージ、ドキュメント、データベース及び表計算を電子デバイス上に格納することがある。電子デバイスの可搬性の向上に起因して、消費者は、電子デバイス上に格納されたデータを他の人々と頻繁に共有する。多くの電子デバイスは、消費者がデータを表示することを可能にし、他の人々がそのデータを見ることを可能にするディスプレイ画面を含む。しかしながら、可搬性を促進するために、これらのディスプレイ画面は小さいことがあり、これはより大きなグループの人々が見ることを妨げる可能性がある。さらに、ディスプレイ画面上で見ることを容易にするために、電子デバイスは、ビューワー間でやり取りされることがあり、これは不都合なことである可能性がある。
【０００３】
モバイルコンピューティングプラットフォーム、ポータブルデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、タッチスクリーンシステム及び他の電子デバイスといった電子デバイスは、典型的に、キーを有するベースと、ベースに回転可能に結合されるカバー又は蓋を含む。これらのデバイスは可搬性及び利便性のために設計されており、この場合、蓋はデバイスの保護と機能部分の双方として機能する。蓋は多くの場合、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）又はプラズマディスプレイを含み、これらのディスプレイは、情報を表示するために電子デバイスのデータプロセッサ及びメモリへ機能的に接続される。蓋は、格納又は運搬のためにベースに対して折り畳まれる閉位置から、動作のための開位置へ旋回されることがある。開位置では、蓋は、ユーザが画面を効果的に見て使用することができる位置へ旋回される。一部の場合には、画面を使用することは、蓋の上の画面又はタッチ画面を触ることにより、ユーザがユーザ入力を有効にすることを可能にすることを含むことができる。画面の位置は、ユーザの高さ、デバイスに対するユーザの位置、光の条件等の要因に依存することになる。
【０００４】
ラップトップ、ウルトラブック（登録商標）、ツーインワン（2in1）着脱可能ラップトップ、オールインワンコンピューティングシステム、コンバーチブル及びタブレットのようなパーソナルコンピューティングソリューションは、ユーザが固定のディスプレイ画面上のデジタルコンテンツに関与することを可能にするが、これらのシステムは、ユーザが、特定のサイズ及びフォーマットで固定のディスプレイ画面上のコンテンツを対話することだけに限定する。固定の画面サイズ及びフォーマットでは幾つかの問題が生じることがある。これらの問題には、これに限られないが、固定の画面が非カスタム可能であること（例えばサイズ、角度及び距離において）、固定の画面は、非没入型経験であり、他者と情報を共有することを可能にせず、現在の投影のソリューションは調整可能な能力おいて限定され、典型的には、パーソナルコンピューティングシステムと全体的に独立の別個のデバイスとして実装される。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
様々な実施形態が、限定ではなく例として添付の図面の図に示されている。
【図１】電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図２】電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図３】電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図４】電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図５】電子デバイスの蓋内の内向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図６】電子デバイスの蓋内の内向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図７】電子デバイスの蓋内の内向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図８】電子デバイスの蓋内の内向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す図である。
【図９】例示の実施形態の画像投影サブシステムの詳細を示す図である。
【図１０】例示の実施形態の画像投影サブシステムの詳細を示す図である。
【図１１】本明細書で説明される方法の例示の実施形態を示す処理のフローチャートである。
【図１２】モバイルコンピューティング及び／又は通信システムの例示の形態におけるマシンの概略的な表現を示す図であり、このモバイルコンピューティング及び／又は通信システムにおいて、命令のセットが実行されるか、かつ／又は処理ロジックがアクティブにされると、マシンに本明細書で説明及び／又は特許請求される方法のいずれか１つ以上を実行させることができる。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
