(57)【要約】  関節窩インプラントは、本体と、第１の固定部材と、第２の固定部材と、第３の固定部材と、を含むことができる。本体は、関節面と、関節面とは反対側の肩甲骨係合面と、を含むことができる。第１、第２及び第３の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第３の固定部材は、多孔質チタン材料を含み、かつ、第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、第１及び第２の固定部材の間に配置されることができる。
2017536195.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
関節面と、前記関節面とは反対側の肩甲骨係合面と、を有する、本体と、
前記肩甲骨係合面から延びる第１の固定部材と、
前記肩甲骨係合面から延びる第２の固定部材と、
前記肩甲骨係合面から延びる第３の固定部材であって、多孔質チタン材料を含み、前記第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、前記第１及び第２の固定部材の間に配置された、第３の固定部材と、
を備える、関節窩インプラント。
【請求項２】
前記実質的に直線状の構成が、前記肩甲骨係合面に対して中心軸を規定する、請求項１に記載の関節窩インプラント。
【請求項３】
前記肩甲骨係合面は、前記肩甲骨係合面から延びる複数の歯を含む、請求項１又は２に記載の関節窩インプラント。
【請求項４】
前記第３の固定部材は、当該インプラントと螺合している、請求項１〜３のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項５】
前記第３の固定部材は、階段状の外面を含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項６】
前記第１及び第２の固定部材は、半径方向に延びるフランジを含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項７】
前記本体がポリエチレン材料を含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項８】
前記第１及び第２の固定部材のうちの少なくとも１つが、前記ポリエチレン材料を含む、請求項７に記載の関節窩インプラント。
【請求項９】
前記ポリエチレン材料が抗酸化剤を含む、請求項７又は８に記載の関節窩インプラント。
【請求項１０】
関節面と、前記関節面とは反対側の肩甲骨係合面と、を有する本体であって、第１の生体適合性材料から少なくとも部分的に形成された、本体と、
前記肩甲骨係合面に対して対称軸を規定するように、前記肩甲骨係合面の中心部分から延びる、第１及び第２の固定部材と、
を備え、
前記第１及び第２の固定部材のうちの少なくとも１つは、前記第１の生体適合性材料とは異なる第２の生体適合性材料を含む、インプラント。
【請求項１１】
前記第２の生体適合性材料が、第１の多孔質チタン材料を含む、請求項１０に記載の関節窩インプラント。
【請求項１２】
前記第１の生体適合性材料が、ポリエチレン材料を含む、請求項１０又は１１に記載の関節窩インプラント。
【請求項１３】
前記第２の固定部材は、前記インプラントに対して取り外し可能に結合される、請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項１４】
前記肩甲骨係合面の中心部分から延びる第３の固定部材をさらに備え、前記第２の固定部材は、前記第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、前記第１及び第３の固定部材の間に配置される、請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項１５】
前記第２の固定部材は、第２の多孔質チタン材料を含む、請求項１０〜１４のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項１６】
関節窩インプラントであって、
関節面と、前記関節面とは反対側の肩甲骨係合面と、を有する本体であって、第１の生体適合性材料から少なくとも部分的に形成された、本体と、
前記肩甲骨係合面から延びる第１の固定部材と、
前記肩甲骨係合面から延びる第２の固定部材と、
前記肩甲骨係合面から延びる第３の固定部材であって、前記第１の生体適合性材料とは異なる第２の生体適合性材料を含む、第３の固定部材と、
を備え、
前記第１、第２及び第３の固定部材が、当該関節窩インプラントの中心部分に配置される、関節窩インプラント。
