(57)【要約】  式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物若しくはその医薬上許容される塩又はその水和物若しくはその溶媒和物である医薬上許容される量の化合物を患者に投与する工程を含む哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法：2017517579.tif 000035［式中、Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］。【選択図】  図１Ａ
2017517579.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物若しくはその医薬上許容される塩又はその水和物若しくはその溶媒和物である医薬上許容される量の化合物を患者に投与する工程を含む哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法：
【化１】
2017517579.tif 000033
［式中、
Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、
Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］。
【請求項２】
方法が、哺乳動物における非小細胞肺癌又は小細胞肺癌の治療方法である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
さらにｍ−ＴＯＲ阻害剤及びＡＬＫ阻害剤からなる群から選ばれる薬剤を投与することを含む請求項２に記載の方法。
【請求項４】
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物及び薬剤を、同時に投与する請求項３に記載の方法。
【請求項５】
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物及び薬剤を、順次投与する請求項３に記載の方法。
【請求項６】
薬剤が、ｍ−ＴＯＲ阻害剤である請求項３〜５の何れか１項に記載の方法。
【請求項７】
ｍＴＯＲ阻害剤が、ラパマイシン、テムシロリムス、リダフォロリムス及びエベロリムスからなる群から選ばれる請求項６に記載の方法。
【請求項８】
ｍＴＯＲ阻害剤が、エベロリムスである請求項７に記載の方法。
【請求項９】
薬剤が、ＡＬＫ阻害剤である請求項３〜５の何れか１項に記載の方法。
【請求項１０】
ＡＬＫ阻害剤が、クリゾチニブである請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、
（ｉ）（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド又はその二水和物；
（ｉｉ）メチル（Ｓ）−｛４−（３’−シアノビフェニル−４−イル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート、
（ｉｉｉ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−（４−フェニルアミノフェニル）−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート；及び
（ｉｖ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−［４−（３−フェニルプロピオニルアミノ）フェニル］−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート
からなる群から選ばれる請求項１〜１０の何れか１項に記載の方法。
【請求項１２】
式（１）で表されるチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物である請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
式（１）で表されるチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミドである請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
チエノトリアゾロジアゼピン化合物が、固体分散体として形成する請求項１〜１３の何れか１項に記載の方法。
【請求項１５】
固体分散体が、式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又はその医薬上許容される塩又はその水和物；及び医薬上許容されるポリマーを含む請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
医薬上許容されるポリマーが、チエノトリアゾロジアゼピン化合物をヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネート（ＨＰＭＣＡＳ）に対して１：３ないし１：１の重量比で有するヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネートである請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
固体分散体が、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す請求項１４〜１６の何れか１項に記載の方法。
【請求項１８】
固体分散体が、約１３０℃ないし約１４０℃の範囲内でガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す請求項１４〜１７の何れか１項に記載の方法。
【請求項１９】
固体分散体が、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又はその医薬上許容される塩又はその水和物；及び医薬上許容されるポリマーを含む請求項１４〜１８の何れか１項に記載の方法。
【請求項２０】
固体分散体が、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
非小細胞肺癌又は小細胞肺癌の治療に用いるための式（１）の化合物若しくはその医薬上許容される塩又はその水和物若しくはその溶媒和物：
【化２】
2017517579.tif 000034
［式中、
Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、
Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］。
【請求項２２】
非小細胞肺癌又は小細胞肺癌の治療に用いるための請求項２１に記載の化合物及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、向上した溶解度及び生物学的利用能を有し且つ固体分散体の形態で提供することができるチエノトリアゾロジアゼピン化合物を用いる小細胞肺癌の治療方法を説明する。
【背景技術】
【０００２】
進行した小細胞肺癌（「ＳＣＬＣ」）の標準的化学療法は、過去２０年間で実質的に変化していない。新規のＳＣＬＣの治療法を特定する際の課題は、腫瘍抑制遺伝子（ＴＰ５３、ＰＴＥＮ、ＲＢＩ）における不活性化変異、及びＰＩＫ３ＣＡ又はＭＹＣファミリーメンバーのような癌遺伝子においてまれな機能しか得られない変異（ｏｎｌｙ  ｉｎｆｒｅｑｕｅｎｔ  ｇａｉｎ−ｏｆｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｍｕｔａｔｉｏｎ）の有病率である。ブロモドメイン及び余分な末端（ＢＥＴ）−ブロモドメイン（ＢＲＤ）タンパク質の阻害剤は、標的遺伝子プロモーター上の転写コレギュレーターの集合を妨害する、ヒストンタンパク質上のアセチル化リジンへのＢＲＤの結合の阻害を介して、ＭＹＣファミリーのような癌遺伝子の転写を調節することができる。
【０００３】
本明細書の下記に記載される式（１）の化合物は、ＢＲＤ２、ＢＲＤ３及びＢＲＤ４を含むＢＥＴ（ｂｒｏｍｏｄｏｍａｉｎｓ  ａｎｄ  ｅｘｔｒａｔｅｒｍｉｎａｌ）タンパク質として知られるタンデムブロモドメイン（ＢＲＤ）を含有する転写制御因子ファミリーに対するアセチル化ヒストンＨ４の結合を阻害することが示された。米国特許出願公開２０１０／０２８６１２７  Ａ１号（その全体が参照により本明細書に組み込まれる）を参照。ＢＥＴタンパク質は、増殖及び分化のエピジェネティックな主要な制御因子として出現し、また、脂質異常症又は脂肪生成の不適切な調節、高い炎症性プロファイル及び心血管疾患及び２型糖尿病のリスク、及び関節リウマチ及び全身性エリテマトーデスのような自己免疫疾患に対する感受性の増大の傾向に関連している。これは、Ｄｅｎｉｓ、Ｇ．Ｖ．により「癌、肥満症、２型糖尿病及び炎症におけるブロモドメイン共活性化因子」Ｄｉｓｃｏｖ  Ｍｅｄ  ２０１０；１０：４８９-４９９（その全体が参照により本明細書に組み込まれる）で報告されている。従って、式（１）の化合物は、様々な癌、心血管疾患、２型糖尿病及び自己免疫障害（例えば、関節リウマチ及び全身性エリテマトーデス）の治療に有用であり得る。
【発明の概要】
【０００４】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載の組成物を用いる小細胞肺癌の治療方法を提供する。いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載の組成物を用いる非小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【０００５】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかを含む医薬上許容される量の組成物を必要とする患者に投与することを含む、哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【０００６】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかに従う固体分散体を含む医薬上許容される量の組成物を必要とする患者に投与することを含む、哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【０００７】
いくつかの実施形態では、本開示は、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療に用いるための式（１）、特に、式（１Ａ）の化合物を提供する。
【０００８】
いくつかの実施形態では、本開示は、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療に用いるための、本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかに従う固体分散体を提供する。
【０００９】
いくつかの実施形態では、本開示は、式（１）
【００１０】
【化１】
2017517579.tif 000003
【００１１】
［式中、
Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、
Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］
のチエノトリアゾロジアゼピン化合物若しくはその医薬上許容される塩又はその水和物若しくはその溶媒和物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００１２】
いくつかの実施形態では、式（１）は、式（１Ａ）：
【００１３】
【化２】
2017517579.tif 000004
【００１４】
［式中、Ｘは、ハロゲンであり、Ｒ１は、Ｃ１−Ｃ４アルキルであり、Ｒ２は、Ｃ１−Ｃ４アルキルであり、ａは１〜４の整数であり、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４ヒドロキシアルキル、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、式（１）でＲ９について定義されるような置換基を有していてもよいフェニル、又は式（１）でＲ９について定義されるような置換基を有していてもよいヘテロアリールである。］
、その医薬上許容される塩又はその水和物から選ばれる。
【００１５】
一つのこのような実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物及び医薬上許容されるポリマーを含む固体分散体として製剤化される。
【００１６】
ある実施形態では、式（１）は、（ｉ）（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド又はその二水和物；（ｉｉ）メチル（Ｓ）−｛４−（３’−シアノビフェニル−４−イル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート、（ｉｉｉ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−（４−フェニルアミノフェニル）−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート；及び（ｉｖ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−［４−（３−フェニルプロピオニルアミノ）フェニル］−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテートからなる群から選ばれる。
【００１７】
ある実施形態では、式（１）で表されるチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物である。
【００１８】
ある実施形態では、式（１）で表されるチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミドである。
【００１９】
いくつかの実施形態では、本開示は、ｍ−ＴＯＲ阻害剤及びＡＬＫ阻害剤からなる群から選ばれる１以上の化学療法剤と組み合わせて式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００２０】
いくつかの実施形態では、本開示は、ｍ−ＴＯＲ阻害剤及びＡＬＫ阻害剤からなる群から選ばれる１以上の化学療法剤と組み合わせて式（１Ａ）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００２１】
いくつかの実施形態では、方法は、さらに、ｍＴＯＲ阻害剤を患者に投与することを含む。一つのこのような実施形態では、ｍＴＯＲ阻害剤は、ラパマイシン、テムシロリムス、リダフォロリムス及びエベロリムスからなる群から選ばれる。一つのこのような実施形態では、ｍＴＯＲ阻害剤は、エベロリムスである。チエノトリアゾロジアゼピン化合物及びｍＴＯＲ阻害剤は、同時又は順次投与することができる。いくつかの実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物及びｍＴＯＲ阻害剤のこのような組み合わせは、相乗効果を生み出す。
【００２２】
いくつかの実施形態では、方法は、さらに、ＡＬＫ阻害剤を患者に投与することを含む。一つのこのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、セリチニブ及びクリゾチニブからなる群から選ばれる。一つのこのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、クリゾチニブである。チエノトリアゾロジアゼピン化合物及びＡＬＫ阻害剤は、同時又は順次投与することができる。いくつかの実施形態では、チエノトリゾロジアゼピン化合物及びＡＬＫ阻害剤のこのような組み合わせは、相乗効果を生み出す。
【００２３】
ある実施形態では、非小細胞肺癌は、ＥＭＬ４−ＡＬｋ陽性である。一つのこのような実施形態では、非小細胞肺癌は、治療後にＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量のダウンレギュレーションを示した。他のこのような実施形態では、非小細胞肺癌は、ＢＲＤ４／３／２、ｃ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２、ｐ２１及びサイクリンＤ１を発現した。さらに他の実施形態では、治療は、ＳＴＡＴ３の一時的なアップレギュレーション、それに続く、曝露２４時間後７２時間までのダウンレギュレーションを誘導した。
【００２４】
さらに他の実施形態では、非小細胞肺癌は、ＥＭＬ４−ＡＬｋ陰性である。一つのこのような実施形態では、非小細胞肺癌は、ＢＲＤ４／３／２、ｃ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２、ｐ２１及びサイクリンＤ１を発現した。他のこのような実施形態では、治療は、ＳＴＡＴ３の一時的なアップレギュレーション、それに続く、曝露２４時間後７２時間までのダウンレギュレーションを誘導した。
【００２５】
ある実施形態では、ＮＭＹＣは、ダウンレギュレートされる。ある実施形態では、ＨＥＸＩＭは、アップレギュレートされる。
【００２６】
非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法のいくつかの実施形態では、ＥＦＲ３Ｂ遺伝子は、アップレギュレートされる。非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法のいくつかの実施形態では、ＦＯＳ遺伝子は、アップレギュレートされる。非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法のいくつかの実施形態では、ＩＬ７Ｒ遺伝子は、ダウンレギュレートされる。非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法のいくつかの実施形態では、ＩＬ６−関連遺伝子は、ダウンレギュレートされる。いくつかの実施形態では、ＥＦＲ３Ｂ及びＦＯＳ遺伝子は、アップレギュレートされ、ＩＬ７Ｒ及びＩＬ６−関連遺伝子は、ダウンレギュレートされる。
【００２７】
ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体として形成する。ある実施形態では、固体分散体は、式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又はその医薬上許容される塩又はその水和物；及び医薬上許容されるポリマーを含む。ある実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、チエノトリアゾロジアゼピン化合物をヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネート（ＨＰＭＣＡＳ）に対して１：３ないし１：１の重量比で有するヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネートである。ある実施形態では、固体分散体は、約１３０℃ないし約１４０℃の範囲内でガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。
【００２８】
ある実施形態では、固体分散体は、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又はその医薬上許容される塩又はその水和物；及び医薬上許容されるポリマーを含む。ある実施形態では、固体分散体は、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、チエノトリアゾロジアゼピン化合物をヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネート（ＨＰＭＣＡＳ）に対して１：３ないし１：１の重量比で有するヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネートである。ある実施形態では、固体分散体は、約１３０℃ないし約１４０℃の範囲内でガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。
【００２９】
本明細書に記載の式（１）の化合物の任意の実施形態は、別段の定めがない限り、本明細書に記載の医薬組成物の任意の実施形態で用いることができると理解すべきである。さらに、本発明の実施形態の本明細書に記載の任意の化合物又は医薬組成物は、別段の定めがない限り、本明細書の実施形態で説明されるように、医薬として、特に、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療のための医薬として用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