以下の記載では、説明の目的で、様々な実施形態の完全な理解を提供するために、様々な具体的な詳細が説明される。しかしながら、様々な実施形態がこれらの具体的な詳細を用いずに実施されてもよいことは当業者には明らかであろう。
【０００７】
本明細書で説明される様々な実施形態では、内向き又は外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステム及び方法が開示される。
【０００８】
本明細書で説明される様々な実施形態は、電子デバイスによって生成又は取得される画像を投影面上に投影するために電子デバイスの蓋内の外側向き（outwardly-facing）又は外向きのカメラ（画像キャプチャ手段）と統合される画像プロジェクタを使用する、電子デバイスにおける統合型投影ソリューションを提供する。本明細書で説明される様々な実施形態において、電子デバイスは、モバイルコンピューティング又は通信デバイス、ツーインワン又はオールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なもの、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話、スマートフォン、ウェブ機器、及びキーを有するベースと、蓋用ヒンジでベースと回転可能に結合されるカバー又は蓋とを典型的に含む、他の電子デバイスを含むことができる。代替的な実施形態は、電子デバイスによって生成又は取得される画像を投影面上に投影するために電子デバイスの蓋内で内側向き（inwardly-facing）又はユーザ向きのカメラと統合される画像プロジェクタを使用する、統合型投影ソリューションを提供する。また、様々な実施形態は、電子デバイス内に提供される蓋用ヒンジを使用して、ユーザが投影の角度を調整することを可能にする。外向きのプロジェクタの実施形態は、電子デバイスのユーザが、その電子デバイスから外側に向けて、壁、表面、テーブル、一時的な壁、画面、天井及び他の投影面に向けて前方に、画像コンテンツを投影することを可能にする。内向きのプロジェクタの実施形態は、電子デバイスのユーザが、画像コンテンツをその電子デバイスから外側に向けて、壁、表面、テーブル、一時的な壁、画面、天井及び他の投影面上へと投影することを可能にする。
【０００９】
本明細書で説明される様々な実施形態はまた、画像プロジェクタに結合される画像プロセッサ及び電子デバイスのカメラによるデジタル補正を通して実装される自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシング（auto-surfacing）のソリューションを統合する。代替的な実施形態は、電子デバイス内の標準のプロセッサを使用して、投影画像のデジタル補正を行うことができる。キーストーニングとも呼ばれるキーストーン補正は、画面の水平な中央線に垂直に配置されていない（例えば高すぎるか低すぎる）マルチメディアプロジェクタが出力画像をゆがめて、これにより画像を矩形に見せることを可能にする、周知の機能である。キーストーン補正は、出力画像を意図的に「ゆがめて」、画像ソースによって提供される元の矩形の画像を再作成する能力を提供し、これにより、そうでなければ角度付けされた投影の結果として生じでいたであろう、歪曲された出力を除外することができる。本明細書で説明される様々な実施形態において、電子デバイスの画像プロジェクタによって投影される画像を、フィードバックシステム内の電子デバイスのカメラによってキャプチャすることができる。フィードバックシステムは、電子デバイスの画像プロセッサ又は標準のデータプロセッサを用いて投影を自動フォーカス、自動キーストーン、自動色調整及び自動サーフェスするために使用されることができる。フィードバックシステムを使用して、投影画像を分析することができ、画像プロジェクタのレンズ制御を操作して、投影画像に焦点を合わせることができる。加えて、フィードバックシステムを使用して、投影画像のデジタル補正を行うことができ、このため投影画像は、該画像が投影されている環境について視覚的に補正する。
【００１０】
図１〜図４は、電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う、統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す。図５〜図８は、電子デバイスの蓋内の内向きの画像プロジェクタを使用して電子デバイス内の自動画像補正を伴う、統合的で調整可能な画像投影を実装するためのシステムの例示の実施形態を示す。これらの実施形態は以下でより詳細に説明される。
【００１１】
