【手続補正書】
【提出日】平成20年5月30日(2008.5.30)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理デバイスを備えたコンピューティングデバイスにおける方法であって、
前記方法は、
前記処理デバイスが、受信されたｅメールを、事前に確立されたｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリのうちの１つの重要度カテゴリに向けるステップと、
前記処理デバイスが、前記複数の重要度カテゴリを重要度の順序で表示するステップであって、前記順序は事前に割り当てられている、表示するステップと
備えることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記複数の重要度カテゴリの各々は、異なるタイプのｅメール送信者に基づくことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記複数の重要度カテゴリの各々は、前記受信されたｅメールの内容特性に基づくことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記複数の重要度カテゴリの各々は、異なるタイプのｅメール送信者に基づき、少なくとも１つの前記重要度カテゴリ内のｅメールは、該ｅメールの内容特性に従ってソートされることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記複数の重要度カテゴリの各々は、ｅメールサービスプロバイダ、アドレス帳メンバ、安全リストメンバ、メーリングリストメンバ、未知の送信者を含むｅメール送信者に基づくことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
処理デバイスを備えたコンピューティングデバイスにおける方法であって、
前記方法は、
前記処理デバイスが、ｅメールを受信するための、ｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリを確立するステップと、
前記処理デバイスが、前記複数の重要度カテゴリのそれぞれに表示属性を割り当てるステップと、
前記処理デバイスが、前記割り当てられた表示属性を使用して受信ｅメールを表示するステップと
を備えることを特徴とする方法。
【請求項７】
前記複数の重要度カテゴリは、ｅメールサービスプロバイダからのｅメール、アドレス帳メンバからのｅメール、安全リストのメンバからのｅメール、メーリングリストのメンバからのｅメール、未知の送信者からのｅメールを含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記複数の重要度カテゴリは、前記受信ｅメールの内容が所定の内容に対して有する類似性の程度に基づくことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記表示属性は、前記複数の重要度カテゴリごとに異なる色を含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
前記表示属性は、前記複数の重要度カテゴリごとに単一色の異なる濃度を含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１１】
処理デバイスを備えたコンピューティングデバイスにおける方法であって、
前記方法は、
前記処理デバイスが、ｅメールを受信するステップと、
前記処理デバイスが、前記ｅメールを、該ｅメールの送信者アドレス及び該ｅメールの内容のうちの少なくとも一方に基づいて、事前に確立されたｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリのうちの１つの重要度カテゴリに割り当てるステップと、
前記処理デバイスが、前記複数の重要度カテゴリをｅメール受信箱内で表示するステップであって、前記１つの重要度カテゴリに割り当てられた前記ｅメールは、前記ｅメール受信箱内からアクセス可能である、表示するステップと
を備えることを特徴とする方法。
【請求項１２】
前記処理デバイスが、複数の重要度カテゴリを選択するステップと、
前記処理デバイスが、前記複数の重要度カテゴリの各々に対して、表示の優先順位を割り当てるステップと
をさらに備えることを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記複数の重要度カテゴリは、ｅメールサービスプロバイダからのｅメール、アドレス帳メンバからのｅメール、安全リスト上のメンバからのｅメール、メーリングリストのメンバからのｅメール、未知の送信者からのｅメールを含むことを特徴とする請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
各ｅメールの送信者の重要度または該各ｅメールの内容の重要度に従って構成可能な受信ｅメールであって、前記各ｅメールの送信者の重要度または該各ｅメールの内容の重要度は、事前に割り当てられている受信ｅメールと、
前記受信ｅメールを、該受信ｅメールの送信者及び該受信ｅメールの内容のうちの少なくとも一方に従ってグループ化するための、事前に確立されたｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリであって、事前に確立された重要度順で表示される複数の重要度カテゴリと
