(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂を配合してなる脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進機能が付与された食用油脂。
【請求項２】
共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドを１％以上含有する事を特徴とする請求項１記載の食用油脂。
【請求項３】
前記共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸が炭素数１０〜２２、不飽和度３〜６であるところの請求項１、２何れかに記載の食用油脂。
【請求項４】
前記共役高度不飽和脂肪酸が、プニカ酸、カレンデイン酸、ジャカリック酸、α-エレオステアリン酸、β-エレオステアリン酸、或いはカタルピン酸からなる群から選ばれる１種以上であるところの請求項１〜３何れかに記載の食用油脂。
【請求項５】
共役高度不飽和脂肪酸グリセリドが、ザクロ種子油、キンセンカ種子油、ノウゼンカズラ種子油、キササゲ種子油、アメリカキササゲ種子油、ニガウリ種子油、バルサムアップル種子油、スネークガード種子油、キカラスウリ種子油、カボチャ種子油、アブラギリ種子油、或いはサクランボ種子油からなる群から選ばれる１種以上であるところの請求項１〜４何れかに記載の食用油脂。
【請求項６】
脂肪蓄積抑制性食用油脂が非吸収性油脂、炭素数４〜１０の短鎖・中鎖脂肪酸を含有する食用油脂、ジアシルグリセリド、ドコサヘキサエン酸及び／又はエイコサペンタエン酸を含有する油脂、共役リノール酸誘導体、アマニ油、アザラシ油、シソ油からなる群から選ばれる１種以上である請求項１〜５何れかに記載の食用油脂。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂を含有してなる脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進機能が付与された食用油脂に関する。
【０００２】
【従来の技術】
現代日本人の食生活は西欧化が着実に進行しており、平成９年国民栄養調査結果によると、本邦での国民一人当たりの１日の脂質消費量は５９．３ｇとなっている。この値は、米国のそれに比較すると低い値であるが、年々増加の傾向にあり、対昭和５５年比で７％弱の増加となっている。脂質は、そのエネルギー効率の高さより肥満の主要な原因と見なされている。最近、肥満は糖尿病、高血圧、高脂血症、動脈硬化、脂肪肝、がんに代表される生活習慣病の主要な原因と見なされていることより、肥満を起こしにくい、或いは肥満を改善する油脂の開発が待たれている。
【０００３】
この様な目的のため、これまで種々の脂肪蓄積抑制性食用油脂或いはその代替え品の開発が進められて来た。例えば、消化吸収されない代替え油脂として、非吸収性脂肪酸ショ糖ポリエステル（マットソンら；米国特許第３，６００，１８６号）が知られている。この液状のショ糖ポリエステルは、栄養に欠ける（必須脂肪酸、油溶性ビタミン、βカロチンの吸収障害）とともに腹痛や漏出性下痢の問題が知られている。この問題点を、改良すべく米国特許４，００５，１９５号や、他の改良特許が出願されたが（特開昭６３−２２２６７１号，特開昭６４−２５３３号，特開平２−２２７０５１号公報など）、食用油脂としての風味に欠ける問題がある。
【０００４】
別の例として、分子中にエネルギー価が低い短鎖、或いは中鎖の脂肪酸を含有する低カロリー油脂が知られている。例えば、酢酸（Ｃ２）、酪酸（Ｃ３）等の短鎖脂肪酸を含有する油脂のエネルギー価は２０．９２ｋＪ／ｇであり、長鎖脂肪酸のそれは３７．６６ｋＪ／ｇである。具体的な例としては、中鎖脂肪酸トリグリセリド（ＭＣＴ： Medium-chain Triglyceride）が挙げられる。ＭＣＴは、脂肪酸として中鎖のカプリル酸（Ｃ８）、カプリン酸（Ｃ１０）を含むグリセリドで、食物エネルギー価が２８．４５ｋＪ／ｇと長鎖脂肪酸グリセリドに比して少なく低カロリーである事が報告されている（D.L.Ingle et.al.,J.Food Science,64,960,1999）。しかし、短鎖脂肪酸トリグリセリド及びＭＣＴは風味が悪く、加熱時の発煙点が低く、調理に適さないなど食用油脂としては問題点が残されている。最近では、これらの問題点を改良した、中鎖・長鎖脂肪酸トリグリセリド（ＭＬＣＴ）の研究が進められ、脂肪蓄積抑制に効果がある事が報告されている（笠井ら、第５４回日本栄養・食糧学会大会講演要旨集  ｐ５２，２０００）。しかし、効果を発揮するための摂取量は１日当たり２０ｇで、継続摂取が必要である。現在の本邦での標準的な食事にいて、食用油脂として摂取されるいわゆる見える油の量は約１５〜２０ｇ程度である現状を考えると、２０ｇを連日接種するためには、摂取する食用油脂の大部分を当該食用油脂に置き換えることが必要であり、好みの多様化した現代人にとっては実質的には継続困難であるのが現状である。