【請求項１７】
前記第３の固定部材は、前記第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、前記第１及び第２の固定部材の間に配置される、請求項１６に記載の関節窩インプラント。
【請求項１８】
前記第２の生体適合性材料が、多孔質チタン材料を含む、請求項１６又は１７に記載の関節窩インプラント。
【請求項１９】
前記第１の生体適合性材料が、ポリエチレン材料を含む、請求項１６〜１８のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【請求項２０】
前記第３の固定部材が、当該関節窩インプラントに対して取り外し可能に結合される、請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の関節窩インプラント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願］
本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、２０１４年１２月２日に出願され「直線状にペグ留めされるハイブリッド関節窩」と題された米国特許出願第１４／５５８，０２４号の利益及び優先権を主張する。
【０００２】
本開示は、インプラントに関し、より詳細には、狭い又はそうでなければ小さい形状を有する関節窩を含む、関節窩に関節窩インプラントを固定するための装置及び方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
このセクションは、本開示に関連する背景情報を提供し、必ずしも従来技術ではない。
【０００４】
関節を修復又は再建するための外科処置は、外科用インプラントを骨にしっかりと固定することを必要とすることがある。例えば、肩関節の再建は、肩甲骨上の関節窩を再生又は複製するために、肩甲骨に関節窩インプラントを固定する必要があり得る。いくつかの状況では、関節窩は、関節窩インプラントを固定するために、狭い若しくはそうでなければ小さい表面積、又は、他の形状を提示することがあり得る。関節窩インプラントは、インプラントの周囲に様々な構成で分布したペグを含むことができる。ペグを受け入れるために、肩甲骨に対応する孔が形成され得る。いくつかの構成では、ペグは、圧入構成で孔内に受け入れられてもよい。さらに、孔の中にペグを固定するために骨セメントが使用されてもよい。
【０００５】
既知の外科用インプラントは、それらの意図された目的のために一応満足できるものであることが証明されているが、関連技術における改善の継続的な必要性が残っている。
【発明の概要】
【０００６】
このセクションは、本開示の一般的な概要を提供するものであり、その全範囲又はその全ての特徴の包括的な開示ではない。
【０００７】
例１では、関節窩インプラントを提供することができる。関節窩インプラントは、本体と、第１の固定部材と、第２の固定部材と、第３の固定部材と、を含むことができる。本体は、関節面及び肩甲骨係合面を有することができる。肩甲骨係合面は、関節面の反対側にあることができる。第１の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第２の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第３の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第３の固定部材は、多孔質チタン材料を含むことができる。第３の固定部材は、第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、第１及び第２の固定部材の間に配置されることができる。
【０００８】
例２では、例１の関節窩インプラントが、肩甲骨係合面に対して中心軸を規定する実質的に直線状の構成を任意に含むことができる。
【０００９】
例３では、先の例のいずれか１つの関節窩インプラントが、複数の歯を含む肩甲骨係合面を任意に含むことができる。複数の歯は、肩甲骨係合面から延びることができる。
【００１０】
例４では、先の例のいずれか１つの関節窩インプラントが、関節窩インプラントに螺合する第３の固定部材を任意に含むことができる。
【００１１】
例５では、先の例のいずれか１つの関節窩インプラントが、階段状の外面を含む第３の固定部材を任意に含むことができる。
【００１２】
例６では、先の例のいずれか１つの関節窩インプラントが、半径方向に延びるフランジを含む第１及び第２の固定部材を任意に含むことができる。
