(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、前記突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
前記突出部（１４）の外部側にて前記冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、前記突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
前記突出部（１４）の側面に突出部幅方向の凹凸部を形成して前記突出部（１４）の側面に前記突出部幅方向で屈曲する形状を前記上下方向に延びるように設けることにより前記渦分断手段が構成されることを特徴とする冷却用熱交換器。
【請求項２】
前記複数の突出部（１４）相互の屈曲形状の位相をずらすことを特徴とする請求項１に記載の冷却用熱交換器。
【請求項３】
前記突出部（１４）の空気流れ方向前後の両側面のうち空気流れ後端側の側面のみに、前記突出部幅方向で屈曲する形状が形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の冷却用熱交換器。
【請求項４】
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、前記突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
前記突出部（１４）の外部側にて前記冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、前記突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
前記突出部（１４）の突き出し高さを前記冷熱流体の流れ方向において変更することにより前記渦分断手段が構成されることを特徴とする冷却用熱交換器。
【請求項５】
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、前記突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
前記突出部（１４）の外部側にて前記冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、前記突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
前記突出部（１４）の凸面頂部に突起（１４ｂ）を部分的に設けることにより前記渦分断手段が構成されることを特徴とする冷却用熱交換器。
【請求項６】
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、前記突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
前記突出部（１４）の外部側にて前記冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、前記突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
前記突出部（１４）から前記空気の流れ方向前後の少なくとも一方へ突き出す複数の突起（１４ｄ）を互いに位置をずらして設けることにより前記渦分断手段が構成されることを特徴とする冷却用熱交換器。
【請求項７】
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、前記突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
前記突出部（１４）の外部側にて前記冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、前記突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｃ）を前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
前記伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）において前記突出部（１４）近傍に、空気が通過する貫通穴（１４ｃ）を設けることにより前記渦分断手段が構成され、
前記貫通穴（１４ｃ）は前記突出部（１４）の長手方向に沿う細長の矩形状にて多数個設けられており、
前記貫通穴（１４ｃ）の長さ（Ｌ３）は前記貫通穴（１４ｃ）相互の間隔（Ｌ４）より大きくなっており、
前記空気の流れ方向（Ａ）において前記貫通穴（１４ｃ）の部位と前記貫通穴（１４ｃ）を設けない部位が交互に形成されるように前記貫通穴（１４ｃ）を千鳥配列にしたことを特徴とする冷却用熱交換器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、冷熱流体通路を構成するプレート状部材だけで構成されるフィンレスタイプの冷却用熱交換器に関するもので、例えば、車両空調用蒸発器に用いて好適である。
【０００２】
【従来の技術】