【０００５】
また、別の例として、ジアシルグリセリドが知られている。ジアシルグリセリドの内、１，３−ジアシルグリセリドは消化吸収の後、小腸上皮下でのトリグリセリドへの再構成が起こり難く、肝で効率的に代謝されることより、脂肪の蓄積が少ないと報告されている（渡邊ら；日本油化学会誌、４６，３０１，１９９７）。ジアシルグリセリドの場合も効果を発揮するためには１日当たり１０ｇ以上を継続して摂取することが必要であり、効果を発揮するためには、大部分の食用油脂をジアシルグリセリドに置き換える事が必要であり、実質的には継続摂取が困難であるのが現状である。
【０００６】
また、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）やエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）を高濃度で含有する魚油等にも、脂肪蓄積を抑制する効果が報告され、その効果が、エネルギーの脱共役反応に関与する脱共役蛋白を介している事が報告されている（Ｔ．Kawada et.al., J. Agric. Food Chem., 46, 1225, 1998）。ＤＨＡやＥＰＡ等は脂肪蓄積抑制以外にも多くの機能が知られているが、食品としては風味に問題が多く、また、ＤＨＡ、ＥＰＡを高含量で含む油脂は高価で一般的な食用油脂とはなり得ていない。
【０００７】
また、食用油脂ではないが、共役異性化リノール酸（ＣＬＡ）誘導体が知られている。ＣＬＡを摂取させたマウスではカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ（ｃａｒｕｎｉｔｉｎｐａｌｍｉｔｏｙｌｔｒａｎｓｆｅｒａｓｅ）活性が上昇し、ＣＬＡを作用させた３Ｔ３−Ｌ１細胞ではリポ蛋白質リパーゼ活性が低下し細胞内トリグリセリド濃度が低下する事より、ＣＬＡによる体脂肪減少作用は、脂肪細胞での脂質蓄積の減少と脂質代謝の促進によると考えられている（Ｙ．Ｐａｒｋ  ｅｔ．ａｌ．，Ｌｉｐｉｄｓ，３２，８５３，１９９７）。しかし、ＣＬＡは風味が悪く、食用油脂としては使用しがたい問題が残されている。
以上説明した以外にもアマニ油、アザラシ油、或いはシソ油などが脂肪蓄積抑制性油脂として知られているが、何れも効果が弱いという問題がある。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
以上述べてきたように、脂肪蓄積抑制機能或いは蓄積脂肪低減促進機能を持った食用油脂に対する強いニーズに答えるべく各種の脂肪蓄積抑制性油脂が開発されているが、現状では問題が多く、消費者の要求に完全に答えうる食用油脂は得られていないのが現状である、特に無理なく摂取出来、一般的な食品に十分使いうる量で効果を発揮し、風味に問題がなく、普通の油として広範な食品に使用することの出来る食用油脂の開発が待たれている。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成すべく種々検討した結果、まず共役トリエン構造（−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ−）を含有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドが単独で内蔵脂肪蓄積抑制作用及び蓄積内蔵脂肪低減作用を発揮する油脂である事を見出し特許出願した（特願平１１−１０８５８８）。その後更に、上記共役トリエン構造を含有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂の組み合わせ効果を評価したところ、両者を適切に配合した場合、予測を越える脂肪蓄積抑制活性が発揮される事を見出し、更に検討を重ね本発明を完成するに至った。