【００１３】
例７では、先の例のいずれか１つの関節窩インプラントが、ポリエチレン材料を含む本体を任意に含むことができる。
【００１４】
例８では、例７の関節窩インプラントが、ポリエチレン材料を含む第１及び第２の固定部材の少なくとも１つを任意に含むことができる。
【００１５】
例９では、例７又は８のいずれか１つの関節窩インプラントが、抗酸化剤を含むポリエチレン材料を任意に含むことができる。
【００１６】
例１０では、インプラントを提供することができる。インプラントは、本体と、第１及び第２の固定部材とを含むことができる。本体は、関節面と、関節面とは反対側の肩甲骨係合面と、を有することができる。本体は、第１の生体適合性材料から少なくとも部分的に形成することができる。第１及び第２の固定部材は、第１及び第２の固定部材が肩甲骨係合面に対して対称軸を規定するように、肩甲骨係合面の中心部分から延びることができる。第１及び第２の固定部材のうちの少なくとも１つは、第２の生体適合性材料を含むことができる。第２の生体適合性材料は、第１の生体適合性材料と異なることが可能である。
【００１７】
例１１では、例１０の関節窩インプラントが、第１の多孔質チタン材料を含む第２の生体適合性材料を任意に含むことができる。
【００１８】
例１２では、例１０及び１１のいずれか１つの関節窩インプラントが、ポリエチレン材料を含む第１の生体適合性材料を任意に含むことができる。
【００１９】
例１３では、例１０〜１２のいずれか１つの関節窩インプラントが、インプラントに取り外し可能に結合された第２の固定部材を任意に含むことができる。
【００２０】
例１４では、例１０〜１３のいずれか１つの関節窩インプラントが、肩甲骨係合面の中心部分から延びることができる第３の固定部材を任意に任意に含むことができる。第２の固定部材は、第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、第１の固定部材と第３の固定部材との間に配置されることができる。
【００２１】
例１５では、例１０〜１４のいずれか１つの関節窩インプラントが、第２の多孔質チタン材料を含む第２の固定部材を任意に含むことができる。
【００２２】
例１６では、関節窩インプラントを提供することができる。関節窩インプラントは、本体と、第１の固定部材と、第２の固定部材と、第３の固定部材と、を含むことができる。本体は、関節面と、関節面とは反対側にあることができる肩甲骨係合面と、を有することができる。本体は、第１の生体適合性材料から少なくとも部分的に形成することができる。第１の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第２の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第３の固定部材は、肩甲骨係合面から延びることができる。第３の固定部材は、第１の生体適合性材料とは異なることが可能な第２の生体適合性材料を含むことができる。第１、第２及び第３の固定部材は、関節窩インプラントの中心部分に配置することができる。
【００２３】
例１７では、例１６の関節窩インプラントが、第１、第２及び第３の固定部材が実質的に直線状の構成を規定するように、第１及び第２の固定部材の間に配置される第３の固定部材を任意に含むことができる。
【００２４】
例１８では、例１６又は１７のいずれか１つの関節窩インプラントが、多孔質チタン材料を含む第２の生体適合性材料を任意に含むことができる。
【００２５】
例１９では、例１６〜１８のいずれか１つの関節窩インプラントが、ポリエチレン材料を含む第１の生体適合性材料を任意に含むことができる。
【００２６】
例２０では、例１６〜１９のいずれか１つの関節窩インプラントが、関節窩インプラントに取り外し可能に結合された第３の固定部材を任意に含むことができる。
【００２７】
適用性のさらなる領域は、本明細書で提供される説明から明らかになるであろう。この要約における説明及び特定の例は、例示のみを目的とすることが意図されており、本開示の範囲を限定することは意図されていない。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
本明細書で説明される図面は、全ての可能な実施形態ではなく選択された実施形態のみの例示を目的としており、本開示の範囲を限定することは意図されていない。
【００２９】
【図１】本開示の原理による関節窩インプラントの第１の斜視図である。
【図２】図１の関節窩インプラントの第２の斜視図である。
【図３】図１の関節窩インプラントの側面図である。
【図４】図１の関節窩インプラントの上面図である。