図１を参照すると、本明細書で説明される例示の実施形態１００は、電子デバイスの蓋内の外向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイス１００における自動画像補正を伴う、統合的で調整可能な画像投影を提供するように構成される。図１に図示されるように、例示の実施形態１００は、ベース部分１０２と蓋部分１０４とを有する電子デバイスを含む。ベース部分１０２及び蓋部分１０４は、蓋用ヒンジ１０６を介して回転可能に結合され、図１〜図８に示されるように回転軸の周囲にいずれかの方向に回転されることができる。図１に図示される例示の実施形態１００は、電子デバイスの蓋１０４内に設置される画像投影サブシステム１１０も含む。例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０は、（図１０に図示され、以下で説明される）画像プロジェクタ１１２、カメラ１１４及び画像プロセッサ１１６を含むことができる。図１に示されるように、画像を、電子デバイス１００によって生成又は取得し、例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０の画像プロジェクタ１１２を使用して蓋１０４から外側に（外向きの方向に）投影することができる。投影される画像は、任意の形式の写真、グラフィック、テキスト、ビデオ、アニメーション、あるいは任意の形式の情報表示とすることができる。蓋１０４に力を加えることにより、蓋が蓋用ヒンジ１０６を介して回転されるので、画像投影の角度を調整することができる。その結果、ベース１０２に対する蓋１０４の角度を調整することができ、したがって、画像投影の角度も同様に調整することができる。図２〜図４は、蓋用ヒンジ１０６の周囲に電子デバイス１００の蓋１０４を回転させることによって、画像投影サブシステム１１０の画像投影の角度をどのように調整することができるかを図示している。図２の例に図示されるように、蓋１０４は、ベース１０２に対して約９０°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は概ね水平方向に調整されている。図３の例に図示されるように、蓋１０４は、ベース１０２に対して約４５°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は、概ね４５°の角度で上方向に調整されている。図４の例に図示されるように、蓋１０４は、ベース１０２に対して約０°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は、概ね垂直方向に調整されている。本開示の観点では、画像投影サブシステム１１０の画像投影が、蓋用ヒンジ１０６の周囲に電子デバイス１００の蓋１０４を回転させることにより様々な方法で調整されることが可能であることが当業者には明らかであろう。
【００１２】
次に図５を参照すると、本明細書で説明される例示の実施形態１０１は、電子デバイスの蓋内の内向き又はユーザ向きの画像プロジェクタを使用して、電子デバイス１００内の自動画像補正を伴う、統合的で調整可能な画像投影を提供するように構成される。図５に図示されるように、例示の実施形態１０１は、ベース部分１０２と蓋部分１０４を有する電子デバイスを含む。ベース部分１０２及び蓋部分１０４は、蓋用ヒンジ１０６を介して回転可能に結合され、図１〜図８に示されるように回転軸の周囲にいずれかの方向に回転されることができる。図５に図示される例示の実施形態１０１は、電子デバイスの蓋１０４内に設置される画像投影サブシステム１１０も含む。例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０は、（図１０に図示され、以下で説明される）画像プロジェクタ１１２、カメラ１１４及び画像プロセッサ１１６を含むことができる。図５に図示されるように、画像を、電子デバイス１００によって生成又は取得し、例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０の画像プロジェクタ１１２を使用して蓋１０４から外側へ（内向き又はユーザに向けた方向に）投影することができる。蓋１０４に力を加えることにより、蓋が蓋用ヒンジ１０６を介して回転されるので、画像投影の角度を調整することができる。その結果、ベース１０２に対する蓋１０４の角度を調整することができ、したがって、画像投影の角度も同様に調整することができる。図６〜図８は、蓋用ヒンジ１０６の周囲に電子デバイス１００の蓋１０４を回転させることによって、画像投影サブシステム１１０の画像投影の角度をどのように調整することができるかを図示している。図６の例に図示されるように、蓋１０４は、ベース１０２に対して約９０°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は概ね水平方向に調整されている。図７の例に図示されるように、蓋１０４は、べース１０２に対して約４５°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は、概ね４５°の角度で下方向に調整されている。図８の例に図示されるように、蓋１０４は、べース１０２に対して約３６０°の角度まで回転されている。この構成では、画像投影は、概ね垂直方向に調整されている。本開示の観点では、画像投影サブシステム１１０の画像投影が、蓋用ヒンジ１０６の周囲に電子デバイス１００の蓋１０４を回転させることにより様々な方法で調整されることが可能であることが当業者には明らかであろう。