【００１０】
即ち本発明の第１は、共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂を配合してなる脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進機能が付与された食用油脂に関する。好ましい実施態様としては、（１）共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドを１％以上含有する事を特徴とする上記記載の食用油脂、
（２）共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸が炭素数１０〜２２、不飽和度３〜６であるところ上記記載の食用油脂、
（３）共役高度不飽和脂肪酸が、プニカ酸、カレンデイン酸、ジャカリック酸、α-エレオステアリン酸、β-エレオステアリン酸、或いはカタルピン酸からなる群から選ばれる１種以上であるところの上記記載の食用油脂、
（４）共役高度不飽和脂肪酸グリセリドが、ザクロ種子油、キンセンカ種子油、ノウゼンカズラ種子油、キササゲ種子油、アメリカキササゲ種子油、ニガウリ種子油、バルサムアップル種子油、スネークガード種子油、キカラスウリ種子油、カボチャ種子油、アブラギリ種子油、或いはサクランボ種子油からなる群から選ばれる１種以上であるところの上記記載の食用油脂、
（５）脂肪蓄積抑制性食用油脂が非吸収性油脂、炭素数４〜１０の短鎖・中鎖脂肪酸を含有する食用油脂、ジアシルグリセリド、ドコサヘキサエン酸及び／又はエイコサペンタエン酸を含有する油脂、共役リノール酸誘導体、アマニ油、アザラシ油、シソ油からなる群から選ばれる１種以上である上記記載の食用油脂、
に関する。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明の配合油脂は共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂を含んでなる。
【００１２】
本発明での共役トリエン構造を含有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドとは、分子中に共役トリエン構造（−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ−）を有する不飽和度３〜６、炭素数１０〜２２の脂肪酸のグリセリドより任意に選択し得るが、入手の容易さなどより炭素数１８の植物種子油由来の脂肪酸グリセリドが好ましく、具体的な例としては、プニカ酸(punicic acid)（１８：３，９ｃ、１１ｔ、１３ｃ）、カレンデイン酸（calendic acid）（１８：３，８ｔ、１０ｔ、１２ｃ）、ジャルカリック酸（１８：３，８ｃ、１０ｔ、１２ｃ）、α-エレオステアリン酸(α-eleostealic acid)（１８：３，９ｃ、１１ｔ、１３ｔ）、β-エレオステアリン酸(β-eleostealic acid) （１８：３，９ｔ、１１ｔ、１３ｔ）、カタルピン酸（catalpic acid）（１８：３，９ｔ、１１ｔ、１３ｃ）、カムロレニン酸（kamlolenic acid）（１８ＯＨ、９ｃ、１１ｔ、１３ｔ）や、その他の共役オクタデカトリエン酸、エイコサテトラエン酸のグリセリド等が挙げられる。安定性、経済性、脂肪蓄積抑制活性、及び蓄積脂肪の低減活性の面よりプニカ酸、α−エレオステアリン酸グリセリドが最も好ましい。本発明の、共役高度不飽和脂肪酸グリセリドは、モノグリセリド、ジグリセリド、トリグリセリドの何れの形でもよいが、食用油脂としての物性の面、風味の面よりジグリセリド、及びトリグリセリドの形が好ましい。これらジグリセリド、トリグリセリドにおいて、共役高度不飽和脂肪酸がエステル化される位置及び数は目的に応じて選択すればよく、特に制限される事はない。例えば、ジグリセリドにおいて、１位、２位、３位の内任意の１カ所或いは２カ所にエステル化され得るし、トリグリセリドにおいて、１位、２位、３位の内任意の１〜３カ所にエステル化されても良い。