本発明のチエノトリアゾロジアゼピン製剤を含む医薬組成物及び本発明の方法の実施形態の上述の要約及び以下の詳細な説明は、代表的な実施形態の添付図面と併せて読むことによりよく理解されるであろう。しかしながら、本発明が、図示された厳密な配置及び手段に限定されるものではないということを理解されたい。
【００３１】
図面において：
【００３２】
【図１Ａ】図１Ａは、２５％の化合物（１-１）及びオイドラギットＬ１００-５５を含む固体分散体を含む比較製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｂ】図１Ｂは、５０％の化合物（１-１）及びオイドラギットＬ１００-５５を含む固体分散体を含む比較製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｃ】図１Ｃは、２５％の化合物（１-１）及びポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）を含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｄ】図１Ｄは、５０％の化合物（１-１）及びＰＶＰを含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｅ】図１Ｅは、２５％の化合物（１-１）及びＰＶＰ-酢酸ビニル（ＰＶＰ-ＶＡ）を含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｆ】図１Ｆは、５０％の化合物（１-１）及びＰＶＰ-ＶＡを含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｇ】図１Ｇは、２５％の化合物（１-１）及びヒプロメロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ-Ｍ）を含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｈ】図１Ｈは、５０％の化合物（１-１）及びＨＰＭＣＡＳ-Ｍを含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｉ】図１Ｉは、２５％の化合物（１-１）及びヒプロメロースフタレート（ＨＰＭＣＰ-ＨＰ５５）を含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図１Ｊ】図１Ｊは、５０％の化合物（１-１）及びＨＰＭＣＰ-ＨＰ５５を含む固体分散体を含む実施例製剤の溶解プロファイルを説明する；
【図２Ａ】図２Ａは、２５％の化合物（１-１）及びＰＶＰの固体分散体を含む実施例製剤のｉｎ  ｖｉｖｏスクリーニングの結果を説明する；
【図２Ｂ】図２Ｂは、２５％の化合物（１-１）及びＨＭＰＣＡＳ-Ｍの固体分散体を含む実施例製剤のｉｎ  ｖｉｖｏスクリーニングの結果を説明する；
【図２Ｃ】図２Ｃは、５０％の化合物（１-１）及びＨＭＰＣＡＳ-Ｍの固体分散体を含む実施例製剤のｉｎ  ｖｉｖｏスクリーニングの結果を説明する；
【図３】図３は、化合物（１-１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する；
【図４Ａ】図４Ａは、周囲条件下で平衡化させた２５％の化合物（１-１）及びＰＶＰの固体分散体の改良型示差走査熱量計のトレースを説明する；
【図４Ｂ】図４Ｂは、周囲条件下で平衡化させた２５％の化合物（１-１）及びＨＭＰＣＡＳ-Ｍの固体分散体の改良型示差走査熱量計のトレースを説明する；
【図４Ｃ】図４Ｃは、周囲条件下で平衡化させた５０％の化合物（１-１）及びＨＭＰＣＡＳ-Ｍの固体分散体の改良型示差走査熱量計のトレースを説明する；
【図５】図５は、２５％の化合物（１-１）及びＰＶＰ又はＨＭＰＣＡＳ-Ｍの固体分散体、及び５０％の化合物（１-１）及びＨＰＭＣＡＳ-ＭＧの固体分散体についてのガラス転移温度（Ｔｇ）の相対湿度（ＲＨ）に対するプロットを説明する；
【図６】図６は、７５％の相対湿度下で平衡化させた２５％の化合物（１-１）及びＰＶＰの固体分散体の改良型示差走査熱量計のトレースを説明する；
【図７】図７は、１ｍｇ／ｋｇ静脈内投与（黒四角）後、及び２５％の化合物（１-１）：ＰＶＰ（白丸）、２５％の化合物（１-１）：ＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ（白三角）、及び５０％の化合物（１-１）：ＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ（白逆三角）としての３ｍｇ／ｋｇ経口投与後の化合物（１-１）の血漿濃度の時間に対する曲線を説明する；挿入図は、片対数目盛に対してプロットされた同じデータを示す；
【図８】図８は、２５％の化合物（１-１）：ＰＶＰ（白丸）、２５％の化合物（１-１）：ＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ（白三角）及び５０％の化合物（１-１）：ＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ（白逆三角）としての３ｍｇ／ｋｇ経口投与後の化合物（１-１）の血漿濃度の時間に対する曲線を説明する。挿入図は、片対数目盛に対してプロットされた同じデータを示す；
【図９】図９は、ＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ中の化合物（１-１）の固体分散体の安定性試験のゼロ時間における粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する；
【図１０】図１０は、４０℃及び相対湿度７５％での１か月後におけるＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ中の化合物（１-１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する；
【図１１】図１１は、４０℃及び相対湿度７５％での２か月後におけるＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ中の化合物（１-１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する；
【図１２】図１２は、４０℃及び相対湿度７５％での３か月後におけるＨＰＭＣＡＳ-ＭＧ中の化合物（１-１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する；
【図１３】図１３は、７２時間後の化合物（１−１）の抗増殖効果及びＮＳＣＬＣ細胞においてみられる共通の変異の特性評価を説明する；
【図１４】図１４は、化合物（１−１）への２４時間の暴露後のＳ相の細胞のフラクションの減少を説明する；
【図１５Ａ】図１５Ａは、化合物（１−１）の感受性（ＧＩ５０値）の順に分類されたＮＳＣＬＣ細胞におけるＢＲＤｓ、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、ＢＣＬ２及びＰ２１のｍＲＮＡ量を説明する；
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、ＮＳＣＬＣ細胞におけるＢＲＤ２、ＢＲＤ３、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、Ｐ２１、ＢＣＬ２及びサイクリンＤ１の基底たんぱく質の発現を説明する；
【図１６Ａ】図１６Ａは、５００ｎＭの化合物（１−１）への暴露後のＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、及びＡ５４９細胞におけるＣ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量を説明する；
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、５００ｎＭの化合物（１−１）への曝露後のＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、及びＡ５４９細胞におけるＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量を説明する；
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、５００ｎＭの化合物（１−１）への曝露後のＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、及びＡ５４９細胞におけるＣ−ＭＹＣタンパク質及びＮ−ＭＹＣタンパク質の調節を説明する；
【図１７】図１７は、ＮＳＣＬＣ細胞株におけるエベロリムス又はクリゾチニブとの同時の組み合わせでの化合物（１−１）の効果を説明する；
【図１８Ａ】図１８Ａは、化合物（１−１）が、Ｈ３１２２腫瘍保有マウスで、ビヒクル対照処置マウス、クリゾチニブ処置マウスと比較して、腫瘍の進行を遅らせたことを説明する；
【図１８Ｂ】図１８Ｂは、化合物（１−１）の処置の３週間の間に体重低下が観察されなかったことを説明する；
【図１９】図１９は、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株における７２時間後の化合物（１−１）（ＯＴＸ０１５）の抗増殖効果及びこのような細胞株においてみられる共通の変異の特性評価を説明する；
【図２０Ａ】図２０Ａは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株を４及び２４時間化合物（１−１）で処理した場合に観察されるＣ−ＭＹＣに関連する蛍光強度を説明する；
【図２０Ｂ】図２０Ｂは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株を４及び２４時間化合物（１−１）で処理した場合に観察されるＮ−ＭＹＣに関連する蛍光強度を説明する；
【図２０Ｃ】図２０Ｃは、４及び２４時間化合物（１−１）で処理したＤＭＳ１１４細胞株で観察されるＨＥＸＭ１、ＨＩＳＴ２Ｈ２ＢＥ及びＨＩＳＴ１Ｈ２ＢＫに関連する蛍光強度を説明する；
【図２０Ｄ】図２０Ｄは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２細胞株における０、４、２４、４８及び７２時間化合物（１−１）で処理した場合のＣ−ＭＹＣ及びβ−アクチンレベルについてのウエスタンブロットの結果を説明する；
【図２０Ｅ】図２０Ｅは、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株における０、４、２４、４８及び７２時間化合物（１−１）で処理した場合のＣ−ＭＹＣ及びβ−アクチンレベルについてのウエスタンブロットの結果を説明する；
【図２１Ａ】図２１Ａは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢＲＤ２レベルの蛍光強度を説明する；
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢＲＤ３レベルの蛍光強度を説明する；
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢＲＤ４レベルの蛍光強度を説明する；
【図２１Ｄ】図２１Ｄは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＣ−ＭＹＣレベルの蛍光強度を説明する。
【図２１Ｅ】図２１Ｅは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＮ−ＭＹＣレベルの蛍光強度を説明する。
【図２１Ｆ】図２１Ｆは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢｃ１２レベルの蛍光強度を説明する。
【図２１Ｇ】図２１Ｇは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるｐ２１レベルの蛍光強度を説明する。
【図２１Ｈ】図２１Ｈは、４及び２４時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢＲＤ２、ＢＲＤ３、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、Ｂｃ１２、ｐ２１及びβ−アクチンレベルのウエスタンブロットの結果を説明する。
【図２２Ａ】図２２Ａは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株並びに対照のＧ１相の細胞数を説明する。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株並びに対照についてのｐ２７及びβ−アクチンレベルのウエスタンブロットを説明する。
【発明の詳細な説明】
【００３３】
本主題は、以下において、代表的な実施形態が示される添付の図面及び実施例を参照することによって、直ちにより十分に開示されるであろう。しかしながら、本主題は異なる形式で実施可能であり、本明細書に明記される実施形態に限定されると解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、開示し、当業者が実施可能とするために提供される。別段の定めがない限り、本明細書で用いられている全ての技術用語及び科学用語は、主題が属する技術分野の当業者に一般的に理解されるものと同様の意味を有する。本明細書で言及される全ての刊行物、特許出願、特許及びその他の参考文献は、それらの全体が参照により組み込まれる。
【００３４】
（Ｉ．定義）
本明細書で用いられる用語「アルキル基」とは、直鎖又は分枝鎖の飽和炭化水素を言う。
【００３５】
用語「置換されたアルキル基」とは、炭化水素骨格の水素又は１以上の炭素において置換した１個以上の置換基を有するアルキル部分を言う。
【００３６】
用語「アルケニル基」が単独で或いは置換基群の一部として用いられるかどうかにかかわらず、例えば、「Ｃ１-４アルケニル（アリール）」とは、少なくとも１個の炭素-炭素二重結合を有する分枝鎖又は直鎖の一価の部分不飽和炭化水素基を言う。そのような二重結合は、元のアルキル分子の隣接した２個の炭素原子それぞれから１個の水素原子を除去することにより誘導される。その基は、１個の炭素原子から１個の水素原子を除去することにより誘導される。原子は、二重結合の周りをｃｉｓ（Ｚ）又はｔｒａｎｓ（Ｅ）配座の何れによっても配置していてもよい。代表的なアルケニル基としては、エテニル、プロぺニル、アリル（２-プロぺニル）、ブテニル等が挙げられるが、これらに限定されない。実施例は、Ｃ１-４アルケニル基又はＣ２-４アルケニル基を含む。
【００３７】
用語「Ｃ（ｊ-ｋ）」（ｊ及びｋは指定された炭素原子の数を示す整数である）とは、全部でｊないしｋ個の炭素原子を含む、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基又はシクロアルキル基、或いは、アルキルが接頭語語幹に付く基のアルキル部分を言う。例えば、Ｃ（１-４）は、１、２、３又は４個の炭素原子を含む基を示す。
【００３８】
本明細書で用いられる用語「ハロ」又は「ハロゲン」はＦ、Ｃｌ、Ｂｒ、又はＩを言う。
【００３９】
用語「医薬上許容される塩」は、当該技術分野で認識されているものであって、化合物の比較的無毒性の無機及び有機の酸付加塩、又は無機又は有機の塩基付加塩を言う。例えば、本発明の組成物に含まれるものが挙げられる。
【００４０】
本明細書で用いられる用語「固体分散体」とは、少なくとも２つの異なる成分、一般的に親水性の担体及び疎水性の薬剤（活性成分）からなる固体生成物の群を言う。
【００４１】
用語「キラル」は、当該技術分野で認識されているものであって、鏡像の相手と重ね合わせることができない性質を有する分子を言う。その一方で、用語「アキラル」とは、それらの鏡像の相手と重ね合わせることができる分子を言う。「プロキラル分子」は、特定のプロセスでキラル分子になる能力を有する分子である。
【００４２】
記号「
【００４３】
【化３】
2017517579.tif 000005
【００４４】
」は、単結合であっても、二重結合であっても、或いは三重結合であってもよい結合を示すために用いられる。
【００４５】
本明細書で用いられる用語「エナンチオマー」及びエナンチオマーを示す構造式は、その光学異性体を含まない「純粋な」エナンチオマー、及びエナンチオマーが鏡像体過剰率（例えば、少なくとも１０％、２５％、５０％、７５％、９０％、９５％、９８％又は９９％の鏡像体過剰率）で存在しているエナンチオマーとその光学異性体の混合物を含むことを意味する。
【００４６】
用語「立体異性体」は、本明細書で用いられる場合に、全ての幾何異性体、エナンチオマー又はジアステレオマーからなる。本発明は、これらの化合物及びその混合物の様々な立体異性体を包含する。また、開示された化合物の配座異性体及び回転異性体も考慮される。
【００４７】
本明細書で用いられる用語「立体選択的合成」は、単一の反応物質が、新たな立体中心が形成され或いは予め存在するものを変換する間に不均等な立体異性体の混合物を形成する化学反応或いは酵素反応を示し、それは、当技術分野でよく知られている。立体選択的合成は、エナンチオ選択的変換及びジアステレオ選択的変換の両方を包含する。例えば、Ｃａｒｒｅｉｒａ，  Ｅ．  Ｍ．  ａｎｄ  Ｋｖａｅｒｎｏ，  Ｌ．，  Ｃｌａｓｓｉｃｓ  ｉｎ  Ｓｔｅｒｅｏｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｗｉｌｅｙ-ＶＣＨ：  Ｗｅｉｎｈｅｉｍ，  ２００９を参照のこと。
【００４８】
用語「噴霧乾燥」とは、供給された懸濁液又は溶液を噴霧化して小さな液滴にし、蒸発に強い促進力（例えば、高温乾燥ガス又は部分真空又はその組み合わせ）を備えた処理装置室内の混合物から急速に溶媒を除去することを含むプロセスを言う。
【００４９】
本明細書で用いられる用語「治療有効量」とは、その量のチエノトリアゾロジアゼピン又は他の薬学的に活性な薬剤を受け入れていない対応する患者と比較して、疾患、障害又は副作用の、改善処置、治癒、予防又は向上、或いは疾患又は障害の進行の減速をもたらす、本発明のチエノトリアゾロジアゼピン又は任意の他の薬学的に活性な薬剤の任意の量を言う。
【００５０】
用語「約」は＋／−１０％を意味する。ある実施形態では、＋／−５％を意味する。
【００５１】
本出願及び後述する特許請求の範囲を通じて、文脈上他の意味に解すべき場合を除き、語句「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」又は「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」又は「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」のような変形は、定められた完全体の段階又は完全体若しくは段階の集合を包含することを意味すると理解されるべきであるが、いかなる他の完全体若しくは工程又は完全体若しくは工程の集合も排除されることを意味すると理解するべきではない。さらに、語句「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」は「から成る（ｃｏｎｓｉｓｔ  ｏｆ）」の意味を含むと理解すべきである。
【００５２】
今回、本明細書の以下に記載の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、医薬上許容されるポリマーと共に固体分散体として製剤化し、胃腸管から循環への医薬成分を高吸収で提供する経口製剤を提供することができることが見出された。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシネート（ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネート又はＨＰＭＣＡＳともいう）である。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）である。
【００５３】