【００１３】
次に図９及び図１０を参照すると、例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０の詳細が説明されている。図９の例に示されるように、電子デバイス９００の蓋１０４内に外側向き又は外向きの画像プロジェクタ及びカメラを統合している画像投影サブシステム１１０を、電子デバイス９００によって生成又は取得された画像を投影面１２０に投影するために使用することができる。上述のように、投影面１２０は、壁、表面、テーブル、一時的な壁、画面、天井又は任意の他の投影面とすることができる。画像投影サブシステム１１０は、電子デバイス９００のベース１０２内の標準のデータプロセッサ７０２とデータ通信することができる。加えて、電力要素、特別な画像処理要素、熱制御要素及び／又は同様のものがベース１０２に含まれ、画像投影サブシステム１１０とデータ通信又は電気又は熱接続され得る。標準の導電性トレース又は光ファイバ線を使用して、画像投影サブシステム１１０とベース１０２内の要素との間のデータ通信を有効にすることができる。データプロセッサ７０２は、メモリ７０４内に格納された画像を処理し、投影表示のためにその画像を画像投影サブシステム１１０に転送することができる。図１０に示される特定の実施形態では、画像投影サブシステム１１０は、投影及びデータプロセッサ７０２からの画像の転送及びマーシャリングを制御する前に、追加の画像処理を実行することができる画像プロセッサ１１６を含むことができる。上述のように、蓋１０４を、蓋用ヒンジ１０６の周囲に回転させることができ、投影面１２０上の画像投影の位置及び角度を調整することができる。
【００１４】
次に図１０を参照して、例示の実施形態の画像投影サブシステム１１０の詳細を更に説明する。図１０に示される例示の実施形態では、画像投影サブシステム１１０は、画像プロジェクタ１１２、カメラ１１４及び画像プロセッサ１１６を含むことができる。画像投影デバイス及びカメラは、当業者に周知である。図１０の例に示されるように、画像投影サブシステム１１０は、画像プロジェクタ１１２を使用して画像を投影面１２０上に投影することができる。同時に、画像投影サブシステム１１０のカメラ１１４は、投影面１２０上に表示された画像をキャプチャすることができる。このようにして、カメラ１１４は、画像プロジェクタ１１２によって投影面１２０上に投影された画像の全て又は一部をキャプチャすることができる。カメラ１１４によってキャプチャされた画像を、処理するために画像プロセッサ１１６に転送することができる。あるいは、キャプチャされた画像を、処理するためにデータプロセッサ７０２に転送することもできる。周知の画像処理技術を使用して、画像プロセッサ１１６及び／又はデータプロセッサ７０２は、様々な処理又は操作を使用して、キャプチャされた画像を分析することができる。例えばキャプチャされた画像を分析して、焦点外の特性を検出することができる。焦点外の分析及び検出の結果として、画像プロセッサ１１６は、画像プロジェクタ１１２の焦点調整モジュール１１８に制御コマンドを発行することができる。キャプチャされた画像の分析に基づいて、投影画像の焦点を補正するよう、焦点調整モジュール１１８に命令することができる。カメラ１１４は、投影面１２０から続いて投影された画像の全て又は一部をキャプチャすることができ、投影画像の焦点が補正されているかどうかを判断することができる。したがって、カメラ１１４からの画像キャプチャは、画像投影サブシステム１１０が、画像プロジェクタ１１２によって投影された画像の焦点を自動的に合わせること（オートフォーカス）を可能にする情報を提供するよう、フィードバックループとして機能する。
【００１５】
別の実施形態では、画像プロセッサ１１６及び／又はデータプロセッサ７０２は、画像プロジェクタ１１２によって表示されている画像を動的に修正し、焦点外の特性の検出のために補正することができる。この代替的な実施形態では、焦点調整モジュール１１８は、投影画像の焦点を補正するように命令される必要はないであろう。この代替的な実施形態は、画像プロジェクタ１１２が焦点調整モジュール１１８を有していない場合にも有利である。画像プロセッサ１１６は、周知の技術を使用して、画像プロジェクタ１１２によって表示されている画像を動的に修正して再び焦点を合わせることができる。
【００１６】
同様の手法では、画像プロセッサ１１６及び／又はデータプロセッサ７０２は、画像プロジェクタ１１２によって表示されている画像を動的に修正し、様々な画像特性の検出のために補正することができる。例えば画像プロセッサ１１６及び／又はデータプロセッサ７０２は動的に、カメラ１１４によってキャプチャされた画像の分析に基づいて、自動キーストーニング、自動色調整及び投影画像の自動サーフェシングを実行することができる。したがって、カメラ１１４からの画像キャプチャは、画像投影サブシステム１１０が、画像プロジェクタ１１２によって投影される画像の様々な修正及び／又は補正を自動的に実行することを可能にするよう、情報を提供するフィードバックループ又はフィードバックシステムとして機能する。このようにして、画像投影サブシステム１１０は、焦点外投影、中心外投影、傾斜投影、非最適照明、非最適投影面等のような、様々な画像投影異常について自動的に補正することができる。