具体的な共役高度不飽和脂肪酸グリセリドとしては、１−プニシール−ｓｎ−グリセロール（１-punicyl-sn-glycerol）、２−プニシール−ｓｎ−グリセロール（２-punicyl-sn-glycerol）、１，２−ジプニシール−ｓｎ−グリセロール（１，２-dipunicyl-sn-glycerol）、１，３−ジプニシール−ｓｎ−グリセロール（１，３-dipunicyl-sn-glycerol）１，２，３−トリプニシール−ｓｎ−グリセロール（１，２，３-tripunicyl-sn-glycerol）、１−α−エレオステアリール−ｓｎ−グリセロール（１-α-ereostearyl-sn-glycerol）、２-α−エレオステアリール−ｓｎ−グリセロール（２-α-ereostearyl-sn-glycerol）、１，２−ジα−エレオステアリール−ｓｎ−グリセロール（１，２-diα-ereostearyl-sn-glycerol）、１，３−ジα−エレオステアリール−ｓｎ−グリセロール（１，３- diα-ereostearyl -sn-glycerol）１，２，３−トリα−エレオステアリール−ｓｎ−グリセロール（１，２，３-triα-ereostearyl-sn-glycerol）等が挙げられる。本発明の共役トリエン構造を含む共役高度不飽和脂肪酸グリセリドは、化学的方法や酵素を用いて合成的に製造されたものであれ、天然の動植物から抽出されたものであれ、いずれも利用しうるが、食用油脂としての用途や昨今の消費者の嗜好を考えると、天然の植物油脂、動物油脂、海産物油脂が好ましく、更には量的確保の面より植物種子油が最も好ましい。これらの動植物油脂は、工業用・食品用・医薬品用として市販されている一般の油脂を用いても良いし、天然の動植物、好ましくは植物種子より一般的な方���で抽出し用いても良い。共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドを含有する好ましい植物種子の例としては、ざくろ科（Punicaceae）、きく科（Compositae（Asteraceae）)、とうだいぐさ科（Euphordiaceae）、うり科（Cucuritaceae）、のうぜんかずら科（Bignoniaceae）、ばら科（Rosaeceae）に属する植物の種子が挙げられる。量的入手が容易な、ざくろ科、ばら科、うり科が属する植物の種子がより好ましい。好ましい植物油脂の具体的な例としては、ザクロ種子油、キンセンカ種子油、ノウゼンカズラ種子油、キササゲ種子油、アメリカキササゲ種子油、ニガウリ種子油、バルサムアップル種子油、スネークガード種子油、キカラスウリ種子油、カボチャ種子油、アブラギリ種子油、或いはサクランボ種子油等が挙げられ、これらの内、種子中での有効成分の含量より、ザクロ種子油、ニガウリ種子油、バルサムアップル種子油、スネークガード種子油、アブラギリ種子油が好ましく、入手の容易さより、ザクロ種子油、ニガウリ種子油が最も好ましい。本発明の、共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドは、脂肪蓄積抑制機能及び/又は蓄積脂肪低減促進機能を発揮するものであれば、含有率に制限を受ける事はない。例えば、天然由来の原料より共役高度不飽和脂肪酸グリセリドを吸着クロマトグラフィー、分配クロマトグラフィー、イオン交換クロマトグラフィー、分子篩クロマトグラフィー、有機溶媒による分別抽出、分別晶析、分子蒸留などにより高純度に精製して用いても良く、或いは植物植物種子より有機溶媒抽出或いは圧搾機による搾油により得た油脂をそのまま用いても良い。
【００１３】
次に、本発明における脂肪蓄積抑制性食用油脂について説明する。脂肪蓄積抑制性食用油脂とは、ダイズ油、ナタネ油、コーン油等の日常的に食用される油脂に比較し脂肪の蓄積が少ない食用油脂、脂肪酸、或いは脂肪酸誘導体を意味し、例えば、脂肪酸ショ糖ポリエステルに代表される非吸収性油脂、短鎖脂肪酸・中鎖脂肪酸を含むトリグリセリド、短鎖脂肪酸トリグリセリドと長鎖脂肪酸トリグリセリドとのランダムエステル交換反応により得られる中鎖・長鎖脂肪酸のトリグリセリド（ＭＬＣＴ）、ジアシルグリセリド、ＤＨＡ・ＥＰＡ高含有イカ油やマグロ精製油が挙げられる。また、魚油、アマニ油、アザラシ油、或いはシソ油等が挙げられる。また、別の例としては、共役リノール酸及びそのグリセリドがある。