いくつかの実施形態では、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシネート（ＨＰＭＣＡＳ）としては、９％アセチル／１１％スクシノイルを有するＭグレード（例、５μｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＭＦ、微粉末グレード）又は１ｍｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧ、顆粒グレード））、１２％アセチル／６％スクシノイルを有するＨグレード（例、５μｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＨＦ、微粉末グレード）又は１ｍｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＨＧ、顆粒グレード））、及び８％アセチル／１５％スクシノイルを有するＬグレード（例、５μｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＬＦ、微粉末グレード）又は１ｍｍの平均粒径を有するＨＰＭＣＡＳ（即ち、ＨＰＭＣＡＳ−ＬＧ、顆粒グレード））が挙げられ得る。
【００５４】
いくつかの実施形態では、ポリビニルピロリドンは、約２，５００の分子量（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）１２ＰＦ、２，０００ないし３，０００の範囲の量平均分子量）、約９，０００の分子量（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）１７ＰＦ、７，０００ないし１１，０００の範囲の量平均分子量）、約２５，０００の分子量（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）２５、２８，０００ないし３４，０００の範囲の量平均分子量）、約５０，０００の分子量（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）３０、４４，０００ないし５４，０００の範囲の量平均分子量）、又は約１，２５０，０００の分子量（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）９０又はＫｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）９０Ｆ、１，０００，０００ないし１，５００，０００の範囲の量平均分子量）を有していてもよい。
【００５５】
（ＩＩ．治療方法）
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載の組成物を用いる小細胞肺癌（ＳＣＬＣ）の治療方法を提供する。いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載の組成物を用いる非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を提供する。
【００５６】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載の組成物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。本発明の方法に関して、用語「及び／又は」は、方法が、１）非小細胞肺癌と小細胞肺癌の両方が患者に存在する状態、又は２）非小細胞肺癌又は小細胞肺癌の両方ではなく何れかが患者に存在する状態を治療することを意味する。
【００５７】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかに従う、固体分散体を含む医薬上許容される量の組成物を必要とする患者に投与することを含む、哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００５８】
いくつかの実施形態では、本開示は、本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかに従う、医薬製剤を含む医薬上許容される量の組成物を必要とする患者に投与することを含む、哺乳動物における非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００５９】
いくつかの実施形態では、本開示は、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療に用いるための、式（１）、特に、式（１Ａ）の化合物を提供する。
【００６０】
いくつかの実施形態では、本開示は、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療に用いるための本明細書に記載のセクションＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩで説明される組成物の何れかに従う固体分散体を提供する。
【００６１】
いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法は、式（１）：
【００６２】
【化４】
2017517579.tif 000006
【００６３】
［式中、
Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、
Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］
のチエノトリアゾロジアゼピン化合物（その任意の塩、その異性体、そのエナンチオマー、そのラセミ化合物、その水和物、その溶媒和物、その代謝物、及びその多形体を含む）を使用する。
【００６４】
いくつかの実施形態では、式（１）は、式（１Ａ）：
【００６５】
【化５】
2017517579.tif 000007
【００６６】
［式中、Ｘは、ハロゲンであり、Ｒ１は、Ｃ１−Ｃ４アルキルであり、Ｒ２は、Ｃ１−Ｃ４アルキルであり、ａは１〜４の整数であり、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４ヒドロキシアルキル、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、式（１）でＲ９について定義されるような置換基を有していてもよいフェニル、又は式（１）でＲ９について定義されるような置換基を有していてもよいヘテロアリールである。］、その医薬上許容される塩又はその水和物から選ばれる。
【００６７】
一つのこのような実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物及び医薬上許容されるポリマーを含む固体分散体として製剤化される。
【００６８】
いくつかの実施形態では、小細胞肺癌は、混合型小細胞癌である。混合型小細胞癌は、小細胞癌に加えて扁平上皮癌又は腺癌のような１以上の分化型の肺癌を指し得る。他の実施形態では、小細胞肺癌は、小細胞癌（燕麦細胞癌ともいう）である。
【００６９】
本発明の方法のいくつかの実施形態では、小細胞肺癌は、ホモ接合変異Ｃ６３７Ｃ＞Ｔを有する。本発明の方法のいくつかの実施形態では、治療は、小細胞肺癌のＨＥＸＩＭのアップレギュレーションを誘導する。
【００７０】
いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、ＥＭＬ４−ＡＬｋ陽性である。ある実施形態では、非小細胞肺癌は、治療後にＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量のダウンレギュレーションを示す。他の実施形態では、非小細胞肺癌は、ＢＲＤ４／３／２、ｃ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２、ｐ２１、サイクリンＤｌ、又はそれらの組み合わせを発現する。さらに他の実施形態では、治療は、ＳＴＡＴ３の一時的なアップレギュレーション、それに続く、曝露後約２４時間ないし約７２時間のダウンレギュレーションを誘導する。
【００７１】
さらに他の実施形態では、非小細胞肺癌は、ＥＭＬ４−ＡＬｋ陰性である。ある実施形態では、非小細胞肺癌は、ＢＲＤ４／３／２、ｃ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２、ｐ２１、サイクリンＤ１、又はそれらの組み合わせを発現する。他の実施形態では、治療は、ＳＴＡＴ３の一時的なアップレギュレーション、それに続く、曝露の２４時間後７２時間までのダウンレギュレーションを誘導する。
【００７２】
いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、ＫＲＡＳ遺伝子において突然変異を有する。いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、ＬＫＢ１遺伝子において突然変異を有する。いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、ＫＲＡＳ及びＬＫＢ１遺伝子の両方において突然変異を有する。
【００７３】
いくつかの実施形態では、治療は、Ｎ−ＭＹＣのダウンレギュレーションを誘導する（例えば、いくつかの実施形態では、非小細胞肺癌は、治療中又は治療後にＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量のダウンレギュレーションを示す。）。いくつかの実施形態では、治療は、ＩＬ７Ｒのダウンレギュレーションを誘導する。いくつかの実施形態では、治療は、ＩＬ６−関連遺伝子のダウンレギュレーションを誘導する。いくつかの実施形態では、治療は、ＨＥＸＩＭのアップレギュレーションを誘導する。いくつかの実施形態では、治療は、ＦＯＳのアップレギュレーションを誘導する。いくつかの実施形態では、治療は、ＥＦＲ３Ｂのアップレギュレーションを誘導する。
【００７４】
いくつかの実施形態では、本開示は、ｍ−ＴＯＲ阻害剤及びＡＬＫ阻害剤からなる群から選ばれる薬剤と組み合わせて式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００７５】
いくつかの実施形態では、本開示は、ｍ−ＴＯＲ阻害剤及びＡＬＫ阻害剤からなる群から選ばれる薬剤と組み合わせて式（１Ａ）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を用いる非小細胞肺癌及び／又は小細胞肺癌の治療方法を提供する。
【００７６】
いくつかの実施形態では、方法は、さらに、ｍＴＯＲ阻害剤を患者に投与することを含む。一つのこのような実施形態では、ｍＴＯＲ阻害剤は、ラパマイシン、テムシロリムス、リダフォロリムス及びエベロリムスからなる群から選ばれる。一つのこのような実施形態では、ｍＴＯＲ阻害剤は、エベロリムスである。チエノトリアゾロジアゼピン化合物及びｍＴＯＲ阻害剤は、同時又は順次投与することができる。いくつかの実施形態では、チエノトリゾロジアゼピン化合物及びｍＴＯＲ阻害剤のこのような組み合わせは、相乗効果を生み出す。
【００７７】
本発明の方法において式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンと併用するためのラパマイシン（ｍＴＯＲ）阻害剤の哺乳動物の標的の例としては、下記の表Ａにおいて挙げられたｍＴＯＲ阻害剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７８】
表Ａ：
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンと併用され得る代表的なｍＴＯＲ阻害剤化合物：
【００７９】
【表Ａ−１】
2017517579.tif 000008
【００８０】
【表Ａ−２】
2017517579.tif 000009
【００８１】
【表Ａ−３】
2017517579.tif 000010
【００８２】
【表Ａ−４】
2017517579.tif 000011
【００８３】
【表Ａ−５】
2017517579.tif 000012
【００８４】
【表Ａ−６】
2017517579.tif 000013
【００８５】
【表Ａ−７】
2017517579.tif 000014
【００８６】
【表Ａ−８】
2017517579.tif 000015
【００８７】
いくつかの実施形態では、方法は、さらに、ＡＬＫ阻害剤を患者に投与すること含む。一つのこのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、セリチニブ及びクリゾチニブからなる群から選ばれる。一つのこのような実施形態では、ＡＬＫ阻害剤は、クリゾチニブである。チエノトリアゾロジアゼピン化合物及びＡＬＫ阻害剤は、同時又は順次投与することができる。いくつかの実施形態では、チエノトリゾロジアゼピン化合物及びＡＬＫ阻害剤のこのような組み合わせは、相乗効果を生み出す。
【００８８】
本発明の方法における式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンと併用するためのＡＬＫ阻害剤の例としては、下記の表Ｂに挙げられるＡＬＫ阻害剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
表Ｂ：式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンと併用され得る代表的なＡＬＫ阻害剤化合物：
【００９０】
【表Ｂ−１】
2017517579.tif 000016
【００９１】
【表Ｂ−２】
2017517579.tif 000017
【００９２】
ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体として形成する。ある実施形態では、固体分散体は非晶質を含む。
【００９３】
本発明において、「治療」又は「治療する」とは、例えば、小細胞肺癌又は症状を緩和すること、小細胞肺癌又は症状の発病を予防すること、又は小細胞肺癌の発病前の状態に回復することを目指して、小細胞肺癌を患っているか或いは小細胞肺癌を発症するリスクがあると医師に診断された人（患者）に本発明の活性成分を投与することの働き又は作用をいう。
【００９４】
（ＩＩＩ．チエノトリアゾロジアゼピン化合物）
ある実施形態では、本発明の製剤で用いられるチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、式（１）：
【００９５】
【化６】
2017517579.tif 000018
【００９６】
［式中、
Ｒ１は、１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ２は、水素原子；ハロゲン原子；又はハロゲン原子又はヒドロキシル基で置換されていてもよい１〜４の炭素数を有するアルキルであり、
Ｒ３は、ハロゲン原子；ハロゲン原子、１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ又はシアノで置換されていてもよいフェニル；−ＮＲ５−（ＣＨ２）ｍ−Ｒ６（式中、Ｒ５は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｍは、０〜４の整数であり、Ｒ６は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）；又は−ＮＲ７−ＣＯ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ８（式中、Ｒ７は、水素原子又は１〜４の炭素数を有するアルキルであり、ｎは、０〜２の整数であり、Ｒ８は、ハロゲン原子で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）であり、
Ｒ４は、−（ＣＨ２）ａ−ＣＯ−ＮＨ−Ｒ９（式中、ａは、１〜４の整数であり、Ｒ９は、１〜４の炭素数を有するアルキル；１〜４の炭素数を有するヒドロキシアルキル；１〜４の炭素数を有するアルコキシ；又は１〜４の炭素数を有するアルキル、１〜４の炭素数を有するアルコキシ、アミノ又はヒドロキシル基で置換されていてもよいフェニル又はピリジルである。）又は−（ＣＨ２）ｂ−ＣＯＯＲ１０（式中、ｂは、１〜４の整数であり、Ｒ１０は、１〜４の炭素数を有するアルキルである。）である。］
で表され、その任意の塩、その異性体、そのエナンチオマー、そのラセミ化合物、その水和物、その溶媒和物、その代謝物及びその多形体を含む。
【００９７】
ある実施形態では、適切なアルキル基としては、１個の炭素原子から４個の炭素原子を含む直鎖又は分枝鎖のアルキル基が挙げられる。ある実施形態では、適切なアルキル基としては、１個の炭素原子から３個の炭素原子を含む直鎖又は分枝鎖のアルキル基が挙げられる。ある実施形態では、適切なアルキル基としては、１個の炭素原子から２個の炭素原子を含む直鎖又は分枝鎖のアルキル基が挙げられる。ある実施形態では、代表的なアルキル基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。ある実施形態では、代表的なアルキル基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、２−メチル−１−プロピル及び２−メチル−２−プロピルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９８】
いくつかの実施形態において、本発明は、本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の医薬上許容される塩、溶媒和物（水和物を含む）及び同位体標識体を提供する。ある実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物の医薬上許容される塩としては、無機酸類と形成する酸付加塩が挙げられる。ある実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピンの医薬上許容される無機酸付加塩としては、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、リン酸、メタリン酸、硝酸及び硫酸の塩が挙げられる。ある実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物の医薬上許容される塩としては、有機酸類と形成する酸付加塩が挙げられる。ある実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピンの医薬上許容される有機酸付加塩としては、酒石酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、クエン酸、リンゴ酸、乳酸、フマル酸、安息香酸、ギ酸、プロピオン酸、グリコール酸、グルコン酸、マレイン酸、コハク酸、カンファースルホン酸、イソチオン酸、粘液酸、ゲンチジン酸、イソニコチン酸、サッカリン酸、グルクロン酸、フロ酸、グルタミン酸、アスコルビン酸、アントラニル酸、サリチル酸、フェニル酢酸、マンデル酸、エンボン酸（パモ酸）、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、パントテン酸、ステアリン酸、スルファニル酸、アルギン酸、ガラクツロン酸及びアリールスルホン酸（例えばベンゼンスルホン酸及び４−メチルベンゼンスルホン酸）の塩が挙げられる。
【００９９】
本発明は、１以上の原子が、同じ原子番号を有するが、天然に通常見出される原子質量又は質量数と異なる原子質量又は質量数を有する原子により置き換えられた本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の医薬上許容される同位体標識体を提供する。チエノトリアゾロジアゼピン化合物に含まれる適切な同位体の例としては、水素の同位体（例、２Ｈ及び３Ｈ）、炭素の同位体（例、１１Ｃ、１３Ｃ及び１４Ｃ）、塩素の同位体（例、３６Ｃｌ）、フッ素の同位体（例、１８Ｆ）、ヨウ素の同位体（例、１２３Ｉ及び１２５Ｉ）、窒素の同位体（例、１３Ｎ及び１５Ｎ）、酸素の同位体（例、１５Ｏ、１７Ｏ及び１８Ｏ）、及び硫黄の同位体（例、３５Ｓ）が挙げられる。チエノトリアゾロジアゼピン化合物の同位体標識体は、一般的に、当業者に知られた従来の技術により調製することができる。
【０１００】
式（１）の化合物の特定の同位体標識体（例えば、放射性同位体を組み込んだもの）は、薬剤及び／又は基質組織内分布研究に有用である。このために、放射性同位体の三重水素（３Ｈ）及び炭素１４（１４Ｃ）が、その組み込みの容易性及び迅速な検出手段の観点から特に有用である。重水素（２Ｈ）のようなより重い同位体での置き換えは、より大きな代謝安定性からの特定の治療の利点（例えば、増大したｉｎ  ｖｉｖｏ半減期又は低減した必要用量）をもたらし得る。従って、ある状況下で好まれ得る。１１Ｃ、１８Ｆ、１５Ｏ、及び１３Ｎのような陽電子放射同位体での置き換えは、基質受容体占有率を試験するための陽電子放射断層撮影法（ＰＥＴ）研究で使用することができる。
【０１０１】