【図５】図１の関節窩インプラントの正面図である。
【００３０】
対応する参照番号は、図面のいくつかの図を通して対応する部分を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、添付の図面を参照して、例示的な実施形態についてより十分に説明する。
【００３２】
図面の図１〜図５を全体的に参照して、本開示の原理に従って構成されたインプラントが、参照符号１０で図示され特定されている。１つの例示的な使用によれば、インプラント１０は、肩関節置換に用いるための関節窩インプラントであってもよい。そのような場合、関節窩インプラントは、解剖学的肩関節置換のために、関節窩の全体又はその一部を置換又は複製することができる。関節窩インプラントは、ひどい摩耗による空隙のような関節窩の欠損をも満たすことができる。しかしながら、本教示は、様々なインプラントを様々な骨に固定するように適合されてもよいことも正しく理解されるであろう。
【００３３】
インプラント１０は、本体１２を概して含むことができる。本体１２は、（非限定的な例として）洋梨形の輪郭と、中心固定部材１４と、一対の周辺固定部材１６と、を有する、略長方形の本体１２であってもよい。インプラント１０は、ポリマー、セラミック、金属又はそれらの組み合わせを含む任意の生体適合性材料から形成されることができる。いくつかの構成では、本体１２及び／又は周辺固定部材１６は、超高分子量ポリエチレン又は高度に架橋されたポリエチレンのようなポリエチレン材料から形成されてもよい。本体１２及び／又は周辺固定部材１６は、ドーピング、混合、注入又は材料を組み合わせるための他の適切なプロセスを介して、例えばＢｉｏｍｅｔ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（登録商標）から市販されているＥ１（登録商標）のような、抗酸化剤を含むこともできる。
【００３４】
少なくとも本体１２及び周辺固定部材１６を含むインプラント１０は、機械加工、直接圧縮成形、及び／又は、複数のインプラントを単一構造で形成することを可能にさせ且つ製造時間を短縮する積層造形、を含む任意の適切な製造技術を使用して形成されることができる。一旦形成されると、インプラント１０は、所望に応じてさらに加工（例えば、研磨、ブラスト加工、機械加工）され得る。例えば、インプラント１０は、ポリエチレン又は他の適切な材料から作製された上腕骨頭との関節結合のために、研磨されることができる。代替的に、ポリエチレンが、金属上腕骨頭との関節結合のために、本体１２上に成形される、又は、本体１２上にプレスされることができる。
【００３５】
本体１２は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、２０１３年１２月３日に出願され「患者固有の関節窩インプラント」と題された共通所有の米国特許出願第１４／０９５，５６５号に示され説明されている「本体１２」と実質的に同様であり得る。これに関して、本体１２は、中心長手方向軸Ａ（図５）に沿って延びており、周辺面１８と、関節面２０と、関節面２０とは反対側の肩甲骨係合面２２と、を有する。周辺面１８は、（例えば、凹状に）丸められた上方及び下方部分１８ａ、１８ｂと、平坦な又は（例えば、凸状に）わずかに丸められた前方及び後方部分１８ｃ、１８ｄと、を含む。周辺面１８は、患者固有であることができ、特定の患者の関節窩の周辺表面と一致又は複製することができる。中心固定部材１４及び周辺固定部材１６は、本体１２の肩甲骨係合面２２から延びている。これに関して、中心固定部材１４は、肩甲骨係合面２２から第１の中心軸Ａ１に沿って延びていてもよい一方で、周辺固定部材１６は、肩甲骨係合面２２からそれぞれ第２及び第３の中心軸Ａ２、Ａ３に沿って延びていてもよい。インプラント１０は、２つの周辺固定部材１６と共に示されているが、インプラント１０は、追加の又はより少ない周辺固定部材１６を含むことができる。
【００３６】
関節面２０は、上腕骨頭を部分的に受容し、入れ子式に係合し又は関節結合するように構成される。例えば、関節面２０は、患者固有であることができ、上腕骨頭の鏡像又は負の又は相補的な表面と密接に一致する凹面半球形状を有することができる。上腕骨頭は、特定の患者の生来の上腕骨の一部であることができ、又は、上腕骨頭は、上腕骨インプラントの一部であることができる。上腕骨頭の３Ｄモデルは、Ｘ線、ＭＲＩ、ＣＴ、超音波又は他の医療スキャンを使用して取得することができ、関節面２０は、３Ｄモデルに基づいて設計（例えば、形成、サイズ決定、輪郭付け）することができる。上腕骨頭が上腕骨インプラントの一部である場合、上腕骨インプラントを設計するために使用されるＣＡＤファイルから３Ｄモデルを得ることができる。