共役リノール酸としては、二重結合の位置、シス、トランスの配置が、９ｃ，１１ｔ−Ｃ１８：２、８ｔ，１０ｃ−Ｃ１８：２、９ｔ，１１ｃ−Ｃ１８：２、１１ｃ，１３ｔ−Ｃ１８：２、１０ｔ，１２ｃ−Ｃ１８：２、８ｃ、１０ｃ−Ｃ１８：２、９ｃ，１１ｃ−１８：２、１０ｃ，１２ｃ−Ｃ１８：２、１１ｃ，１３ｃ−Ｃ１８：２、１１ｔ，１３ｔ−Ｃ１８：２、１０ｔ，１２ｔ−Ｃ１８：２、９ｔ、１１ｔ−Ｃ１８：２、８ｔ、１０ｔ−Ｃ１８：２の異性体より適宜選択して用いる事が出来るが、好ましくは、生物学的活性が強いと考えられている９ｃ，１１ｔ−Ｃ１８：２、１０ｔ，１２ｃ−Ｃ１８：２である。共役リノール酸は、遊離状態であれ、エステル誘導体の形態であれ提供され得る。エステル誘導体の好ましい形態は、エチルエステル或いはグリセリド誘導体である。共役リノール酸エチルエステルは公知の脂肪酸のエステル化反応により調製しても良く、共役リノール酸のグリセリド誘導体は、グリセロールと共役リノール酸を化学的又は酵素的にエステル交換反応をさせることにより調製し得る。
【００１４】
本発明の食用油脂は、共役高度不飽和油脂を含有する事より、適切な抗酸化剤、脱酸素剤を配合する事が好ましい。抗酸化剤としては、例えば、レシチン、ホスファチジルエタノールアミン等のリン脂質、トコフェロール類、アスコルビン酸及び、アスコルビルパルミテート等のアスコルビン酸誘導体類、カロテン等のビタミンＡ前駆体、カテキン等のポリフェノール類、ルチン等のフラボン類、イソフラボン類、ローズマリー抽出物、ピクノジェノール等のような植物抽出物類、リコペン等の植物色素、クエン酸イソプロピル等のクエン酸エステル類、ジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、没食子酸プロピル、エリソルビン酸、エリソルビン酸ナトリウム等が挙げられる。価格、抗酸化活性の強さなどよりレシチン、トコフェロール類、アスコルビン酸パルミテートがより好ましい。
【００１５】
また、生体内抗酸化作用を発揮する物質と組み合わせて用い得る。生体内抗酸化物質としては、予防的抗酸化剤、連鎖切断型抗酸化剤が挙げられる。予防的抗酸化剤としては例えば、グルタチオンペルオキシダーゼ、グルタチオンーＳ―トランスフェラーゼ、カタラーゼ、ペルオキシダーゼ、スーパーオキシドデスムターゼ等の酵素類、トランスフェリン、フェリチン、ラクトフェリン等の鉄キレート剤、セルロプラスミン等の銅イオンキレート剤、β―カロテン等の１重項酸素消去剤等が挙げられる。一方、連鎖切断型抗酸化剤としては、ビタミンＥ、ビタミンＣ、ユビキノール、２−ヒドロキシエストラジオール、尿酸、ビリルビン等が挙げられる。更に、セレニウム、亜鉛等の抗酸化酵素の働きを助ける物質を組み合わせてもよい。
【００１６】
本発明の食用油脂は、共役高度不飽和油脂を含有する事より、保存・輸送中は酸素との接触を少なくすることが好ましく、容器内の酸素を除去する事が好ましい。容器内の酸素を除去する方法としては、窒素置換や脱酸素剤の利用が好ましい。脱酸素剤としては、鉄粉等の無機系脱酸素剤、ビタミンＣ、カテコール等の有機系脱酸素剤が挙げられる。
【００１７】
本発明における共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドと脂肪蓄積抑制性食用油脂の配合割合は特に制限を受けないが、配合により得られる食用油脂に脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進効果を付与するためには、共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドの含量が１％以上であることが好ましい。本発明で使用する植物種子油における共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドの含有量は、入手の容易さより１０〜８０％がより好ましく、２０〜７０％が最も好ましい。また、使用目的によっては、当該発明に含まれない通常の食用油脂、例えば、例えば、サフラワー油、カヤ油、クルミ油、ケシ油、ヒマワリ油等の乾性油、綿実油、ナタネ油、大豆油、カラシ油、カポック油、米糠油、ゴマ油、トウモロコシ油等の半乾性油、落花生油、オリーブ油、ツバキ油、茶油等の不乾性油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、カカオ脂、シア脂、ボルネオ脂等の植物固体脂、牛脂、豚脂、羊脂、バター等の動物油脂を配合する事も出来る。