いくつかの実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、医薬上許容される溶媒との溶媒和物並びに非溶媒和物として存在し得る。溶媒和物が、溶質（この場合は、本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物）及び溶媒により形成する可変化学量論の複合体であることは、当業者により理解されるであろう。このような溶媒は、好ましくは、溶質（チエノトリアゾロジアゼピン化合物）の生物活性を妨げない。溶媒和物形成のための適切な溶媒の例としては、水、メタノール、ジメチルスルホキシド、エタノール及び酢酸が挙げられるが、これらに限定されない。適切に用いられる溶媒は医薬上許容される溶媒である。適切に用いられる溶媒は水である。ある実施形態では、本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の医薬上許容される溶媒和物としては、エタノール溶媒和物、イソプロパノール溶媒和物、ジオキソラン溶媒和物、テトラヒドロフラン溶媒和物、ジメチルスルホキシド溶媒和物、ｔｅｒｔ−ブタノール溶媒和物、２−ブタノール溶媒和物、ジオキソラン溶媒和物、１，３−ジメチル−３，４，５，６−テトラヒドロ−２（１Ｈ）−ピリミジノン（「ＤＭＰＵ」）溶媒和物、１，３−ジメチルイミダゾリジノン（「ＤＭＩ」）溶媒和物、及び１，３−ジメチルイミダゾリジノン（「ＤＭＰ」）溶媒和物、又はそれらの混合物が挙げられる。
【０１０２】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、１以上のキラル中心及び／又は二重結合を含んでいてもよい。従って、幾何異性体、エナンチオマー又はジアステレオマーとして存在し得る。チエノトリアゾロジアゼピン化合物のエナンチオマー及びジアステレオマーは、各立体中心（時としてキラル中心ともいう）に対して「Ｒ」又は「Ｓ」記述子を割り当て、各炭素−炭素二重結合（幾何異性体を指定するもの）に対してＥ又はＺ記述子を割り当てるカーン・インゴルド・プレローグ規則に従って指定することができる。それにより、分子全体の配置を、その系統名に記述子を含ませることにより一意的に特定することができる。 
【０１０３】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載のチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、等量の左回り及び右回りのエナンチオマーのキラル分子を含む、ラセミ混合物、又はラセミ化合物として存在してもよい。このようなラセミ混合物を、ｄｅｘｔｒｏ及びｌｅｖｏ異性体の等量（１：１）混合物を示す接頭辞（±）−又はｄｌ−により示してもよい。また、接頭辞ｒａｃ−（又はｒａｃｅｍ−）又は記号ＲＳ及びＳＲを、ラセミ混合物を指定するために用いてもよい。
【０１０４】
また、炭素-炭素二重結合の周りの置換基の配置、又はシクロアルキル又は複素環の周りの置換基の配置から生じる幾何異性体は、本発明の化合物において存在し得る。いくつかの実施形態では、記号
【０１０５】
【化７】
2017517579.tif 000019
【０１０６】
を、単結合、二重結合又は三重結合であり得る結合を示すために使用してもよい。炭素−炭素二重結合の周りの置換基は、「Ｚ」又は「Ｅ」配置であるとして指定される。ここで、用語「Ｚ」及び「Ｅ」は、ＩＵＰＡＣ基準に従って使用される。特に定めのない限り、二重結合を示す構造は、「Ｅ」及び「Ｚ」異性体の両方を包含する。別の方法では、炭素−炭素二重結合の周りの置換基は、「ｃｉｓ」又は「ｔｒａｎｓ」として言及することができる。ここで、「ｃｉｓ」は、二重結合の同じ側における置換基を示し、「ｔｒａｎｓ」は、二重結合の反対側における置換基を示す。また、炭素環の周りの置換基の配置は、「ｃｉｓ」又は「ｔｒａｎｓ」として指定することができる。用語「ｃｉｓ」は、環平面の同じ側の置換基を示し、用語「ｔｒａｎｓ」は、環平面の反対側の置換基を示す。置換基が環平面の同じ側及び反対側両方に配置される化合物の混合物は、「ｃｉｓ／ｔｒａｎｓ」又は「Ｚ／Ｅ」を指定する。
【０１０７】
いくつかの実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、単結晶形又は多結晶形又は多形体で存在し得る。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、その非晶質形態を含む。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、その単一の多形体を含む。他の実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、その多形体の混合物を含む。他の実施形態では、化合物は、結晶形である。
【０１０８】
いくつかの実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、単一エナンチオマーとして或いは鏡像異性的に豊富な形態で存在し得る。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、８０％を超える鏡像体過剰率で存在する。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、９０％を超える鏡像体過剰率で存在する。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、９８％を超える鏡像体過剰率で存在する。ある実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、９９％を超える鏡像体過剰率で存在する。いくつかの実施形態では、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、少なくとも１０％、少なくとも２５％、少なくとも５０％、少なくとも７５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９８％、及び少なくとも９９％の鏡像体過剰率からなる群から選ばれる鏡像体過剰率で存在する。
【０１０９】
１対のエナンチオマーについては、エナンチオマーＥ２に対するエナンチオマーＥ１の鏡像体過剰率（ｅｅ）は、以下の方程式ｅｑ．（１）を用いて計算することができる：
【０１１０】
【数１】
2017517579.tif 000020
【０１１１】
Ｅ１とＥ２の相対量は、キラル高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）、核磁気共鳴（ＮＭＲ）又は任意の他の適切な方法により決定することができる。いくつかの実施形態では、エナンチオマー化合物の純度は、とりわけ副生成物及び／又は未反応物又は試薬を含み得る他の物質の量に対するエナンチオマーＥ１及びＥ２の量について言及してもよい。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、以下の表Ｃにリストされるチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）〜（１−１８）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１３】
表Ｃの化合物（１−１）は、本明細書においてＯＴＸ−０１５、ＯＴＸ０１５又はＹ８０３として言及され得る。
【０１１４】
表Ｃ：本明細書に記載の製剤で使用され得る代表的な化合物：
【０１１５】
【表Ｃ−１】
2017517579.tif 000021
【０１１６】
【表Ｃ−２】
2017517579.tif 000022
【０１１７】
【表Ｃ−３】
2017517579.tif 000023
【０１１８】
【表Ｃ−４】
2017517579.tif 000024
【０１１９】
いくつかの実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物としては、（ｉ）（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ−［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド又はその二水和物、（ｉｉ）メチル（Ｓ）−｛４−（３’−シアノビフェニル−４−イル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート、（ｉｉｉ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−（４−フェニルアミノフェニル）−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテート；及び（ｉｖ）メチル（Ｓ）−｛２，３，９−トリメチル−４−［４−（３−フェニルプロピオニルアミノ）フェニル］−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル｝アセテートが挙げられる。
【０１２０】
いくつかの実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物としては、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミドが挙げられる。
【０１２１】
いくつかの実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物としては、（Ｓ）−２−［４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノ［３，２−ｆ］［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物が挙げられる。
【０１２２】
（ＩＶ．製剤）
式（１）の化合物は、一般的な投与及びガレヌス組成物の調製が非常にとりわけ困難である。特に、薬物の生物学的利用能の特定の問題及び患者間及び患者内の用量反応の違いの特定の問題を含む。化合物のほぼ水に溶けない性質から従来にない剤形の開発が必要とされている。
【０１２３】
これまでに、式（１）の化合物を、担体アクリル酸エチル−メタクリル酸メチル−トリメチルアンモニオエチルメタクリレートクロリド共重合体（オイドラギット  ＲＳ，ローム社製）を用いて固体分散体として製剤化して、炎症性腸疾患（例えば潰瘍性大腸炎及びクローン病）の治療のために腸管下部で優先的に医薬成分を放出する経口製剤が提供できることが明らかとなった（米国特許出願２００９００１２０６４  Ａ１（２００９年１月８日公開））。動物実験を含む様々な実験により、炎症性腸疾患において、病変における薬剤の放出及び炎症性病変に対するその直接的な作用が、胃腸管から循環への薬剤の吸収と比較してより重要であることが明らかとなった。
【０１２４】
今回、意外なことに、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、その医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー異性体及びその同位体標識体は、医薬上許容されるポリマーと共に、固体分散体として製剤化して、炎症性腸疾患以外の疾患の治療のための胃腸管から循環への医薬成分の高吸収をもたらす経口製剤を提供することができるということが明らかとなった。イヌ及びヒト両方の研究によって、これらの固体分散体は、これまでに炎症性腸疾患の治療のために開発されたオイドラギット固体分散体製剤と比較して、経口生物学的利用能が高いことが確認された。
【０１２５】
固体分散体は、難水溶性薬剤の経口生物学的利用能を向上させる方策である。
【０１２６】
本明細書で用いられる用語「固体分散体」とは、少なくとも２つの異なる成分である一般的な親水性担体及び疎水性薬剤の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を含む固体生成物の一群を言う。分散体中の薬剤の分子配置に基づいて、６つの異なる形態の固体分散体に区分することができる。一般的に、固体分散体は、単純共融混合物、固体溶液、ガラス溶液及び懸濁液、並びに結晶質担体中の非晶質沈殿物として分類される。さらに、特定の組み合わせとしては、例えば、同一試料内で、ある分子がクラスターとして存在する一方で、ある分子が分子として分散しているような組み合わせがあり得る。
【０１２７】
ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、非晶質粒子（クラスター）内で分子として分散していてもよい。他の実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、結晶質粒子として分散していてもよい。ある実施形態では、担体が結晶質であってもよい。他の実施形態では、担体が非晶質であってもよい。
【０１２８】
ある実施形態では、本発明は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む医薬組成物を提供する。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナート（ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート又はＨＰＭＣＡＳとも言う）である。ある実施形態では、分散体は、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ）に対して１：３ないし１：１の重量比でチエノトリアゾロジアゼピン化合物を有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物が、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃ないし１４０℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回析線が存在しないことを意味するものとする。
【０１２９】
ある実施形態では、本発明は、医薬上許容されるポリマー中、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体の固体分散体を含む医薬組成物を提供する。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ポリビニルピロリドン（ポビドン又はＰＶＰとも言う）である。ある実施形態では、分散体は、ＰＶＰに対して１：３ないし１：１の重量比でチエノトリアゾロジアゼピン化合物を有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃ないし約１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１７９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３０】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナートである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のヒプロメロースアセテートスクシナートに対する重量比は１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃から１４０℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３１】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ポリビニルピロリドンである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のポリビニルピロリドンに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃から約１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１７９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３２】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナートである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のヒプロメロースアセテートスクシナートに対する重量比は１：３から１：１の範囲内である。
【０１３３】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはポリビニルピロリドンである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のポリビニルピロリドンに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、固体分散体を含む医薬組成物は、噴霧乾燥により調製される。
【０１３５】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び薬学的に許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナートである。ある実施形態では、化合物（１）のヒプロメロースアセテートスクシナートに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃から１４０℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３６】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体及び医薬上許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはポリビニルピロリドンである。ある実施形態では、化合物（１）のポリビニルピロリドンに対する重量比は１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃から１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１７９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３７】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体、及び医薬上許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナートである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のヒプロメロースアセテートスクシナートに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃から１４０℃の範囲内である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３８】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体、及び医薬上許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ポリビニルピロリドンである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のポリビニルピロリドンに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃から１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１７９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１３９】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体、及び医薬上許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ヒプロメロースアセテートスクシナートである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のヒプロメロースアセテートスクシナートに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。
【０１４０】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体、及び医薬上許容されるポリマーの噴霧乾燥した固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ポリビニルピロリドンである。ある実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物のポリビニルピロリドンに対する重量比は、１：３から１：１の範囲内である。
【０１４１】
ある好ましい実施形態において、本発明は、化合物（１−１）：