【００３７】
肩甲骨係合面２２は、肩甲骨係合面２２から延びる複数の突起又は歯２３を含むことができる。歯２３は、例えば錐体状の截頭体として形成することができる。１つの構成では、歯２３は、截頭四角錐として形成することができる。歯２３は、骨と骨係合側との間で骨セメントが流れる又はそうでなければ分配するのを助ける、格子状又は直角に配置された列の配列に配置されてもよい。
【００３８】
中心固定部材１４及び／又は周辺固定部材１６は、本体１２と一体的に形成されることができる、又は、本体１２とは別体であることができる。一例では、周辺固定部材１６は、本体１２と一体に形成されることができ、中心固定部材１４は、本体１２とは別個に形成され本体１２内の止まり孔に圧入又はねじ込まれることができる。止まり孔は、肩甲骨係合面２２から延びる本体１２のドーム状部分２４（図３）に形成することができる。これに関して、インプラント１０はまた、止まり孔に配置され、そうでなければ止まり孔内に固定される（例えば、圧入、接着剤、機械的締結具、等）、内部ねじ付きインサート２５を含むことができる。インサート２５は、金属又は他の類似の高強度材料から形成されることができ、したがって、中心固定部材１４がインサート２５及び本体１２にしっかりと結合されることを保証するのを助ける。中心固定部材１４は、多孔質の金属材料等の生体適合性材料から形成されることができる。例えば、いくつかの構成では、中心固定部材１４は、両方ともＢｉｏｍｅｔ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されているＲＥＧＥＮＥＲＥＸ（登録商標）又はＯＳＳＥＯＴＩ（登録商標）等の、多孔質チタン材料を含む又はそうでなければから形成される。中心固定部材１４の多孔質金属材料は、中心固定部材１４内への骨の内部成長を可能にし、それによって、中心固定部材１４及びインプラント１０の関節窩又は他の骨に対する固定を改善する。
【００３９】
中心固定部材１４は、共通所有の米国特許出願第１４／０９５，５６５号に見られる「中心ペグ１４」と実質的に同様であってもよい。これに関して、中心固定部材１４は、第１の部分２６、第１の部分２６から延びる第２の部分２８、第２の部分２８から延びる第３の部分３０、及び、第３の部分３０から延びる第４の部分３２を含む。第１、第２及び第３の部分２６，２８及び３０は、円筒形で同心であることができ、第４の部分３２は、ソケット等の駆動工具における受け入れのために、直角な立方体又は他の非円筒形であることができる。これに関して、第４の部分３２は、第３の部分３０から延びるものとして図示され説明されているが、第４の部分３２は、代替的に、第４の部分３２に形成されたディボット又は凹部（図示せず）を含んでもよいことが、正しく理解されるであろう。ディボット又は凹部は、同様に、ドライバ又は六角レンチ（Allen wrench）のような駆動工具を受け入れるための立方体、六角形又は非円筒形の空隙を画定してもよい。図３に示されるように、第１の部分２６は、第１の直径Ｄ１を有することができ、第２の部分２８は、第１の直径Ｄ１より小さい第２の直径Ｄ２を有することができ、第３の部分３０は、第２の直径Ｄ２より小さい第３の直径Ｄ３を有することができる。したがって、中心固定部材１４は、第１の部分２６から第３の部分３０まで段階的に直径を減少させることができ、このことは、中心固定部材１４と肩甲骨の対応する孔との間の圧入を強化し得る。代替的に、圧入を強化するために、中心固定部材１４の直径をテーパ状に減少させることができる。
【００４０】
中心固定部材１４は、周辺面１８の、上方及び下方部分１８ａ、１８ｂに対して、及び／又は、前方及び後方部分１８ｃ、１８ｄに対して、肩甲骨係合面２２の中心部分又は領域に位置してもよい。これに関して、図５に示すように、いくつかの構成では、中心固定部材１４と周辺面１８上の第１の位置３４との間の第１の横方向に延びる距離Ｘ１は、中心固定部材１４と周辺面１８上の第２の位置３６との間の第２の横方向に延びる距離Ｘ２に実質的に等しくてもよい。第１の位置３４は、第１の位置３４から第２の位置３６まで延びる線が第１の中心軸Ａ１と交差するように、本体１２の長手方向軸Ａに対して、第２の位置３６と整列されていてもよい。これに関して、いくつかの構成では、距離Ｘ１は、前方部分１８ｃから第１の中心軸Ａ１まで延びていてもよく、距離Ｘ２は、後方部分１８ｄから第１の中心軸Ａ１まで延びていてもよい。
【００４１】