【００１７】
したがって、本明細書で説明される実施形態は、技術的問題に関する技術的ソリューションを提供する。様々な実施形態は、電子デバイスにおける自動画像補正を伴う統合的で調整可能な画像投影を提供することによって、電子デバイスの機能を改善する。様々な実施形態は、画像プロジェクタによって投影される画像に加えられる様々な修正及び／又は補正によって、投影画像を異なる改善された状態に変形するようにも機能する。加えて、様々な実施形態は、画像投影、モバイルコンピューティング、情報共有及びモバイル通信の分野を含め、様々な技術分野における改善をもたらす。特定の実施形態を、例えば電子ウォッチ又はＧｏｏｇｌｅ（登録商標）グラスのようなウェアラブル電子デバイス又はウェアラブルズとともに用いることができる。ファイバを介して接続される別個の光学要素を画像投影のために使用することができる。
【００１８】
次に図１１を参照すると、処理フロー図は、本明細書で説明される方法について、方法１１００の例示の実施形態を示す。例示の実施形態の方法１１００は：蓋とベースを有する電子デバイスを提供する工程であって、ベースが、蓋を該ベースと結合するヒンジを含む、工程（処理ブロック１１１０）；電子デバイスの蓋内に画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムを提供する工程であって、画像プロジェクタが、投影面上に投影される投影画像を生成するように構成される工程（処理ブロック１１２０）；投影画像を投影面に投影する工程（処理ブロック１１３０）；及びベースに対する蓋の角度を調整することにより、投影の角度を調整する工程（処理ブロック１１４０）；を含む。
【００１９】
本明細書で説明される様々な実施形態は、従来の画像投影システムに対して幾つかの利点を提供することができる。第１に、説明される統合型の投影ソリューションは、完全にカスタム可能な画面最像及びコンテンツを提供する。画面サイズ及びコンテンツは、サイズ、角度及び距離において完全にカスタム可能である。その結果、投影されるコンテンツは、周囲環境における、より没入型の経験を提供する。説明される統合型投影ソリューションは、電子デバイスの蓋を調整することにより、投影画像の位置を調整する能力も提供する。加えて、説明される実施形態は、統合型の外向き又は内向きのカメラマウントを使用することができる。そのようなカメラマウントは、今日では電子デバイスにおいてフォームファクタが存在し、ユーザは別個の不必要な製品を買う必要がない。
【００２０】
図１２は、モバイルコンピューティング及び／又は通信システム７００の例示の形式のマシンの概略的表現であり、そのシステム７００内で、命令のセットが実行されるか、かつ／又は処理ロジックがアクティブにされると、本明細書で説明及び／又は特許請求される方法のうちのいずれか１つ以上をマシンに実行させることができる。代替的な実施形態では、マシンはスタンドアロンデバイスとして動作するか、他のマシンと接続（例えばネットワーク化）されてもよい。ネットワーク化された展開では、マシンは、サーバ−クライアントネットワーク環境におけるサーバ又はクライアントマシンの能力で動作してよく、あるいはピアツーピア（又は分散）ネットワーク環境におけるピアマシンとして動作し得る。マシンは、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話、スマートフォン、ウェブ機器、セットトップボックス（ＳＴＢ）、ネットワークルータ、スイッチ又はブリッジ、あるいは命令のセットを（順次又は他の方法で）実行するか、マシンがとるべきアクションを指定する処理ロジックをアクティブにする任意のマシンの能力とすることができる。さらに、単一のマシンのみが図示されているが、「マシン」という用語は、１組（又は複数の組）の命令又は処理ロジックを個々に又は組合せで実行して、本明細書で説明及び／又は特許請求される方法のいずれか１つ以上を実行するマシンの任意の集合を含むように解釈され得る。
【００２１】
例示のモバイルコンピューティング及び／又は通信システム７００は、データプロセッサ７０２（例えばシステムオンチップ（ＳｏＣ）、汎用処理コア、グラフィクスコア及び任意選択の他の処理ロジック）及びメモリ７０４を含み、データプロセッサ７０２及びメモリ７０４は、バス又は他のデータ転送システム７０６を介して相互に通信することができる。モバイルコンピューティング及び／又は通信システム７００は更に、タッチスクリーンディスプレイ、オーディオジャック及び任意選択のネットワークインタフェース７１２のような様々な入出力（Ｉ／Ｏ）デバイス及び／又はインタフェース７１０を含んでもよい。例示の実施形態において、ネットワークインタフェース７１２は、１つ以上の標準無線及び／又はセルラプロトコル又はアクセス技術（例えば第２（２Ｇ）世代、２．