【０１４２】
【化８】
2017517579.tif 000025
【０１４３】
の２−［（６Ｓ）−４−（４−クロロフェニル）−２，３，９−トリメチル−６Ｈ−チエノール［３，２−ｆ］−［１，２，４］トリアゾロ［４，３−ａ］［１，４］ジアゼピン−６−イル］−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）アセトアミド二水和物又は医薬上許容される塩、溶媒和物（水和物を含む）、ラセミ化合物、エナンチオマー、異性体、又は同位体標識体、及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む医薬組成物を提供する。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはＨＰＭＣＡＳである。ある実施形態では、分散体は、１：３ないし１：１の重量比で化合物（１−１）及びＨＰＭＣＡＳを有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃から１４０℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１４４】
他の実施形態では、医薬組成物は、化合物（１−１）又は医薬上許容される塩、溶媒和物（水和物を含む）、ラセミ化合物、エナンチオマー、異性体、又は同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはＰＶＰである。ある実施形態では、分散体が、１：３〜１：１の重量比で化合物（１−１）及びＰＶＰを有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃から１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１７９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１４５】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型のチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはＨＰＭＣＡＳである。ある実施形態では、分散体は、１：３ないし１：１の重量比で化合物（１−１）及びＨＰＭＣＡＳを有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１３０℃から１４０℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１３５℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１４６】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、非晶質型のチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはＰＶＰである。ある実施形態では、分散体は、１：３ないし１：１の重量比で化合物（１−１）及びＰＶＰを有する。ある実施形態では、少なくともいくらかのチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。他の実施形態では、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体中で均質に分散している。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。いくつかの実施形態では、固体分散体は、ガラス転移温度（Ｔｇ）の単一の変曲点を示す。いくつかの実施形態では、単一のＴｇは、１７５℃ないし１８５℃の範囲内である。他のこのような実施形態では、単一のＴｇは、約１８９℃である。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体は、７５％の相対湿度、４０℃で少なくとも１か月間曝露された。いくつかの実施形態では、固体分散体は、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する回折線を実質的に含まない粉末Ｘ線回折パターンを示す。本出願の目的において「実質的に含まない」とは、結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）に関連する２シータの２１°近傍の非晶質のハローを超える回折線が存在しないことを意味するものとする。
【０１４７】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型のチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーは、ＨＰＭＣＡＳである。ある実施形態では、分散体は、１：３ないし１：１の重量比で化合物（１−１）及びＨＰＭＣＡＳを有する。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。
【０１４８】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、結晶質型のチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及び医薬上許容されるポリマーの固体分散体を含む。ある実施形態では、医薬上許容されるポリマーはＰＶＰである。ある実施形態では、分散体は、１：３ないし１：１の重量比で化合物（１−１）及びＰＶＰを有する。ある実施形態では、固体分散体は噴霧乾燥される。
【０１４９】
本明細書に記載の本発明の固体分散体は、経口投与の際に特に有利な性質を示す。固体分散体の有利な性質の例としては、動物又はヒトにおける標準的な生物学的利用能試験で投与された場合の、一定の高いレベルの生物学的利用能が挙げられるが、これに限定されない。本発明の固体分散体としては、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物及びポリマー及び添加剤を含む固体分散体が挙げられ得る。いくつかの実施形態では、固体分散体は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の薬剤の水及び殆どの水性媒体に対する溶解度がわずかであることから、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を添加剤と単に混合するだけでは成し遂げられない、血流中への式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の吸収を達成することができる。式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の生物学的利用能は、さまざまなｉｎ  ｖｉｔｒｏ及び／又はｉｎ  ｖｉｖｏ研究を用いて測定され得る。ｉｎ  ｖｉｖｏ研究は、例えば、ラット、イヌ又はヒトを用いて行ってもよい。
【０１５０】
生物学的利用能は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の血清濃度又は血漿濃度を、縦座標（Ｙ軸）に、横座標（Ｘ軸）の時間に対してプロットすることにより得られる曲線下面積（ＡＵＣ）値によって測定してもよい。次いで、固体分散体の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）のＡＵＣ値を、ポリマーを伴わない当量濃度の式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）のＡＵＣ値と比較する。いくつかの実施形態では、固体分散体は、イヌに経口投与した場合に、等量の式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物を含む対照組成物をイヌに静脈投与することによって提供される対応するＡＵＣ値の少なくとも０．４倍、０．５倍、０．６倍、０．８倍、１．０倍から選ばれる曲線下面積（ＡＵＣ）値を提供する。
【０１５１】
生物学的利用能は、胃の環境及び腸の環境のｐＨ値を模したｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験により測定してもよい。測定は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の固体分散体を、１．０〜２．０の範囲のｐＨを有する水性のｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験培地に分散させ、次いで、ｐＨを、対照ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験培地中で５．０及び７．０の範囲のｐＨに調整することにより行ってもよい。式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度は、ｐＨ調整に続く最初の二時間はいつでも測定してもよい。いくつかの実施形態では、固体分散体は、５．０〜７．０の範囲のｐＨの水性ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験培地中で、ポリマーを伴わない式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度に比べて、少なくとも５倍濃い濃度、少なくとも６倍濃い濃度、少なくとも７倍濃い濃度、少なくとも８倍濃い濃度、少なくとも９倍濃い濃度、又は少なくとも１０倍濃い濃度から選ばれる、式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度を提供する。
【０１５２】
他の実施形態では、１．０〜２．０のｐＨを有する水性ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験培地中に置かれた固体分散体の式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度は、ポリマーを伴わない式（１）の結晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物の濃度と比べて少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％；少なくとも８０％高い。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体のポリマーはＨＰＭＣＡＳである。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体のポリマーは、ＰＶＰである。
【０１５３】
他の実施形態では、固体分散体の式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又は非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、及びヒプロメロースフタレート及びアクリル酸エチル−メタクリル酸メチル−トリメチルアンモニオエチルメタクリレートクロリド共重合体からなる群から選ばれる医薬上許容されるポリマーの固体分散体の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の濃度と比べて、それぞれの固体分散体を１．０〜２．０のｐＨを有する水性ｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験培地に置いた場合に、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％；少なくとも８０％高い。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体のポリマーは、ＨＰＭＣＡＳである。いくつかのこのような実施形態では、固体分散体のポリマーは、ＰＶＰである。
【０１５４】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載の固体分散体は、湿度及び温度に長時間曝された場合に、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の再結晶化に対して安定性を示す。ある実施形態では、非晶質のままである式（１）の非晶質チエノトリアゾロジアゼピン化合物又はチエノトリアゾロジアゼピン化合物（１−１）の濃度は、少なくとも９０％、少なくとも９１％、少なくとも９２％、少なくとも９３％、少なくとも９４％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％及び少なくとも９９％から選ばれる。
【０１５５】
（Ｖ．剤形）
本発明の固体分散体で用いることができる適切な剤形としては、カプセル剤、錠剤、ミニ錠剤、ビーズ剤、ビードレット剤、ペレット剤、顆粒剤、粒剤及び散剤が挙げられるが、これらに限定されない。適切な剤形はコーティングされていてもよく、例えば、腸溶コーティングでコーティングされていてもよい。適切なコーティング剤には、セルロースアセテートフタレート、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、ポリメチルアクリル酸コポリマー又はヒドロキシルプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ）が含まれてもよいが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、例えば、同一試料において、本発明のチエノトリアゾロジアゼピンのある分子は、クラスターとして存在してよい一方で、ある分子は、担体と共に分子として分散しているような特定の組み合わせがなされ得る。
【０１５６】
いくつかの実施形態では、本発明の固体分散体は、錠剤、カプレット剤又はカプセル剤として製剤化されてもよい。１つのいくつかの実施形態では、本発明の固体分散体は、ミニ錠剤又は口腔内に流し込む顆粒剤、又は構成用経口散剤として製剤化してもよい。いくつかの実施形態では、本発明の固体分散体は、他の賦形剤（例、再結晶／沈殿阻害ポリマー、矯味成分等）と組み合わせて適切な希釈剤中で分散させ、すぐに使える懸濁製剤を得ることができる。いくつかの実施形態では、本発明の固体分散体 は、小児治療のために製剤化してもよい。
【０１５７】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、経口投与として製剤化される。ある実施形態では、医薬組成物は、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、又はその医薬上許容される塩、その溶媒和物（水和物を含む）、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体；及びポリマー担体を含む、本明細書に記載の様々な実施形態に従う固体分散体を含む。ある実施形態では、さらに、医薬組成物は、１以上の添加剤（例えば崩壊剤、滑沢剤、流動促進剤、結合剤及びフィラー）を含む。
【０１５８】
医薬組成物で用いるための適切な医薬上許容される滑沢剤及び医薬上許容される流動促進剤の例としては、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、デンプン、タルク、三塩基性リン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸カルシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、ポリエチレングリコール、粉末セルロース、ベヘン酸グリセリル、ステアリン酸、水素化ひまし油、モノステアリン酸グリセリル及びフマル酸ステアリルナトリウムが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５９】
医薬組成物で用いるための適切な医薬上許容される結合剤の例としては、デンプン；セルロース及びその誘導体、例えば、微結晶性セルロース（例、ＦＭＣのＡＶＩＣＥＬ  ＰＨ）、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース及びヒドロキシルプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ、例、ダウ・ケミカル製のＭＥＴＨＯＣＥＬ）；スクロース、デキストロース、コーンシロップ；多糖類；及びゼラチンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６０】
医薬組成物で用いられる適切な医薬上許容されるフィラー及び医薬上許容される希釈剤の例としては、粉砂糖、圧縮糖、デキストレート、デキストリン、デキストロース、ラクトース、マンニトール、微結晶性セルロース（ＭＣＣ）、粉末セルロース、ソルビトール、スクロース及びタルクが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６１】
いくつかの実施形態では、賦形剤は医薬組成物において１つ以上の機能を果たしてもよい。例えば、フィラー又は結合剤は、崩壊剤、流動促進剤、抗被着剤、滑沢剤、甘味料等であってもよい。
【０１６２】
いくつかの実施形態では、本発明の医薬組成物は、さらに、酸化防止剤（例、パルミチン酸アスコルビル、ブチル化ヒドロキシルアニソール（ＢＨＡ）、ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、□−トコフェロール、没食子酸プロピル及びフマル酸）、抗菌剤、酵素阻害剤、安定剤（例、マロン酸）及び／又は保存剤のような添加剤又は成分を含んでいてもよい。
【０１６３】
一般的に、本発明の医薬組成物は、任意の適切な固形剤に製剤化してもよい。いくつかの実施形態では、本発明の固体分散体は、投与のために、例えば、カプセル剤又は錠剤のような単位剤形、又は顆粒剤又は粒剤又は散剤のような複粒子系で調合される。
【０１６４】
ある実施形態では、医薬組成物は、本明細書に記載の固体分散体の様々な実施形態に従う、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、及びヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ）の固体分散体を含み、チエノトリアゾロジアゼピン化合物は、固体分散体において非晶質であり、ヒドロキシプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ）に対して１：３ないし１：１の重量比でチエノトリアゾロジアゼピン化合物を有し；４５〜５０重量％のラクトース一水和物；３５〜４０重量％の微結晶性セルロース；４〜６重量％のクロスカルメロースナトリウム；０．８〜１．５重量％のコロイド状二酸化ケイ素；及び０．８〜１．５重量％のステアリン酸マグネシウムを有する。
【０１６５】
（ＶＩ．用量）
ある実施形態では、本発明は、任意の適切な固形剤に製剤化されていてもよい医薬組成物を提供する。ある実施形態では、本発明に従う医薬組成物は、約１０ｍｇ〜約１００ｍｇの範囲の用量である本明細書に記載の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンの様々な実施形態の１以上を含む。ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、約１０ｍｇ〜約１００ｍｇ、約１０ｍｇ〜約９０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約８０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約７０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約６０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約５０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約４０ｍｇ、約１０ｍｇ〜約３０ｍｇ、及び約１０ｍｇ〜約２０ｍｇからなる群から選ばれる用量である本明細書に記載の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンの様々な実施形態の１以上を含む。ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、約１０ｍｇ、約５０ｍｇ、約７５ｍｇ、約１００ｍｇからなる群から選ばれる用量の本明細書に記載の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンの様々な実施形態の１以上を含む。