引き続き図５を参照して、周辺固定部材１６は、周辺面１８の前方及び後方部分１８ｃ，１８ｄに対して、肩甲骨係合面２２の中心部分又は領域に配置されてもよい。これに関して、いくつかの構成では、上方周辺固定部材１６と周辺面１８上の第３の位置３８との間の第３の距離Ｘ３は、上方周辺固定部材１６と周辺面１８上の第４の位置４０との間の第４の距離Ｘ４に実質的に等しくてもよい。第３の位置３８は、第３の位置３８から第４の位置４０まで延びる線が第２の中心軸Ａ２と交差するように、本体１２の長手方向軸Ａに対して、第４の位置４０と整列されていてもよい。これに関して、いくつかの構成では、第３の距離Ｘ３は、前方部分１８ｃから第２の中心軸Ａ２まで延びてもよく、第４の距離Ｘ４は、後方部分１８ｄから第２の中心軸Ａ２まで延びてもよい。同様に、いくつかの構成では、下方周辺固定部材１６と周辺面１８上の第５の位置４２との間の第５の距離Ｘ５は、下方周辺固定部材１６と周辺面１８上の第６の位置４４との間の第６の距離Ｘ６に実質的に等しくてもよい。第５の位置４２は、第５の位置４２から第６の位置４４まで延びる線が第３の中心軸Ａ３と交差するように、本体１２の長手方向軸Ａに対して、第６の位置４４と整列されていてもよい。これに関して、いくつかの構成では、第５の距離Ｘ５は、下方部分１８ｂから第３の中心軸Ａ３まで延びてもよく、第６の距離Ｘ６は、下方部分１８ｂから第３の中心軸Ａ３まで延びてもよい。
【００４２】
中心固定部材１４は、上方周辺固定部材１６が中心固定部材１４から第７の距離Ｙ７に位置し得るように、かつ、下方周辺固定部材１６が中心固定部材１４から第８の距離Ｙ８に位置し得るように、周辺固定部材１６の間に配置されてもよい。これに関して、第７の距離Ｙ７は、第１及び第２の中心軸Ａ１，Ａ２から延びかつ第１及び第２の中心軸Ａ１，Ａ２の間に延びていてもよく、第８の距離Ｙ８は、第１及び第３の中心軸Ａ１，Ａ３から延びかつ第１及び第３の中心軸Ａ１，Ａ３の間に延びていてもよい。いくつかの構成では、第７の距離Ｙ７は、第８の距離Ｙ８と実質的に等しくてもよい。しかしながら、第７の距離Ｙ７は、本開示の範囲内で第８の距離Ｙ８と異なっていてもよいことが正しく理解されるであろう。
【００４３】
中心固定部材１４及び周辺固定部材１６のうちの少なくとも２つは、中心長手方向軸Ａが中心固定部材１４及び／又は周辺固定部材（単数又は複数）１６と交差するように、周辺面１８の前方及び後方部分１８ｃ、１８ｄに対して中心に位置してもよい。図５に示されるように、いくつかの構成では、中心固定部材１４は、中心固定部材１４と周辺固定部材１６とが中心長手方向軸Ａに沿って実質的に直線状の構成を規定するように、周辺固定部材１６の間に配置されてもよい。図示されるように、中心長手方向軸Ａは、肩甲骨係合面２２及び／又はインプラント１０の対称軸を規定してもよい。
【００４４】
中心に配置された中心固定部材１４及び／又は周辺固定部材１６の直線状の構成は、狭い又はそうでなければ小さい表面積を有する関節窩へのインプラント１０の改善された配置を可能にすることができることが正しく理解されるであろう。これに関して、インプラント１０は、骨ねじ等の固定用機器を使用することなく、肩甲骨に固定されるように構成される。例えば、中心固定部材１４及び周辺固定部材１６は、肩甲骨にインプラントを固定するために、関節窩の中心部分に形成された孔に圧入することができる。上述したように、中心固定部材１４を形成する材料の多孔質構造は、中心固定部材１４内への骨の内部成長を可能にし、中心固定部材１４及びインプラント１０の関節窩又は他の骨に対する固定をさらに改善する。さらに、肩甲骨の対応する孔内に周辺固定部材１６を固定するために骨セメントを受けるべく、フィン又はフランジ部分４８を画定する環状溝４６を周辺固定部材１６に形成することができる。これに関して、いくつかの構成では、周辺固定部材１６は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、２０１４年３月２６日に出願され「周辺圧縮ペグを有する圧入関節窩」と題された共通所有の米国特許出願第１４／２２６，０５１号に見られる「環状フィン４０」と実質的に同様の環状フィン（図示せず）を含んでもよい。
【００４５】
例示的な実施形態は、本開示が徹底されるように提供され、その範囲を当業者に十分に伝えるであろう。本開示の実施形態の完全な理解を提供するために、特定の構成要素、デバイス及び方法の例等、多くの具体的な詳細が説明されている。特定の詳細を採用する必要はなく、例示的な実施形態は多くの異なる形態で実施され得、いずれも本開示の範囲を限定するものと解釈されるべきでないことが、当業者には明らかであろう。いくつかの例示的な実施形態では、周知のプロセス、周知のデバイス構造及び周知の技術は、詳細には記載されていない。
【００４６】