５、第３（３Ｇ）、第４（４Ｇ）世代及びセルラシステムのために将来生成される無線アクセス、ＧＳＭ（登録商標）（Global  System  for  Mobile  communication）、ＧＰＲＳ（General  Packet  Radio  Services）、ＥＤＧＥ（Enhanced  Data  GSM  Environment）、ＷＣＤＭＡ（登録商標）（Wideband  Code  Division  Multiple  Access）、ＬＴＥ、ＣＤＭＡ２０００、ＷＬＡＮ、無線ルータ（ＷＲ）メッシュ等）と互換性があるように構成される、１つ以上の無線トランシーバを含むことができる。ネットワークインタフェース７１２は、ＴＣＰ／ＩＰ、ＵＤＰ、ＳＩＰ、ＳＭＳ、ＲＴＰ、ＷＡＰ、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＵＭＴＳ、ＵＷＢ、ＷｉＦｉ、ＷｉＭａｘ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＩＥＥＥ８０２．１１ｘ等を含め、様々な他の有線及び／又は無線通信プロトコルによる使用のためにも構成され得る。本質的に、ネットワークインタフェース７１２は、仮想的に任意の有線及び／又は無線通信機構を含むかサポートすることができる。そのような機構により、ネットワーク７１４を介して、情報はモバイルコンピューティング及び／又は通信システム７００と、別のコンピューティング又は通信システムとの間を移動することができる。
【００２２】
メモリ７０４は、本明細書で説明及び／又は特許請求される方法又は機能のいずれか１つ以上を具現化する命令、ソフトウェア、ファームウェア又は他の処理ロジック（例えばロジック７０８）の１つ以上のセットが格納されるマシン読取可能な媒体を表すことができる。ロジック７０８又はその一部は、モバイルコンピューティング及び／又は通信システム７００による実行中にプロセッサ７０２内で完全に又は少なくとも部分的に存在してもよい。したがって、メモリ７０４及びプロセッサ７０２は、マシン読取可能媒体を構成してもよい。ロジック７０８又はその一部は、処理ロジック又はロジックとして構成されてもよく、その一部が部分的にハードウェアで構成される。ロジック７０８又はその一部は更に、ネットワークインタフェース７１２を介してネットワーク７１４上で送受信されてよい。例示の実施形態のマシン読取可能媒体は単一の媒体とすることができるが、「マシン読取可能媒体」という用語は、命令の１つ以上のセットを格納する単一の非一時的媒体又は複数の一時的媒体（例えば集中又は分散データベース及び関連キャッシュとコンピューティングデバイス）を含むように解釈されるべきである。「マシン読取可能媒体」という用語は、マシンによって実行されると、マシンに様々な実施形態の方法のいずれか１つ以上を実行させる命令のセットを格納、エンコード又は担持することができ、あるいはそのような命令のセットによって使用されるか関連付けられるデータ構造を格納、エンコード又は担持することができる任意の非一時的な媒体を含むようにも解釈することができる。したがって、「マシン読取可能媒体」という用語は、これらに限られないが、半導体メモリ、光媒体及び磁気媒体を含むように解釈されることができる。
【００２３】
本明細書で説明される様々な実施形態において、例示の実施形態は少なくとも下記の例を含む。
【００２４】
電子デバイスにおいて：蓋と；蓋をベースと結合するヒンジを含むベースと；蓋内に設置される画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムとを備え、画像プロジェクタが投影面上に投影される投影画像を生成するように構成され、投影の角度は、ベースに対する蓋の角度を調整することにより調整可能である電子デバイス。
【００２５】
上記請求される電子デバイスにおいて、画像投影サブシステムは、投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される。
【００２６】
上記請求される電子デバイスにおいて、画像投影サブシステムは、投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するように構成される。
【００２７】
上記請求される電子デバイスにおいて、画像投影サブシステムは、投影画像の少なくとも一部をキャプチャするカメラを更に含む。
【００２８】
上記請求される電子デバイスにおいて、キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を引き起こすプロセッサを更に含む。
【００２９】
上記請求される電子デバイスにおいて、プロセッサは、画像投影サブシステムの画像プロセッサである。
【００３０】
上記請求される電子デバイスにおいて、プロセッサは、電子デバイスの標準のデータプロセッサである。
【００３１】
上記請求される電子デバイスにおいて、投影画像の補正は、投影画像の焦点を調整するように画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む。