【０１６６】
ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、週一回、六日ごとに一日一回、五日ごとに一日一回、四日ごとに一日一回、三日ごとに一日一回、一日おきに一日一回、一日一回、一日二回、一日三回、一日四回及び一日五回からなる群から選ばれる剤形で、約１ｍｇ、約２ｍｇ、約２．５ｍｇ、約３ｍｇ、約４ｍｇ、約５ｍｇ、約７．５ｍｇ、約１０ｍｇ、約１５ｍｇ、約２０ｍｇ、約２５ｍｇ、約３０ｍｇ、約３５ｍｇ、約４０ｍｇ、約４５ｍｇ、約５０ｍｇ、約５５ｍｇ、約６０ｍｇ、約６５ｍｇ、約７０ｍｇ、約７５ｍｇ、約８０ｍｇ、約８５ｍｇ、約９０ｍｇ、約９５ｍｇ、約１００ｍｇ、約１１０ｍｇ、約１２０ｍｇ、約１３０ｍｇ、約１４０ｍｇ及び約１５０ｍｇからなる群から選ばれる用量である本明細書に記載の式（Ｉ）のチエノトリアゾロジアゼピンの様々な実施形態の１以上を、それを必要とする被験体に投与するものを含む。他の実施形態では、上述の用量又は剤形のいずれかは、一定期間ごとに減少し、又は一定期間ごとに増加する。ある実施形態では、本発明の医薬組成物は、週一回、六日ごとに一日一回、五日ごとに一日一回、四日ごとに一日一回、三日ごとに一日一回、一日おきに一日一回、一日一回、一日二回、一日三回、一日四回及び一日五回からなる群から選ばれる剤形で、約１ｍｇ、約２ｍｇ、約２．５ｍｇ、約３ｍｇ、約４ｍｇ、約５ｍｇ、約７．５ｍｇ、約１０ｍｇ、約１５ｍｇ、約２０ｍｇ、約２５ｍｇ、約３０ｍｇ、約３５ｍｇ、約４０ｍｇ、約４５ｍｇ、約５０ｍｇ、約５５ｍｇ、約６０ｍｇ、約６５ｍｇ、約７０ｍｇ、約７５ｍｇ、約８０ｍｇ、約８５ｍｇ、約９０ｍｇ、約９５ｍｇ、約１００ｍｇ、約１１０ｍｇ、約１２０ｍｇ、約１３０ｍｇ、約１４０ｍｇ及び約１５０ｍｇからなる群から選ばれる用量である、化合物（１−１）、（１−２）、（１−３）、（１−４）、（１−５）、（１−６）、（１−７）、（１−８）、（１−９）、（１−１０）、（１−１１）、（１−１２）、（１−１３）、（１−１４）、（１−１５）、（１−１６）、（１−１７）及び（１−１８）からなる群から選ばれるチエノトリアゾロジアゼピンを、それを必要とする対象に投与するものを含む。他の実施形態では、上述の用量又は剤形の何れかは、一定期間ごとに減少し、又は一定期間ごとに増加する。
【０１６７】
このような単位剤形は、個々の治療目的、治療段階等に応じて一日１ないし５回投与することが好適である。ある実施形態では、剤形は、少なくとも二日間続けて少なくとも一日一回それを必要とする被験体に投与してもよい。ある実施形態では、剤形は、一日おきに少なくとも一日一回それを必要とする被験体に投与してもよい。ある実施形態では、剤形は、それを必要とする被験体に、少なくとも週ごとに投与してもよいし、均等及び／又は不均等な用量に分割して投与してもよい。ある実施形態では、剤形は、週ごとに、三日おきに及び／又は週に６回としてそれを必要とする被験体に投与してもよい。ある実施形態では、剤形は、一日おき、三日ごと、四日ごと、五日ごと、六日ごと及び／又は週ごとに分割された用量を、それを必要とする被験体に投与してもよい。ある実施形態では、剤形は、月ごとに２以上に均等に又は不均等に分割した用量を、それを必要とする被験体に投与してもよい。
【０１６８】
例えば、カプセル剤、錠剤、ミニ錠剤、ビーズ剤、ビードレット剤、ペレット剤、顆粒剤、粒剤又は散剤で用いられる剤形はコーティングされていてもよく、例えば、腸溶コーティングでコーティングされていてもよい。適切なコーティング剤には、セルロースアセテートフタレート、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、ポリメチルアクリル酸共重合体又はヒドロキシルプロピルメチルセルロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ）が含まれてもよいが、これらに限定されない。
【０１６９】
（ＶＩＩ．プロセス）
本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物は、遊離塩基として存在してもよく、又は酸付加塩として存在してもよい。それらは、米国特許出願公開番号２０１０／０２８６１２７号（その全体が参照により本明細書に又は本出願に組み込まれる）に記載の手順に従って得ることができる。本発明のチエノトリアゾロジアゼピン化合物の個々のエナンチオマー及びジアステレオマーは、不斉中心又は立体中心を含む市販の出発原料からの合成により、或いはラセミ混合物を調製し、続いて当業者によく知られている方法で分割することにより調製することができる。これらの分割法は、（１）エナンチオマー混合物のキラル補助基への結合、再結晶又はクロマトグラフィーによる得られたジアステレオマー混合物の分離、及び光学的に純粋な生成物の補助基からの遊離、（２）光学活性分割剤を用いる塩形成、（３）キラル液体クロマトグラフカラムでの光学鏡像異性体混合物の直接的分離、又は（４）立体選択化学又は酵素試薬を使用した速度論的分割により例示される。ラセミ混合物は、キラル相ガスクロマトグラフィー又はキラル溶媒中での化合物の結晶化のような周知の方法によりそれらの成分エナンチオマーに分割することもできる。
【０１７０】
必要に応じて、本明細書で開示されたチエノトリアゾロジアゼピン化合物の特定のエナンチオマーは、不斉合成により、或いはキラル補助基での誘導（ここでは、得られたジアステレオマー混合物を分離し、補助基を切断し、純粋な所望のエナンチオマーを提供する）により調製してもよい。別の方法としては、分子が、塩基性官能基（例えばアミノ）、又は酸性官能基（例えばカルボキシル）を含む場合、ジアステレオマー塩を、適切な光学活性酸又は塩基と形成し、続いて、ジアステレオマーを分割し、そして、当技術分野でよく知られた分別結晶化又はクロマトグラフの手段で形成し、それに続いて純粋なエナンチオマーを回収する。当技術分野でよく知られた様々な方法を用いて、通常約８０％を超える鏡像体過剰率で式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物を調製することができる。有利には、好ましい鏡像体過剰率は、８０％を超え、好ましくは９０％を超え、より好ましくは９５％を超え、及び最も好ましくは９９％以上である。
【０１７１】
本発明の固体分散体は、融解及び溶媒蒸発を含む多くの方法で調製することができる。また、本発明の固体分散体は、Ｃｈｉｏｕ  ＷＬ，Ｒｉｅｇｅｌｍａｎ  Ｓ：「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｓｏｌｉｄ  ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍｓ」，  Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｓｃｉ．  １９７１；  ６０：１２８１−１３０２；Ｓｅｒａｊｕｄｄｉｎ  ＡＴＭ：「Ｓｏｌｉｄ  ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｏｒｌｙ  ｗａｔｅｒ−ｓｏｌｕｂｌｅ  ｄｒｕｇｓ：  ｅａｒｌｙ  ｐｒｏｍｉｓｅｓ，  ｓｕｂｓｅｑｕｅｎｔ  ｐｒｏｂｌｅｍｓ，  ａｎｄ  ｒｅｃｅｎｔｂｒｅａｋｔｈｒｏｕｇｈｓ」，  Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｓｃｉ．  １９９９；  ８８：１０５８−１０６６；  Ｌｅｕｎｅｒ  Ｃ，  Ｄｒｅｓｓｍａｎ  Ｊ：「Ｉｍｐｒｏｖｉｎｇ  ｄｒｕｇ  ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  ｏｒａｌ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｕｓｉｎｇ  ｓｏｌｉｄ  ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎｓ」，  Ｅｕｒ．  Ｊ．  Ｐｈａｒｍ．  Ｂｉｏｐｈａｒｍ．  ２０００；  ５０：４７−６０；  ａｎｄ  Ｖａｓｃｏｎｃｅｌｏｓ  Ｔ，  Ｓａｒｍｅｎｔｏ  Ｂ，  Ｃｏｓｔａ  Ｐ：「Ｓｏｌｉｄ  ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎｓ  ａｓ  ｓｔｒａｔｅｇｙ  ｔｏ  ｉｍｐｒｏｖｅ  ｏｒａｌ  ｂｉｏａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ  ｏｆ  ｐｏｏｒ  ｗａｔｅｒ  ｓｏｌｕｂｌｅ  ｄｒｕｇｓ」，  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｏｄａｙ  ２００７；  １２：１０６８−１０７５（全て、その全体が参照により本明細書に組み込まれる）に記載の手順に従って調製することができる。
【０１７２】
ある実施形態では、本発明の固体分散体は、融解プロセスにより調製される。ある実施形態では、融解プロセスは、担体と共に１以上の様々な実施形態の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンを融解することを含む。ある実施形態では、融解プロセスは、融解した本発明の化合物及び担体を冷却することを含む。ある実施形態では、融解プロセスは、融解した化合物及び担体の粉砕を含む。ある実施形態では、融解した本発明の化合物及び担体を粉砕して、冷却工程が続く。
【０１７３】
式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン又は医薬上許容される塩、その溶媒和物、その水和物、そのラセミ化合物、そのエナンチオマー、その異性体、又はその同位体標識体と、担体が不適合であるいくつかの実施形態では、界面活性剤を融解工程間に加えて、加熱混合物中で二液相又は懸濁液の形成を妨げてもよい。いくつかの実施形態では、１以上の様々な実施形態の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンを、融解状態中で薬剤及び担体両方を使用する代わりに、予め融解した担体中に懸濁し、それにより、プロセスの温度を低下させる。ある実施形態では、融解した薬剤及び担体の混合物は、氷浴攪拌により冷却される。ある実施形態では、融解した薬剤及び担体の混合物を、スプレー冷却（別の方法では、スプレー凝固）により冷却及び固化する。
【０１７４】
ある実施形態では、融解した薬剤及び担体の混合物を、周囲温度の又は冷却した低温空気を通して、融解物を冷却チャンバーにスプレーすることにより融解物から粒子を形成することによって冷却及び固化する。ある実施形態では、融解した薬剤及び担体の混合物を、適切な流動床処理装置で融解分散体の噴霧化及び再固化により冷却及び固化する。ある実施形態では、融解した薬剤及び担体の混合物を、加熱可能な高剪断ミキサーでの溶融造粒により冷却及び固化する。
【０１７５】
いくつかの実施形態では、ホットステージ押し出し又は溶融凝集を、薬剤の融解限界を防ぐために使用してもよい。ホットステージ押し出しは、予め溶融温度で短時間混合した薬剤及び担体の高い回転速度での押し出しからなる；得られた生成物は、室温で冷却後回収し、粉砕する。 
【０１７６】
ある実施形態では、１以上の様々な実施形態の式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンを、低い処理温度で処理し、任意の熱的に不安定な化合物の分解を防ぐ。ある実施形態では、低い処理温度は、二酸化炭素のような一時的な可塑剤を用いるホットステージ押し出しと結びつけることにより達成される。ある実施形態では、融解凝集が、従来の高剪断ミキサー又は回転処理装置における本発明に従う固体分散体の調製で使用される。ある実施形態では、加熱した賦形剤に本発明に従うチエノトリアゾロジアゼピン化合物を含む溶融担体を加えることにより、本発明に従う固体分散体を調製する。ある実施形態では、本発明に従うチエノトリアゾロジアゼピン及び１以上の賦形剤の加熱混合物に溶融担体を加えることにより、本発明に従う固体分散体を調製する。ある実施形態では、本発明に従うチエノトリアゾロジアゼピン化合物、担体及び１以上の賦形剤の混合物を、担体の融解範囲内又はそれを超える温度に加熱することにより、本発明に従う固体分散体を調製する。
【０１７７】
いくつかの実施形態では、式（１）のチエノトリアゾロジアゼピンの製剤に関する１以上の様々な実施形態は、溶媒エバポレーション法により調製される。ある実施形態では、溶媒エバポレーション法は、揮発性溶媒中に式（１）のチエノトリアゾロジアゼピン化合物、及び担体を溶解し、次いでその揮発性溶媒を留去させることを含む。ある実施形態では、揮発性溶媒は、１以上の賦形剤であってもよい。ある実施形態では、１以上の賦形剤としては、固着防止剤、不活性フィラー、界面活性剤、湿潤剤、ｐＨ調整剤及び添加剤が挙げられるが、これらに限定されない。ある実施形態では、賦形剤は、揮発性溶媒中に、溶解してもよいし、或いは懸濁状態又は膨潤状態にしてもよい。
【０１７８】
ある実施形態では、本発明に従う固体分散体の調製には、揮発性溶媒中に懸濁した１以上の賦形剤を乾燥させることが含まれる。ある実施形態では、乾燥には、真空乾燥、低温での揮発性溶媒の低速留去、ロータリーエバポレーターの使用、噴霧乾燥、噴霧造粒、凍結乾燥、又は超臨界流体の使用が含まれる。
【０１７９】
ある実施形態では、式（１）に従うチエノトリアゾロジアゼピン組成物の製剤の噴霧乾燥調製は、小滴に組成物の懸濁液又は溶液を噴霧して、続いて、製剤から溶媒を迅速除去することを含むことが用いられる。ある実施形態では、本発明に従う製剤の調製は、溶媒中の組成物の溶液又は懸濁液を、適切な化学的に及び／又は物理的に不活性なフィラー（例えば、ラクトース又はマンニトール）に噴霧する噴霧造粒が含まれる。ある実施形態では、組成物の溶液又は懸濁液の噴霧造粒は、二方向ノズル又は三方向ノズルを介して達成される。
【０１８０】
いくつかの実施形態では、本発明に従う固体分散体の調製には、超臨界流体の使用が含まれる。用語「超臨界流体」とは、その臨界温度及び臨界圧力以上の単一の流体相として存在する物質をいう。ある実施形態では、本発明に従う製剤の調製には、超臨界二酸化炭素流体の使用が含まれる。ある実施形態では、超臨界流体技術を使用する本発明に従う製剤の調製は、一般的な溶媒に式（１）に従うチエノトリアゾロジアゼピン化合物及び担体を溶解し、二酸化炭素と共にノズルを通して粒子形成容器に同時に導入し、溶液を噴霧し、溶媒を超臨界流体により素早く抽出し、それにより、容器の壁上の固体分散体粒子の沈殿物を得ることを含む。
【０１８１】
いくつかの実施形態では、本発明に従う固体分散体の調製は、共沈殿物法の使用を含む。ある実施形態では、式（１）に従うチエノトリアゾロジアゼピン組成物及び担体溶液に溶媒を滴下せずに、持続的に攪拌する。ある実施形態では、溶媒を添加しない間に、式（１）に従うチエノトリアゾロジアゼピン組成物及び担体を共沈殿し、マイクロ粒子を形成する。ある実施形態では、得られたマイクロ粒子をろ過し、乾燥し、所望の固体分散体を得る。
【０１８２】
混合する式（１）の化合物及びポリマー担体の割合は、式（１）の化合物の生物学的利用能を向上させることができる限り特に限定されず、ポリマーの種類に応じて異なる。
【０１８３】
本発明は、以下の非限定的な実施例で説明される。
【０１８４】
（ＶＩＩＩ．実施例）
実施例１：化合物（１−１）の固体分散体のｉｎ  ｖｉｔｒｏスクリーニング
１０種の固体分散体は、化合物（１−１）、並びにヒプロメロースアセテートスクシナート（ＨＰＭＣＡＳ−Ｍ）、ヒプロメロースフタレート（ＨＰＭＣＰ−ＨＰ５５）、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、ＰＶＰ−酢酸ビニル（ＰＶＰ−ＶＡ）、及びオイドラギットＬ１００−５５を含む５種のポリマーのうち１種を用い、各ポリマーに対して２５％及び５０％両方の化合物（１−１）を加えて調製した。固体分散体は、噴霧乾燥し、続いて低温コンベクションオーブン内で二次乾燥することを用いる溶媒エバポレーション法により調製された。それぞれの固体分散体のパフォーマンスは、薬剤の総量と、長時間溶液中に存在するフリーの薬剤の量の両方で測定する非沈降溶解パフォーマンス試験によって評価した。非沈降溶解が選択されたのは、低い溶解性の化合物のｉｎ  ｖｉｖｏ条件を最もよく表現するためである。この試験は、ｉｎ  ｖｉｖｏ条件を模倣して、分散体を試験培地に導入してからおよそ３０ないし４０分後の胃のｐＨ（０．１Ｎ  ＮａＣｌ，  ｐＨ  １．０）から腸内のｐＨ（ＦａＦＳＳＩＦ，  ｐＨ  ６．５）への分散体の「胃の移動」を含む［ＦａＦＳＳＩＦは絶食状態の腸内を模した溶液（Ｆａｓｔｅｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｓｉｍｕｌａｔｅｄ  Ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  Ｆｌｕｉｄ）であり、３ｍＭタウロコール酸ナトリウム、０．７５ｍＭレシチン、０．１７４ｇ  ＮａＯＨペレット、１．９７７ｇ  ＮａＨ２ＰＯ４・Ｈ２Ｏ、３．０９３ｇ  ＮａＣｌ及び精製水５００ｍＬからなる］。溶解した薬剤の量は、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）法及びアジレント１１００シリーズＨＰＬＣを用いて定量化した。製剤の溶解プロファイル（図１Ａ−１Ｊ）は、同じ溶媒中の製剤化していない化合物と比較して全ての分散体候補中の薬剤の溶解度が大きく増加したことを示した。固体分散体の中で、ＰＶＰにおける２５％化合物（１−１）、ＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける２５％化合物（１−１）、及びＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける５０％化合物（１−１）の分散体は、腸内のｐＨで放出されたフリーの薬剤のレベルが高まったという知見に基づけば、製剤化されていない化合物に比べて高い経口吸収をもたらす。
【０１８５】
実施例２：化合物（１−１）の固体分散体のｉｎ  ｖｉｖｏスクリーニング
化合物（１−１）の固体分散体、即ち、ＰＶＰにおける２５％化合物（１−１）、ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける２５％化合物（１−１）、及びＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける５０％化合物（１−１）の分散体を、ｉｎ  ｖｉｖｏ研究のためにより大きなスケールで調製した。それぞれの製剤を、実施例１に記載のｉｎ  ｖｉｔｒｏ溶解試験で評価した。これらの分散体が非晶質であること及び均質であること両方を確認するために、それぞれの分散体を、粉末Ｘ線回析（ＰＸＲＤ）及び変調示差走査熱量計（ｍＤＳＣ）で評価した。Ｘ線回折計はＢｒｕｋｅｒ  Ｄ−２  Ｐｈａｓｅｒであった。さらに、それぞれの分散体のガラス転移温度（Ｔｇ）に対する水の影響を理解するために、予め設定相対湿度（即ち、２５％、５０％及び７５％ＲＨ）で少なくとも１８時間平衡化した試料についてｍＤＳＣを実行した。水は、固体分散体に対して可塑剤として作用することができ、活性化合物又はポリマーによる系の吸湿性は、これらの系による水の取り込み量に影響し得る。
【０１８６】
非沈降溶解の結果（図２Ａ〜２Ｃ）は、実施例１における分散体で見られるものに匹敵した。ＰＸＲＤ結果（図３）は、分散体の何れでも結晶質の化合物の存在を示さず、ｍＤＳＣ結果（図４Ａ〜４Ｃ）は、それぞれの分散体について単一のガラス転移温度（Ｔｇ）であり、それぞれ分散体が均質であることを示した。それぞれについて、Ｔｇ及び相対湿度の間で逆相関が観察された（図５）。とりわけ、７５％ＲＨで平衡化したＰＶＰ固体分散体における２５％化合物（１−１）については、２つのＴｇが存在し、相分離が生じていることを示した。また、この分散体は、７５％ＲＨでの溶融を示し、ＲＨの平衡化時に結晶化が起きることを示唆した（図６）。この発見は、ＰＶＰ分散体における２５％化合物（１−１）が、ＨＰＭＣＡＳ−Ｍ分散体より不安定であってもよいことを示唆する。
【０１８７】