【００１８】
本発明によって得られる食用油脂は、共役トリエン構造を含有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリド或いは脂肪蓄積抑制性食用油脂をそれぞれ単独で使用した時と比較して、より強い脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進効果を発揮する。従って、脂肪蓄積抑制性食用油脂より少量の摂取量で脂肪蓄積抑制機能を発揮し、また単独では、蓄積脂肪低減促進効果を発揮し得なかった食用油脂が予測値以上の効果を発揮し得る。その結果として、従来の脂肪蓄積抑制性食用油脂では、実質的に効果の期待できなかった食用油脂の用途にも利用する事が出来る。本発明の食用油脂の利用形態としては、サラダ油、フライ油等の食用油脂単独で用いる形態、液油の形で食品に直接添加する形態、固体脂共に加工して加工油脂として食品に添加する形態がある。本発明の食用油脂を添加し得る食品としては、食用油脂の添加が可能な食品であれば何等制限を受けない。例えば、油脂含有食品、具体的には、サラダ油、ドレッシング、マヨネーズ等の水中油型乳化の加工油脂食品、マーガリン、ショートニング、ファットスプレッドなどの油中水型乳化の加工油脂食品、パン類のベーカリー製品、ミルク、バター、ヨーグルト、チーズ、生クリーム、コーヒー用ホワイトナー等の乳製品、ケーキ、クッキー、ビスケット、スナック、チョコレート、プディング、キャンデイー、羊羹、饅頭、煎餅、などの菓子類、アイスクリーム、アイスキャンデーなどの冷菓類、米飯、麺類、豆腐などの大豆加工食品、ソーセージやハムなどの魚畜肉加工食品、醤油、味噌、ソースなどの調味料、焼き肉のたれ、刺身のたれ、焼き魚のたれなどのたれ類、即席麺などの付け油、コーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶などの茶飲料類、豆乳、青汁、果物ジュース、野菜ジュースなどの果実野菜飲料類、ヨーグルト等の乳酸菌飲料類、牛乳などの乳飲料類、コーラ飲料等の炭酸飲料類、及び各種のスポーツドリンク類及びダイエット飲料等が挙げられる。また、ダイエット用食品素材としても使用できる。
【００１９】
これら食品形態への調製の為に各種添加剤を使用しても何ら問題ない。特に好ましい添加剤は、トコフェロール、天然抗酸化剤及びリン脂質から選ばれる１種類以上の抗酸化剤である。また、本発明はその食品の用途により、糖、タンパクなど、食品一般に加える剤はそのまま使用できる。特に、エネルギー補給として、タンパク加水分解物を加えることやカロリー低減の目的として代替え甘味料（アスパルテーム等）や、糖吸収抑制食品素材（例えば、ギムネマ酸やジジフィン等）を併用することも可能である。
【００２０】
【実施例】
以下、実施例に基づいて本件発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
（実施例１）
乾燥ザクロ種子、キンセンカ種子、ニガウリ種子、キササゲ種子、スネークガード種子、バルサムアップル種子或いは西洋サクランボ種子を小型搾油機（一軸スクリューエキスペラー）を用い搾油を行い、得られた油脂を１０，０００Ｇ、３０分遠心分離することにより、清澄なザクロ種子油、キンセンカ種子油、ニガウリ種子油、キササゲ種子油、バルサムアプル種子油、スネークガード種子油、西洋サクランボ種子油を得た。
【００２１】
得られた各油脂の脂肪酸組成を分析した結果、ザクロ種子油はプニカ酸を７１．６％、キンセンカ種子油はカレンデイン酸を３３．４％、ニガウリ種子油はα-エレオステアリン酸を４６．５％、キササゲ種子油はカタルピン酸を３１．３％、スネークガード種子油はプニカ酸を４８．５％、バルサムアプル種子油はプニカ酸を６８．０％、西洋サクランボ種子油はα-エレオステアリン酸を１１．０％含有していた。
【００２２】
上記で得た清澄な油を常法により白土処理、水蒸気蒸留を行い各種子油の精製油を得た。何れも風味、色伴に食用油脂として問題なく、酸価は０．５以下であった。
（実施例２）