本明細書で使用する用語は、特定の例示的な実施形態のみを説明するためのものであり、限定することは意図されていない。本明細書で使用されるように、単数形「a」、「an」及び「the」は、文脈がそうでないことを明確に示さない限り、複数形も含むことが意図され得る。「備える（comprises）」、「備える（comprising）」、「含む」、及び「有する」という用語は、包括的であり、したがって、記載された特徴、完成体、ステップ、動作、要素及び／又は構成要素の存在を特定するが、１つ以上の特徴、完成体、ステップ、動作、要素、構成要素及び／又はそれらのグループの存在又は追加を排除しない。本明細書に記載された方法のステップ、プロセス及び動作は、実行の順序として具体的に特定されない限り、必ずしも説明又は図示された特定の順序でのそれらの実行を必要とすると解釈されるべきではない。付加的又は代替的なステップが用いられ得ることも理解されたい。
【００４７】
ある要素又は層が他の要素又は層に対して「上にある」、「係合されている」、「接続されている」又は「結合されている」として言及されている場合、それは、他の要素又は層に対して直接的に、上にあってもよく、係合されていてもよく、接続されていてもよく、若しくは、結合されていてもよく、又は、介在する要素又は層が存在していてもよい。対照的に、ある要素が他の要素又は層に対して「直接的に上にある」、「直接的に係合されている」、「直接的に接続されている」又は「直接的に結合されている」として言及されている場合、介在する要素又は層は存在しなくてもよい。要素間の関係を説明するために使用される他の言葉は、同様のやり方で解釈されるべきである（例えば、「〜の間に」対「直接〜の間に」、「隣接する」対「直接隣接する」等）。本明細書で使用される場合、「及び／又は」という用語は、関連する列挙された項目の１つ以上の任意の及び全ての組み合わせを含む。
【００４８】
第１、第２、第３等の用語は、様々な要素、構成要素、領域、層及び／又はセクションを説明するために本明細書で使用され得るが、これらの要素、構成要素、領域、層及び／又はセクションは、これらの用語によって限定されるべきではない。これらの用語は、１つの要素、構成要素、領域、層又はセクションを他の領域、層又はセクションと区別するためにのみ使用され得る。「第１」、「第２」及び他の数値的な用語等の用語は本明細書で使用される場合、文脈によって明確に示されない限り、順序又は順番を意味しない。したがって、以下に説明する第１の要素、構成要素、領域、層、又はセクションは、例示的な実施形態の教示から逸脱することなく、第２の要素、構成要素、領域、層又はセクションと呼ぶことができる。
【００４９】
「内側」、「外側」、「下方（beneath）」、「下方（below）」、「下方（lower）」、「上方（above）」、「上方（upper）」等の空間的に相対的な用語は本明細書において、図面に示されている１つの要素又は特徴の他の要素（単数又は複数）又は特徴（単数又は複数）に対する関係を説明するために、説明の簡潔さのために使用され得る。空間的に相対的な用語は、図に描かれている方向に加えて、使用又は操作中の装置の異なる方向を包含することが意図され得る。例えば、図中の装置がひっくり返される場合、他の要素又は特徴の「下方（below）」又は「下方（beneath）」として記載された要素は、その場合、他の要素又は特徴の「上方」に方向付けされる。したがって、例示的な用語「下方」は、上方及び下方の両方の方向を含むことができる。この装置は、それ以外に方向付け（９０度又は他の方向に回転させる）されてもよく、本明細書で使用される空間的に相対的な記述子は適宜解釈される。
【００５０】
上述の実施形態の説明は、例示及び説明のために提供されたものである。網羅的であること又は開示を限定することは意図されていない。特定の実施形態の個々の要素又は特徴は、一般にその特定の実施形態に限定されず、適用可能であれば、交換可能であり、特定の図示又は記載がない場合でも、選択された実施形態において使用することができる。同じことは同様に、多くの方法で変形し得る。そのような変形は、本開示からの逸脱とみなされるべきではなく、そのような変更の全ては、本開示の範囲内に含まれることが意図される。
【図１】
2017536195.tif 000003
【図２】
2017536195.tif 000004
【図３】
2017536195.tif 000005
【図４】
2017536195.tif 000006
【図５】
2017536195.tif 000007
【国際調査報告】
2017536195.tif 000008
2017536195.tif 000009