３種の分散体の生物学的利用能を評価するために、雄のビーグル犬のグループ（グループ毎に３頭）に、３ｍｇ／ｋｇの用量の化合物（１−１）の固体分散体の水性懸濁液を経口強制投与し、或いは水：エタノール：ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）４００（６０：２０：２０）に１ｍｇ／ｋｇの用量の化合物（１−１）を溶解して橈側皮静脈に静脈内ボーラスとして投与した。血液試料を、静脈内投与の０（投与前）、５、１５及び３０分後、並びに１、２、４、８、１２及び２４時間後に、経口強制投与の０（投与前）、１５及び３０分後、並びに１、２、４、８、１２及び２４時間後に各動物の頸静脈から回収した。それぞれ試料に存在する化合物（１−１）の量を、定量下限０．５ｎｇ／ｍＬの適切なＬＣ−ＭＳ／ＭＳ法を用いて検出した。血漿濃度時間曲線下面積（ＡＵＣ）は、末端排出相を無限に外挿することなく最終の測定可能濃度までの直線台形公式の使用により決定した。排出半減期（ｔ１／２）は、対数の濃度時間曲線の末端直線部分の最小二乗回帰分析により計算した。最大血漿濃度（Ｃｍａｘ）及びＣｍａｘに対する時間（ｔｍａｘ）を、血漿濃度データから直接得た。経口生物学的利用能（Ｆ）を、経口投与後の投与標準化ＡＵＣを静脈投与後の投与標準化ＡＵＣで割って計算し、百分率（％）として報告した。下記表１でまとめた結果から、ＰＶＰにおける２５％化合物（１−１）、ＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける２５％化合物（１−１）、並びにＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける５０％化合物（１−１）の固体分散体のそれぞれ５８％、４９％及び７４％の平均経口生物学的利用能が得られた。
【０１８８】
表１：イヌへの経口（ｐｏ）投与及び静脈内（ｉｖ）投与後の化合物（１−１）の薬物動態パラメーター（値は３頭のイヌからの平均である）
【０１８９】
【表１】
2017517579.tif 000026
【０１９０】
ＡＵＣ：血漿濃度時間曲線下面積；Ｃｍａｘ：最大血漿濃度；Ｆ：生物学的利用能；ＨＰＭＣＡＳ：ヒプロメロースアセテートナトリウム；ＩＶ：静脈内；ＰＥＧ：ポリエチレングリコン；ＰＯ；ｐｅｒ  ｏｓ、経口；ＰＶＰ：ポリビニルピロリドン；ｔｍａｘ：Ｃｍａｘの時間；ｔ１／２：血漿排出半減期
【０１９１】
実施例３：化合物（１−１）の固体分散体を含むカプセルの調製及び臨床使用
１０ｍｇ力価のゼラチンカプセルを、血液系悪性腫瘍を患う患者における初期臨床研究のために調製した。実施例１及び２に記載された化合物（１−１）の固体分散体のｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏ試験の結果に基づいて、ＨＰＭＣＡＳ−Ｍにおける５０％化合物（１−１）の固体分散体が、カプセル開発のために選択された。サイズ３のゼラチンハードカプセル中で１９０ｍｇの充填量を目標にカプセル開発を開始した。これは、この構造が、医薬組成物を維持させることができる一方で、より大きなサイズのカプセルを充填することで潜在的にカプセル力価を増加させることができるためである。経験に基づき、異なる量の崩壊剤を伴い且つ湿潤剤を伴って及び伴わずに、４種のカプセル製剤を設計した。全ての４種の製剤で同様の崩壊試験及び溶解試験の結果を示したため、最も単純な製剤（湿潤剤及び最小崩壊剤を伴わないもの）が、製造の観点から選択された。製造プロセスの開発及びスケールアップの研究が行われ、固体分散体の噴霧乾燥プロセス及び乾燥後の時間；混合パラメーター；目的の嵩密度のおよそ０．６０ｇ／ｃｃを達成するための混合物の乾式圧縮造粒及び製粉；及びカプセルの充填条件を確認した。
【０１９２】
結晶質の化合物（１−１）及びポリマーのヒプロメロースアセテートスクシネート（ＨＰＭＣＡＳ−Ｍ）を、アセトンに溶解し、噴霧乾燥し、装填する５０％化合物（１−１）を含む固体分散体中間体（ＳＤＩ）顆粒剤を製造した。ＳＤＩは、非晶質を示すＰＸＲＤ分析、及び均質を示すｍＤＳＣ分析（即ち、周囲条件下で単一のＴｇ）により示された。ＨＰＭＣＡＳ−Ｍ固体分散体（１０００ｇ）における５０％化合物（１−１）、及び賦形剤（微結晶性セルロースフィラー結合剤（４４２８ｇ）、クロスカルメロースナトリウム崩壊剤（６３６ｇ）、コロイド状二酸化ケイ素分散剤／滑沢剤１５６ｇ）、ステアリン酸マグネシウム分散剤／滑沢剤（１５６ｇ）及びラクトース一水和物フィラー（５３６４ｇ）を含む）が、段階的にＶ−ブレンダーで配合された。次いで、混合物を、圧縮し、顆粒化し、およそ０．６ｇ／ｍＬの嵩密度を得た。混合物を、自動充填機を用いてサイズ３のゼラチンハードカプセル（目的の充填量：１９０ｍｇ）に分配し、出来上がったカプセルを、カプセル研磨機を用いて研磨した。
【０１９３】
薬物動態評価を、ＨＰＭＣＡＳにおける５０％化合物（１−１）の固体分散体を含む１０ｍｇのカプセルを経口投与した後に行い、結果を、化合物（１−１）のオイドラギット固体分散体を含む４ｘ１０ｍｇのカプセルを健康なボランティアに経口投与した後に行われた薬物動態評価と比較した。
【０１９４】
２種の医薬組成物の比較を下記の表２Ａ及び２Ｂに示す。オイドラギット製剤は、以前に、２００９年１月８日公開の米国特許出願２００９／００１２０６４Ａ１の実施例５に記載されていた。その出願には、水及びエタノールの混合液中で、式（Ａ）のチエノトリアゾロジアゼピン、及びアンモニオメタクリレート共重合体ｔｙｐｅＢ（オイドラギットＲＳ）、メタクリル酸共重合体ｔｙｐｅＣ（オイドラギットＬ１００−５５）、タルク及びケイ酸アルミン酸マグネシウムを含むコーティング賦形剤を溶解すること及び／又は分散することにより、オイドラギット固体分散体製剤を調製することが記載されていた。次いでこの不均質混合物を、遠心流動床造粒機を用いて、微結晶性セルロース球（Ｎｏｎｐａｒｅｉｌ１０１，Ｆｒｅｕｎｄ）に塗布し、顆粒剤を製造し、サイズ２のヒドロキシプロピルメチルセルロースカプセルに分配した。
【０１９５】
両方の臨床研究において、化合物（１−１）の血液レベルを、有効なＬＣ−ＭＳ／ＭＳ法を用いて決定し、薬物動態分析を、カプセル投与後２４時間にわたる様々な時点で測定した化合物（１−１）の血漿濃度に基づいて行った。以下の表３にまとめた結果は、ＨＰＭＣＡＳ−Ｍ固体分散体製剤が、ヒトにおいて、ＡＵＣに基づくオイドラギット固体分散体製剤よりも３倍以上高い生物学的利用能を有することを示した（９２４＊４／１１４０，投与された用量の差に対して調整）。さらに、観察されたＴｍａｘに基づけば、ＨＰＭＣＡＳ製剤は、オイドラギット製剤と比較してより急速に吸収する（１時間のＴｍａｘに対して４〜６時間）。ＨＰＭＣＡＳ−Ｍの固体分散体製剤を用いた全身曝露における顕著な改善は予想外であった。
【０１９６】
表２Ａ：臨床使用のための化合物（１−１）の固体分散体カプセル
化合物（１−１）の５０％ＨＰＭＣＡＳの固体分散体を含む医薬組成物：１０ｍｇ力価，サイズ３のゼラチンハードカプセル
【０１９７】
【表２Ａ】
2017517579.tif 000027
【０１９８】
表２Ｂ：化合物（１−１）のオイドラギットＬ１００−５５固体分散体を含む医薬組成物：１０ｍｇ力価，サイズ２のゼラチンハードカプセル
【０１９９】
【表２Ｂ】
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【０２００】
表３：ヒトに対する化合物（１−１）の固体分散体の経口投与後の薬物動態パラメーター
【０２０１】
【表３】
2017517579.tif 000029
【０２０２】
ＡＵＣ０−２４ｈ：２４時間にわたる化合物（１−１）血漿濃度対時間曲線下面積
Ｃｍａｘ：血漿中の最大濃度
ｈｒ：時間
ＨＰＭＣＡＳ：ヒプロメロースアセテートスクシナート
ｍＬ：ミリリッター
ｎｇ：ナノグラム
ＰＯ：ｐｅｒ  ｏｓ，経口
Ｔｍａｘ：Ｃｍａｘの時間
【０２０３】
実施例４．ラットにおける経口曝露
化合物（１−１）の固体分散体の３製剤の経口生物学的利用能をラットで決定した。選択された３種の分散体は、ＰＶＰにおける化合物（１−１）の２５％分散体、ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の２５％分散体、及びＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の５０％分散体である。研究に用いた動物は、トゥルク大学（フィンランド）の中央動物実験室から入手した特定の病原体を有さない（ＳＰＦ）Ｈｓｄ：Ｓｐｒａｇｕｅ  Ｄａｗｌｅｙ  Ｒａｔであった。ラットは、もともとＨａｒｌａｎ（オランダ）から購入された。ラットは１０週齢の雌だった。１２匹のラットが研究に用いられた。動物を、ポリカーボネート製のＭａｋｒｏｌｏｎ  ＩＩケージに入れた（１ケージあたり３匹の動物）。動物室の温度は２１±３℃であり、動物室の相対湿度は５５±１５％であり、動物室の照明は人工的であり、１２時間明暗期間のサイクルとした（１８：００時と０６：００時の間の暗期）。Ａｓｐｅｎ  ｃｈｉｐ（Ｔａｐｖｅｉ  Ｏｙ，エストニア）を寝床として使用し、寝床を少なくとも週一回交換した。食事及び水を動物に投与する前に供給したが、投与後はじめの２時間で除去した。
【０２０４】
ＰＶＰにおける化合物（１−１）の２５％分散体、ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の２５％分散体、及びＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の５０％分散体を含む経口投与液剤は、適切な量を用いた分散体を入れた容器に予め計算された量の滅菌注射用水を加えて調製し、化合物（１−１）を０．７５ｍｇ／ｍＬの濃度とした。経口投与液剤は、各投与の２０秒前に渦流混合した。０．２５ｍｇ／ｍＬの化合物（１−１）を含む静脈内投与用の投与溶液は、４ｍＬの平均分子量４００Ｄａ（ＰＥＧ４００）のポリエチレングリコール、４ｍＬのエタノール（９６％純度）及び１２ｍＬの滅菌注射用水を含む混合物に５ｍｇの化合物（１−１）を溶解することにより調製した。ＰＶＰにおける化合物（１−１）の２５％分散体を含む投与溶液を、水の添加後３０分以内に使用した。ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の２５％分散体、及びＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の５０％分散体を含む投与溶液を、水の添加後６０分以内に使用した。４ｍＬ／ｋｇの用量容積を用いて、静脈内投与のための１ｍｇ／ｋｇ及び経口投与のための３ｍｇ／ｋｇの化合物（１−１）の用量レベルを得た。用量設定を表４に示す。
【０２０５】
表４．ラットの経口曝露研究のための投与設定
【０２０６】
【表４】
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【０２０７】
投与後０．２５、０．５、１、２、４、８、１２及び２４時間の時点で、５μＬのエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）溶液を含むエッペンドルフチューブに、およそ５０μＬの血液試料を採取した。それぞれの試料を前述の時点から５分以内の時間幅で採取した。分析のために、それぞれの試料から、２０μＬの血漿を得、ドライアイスの温度で保存した。化合物（１−１）の各試料の濃度分析を、定量下限０．５ｎｇ／ｍＬの有効な液体クロマトグラフ−タンデム型質量分析（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）法を用いて行った。
【０２０８】
薬物動態パラメーターを、標準的なノンコンパーメント法を用いてＰｈｏｅｎｉｘ  ＷｉｎＮｏｎｌｉｎ  ｓｏｆｔｗａｒｅ  ｐａｃｋａｇｅ（ｖｅｒｓｉｏｎ  ６．２．１，ファーサイト社，米国カリフォルニア州）で計算した。排出相半減期（ｔ１／２）を、濃度時間対数曲線の末端の線形部の最小二乗回帰分析により計算した。血漿濃度時間曲線下面積（ＡＵＣ）を、最終測定可能濃度までの線形台形公式を用い、その後、無限に末端排出相の外挿を用いて決定した。化合物がコンパートメント又は全身に滞留している時間の平均量を示す平均滞留時間（ＭＲＴ）を、薬剤濃度プロファイルを無限に外挿することにより計算した。最大血漿濃度（Ｃｍａｘ）及びＣｍａｘに対する時間（ｔｍａｘ）を血漿濃度データから直接導いた。試験的な経口生物学的利用能（Ｆ）を、経口投与後の用量標準化ＡＵＣを静脈内投与後の用量標準化ＡＵＣで割って計算し（即ち、Ｆ＝（ＡＵＣ（経口）／Ｄｏｓｅ（経口））／（ＡＵＣ（静脈内）／Ｄｏｓｅ（静脈内）））、百分率（％）として報告する。
【０２０９】
薬物動態パラメーターを表５に示す。時間プロットに対する血漿濃度を図７及び８に示す。
【０２１０】
表５．経口投与及び静脈内投与後の化合物（１−１）の薬物動態パラメーター。値は三匹の動物の平均である。
【０２１１】
【表５】
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【０２１２】
実施例５．噴霧乾燥分散体の調製
化合物（１−１）の噴霧乾燥分散体を、５種の選択されたポリマー（ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧ（信越化学株式会社）、ＨＰＭＣＰ−ＨＰ５５（信越化学株式会社）、ＰＶＰ（ＩＳＰ、アシュランド社の一部門）、ＰＶＰ−ＶＡ（ＢＡＳＦ社）、及びオイドラギットＬ１００−５５（エボニック  インダストリーズＡＧ））を用いて調製した。全ての噴霧乾燥溶液を、各ポリマーに対して２５重量％及び５０重量％で調製した。全ての溶液は、エタノール中で調製したＰＶＰ溶液を除いて、アセトン中で調製した。それぞれの溶液において、１．０ｇの固体（ポリマー及び化合物（１−１））を１０ｇの溶媒中で調製した。溶液を１．５ｍｍノズル及びＢｕｃｈｉ  Ｂ−２９５，Ｐ−００２濃縮装置を備えたＢｕｃｈｉ  Ｂ−２９０，ＰＥ−０２４スプレードライヤーを用いて噴霧乾燥した。スプレードライヤーのノズル圧力を８０ｐｓｉに設定し、目標吹出温度を４０℃に設定し、チラー温度を−２０℃に設定し、ポンプ速度を１００％に設定し、アスピレーターを１００％に設定した。噴霧乾燥後、固体分散体を回収し、低温コンベクションオーブン内で終夜乾燥し、残留溶媒を除去した。
【０２１３】
実施例６：湿度及び温度に対する安定性
【０２１４】
【表６】
2017517579.tif 000032
【０２１５】
ＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の噴霧乾燥分散体を、高温で水分に曝すことにより安定性を評価した。相対湿度に応じたガラス転移温度（Ｔｇ）を、１、２及び３カ月間において７５％相対湿度、４０℃で決定した。噴霧乾燥分散体は、量産品の包装を模してＨＤＰＥ製のボトルに入れたＬＤＰＥ製の袋の中で保管した。結果を表６にまとめる。ゼロ時間でＴｇは１３４℃であり、１カ月でＴｇは１３４℃であり、２カ月でＴｇは１３５℃であり、３カ月でＴｇは１３４℃であった。それぞれの測定で単一の変曲点のみが観察された。また、各試料でＸ線回析パターンを得た。図９は、安定性試験のゼロ時間でのＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する。図１０、１１及び１２は、相対湿度７５％、４０℃での１、２、３か月後それぞれでのＨＰＭＣＡＳ−ＭＧにおける化合物（１−１）の固体分散体の粉末Ｘ線回析プロファイルを説明する。そのパターンは、化合物（１−１）に関連するいかなる回折線も示さなかった。
【０２１６】
実施例７：ＮＳＣＬＣ細胞株のｉｎ  ｖｉｔｒｏ処理
５種のＮＳＣＬＣ樹立細胞株（即ち、Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、Ａ５４９、ＨＯＰ６２及びＨＯＰ９２）を、増加する用量の化合物（１−１）（ＯｎｃｏＥｔｈｉｘ  ＳＡ、スイス）に曝露した。細胞生存率への影響を７２時間の暴露後にＭＴＴアッセイにより測定した。増殖阻害（ＧＩ）５０％値を、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ５．０ソフトウエアにより決定した。そして、タンパク質量を市販の抗体を用いてウエスタンブロットにより分析した。ＲＮＡを、製造業者の説明に従って、Ｑｉａｇｅｎ  ＲＮＡＥａｓｙキットを用いて抽出し、ＲＴ−ＰＣＲキットのＳｕｐｅｒｓｃｒｉｐｔ  Ｆｉｒｓｔ−Ｓｔｒａｎｄ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  Ｓｙｓｔｅｍを用いて逆転写した。ＲＴ−ＰＣＲを、ＳｔｅｐＯｎｅＰｌｕｓリアルタイムＰＣＲシステムでＦａｓｔ  ＳＹＢＲ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘを用いて行った。
【０２１７】
化合物（１−１）は、７２時間暴露後に、両方のＥＭＬ４−ＡＬＫ−陽性ＮＳＣＬＣ細胞で抗増殖効果を示した。Ｈ２２２８及びＨ３１２２細胞それぞれにおいて６２９及び６２７ｎＭのＧＩ５０値であった。興味深いことに、化合物（１−１）は、ＥＭＬ４−ＡＬＫ−陰性（Ａ５４９）細胞株において活性であった。４３２ｎＭのＧＩ５０であった。ＢＲＤ４／３／２、ｃ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２、ｐ２１及びサイクリンＤｌの発現は、全ての細胞株におけるタンパク質及びｍＲＮＡ量で特徴づけられた。化合物（１−１）感受性株及び耐性株の両方は、前述のタンパク質についての同様の基礎発現量を示した。ＥＭＬ４−ＡＬＫ変異体１及び３が、Ｈ３１２２及びＨ２２２８細胞それぞれで確認された。抗増殖活性の細胞シグナル伝達経路評価は、化合物（１−１）が、ＳＴＡＴ３の一時的なアップレギュレーション、それに続く、曝露の２４時間後７２時間までのダウンレギュレーションを誘導し、この経路が、クリゾチニブ耐性細胞株において頻繁にアップレギュレートされるＡＬＫの重要な下流エフェクターであることを示した。興味深いことに、Ｃ−ＭＹＣタンパク質及びｍＲＮＡ量は、化合物（１−１）により変化しないようであった。ＥＭＬ４−ＡＬＫ−陽性Ｈ３１２２細胞は、化合物（１−１）処理後にＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量のダウンレギュレーションを示した。
【０２１８】
これらの結果は、ゲノムのＡＬＫ改変を有するＮＳＣＬＣ細胞株が、下流のシグナル伝達経路の阻害と並行しているとみられる明らかな抗増殖効果を伴って、化合物（１−１）によるＢＥＴ−ＢＲＤ阻害に対して感受性であることを示し、ＡＬＫ陽性ＮＳＣＬＣ患者での抗がん剤としてのその臨床開発を示唆する。
【０２１９】
実施例８：ＮＳＣＬＣ細胞株のｉｎ  ｖｉｔｒｏ処理
化合物（１−１）の増殖阻害５０％（ＧＩ５０）値を、５種のＮＳＣＬＣ樹立細胞株（Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、Ａ５４９、ＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２）での７２時間暴露後のＭＴＴアッセイで決定した。タンパク質量を、市販の抗体を用いたウエスタンブロットにより分析した；処理の４及び２４時間後に、ＲＴ−ＰＣＲを、ベースラインでＳｔｅｐＯｎｅＰｌｕｓリアルタイムＰＣＲシステムにてＦａｓｔ  ＳＹＢＲ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘを用いて行った。細胞周期について、分析細胞をヨウ化プロピジウムで染色し、ＤＮＡ含量を、ＦＡＣＳｃａｎフローサイトメーターを用いて分析した。
化合物（１−１）を標的薬剤エベロリムス及びクリゾチニブと組み合わせて、コンビネーションインデックス（ＣＩ）をＣｈｏｕ−Ｔａｌａｌａｙ法により決定した。
【０２２０】
化合物（１−１）は、５種のうち４種のＮＳＣＬＣ細胞株（２つは融合タンパク質ＥＭＬ４−ＡＬＫ＋を有する）で抗増殖効果を有した。ＧＩ５０値は１１０ないし９４０ｎＭであった。Ａ５４９細胞において、ＫＲＡＳ及びＬＫＢ１遺伝子における同時変異は、化合物（１−１）類似体のＪＱ１について説明したようにＯＴＸ０１５の効果を無効にする。その一方で、ＨＯＰ９２及びＨＯＰ６２はＬＫＢ１野生型である。Ｓ相の細胞割合は、５００ｎＭで２４時間暴露後にＨＯＰ９２、Ｈ２２２６及びＨ３１２２それぞれで４０％、４２％及び５２％まで減少した。ＡＬＫ＋−阻害剤クリゾチニブと組み合わされた化合物（１−１）は、Ｈ２２２８細胞において、同時曝露の４８時間後に、相加効果（ＣＩ＝０．９８）を有した。ＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ａ５４９及びＨ２２２８においては、エベロリムスとの組み合わせで相加／相乗効果を有した。化合物（１−１）感受性及び耐性株は、同様の基本ｍＲＮＡを有した。ＢＲＤ２／３／４、ＨＥＸＩＭ  ＢＣＬ−２及びＰ２１、ＣＭＹＣ及びＮＭＹＣのタンパク質発現は、ＨＯＰ９２及びＨ３１２２それぞれで過剰発現した。２４時間の化合物（１−１）（５００ｎＭ）の後、ＣＭＹＣタンパク質及びｍＲＮＡは、ＨＯＰ９２細胞においてダウンレギュレートし、ＮＭＹＣは、Ｈ３１２２及びＨＯＰ６２細胞においてダウンレギュレートした。その一方で、ＨＥＸＩＭのｍＲＮＡは、化合物（１−１）感受性細胞株でアップレギュレートした。
【０２２１】