上記実施例１で得た清澄なザクロ種子油、ニガウリ種子油、キンセンカ種子油、及びキササゲ種子油と脂肪蓄積抑制性食用油脂を表１に示す割合で配合し、脂肪蓄積抑制機能を評価した。脂肪蓄積抑制性食用油脂として、非吸収性油脂蔗糖ポリエステル（商品名：オレストラ、Ｐｒｏｃｔｏｒ＆Ｇａｍｂｌｅ社製）、短鎖・中鎖脂肪グリセリド（ＭＣＴ）（商品名：サラトリウム、Ｐｆｉｚｅｒ＆Ｎａｂｉｓｃｏ社製）、ジアシルグリセリド（商品名：エコナクッキングオイル、花王株式会社製）、ＤＨＡ及びＥＰＡ高含有油脂（ＤＨＡ２０％、ＥＰＡ６．４％含有マグロ精製油、ハリマ化成株式会社製）、共役リノール酸（商品名：活性リノール、リノール油脂株式会社製）、アマニ油（吉原製油株式会社製）、シソ油（カネダ株式会社製）を用いた。脂肪蓄積抑制機能の評価は、１０週令の雌性Ｃ５７ＢＬ／６Ｊマウス（日本チャールズ・リバー株式会社製）を５匹／群に分け、対照群１は表２に組成を示す高脂肪・高糖分食精製飼料（オリエンタル酵母株式会社製）を用いて飼育し、比較群及び試験群は表２に示した高脂肪・高糖分食精製飼料の大豆油分を表１の油脂で置き換えた飼料を用いて飼育した。飼料は２日または３日に１回の割で更新し、４週間飼育し、最後の餌を与えた後１６時間絶食にした後、エーテル麻酔下で放血死させ腎臓周囲脂肪組織、卵巣周囲脂肪組織を摘出し、重量を測定し、両者の和を内蔵脂肪重量とし、体重１００ｇ当たりの比を求め対照群１と比較した。結果を表１に示した。本試験の条件下で、例えば、ジアシルグリセリド４％群（比較群３）及びザクロ種子油１％群（比較群６）では、対照群１の１００に対しそれぞれ９９、９５と効果が認められないか或いは弱い効果であったが、両者を同時に添加した群（試験群３）では対照群１に対し８０と明らかな効果が認められた。他の各脂肪蓄積抑制性食用油脂とザクロ種子油或いはニガウリ種子油でも同様に配合により脂肪蓄積抑制効果が顕著に認められた。尚、試験期間を通じ、各群間での摂餌量に差は認められなかった。
【００２３】
【表１】
0004104814.tif 000002
【００２４】
【表２】
0004104814.tif 000003
（実施例３）  配合油脂の蓄積脂肪低減促進効果
実施例１で調製した油脂の蓄積脂肪低減促進機能をマウスを用いて評価した。１０週令の雌性Ｃ５７ＢＬ／６Ｊマウス（日本チャールズ・リバー株式会社製）を表１に組成を示す高脂肪・高糖分食精製飼料（オリエンタル酵母株式会社製）の内大豆油を牛脂に置き換えた飼料で４週間飼育することにより肥満状態とした後、その後体重を指標にランダマイズし５匹／群に分け、対照群は脂肪分を除去した成長期用標準配合飼料（AIN−９３Ｇ：オリエンタル酵母株式会社製）に脂肪分として大豆油１０％を添加した飼料で飼育した。比較群及び試験群は実施例１で調製した各植物種子油と実施例２で使用した脂肪蓄積抑制性食用油脂を表３に示した割合で配合した油脂を用いた飼料で飼育した。飼料は２日または３日に１回の割で更新し、４週間飼育後、最後の餌を与えた後１６時間絶食にし、エーテル麻酔下で放血死させ、実施例２同様、腎臓周囲脂肪組織、卵巣周囲脂肪組織を摘出し重量を測定した。両者の和を内蔵脂肪重量とし、体重１００ｇ当たりの比を求めた。結果、比較群、試験群の各群間で摂餌量及び体重に差を認めなかった。対照群１の内蔵脂肪量を１００とし、各群の内蔵脂肪量を相対値で表３に示した。本実験条件下で、例えば、ジアシルグリセリド４％群（比較群１２）及びザクロ種子油１％群（比較群１５）では、対照群１の１００に対しそれぞれ１０３、９５と効果が認められないか或いは弱い効果であったが、両者を同時に添加した群（試験群１２）では対照群２に対し７０と明らかな効果が認められた。他の各脂肪蓄積抑制性食用油脂とザクロ種子油或いはニガウリ種子油との配合でも同様に蓄積脂肪低減促進効果が顕著に認められた。尚、試験期間を通じ、各群間での摂餌量に差は認められなかった。
【００２５】
【表３】
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【００２６】
【発明の効果】
本発明の共役トリエン構造を有する共役高度不飽和脂肪酸グリセリドの１つ以上と脂肪蓄積抑制性食用油脂の１つ以上を配合してなる脂肪蓄積抑制機能及び／又は蓄積脂肪低減促進機能が強化された食用油脂は、内蔵脂肪の蓄積に代表される肥満の予防・改善用食用油脂として、また、肥満との関連が指摘されている生活習慣病の予防・改善用食用油脂として、更に、油脂含有食品、健康食品、健康飲料等の食品素材として利用することが出来る。特に脂肪蓄積抑制性食用油脂では、効果発揮に摂取量が多く利用が困難であった、油脂含量の少ない食品への利用が可能である。