従来の冷却用熱交換器、例えば、車両空調用蒸発器においては、２枚のプレートを最中状に接合して構成される断面偏平状のチューブ相互の間に、空気側の伝熱面積拡大のためにルーバ付きのコルゲートフィンを介在させている。このコルゲートフィンでは、ルーバの先端効果を利用して境界層の厚さを薄くすることにより、空気側の熱伝達率を向上させている。
【０００３】
空気側の熱伝達率向上のために、ルーバは近年、加工限界付近まで微細化されてきているので、コルゲートフィンの加工工数の増加を招いている。また、チューブを構成する２枚のプレートの間に薄肉のコルゲートフィンを組付けるために組付性を悪化させている。従って、コルゲートフィンの存在が熱交換器のコスト低減、および小型化に対して大きな阻害要因となっている。
【０００４】
そこで、特開平１１−２８７５８０号公報では、コルゲートフィン等のフィンを必要とせず、冷媒通路を構成する伝熱プレートだけで必要伝熱性能を確保できるフィンレスタイプの冷却用熱交換器が提案されている。
【０００５】
この従来技術では、複数枚の伝熱プレートに、それぞれ複数の突出部を形成し、この突出部の内側に冷媒の流れる冷媒通路を構成し、突出部の凸面頂部が隣接する伝熱プレートに対して隙間を介在して対向し、この隙間により伝熱プレートの外部側を流れる空気の通路を構成するとともに、突出部が空気の流れの直進を妨げて乱れを起こさせる乱れ発生器として作用するようになっている。
【０００６】
この従来技術によると、冷媒通路を構成する突出部それ自体が乱れ発生器として作用することにより空気側の熱伝達率を大幅に向上できるので、空気側にフィン部材を設けなくても、必要伝熱性能を確保することができる。
【０００７】
従って、冷媒通路を構成する突出部を持つ伝熱プレートだけで熱交換器を構成でき、熱交換器の大幅なコスト低減および小型化を達成できるという特徴を有している。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来技術の実用化に向けて本発明者らが詳細に実験検討したところ、上記従来技術では空気側の通路で送風異音が発生することが判明した。
【０００９】
この送風異音の発生は、冷媒通路を構成する突出部の空気流れ後端側に発生する渦に起因することが分かった。特に、冷媒通路を構成する突出部が直線形状で、かつ、同一高さであると、突出部の後端側で突出部長手方向に沿って渦が一斉に剥離しており、このように渦の発生、剥離が突出部長手方向に沿ってつながることにより送風異音を増幅させている。
【００１０】
なお、送風異音の低減のための対策として、冷媒通路相互の間隔である通路ピッチを広げて、空気通路の断面積を拡大して通過風速を低下させることが考えられるが、このような対策では風速の低下により空気側の熱伝達率を低下させるとともに、通路ピッチの拡大により伝熱面積の縮小を招き、伝熱性能を低下させる。
【００１１】
また、上記従来技術では、別の実施形態として、空気流れ方向に対して所定角度で傾斜する突出部を交差して２枚の伝熱プレートを接合する構成のものを開示しているが、この構成によると、傾斜突出部の凸面同士の交差部（クロスリブ形状）が形成されるので、冷却用熱交換器においては凝縮水が凸面同士の交差部に滞留し、通風抵抗を増加させるという不具合が生じる。
【００１２】
本発明は上記点に鑑みて、冷媒通路を構成するプレート状部材だけで構成されるフィンレスタイプの冷却用熱交換器において、伝熱性能および凝縮水の排水性を確保しつつ、送風異音を抑制することを目的とする。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
突出部（１４）の外部側にて冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
突出部（１４）の側面に突出部幅方向の凹凸部を形成して突出部（１４）の側面に突出部幅方向で屈曲する形状を上下方向に延びるように設けることにより渦分断手段が構成されることを特徴とする。
【００１４】
これによると、突出部（１４）が上下方向に連続して延びる形状であるから、傾斜突出部の凸面同士の交差部（クロスリブ形状）が形成されることがない。そのため、冷却用熱交換器の凝縮水が凸面同士の交差部に滞留して通風抵抗を増加させるという不具合が生じない。
【００１５】
しかも、突出部（１４）の側面に突出部幅方向で屈曲する形状を上下方向に延びるように設けて渦分断手段を構成することにより、突出部（１４）の空気流れ後端側で渦が発生するタイミングを突出部（１４）側面の屈曲形状によりずらして突出部空気流れ後端側での渦のつながりを分断できる。これにより、突出部（１４）の空気流れ後端側での一斉の渦の剥離を抑制できるので、送風異音を低減できる。
【００１８】
特に、請求項２に記載の発明のように、請求項１に記載の冷却用熱交換器において、複数の突出部（１４）相互の屈曲形状の位相をずらすことにより、複数の突出部（１４）相互間の間隔に大小の変化をつけて空気流れを大きく屈曲させることができ、これにより、渦のつながりの分断効果を高めて、送風異音を一層効果的に低減できる。