ＮＳＣＬＣ細胞株は、ＥＭＬ４−ＡＬＫ融合遺伝子又はＫＲＡＳ突然変異を伴うＮＳＣＬＣ細胞を含めて、化合物（１−１）ＢＥＴ阻害に対して感受性である。それは、ＭＹＣファミリーメンバーをダウンレギュレートし、ＨＥＸＩＭをアップレギュレートする。ＮＳＣＬＣにおけるその治療可能性を示唆する。
【０２２２】
実施例９：癌遺伝子突然変異を伴うＮＳＣＬＣ
物質及び方法。ＫＲＡＳ、ＬＫＢ  Ｉ、ＴＰ５３及びＡＬＫについての異なる癌遺伝子突然変異を有する５種のＮＳＣＬＣ樹立細胞株、ＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ａ５４９、Ｈ２２２８、及びＨ３１２２（図１３）を、７２時間増加する用量の化合物（１−１）（ＯｎｃｏＥｔｈｉｘ  ＳＡ、スイス）に曝露し、細胞増殖をＭＴＴアッセイで評価した。結果は、３回行った少なくとも３つの独立した実験の平均±９５％ＣＩを示す。タンパク質量を、市販の抗体を用いるウエスタンブロットにより分析した。細胞周期のために、処理の２４時間後に、分析細胞をＰＩで染色し、ＦＡＣＳｃａｎフローサイトメーターを用いて分析した。ＲＴ−ＰＣＲを、ＳｔｅｐＯｎｅＰｌｕｓリアルタイムＰＣＲシステムでＦａｓｔ  ＳＹＢＲ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘを用いて行った。結果は、Ａｎｏｖａ続いてダネット多重比較検定を用いる少なくとも２５の独立した実験の平均±ＳＤ（ただし対照細胞（０．１％ＤＭＳＯ）に対して＊ｐ＜０．０５）を示す。同時の化合物（１−１）の組み合わせ試験を、増加する用量の化合物（１−１）単独又はエベロリムス又はクリゾチニブと組み合わせに４８時間暴露した細胞株において行い、Ｃｈｏｕ  ＆  Ｔａｌａｌａｙ法を用いて評価した。コンビネーションインデックス（ＣＩ）を、ＣａｌｃｕＳｙｎソフトウエアを用いてメジアンエフェクトプロット分析により決定した。ＣＩ＜１相乗作用、ＣＩ＝１相加性及びＣＩ＞１拮抗効果。結果は、３回行った３つの独立した実験の中央値及び範囲を示す。
【０２２３】
ｉｎ  ｖｉｖｏ試験：５ｘ１０６のＨ３１２２細胞をオスの無胸腺ＮＭＲＩヌードマウスの脇腹に注射した。マウスを、腫瘍容積が１００ｍｍ３に到達した場合に３グループ（８マウス／グループ）に無作為に割り当てた（ビヒクル（ＰＢＳ、一日一回、経口連続）、化合物（１−１）（５０ｍｇ／ｋｇ／２日、強制飼養、連続）、又はクリゾチニブ（２５ｍｇ／ｋｇ／日、強制飼養、連続））。
【０２２４】
結果。化合物（１−１）は、５種のうち４種のＮＳＣＬＣ細胞株（そのうち２種が融合タンパク質ＥＭＬ４−ＡＬＫ＋を有する）で細胞静止作用を示した。Ａ５４９細胞において、ＫＲＡＳ及びＬＫＢ１遺伝子の同時変異は化合物（１−１）の効果を無効にする。我々の細胞株パネルにおいて、化合物（１−１）への７２時間の曝露後のＧＩ５０値は、０．１〜０．７μＭの範囲であり、化合物（１−１）がＮＳＣＬＣ細胞において広く活性であることを示した（図１３）。また、化合物（１−１）の処理は、Ｓ相の細胞の割合の減少をもたらした（図１４）。ＮＳＣＬＣ細胞株において、タンパク質及びｍＲＮＡ量でのＢＲＤ２／３／４、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、ＢＣＬ−２又はＰ２１及びサイクリンＤ１の発現の特徴は、これらのタンパク質の基礎レベルと化合物（１−１）の感受性との間の任意の相関を示さなかった（図１５Ａ及び１５Ｂ）。すなわち、化合物（１−１）感受性は、ＮＳＣＬＣ細胞においてＢＲＤｓ、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−２５ＭＹＣ、ＢＣＬ２又はＰ２１の基礎レベルと相関しない。化合物（１−１）感受性細胞株において、我々は、４時間後に、ＨＯＰ９２細胞でＣ−ＭＹＣのｍＲＮＡ及びタンパク質量、及びＨＯＰ６２及びＨ３１２２細胞でＮ−ＭＹＣのｍＲＮＡ量の急速なダウンレギュレーションを観察し、それは２４時間後に維持されていた（図ｌ６Ａ〜１６Ｃ）。ＡＬＫ＋−阻害剤クリゾチニブと組み合わせた化合物（１−１）は、Ｈ２２２８細胞において、４時間の同時曝露後に、相加効果（ＣＩ＝０．９）を有し、エベロリムスとの組み合わせでは、ＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２、Ａ５４９及びＨ２２２８細胞株において相加／相乗効果を有した（図１７）。Ｈ３１２２腫瘍保有マウスにおいて、化合物（１−１）は、クリゾチニブ、ＥＭＬ４−ＡＬＫ阻害剤と同様に腫瘍増殖を阻害した（図１８Ａ−Ｂ）。我々のデータは、ＮＳＣＬＣ細胞株が、ＥＭＬ４−ＡＬＫ融合遺伝子又はＫＲＡＳ突然変異を有するものを含めて、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏｔｏの化合物（１−１）のＢＥＴ阻害で感受性であることを示す。
【０２２５】
実施例１０．ＳＣＬＣ細胞株におけるｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験
化合物（１−１）の増殖阻害５０％（ＧＩ５０）値を、４種のＳＣＬＣ樹立細胞株（Ｈ８２、Ｈ６９、ＤＭＳ７９、ＤＭＳ１１４）における７２時間曝露後のＭＴＴアッセイで決定した。タンパク質量を、市販の抗体を用いてウエスタンブロットにより分析した。ＲＴ−ＰＣＲを、ベースラインで、次いで処理の４及び２４時間に、ＳｔｅｐＯｎｅＰｌｕｓリアルタイムＰＣＲシステムにてＦａｓｔ  ＳＹＢＲ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘを用いて行った。細胞周期分析のために、細胞をヨウ化プロピジウムで染色し、ＦＡＣＳｃａｎフローサイトメーターでＤＮＡ含量を分析した。
【０２２６】
ＤＭＳ１１４細胞は、化合物（１−１）に対して用量依存的に感受性を示した［ＧＩ５０＝１２０（８４−１７２）ｎＭ］。その一方で、Ｈ８２、Ｈ６９、ＤＭＳ７９細胞は耐性であった［ＧＩ５０＞６μＭ］。ただし、ＣＭＹＣ及び／又はＮＭＹＣタンパク質を過剰発現した。全ての４種のＳＣＬＣ細胞株は、ＫＲＡＳ野生型及びＴＰ５３変異型である一方で、化合物（１−１）耐性ＳＣＬＣ細胞株は、ＲＢ１においてホモ接合変異を有し、ＤＭＳ１４４細胞はＲＢ１野生型を発現する。全ての細胞株は、同様のＢＲＤ２／３／４、ＣＭＹＣ、ＮＭＹＣ、ＨＥＸＩＭ、ＢＣＬ−２及びｐ２１の基礎ｍＲＮＡ量を示した。５００ｎＭでの化合物（１−１）処理後、ＣＭＹＣ及びＮＭＹＣのｍＲＮＡ量は変化しなかった。その一方で、ＨＥＸＩＭのｍＲＮＡ量及びヒストンをコードする遺伝子（ＨＩＳＴ１Ｈ２ＢＫ、ＨＩＳＴ２Ｈ２ＢＪ）が、全ての４種の細胞株でアップレギュレートした。ＤＭＳ１１４細胞において、化合物（１−１）は、Ｇ１で時間依存的に細胞周期停止を引き起こした。これは、理論に縛られることなく、細胞周期阻害因子ｐ２７のタンパク質量のアップレギュレーションにより説明することができる。
【０２２７】
特定の理論に縛られることなく、ＭＹＣファミリーは、ＳＣＬＣ細胞株において、化合物（１−１）の抗腫瘍作用を媒介しない。Ｇ１での細胞進行を制御する機能的ＲＢ１タンパク質の存在により、化合物（１−１）の細胞静止作用を説明することができる。
【０２２８】
実施例１１．ＳＣＬＣ細胞株におけるｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験
ＫＲＡＳ、ＰＩ３ＫＣＡ、ＴＰ５３及びＲＢ１の異なる癌遺伝子突然変異を有し、異なる発現量のＣ−ＭＹＣ及びＮ−ＭＹＣを有する４種のＳＣＬＣ樹立細胞株、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９、及びＤＭＳ１１４（表７）を選択し、化合物（１−１）を評価した。
【０２２９】
細胞株を増加する用量の化合物（１−１）に７２時間暴露して、細胞増殖を、ＭＴＴアッセイを用いて評価した。ＧＩ５０及びＥｍａｘ値を、ＷｉｎｄｏｗｓのＰｒｉｓｍ５．００を用いてＳ字状用量反応の方程式にて計算した。結果は、３回行った少なくとも３つの独立した実験の平均±９５％ＣＩを示す。
【０２３０】
タンパク質量を、市販の抗体を用いてウエスタンブロットにより分析した。細胞周期分析のために、細胞をＰＩで染色し、７２時間の曝露後にＦＡＣＳｃａｎフローサイトメーターを用いて分析した。ＲＴ−ｑＰＣＲを、ＳｔｅｐＯｎｅＰｌｕｓリアルタイムＰＣＲシステムでＦａｓｔ  ＳＹＢＲ  Ｇｒｅｅｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘを用いて行った。細胞周期の結果は、少なくとも３つの独立した実験の平均±ＳＤを示す。ＲＴ−ｑＰＣＲの結果は、２つのハウスキーピング遺伝子に対して標準化した蛍光強度として表され、２回又は３回行った１つの実験の平均±ＳＤを示す。
【０２３１】
化合物（１−１）は、４種のうち１種のＳＣＬＣ細胞株で細胞静止作用を示した。ＤＭＳ１１４細胞は、化合物（１−１）に対する用量依存的な感受性を示した［ＧＩ５０＝１２０（８４−１７２）ｎＭ］。その一方で、Ｈ８２、Ｈ６９、ＤＭＳ７９細胞は耐性であった［ＧＩ５０＞６μＭ］（図１９）。全ての４種のＳＣＬＣ細胞株はＫＲＡＳ野生型及びＴＰ５３変異型である一方で、化合物（１−１）耐性ＳＣＬＣ細胞株は、ＲＢ１においてホモ接合変異を有し、ＤＭＳ１４４細胞はＲＢ１野生型を発現する。
【０２３２】
化合物（１−１）は、Ｃ−ＭＹＣの発現のダウンレギュレーション及びＨＥＸＩＭ１及びヒストンをコードする遺伝子のアップレギュレーションを誘導した。図２０Ａは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株を４及び２４時間５００ｎＭの化合物（１−１）で処理した場合に観察されるＣ−ＭＹＣに関連する蛍光強度を説明する。化合物（１−１）感受性細胞株ＤＭＳ１１４における、Ｃ−ＭＹＣのｍＲＮＡの急速なダウンレギュレーション。図２０Ｂは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株を４及び２４時間５００ｎＭの化合物（１−１）で処理した場合に観察されるＮ−ＭＹＣに関連する蛍光強度を説明する。
【０２３３】
図２０Ｃは、ＤＭＳ１１４細胞株を４及び２４時間５００ｎＭの化合物（１−１）で処理した場合に観察されるＨＥＸＭ１、ＨＩＳＴ２Ｈ２ＢＥ及びＨＩＳＴ１Ｈ２ＢＫに関連する蛍光強度を説明する。ＤＭＳ１１４細胞株におけるＨＥＸＩＭ１のｍＲＮＡ量及びヒストンをコードする遺伝子（ＨＩＳＴ２Ｈ２ＢＥ、ＨＩＳＴ１Ｈ２ＢＫ）のアップレギュレーション。
【０２３４】
図２０Ｄは、ＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２細胞株において０、４、２４、４８及び７２時間５００ｎＭの化合物（１−１）で処理した場合のＣ−ＭＹＣ及びβ−アクチンレベルについてのウエスタンブロットの結果を説明する。図２０Ｅは、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株において０、４、２４、４８及び７２時間５００ｎＭの化合物（１−１）で処理した場合のＣ−ＭＹＣ及びβ−アクチンレベルについてのウエスタンブロットの結果を説明する。Ｃ−ＭＹＣタンパク質のダウンレギュレーションは、２４時間の曝露の後にＤＭＳ１１４細胞において観察される。
【０２３５】
４種のＳＣＬＣ細胞株の何れにおいても、５００ｎＭ化合物（１−１）感受性と、ＢＲＤ２／３／４、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、ＨＥＸＩＭ１、Ｂｃｌ−２及びｐ２１の基礎ｍＲＮＡ量の間には相関が見られなかった。図２１Ａ〜２１Ｇは、ＧＩ５０値に従って順序付けされた、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株それぞれにおけるＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、Ｂｃ１２、及びｐ２１レベルの蛍光強度を説明する。図２１Ｈは、４及び２４時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株におけるＢＲＤ２、ＢＲＤ３、Ｃ−ＭＹＣ、Ｎ−ＭＹＣ、Ｂｃ１２、ｐ２１及びβ−アクチンレベルの基底たんぱく質の発現についてのウエスタンブロットの結果を説明する。
【０２３６】
ＤＭＳ１１４細胞において、化合物（１−１）は、時間依存的にＧ１で細胞周期停止を引き起こした。これは、理論に縛られることなく、細胞周期阻害因子ｐ２７のタンパク質量でのアップレギュレーションにより説明することができる。図２２Ａは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株並びに対照についてのＧ１相の細胞数を説明する。化合物（１−１）は、７２時間の曝露後にＤＭＳ１１４細胞においてＧ１相の細胞フラクションを有意に増加させた。図２２Ｂは、７２時間化合物（１−１）で処理したＮＣＩ−Ｈ６９、ＮＣＩ−Ｈ８２、ＤＭＳ７９及びＤＭＳ１１４細胞株並びに対照についてのｐ２７及びβ−アクチンレベルのウエスタンブロットを説明する。
【０２３７】
特定の理論に縛られることなく、ＭＹＣファミリーは、ＳＣＬＣ細胞株において化合物（１−１）の抗腫瘍作用を媒介しない。Ｇ１で細胞進行を制御する機能的ＲＢ１タンパク質の存在により、化合物（１−１）の細胞静止作用を説明することができる。野生型ＲＢ１を有する感受性細胞株において、化合物（１−１）は、Ｃ−ＭＹＣのｍＲＮＡ及びタンパク質発現を減少させ、Ｇ１相の細胞周期停止を誘導した。これらの知見は、ＭＹＣファミリーが、ＳＣＬＣ患者の１０％で生じる非変異ＲＢ１タンパク質を発現するＳＣＬＣ細胞におけるＯＴＸ０１５細胞静止作用の媒介の役割を果たすことを示唆する。
【０２３８】
実施例１２：ＮＳＣＬＣ及びＳＣＬＣの前臨床モデルにおける化合物（１−１）
化合物（１−１）（ＯｎｃｏＥｔｈｉｘ  ＳＡ、スイス）の増殖阻害５０％（ＧＩ５０）値を、５種のＮＳＣＬＣ細胞株（Ｈ２２２８、Ｈ３１２２、Ａ５４９、ＨＯＰ６２、ＨＯＰ９２）及び４種のＳＣＬＣ細胞株（Ｈ８２、Ｈ６９、ＤＭＳ７９、ＤＭＳ１１４）において、７２時間暴露した後にＭＴＴアッセイを用いて決定した。細胞周期分析のために、細胞をヨウ化プロピジウムで染色し、ＦＡＣＳｃａｎフローサイトメーターで分析した。ＲＮＡを、２、４、８又は１２及び２４時間ＤＭＳＯ又はＯＴＸ０１５（５００ｎＭ）で処理した後に単離した。遺伝子発現プロファイル（ＧＥＰ）を、Ｉｌｌｕｍｉｎａ  ＨｕｍａｎＨＴ−１２  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ＢｅａｄＣｈｉｐｓを用いて全てのＮＳＣＬＣ及び２種のＳＣＬＣ（Ｈ８２及びＤＭＳ１１４）細胞株で得た。データマイニングをＬＩＭＭＡ、ＧＳＥＡ、Ｍｅｔａｃｏｒｅを用いて行った。
【０２３９】
化合物（１−１）は、５種のうち４種のＮＳＣＬＣ細胞株において、１１０ないし９４０ｎＭのＧＩ５０値で抗増殖効果を示した。その一方で、Ａ５４９細胞（ＫＲＡＳ及びＬＫＢ１遺伝子において突然変異を有するもの）は、ＪＱ１について説明したように化合物（１−１）に対して耐性であった。ＳＬＣＬモデルにおいて、ＤＭＳ１１４細胞は、ＣＭＹＣ及び／又はＮＭＹＣを過剰発現するにもかからわず、用量依存的に化合物（１−１）に対して感受性を示し［ＧＩ５０＝１２０ｎＭ］、その一方で、Ｈ８２、Ｈ６９、及びＤＭＳ７９細胞は、耐性であった［ＧＩ５０＞６μＭ］。感受性ＮＳＣＬＣモデルにおいて、我々は、化合物（１−１）処理後にＳ相の細胞の増加を観察した。その一方で、感受性ＤＭＳ１１４細胞株においてＧ１相の増加が観察された。ＳＣＬＣ細胞における化合物（１−１）処理後の転写変化を決定するために、感受性又は耐性細胞株で差次的に発現した転写産物を特定するＧＥＰ分析を、全期及び早期（２〜８時間）又は後期（１２〜２４時間）において行った。これは、ＥＦＲ３Ｂ及びＲＮＡ生合成に関連する遺伝子が、化合物（１−１）に対する感受性の低下と相関することを示した。その一方で、ヒストン及びクロマチン構造に関連する遺伝子が、感受性及び耐性細胞株の両方で、化合物（１−１）曝露後に最も差次的に発現した。ＮＳＣＬＣモデルにおいて、ＥＦＲ３Ｂ、ＩＲＦ７及びＦＯＳ遺伝子は、より高い化合物（１−１）感受性と相関し、化合物（１−１）での処理後に観察されるＥＦＲ３Ｂ及びＦＯＳ遺伝子のアップレギュレーション、及びＩＬ７Ｒ及びＩＬ６関連遺伝子のダウンレギュレーションと相関した。化合物（１−１）耐性に関連する転写産物は、転写因子ＦＯＸＤ１、及びＮＳＣＬＣ細胞におけるＲＮＡプロセシング、炎症及びクロマチン構造に関連する遺伝子であった。
【０２４０】
その広い発明の概念から逸脱することなく上記に示され且つ記載された代表的な実施形態で、変更がなされもよいということが当業者によって理解されるであろう。従って、本発明は、示され且つ記載された代表的な実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって定義された本発明の精神及び範囲内で変更を網羅することを意図していると理解される。例えば、代表的な実施形態の具体的な特徴は、特許請求の範囲に係る発明の一部であってもよいし、或いは一部でなくてもよく、開示された実施形態の特徴を組み合わせてもよい。具体的に本明細書に記載されていない限り、用語「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、１つの要素に限定されるものではなく、その代わりに、「少なくとも１つ」を意味するものとして解釈されるべきである。
【０２４１】
本発明の図及び詳細な説明の少なくとも一部は、本発明の明確な理解に関連する要素に焦点を合わせるために簡略化され、その一方で、明確にするため、当業者が発明の一部を含んでいてもよいと理解するであろう他の要素が除外されていると理解される。しかしながら、これらの要素が当技術分野でよく知られていること、そして、本発明をより理解することを必ずしも容易にしないことを理由として、そのような要素の説明は本明細書で提供されない。
【０２４２】
さらに、方法が本明細書に記載された工程の特定の順序に依存しないという範囲のために、工程の特定の順序が特許請求の範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。本発明に方法に関する請求項は、記載の順序のこれらの工程の実施に限定するべきではなく、当業者は、工程を変えることができ、本発明の精神及び範囲に留まると容易に理解することができる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図１Ｇ】
2017517579.tif 000042
【図１Ｈ】
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【図１Ｉ】
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【図１Ｊ】
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【図２Ａ】
2017517579.tif 000046
【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
2017517579.tif 000053
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
2017517579.tif 000063
【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２０Ｃ】
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【図２０Ｄ】
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【図２０Ｅ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２１Ｄ】
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【図２１Ｅ】
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【図２１Ｆ】
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【図２１Ｇ】
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【図２１Ｈ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
2017517579.tif 000086
【国際調査報告】
2017517579.tif 000087
2017517579.tif 000088
2017517579.tif 000089
2017517579.tif 000090
2017517579.tif 000091