を備えたことを特徴とするｅメール受信箱形態のユーザインタフェース。
【請求項１５】
前記複数の重要度カテゴリの各々に構成されたｅメールは、選択デバイスによって選択可能であることを特徴とする請求項１４に記載のｅメール受信箱形態のユーザインタフェース。
【請求項１６】
重要度カテゴリに関連するｅメールは、関連する前記重要度カテゴリが選択デバイスによって選択されるまでは表示されないことを特徴とする請求項１４に記載のｅメール受信箱形態のユーザインタフェース。
【請求項１７】
前記複数の重要度カテゴリは、ｅメールサービスプロバイダからのｅメール、アドレス帳メンバからのｅメール、安全リストメンバからのｅメール、メーリングリストメンバからのｅメール、未知の送信者からのｅメールを含むことを特徴とする請求項１４に記載のｅメール受信箱形態のユーザインタフェース。
【請求項１８】
階層ツリー表示であって、複数のノードを有する前記階層ツリー上の該複数のノードの各々が、事前に確立されたｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリを表す、階層ツリー表示と、
前記階層ツリー上のノードを指定するための選択デバイスと、
前記指定したノードに関連するｅメールを識別するためのｅメール表示領域と
を備えたことを特徴とするユーザインタフェース。
【請求項１９】
前記複数の重要度カテゴリの各々は、送信者のタイプまたはｅメールの内容のタイプに基づくことを特徴とする請求項１８に記載のユーザインタフェース。
【請求項２０】
前記階層ツリーは、ｅメールサービスプロバイダ、アドレス帳メンバ、安全リストメンバ、メーリングリストメンバ、および、未知のｅメール送信者を含む重要度カテゴリに対するノードを少なくとも含むことを特徴とする請求項１８に記載のユーザインタフェース。
【請求項２１】
ｅメールの重要度に基づいて複数の重要度カテゴリを作成するためのカテゴリジェネレータであって、前記重要度は事前に割り当てられている、カテゴリジェネレータと、
前記複数の重要度カテゴリの各々に重要度レベルを割り当てるためのカテゴリ優先順位付け機構と、
受信された各ｅメールを前記複数の重要度カテゴリのうちの１つに割り当てるためのｅメールソータと、
前記複数の重要度カテゴリを前記重要度に従って表示し、前記複数の重要度カテゴリ内でｅメールを選択できるようにするためのユーザインタフェースと
を備えたことを特徴とするｅメールマネージャ。
【請求項２２】
前記ｅメールを、送信者アドレスまたは前記ｅメールの内容に従って分けるためのフィルタをさらに備えたことを特徴とする請求項２１に記載のｅメールマネージャ。
【請求項２３】
前記複数の重要度カテゴリは、ｅメールサービスプロバイダ、アドレス帳メンバ、安全リストメンバ、メーリングリストメンバ、未知のｅメール送信者を含むことを特徴とする請求項２１に記載のｅメールマネージャ。
【請求項２４】
ｅメールを受信する手段と、
前記ｅメールの重要度に従ってグループ化された受信ｅメールを表示する手段と、
前記重要度を、ｅメール送信者とｅメール内容のうちの少なくとも一方に基づいて確立する手段と
を備えたことを特徴とするｅメールシステム。
【請求項２５】
前記重要度を前記ｅメール送信者のｅメールアドレスに基づいて確立する手段
をさらに備えたことを特徴とする請求項２４に記載のｅメールシステム。
【請求項２６】
前記ｅメールを、事前に確立された該ｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリに従ってソートする手段と、
該ソートする手段により、前記重要度カテゴリの各々におけるｅメールを内容に従ってソートする手段と
をさらに備えたことを特徴とする請求項２４に記載のｅメールシステム。
【請求項２７】
ｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリを作成して表示する手段
をさらに備えたことを特徴とする請求項２４に記載のｅメールシステム。
【請求項２８】
前記複数の重要度カテゴリは、ｅメールサービスプロバイダからのｅメール、アドレス帳メンバからのｅメール、安全リスト上の送信者からのｅメール、メーリングリスト上の送信者からのｅメール、未知の送信者からのｅメールを含むことを特徴とする請求項２６に記載のｅメールシステム。
【請求項２９】
ｅメールの送信者またはｅメールの内容に関して、前記ｅメールの重要度に基づく複数の重要度カテゴリを確立する手順と、
着信ｅメールを前記複数の重要度カテゴリのうちの１つの重要度カテゴリに関連付ける手順と、
前記複数の重要度カテゴリを表示する手順と、
前記関連付けられた１つの重要度カテゴリを介して、前記ｅメールへのアクセスを可能にする手順と
をコンピュータに実行させるためのコンピュータ実行可能な命令を記録したことを特徴とするコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【請求項３０】
ｅメールサービスプロバイダ、アドレス帳メンバ、安全リストメンバ、メーリングリストメンバ、未知の送信者のそれぞれに対して、別々の重要度カテゴリを確立する手順
をさらにコンピュータに実行させるためのコンピュータ実行可能な命令を記録したことを特徴とする請求項２９に記載のコンピュータ読み取り可能な記録媒体。