【００３２】
上記請求される電子デバイスにおいて、投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、画像プロジェクタによって投影される画像に修正を加えることを含む。
【００３３】
上記請求される電子デバイスにおいて、電子デバイスは、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプのデバイスである。
【００３４】
画像投影サブシステムにおいて、投影面上に投影される投影画像を生成するように構成される画像プロジェクタと；投影画像の少なくとも一部をキャプチャするカメラと；キャプチャされる画像を分析し、該キャプチャされる画像の分析に基づいて投影画像の補正を引き起こすプロセッサと；を備える。
【００３５】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、画像投影サブシステムは、投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される。
【００３６】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、画像投影サブシステムは、投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するように構成される。
【００３７】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、投影画像の補正は、投影画像の焦点を調整するように画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む。
【００３８】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、投影画像に修正を加えることを含む。
【００３９】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、プロセッサは、画像投影サブシステムの画像プロセッサである。
【００４０】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、プロセッサは、電子デバイスの標準のデータプロセッサである。
【００４１】
上記請求される画像投影サブシステムにおいて、画像投影サブシステムは、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内に含まれる。
【００４２】
蓋とベースを有する電子デバイスであって、蓋をベースに結合するヒンジをベースが含む電子デバイスを提供するステップと；電子デバイスの蓋内に画像プロジェクタを含む画像投影サブシステムを提供するステップであって、画像プロジェクタが投影面上に投影される投影画像を生成するように構成される、ステップと；投影面上に投影画像を投影するステップと；ベースに対する蓋の角度を調整することにより、投影の角度を調整するステップと；を具備する方法。
【００４３】
上記請求される方法において、投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するステップを含む。
【００４４】
上記請求される方法において、投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するステップを含む。
【００４５】
上記請求される方法において、投影画像の少なくとも一部をキャプチャし、該キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を引き起こすステップを更に含む。
【００４６】
上記請求される方法において、投影画像の補正は、投影画像の焦点を調整するよう画像プロジェクタのレンズ要素を制御することを含む。
【００４７】
上記請求される方法において、投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、投影画像に修正を加えることを含む。
【００４８】
上記請求される方法において、当該方法は、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内で実行される。
【００４９】
装置において：蓋手段と；ベース手段であって、蓋手段をベース手段と結合するヒンジ手段を含むベース手段と；蓋手段内に設置される画像投影手段とを備え、画像投影手段が投影面上に投影される投影画像を生成するように構成され、投影の角度は、ベース手段に対する蓋手段の角度を調整することにより調整可能である、装置。
【００５０】
上記請求される装置において、画像投影手段は、投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される。
【００５１】
上記請求される装置において、画像投影手段は、投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するように構成される。
【００５２】
上記請求される装置において、画像投影手段は、投影画像の少なくとも一部をキャプチャする画像キャプチャ手段を更に含む。
【００５３】
上記請求される装置において、キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を引き起こす処理手段を更に含む。
【００５４】
上記請求される装置において、処理手段は、画像投影サブシステムの画像プロセッサである。
【００５５】
上記請求される装置において、処理手段は、電子デバイスの標準のデータプロセッサである。
【００５６】
上記請求される装置において、投影画像の補正は、投影画像の焦点を調整するよう画像投影手段のレンズ要素を制御することを含む。
【００５７】
上記請求される装置において、投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、画像投影手段により投影される画像に修正を加えることを含む。
【００５８】
上記請求される装置において、当該装置は、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内に含まれる。
【００５９】
命令を具現化する非一時的なマシン使用可能記憶媒体であって、命令は、マシンによって実行されると、該マシンに、投影面上に投影される投影画像を生成させ、投影画像の少なくとも一部をキャプチャさせ、キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を行わせる。
【００６０】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、投影画像を外側向き又は外向きの方向で投影するように構成される。
【００６１】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、投影画像を内側向き又はユーザ向きの方向で投影するように更に構成される。
【００６２】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、投影画像の少なくとも一部をキャプチャし、
キャプチャされた画像を分析し、該キャプチャされた画像の分析に基づいて投影画像の補正を行わせるように更に構成される。
【００６３】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、投影画像の補正は、投影画像の焦点を調整するよう画像投影手段のレンズ要素を制御することを含む。
【００６４】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、投影画像の補正は、自動フォーカス、自動キーストーニング、自動色調整及び自動サーフェシングで構成されるグループからの操作のうちの少なくとも１つを実行することにより、画像投影手段により投影される画像に修正を加えることを含む。
【００６５】
上記請求される非一時的なマシン使用可能記憶媒体において、命令は、モバイルコンピューティングデバイス、モバイル通信デバイス、ツーインワンデスクトップデバイス、オールインワンデスクトップデバイス、ラップトップコンピュータ、ウルトラブックコンピュータ、着脱可能なコンピューティングデバイス、ハンドヘルドコンピュータ、ウェアラブルコンピューティングプラットフォーム、タッチスクリーンシステム、タブレットコンピューティングシステム、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、携帯電話及びウェブ機器で構成されるグループからのタイプの電子デバイス内で動作するように構成される。
【００６６】
本開示の要約は、技術開示の性質を読み手がすばやく確認することを可能にする要約を必要とする、３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１．７２（ｂ）の規定に適合するように提供されている。この要約は、特許請求に係る範囲又は意味を解釈又は限定するように使用されないという理解とともに提示されている。加えて、上記の詳細な説明では、本開示を合理化する目的のために、様々な特徴が一緒に、単一の実施形態にまとめられている。この開示方法は、特許請求に係る実施形態が、各請求項に明示的に記載されているものよりも更なる特徴を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、以下の請求項は、詳細な説明に組み込まれ、各請求項は別個の実施形態として独立している。
【図１】
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【図２】
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【図３−４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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