請求項３に記載の発明のように、請求項１または２に記載の冷却用熱交換器において、突出部（１４）の空気流れ方向前後の両側面のうち空気流れ後端側の側面のみに、突出部幅方向で屈曲する形状を形成するようにしてもよい。
【００１９】
また、請求項４に記載の発明では、伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
突出部（１４）の外部側にて冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
突出部（１４）の突き出し高さを冷熱流体の流れ方向において変更することにより渦分断手段が構成されることを特徴とする。
【００２０】
これによると、突出部（１４）の空気流れ後端側で渦が発生するタイミングを突出部（１４）の突き出し高さの変更によりずらして突出部空気流れ後端側での渦のつながりを分断できる。これにより、請求項４に記載の発明においても、請求項１に記載の発明と同様の作用効果を発揮できる。
【００２１】
また、請求項５に記載の発明では、伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
突出部（１４）の外部側にて冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
突出部（１４）の凸面頂部に突起（１４ｂ）を部分的に設けることにより渦分断手段が構成されることを特徴とする。
【００２２】
これによると、突出部（１４）の空気流れ後端側で渦が発生するタイミングを突出部（１４）の凸面頂部の部分的な突起（１４ｂ）によりずらして突出部空気流れ後端側での渦のつながりを分断できる。これにより、請求項５に記載の発明においても、請求項１に記載の発明と同様の作用効果を発揮できる。
【００２３】
また、請求項６に記載の発明では、伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
突出部（１４）の外部側にて冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）を伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
突出部（１４）から空気の流れ方向前後の少なくとも一方へ突き出す突起（１４ｄ）を互いに位置をずらして設けることにより渦分断手段が構成されることを特徴とする。
【００２４】
請求項６に記載の発明によると、突起（１４ｄ）は互いに位置をずらして設けてあるので、突起（１４ｄ）同士が空気通路内で当接して空気通路の一部を閉塞することがない。従って、突起（１４ｄ）を形成しても、空気や、凝縮水をスムースに通過させることができるので、通風抵抗、排水性への悪影響を少なくしながら、送風異音の低減効果を発揮することができる。
【００２５】
また、請求項７に記載の発明では、伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に、上下方向に連続して延びる形状からなる複数の突出部（１４）を形成するとともに、突出部（１４）の内側に冷熱流体の流れる冷熱流体通路（１９、２０）を構成し、
突出部（１４）の外部側にて冷熱流体の流れ方向と交差する方向に空気が流れるようにし、
更に、突出部（１４）の空気流れ後端側での突出部長手方向に沿った渦のつながりを分断する渦分断手段（１４ｃ）を伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）に備え、
伝熱プレート（１２ａ〜１２ｃ）において突出部（１４）近傍に、空気が通過する貫通穴（１４ｃ）を設けることにより渦分断手段が構成され、
貫通穴（１４ｃ）は突出部（１４）の長手方向に沿う細長の矩形状にて多数個設けられており、
貫通穴（１４ｃ）の長さ（Ｌ３）は貫通穴（１４ｃ）相互の間隔（Ｌ４）より大きくなっており、
空気の流れ方向（Ａ）において貫通穴（１４ｃ）の部位と貫通穴（１４ｃ）を設けない部位が交互に形成されるように貫通穴（１４ｃ）を千鳥配列にしたことを特徴とする。
【００２６】
これによると、突出部（１４）近傍の貫通穴（１４ｃ）を通過して空気が流れることにより、渦の発生自体を抑制できる。
【００２７】
なお、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。
【００２８】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
まず、最初に本発明の第１実施形態の前提となる比較例を図１〜図５について説明する。この比較例は本発明者らが試作検討したもので、車両空調用蒸発器１０に適用した例を示している。なお、この比較例は、前述の特開平１１−２８７５８０号公報と基本的には同一構成である。図１は冷媒出入口側における伝熱プレート構成を示す分解斜視図で、図２は蒸発器全体の冷媒通路構成を示す分解斜視図である。図３〜図５は伝熱プレートの具体例を示す。
【００２９】
蒸発器１０は、空調用空気の流れ方向Ａと、伝熱プレート部での冷媒流れ方向Ｂ（図２に示す上下方向）とが略直交する直交流熱交換器として構成されている。この蒸発器１０は、空調用空気と冷媒（冷熱流体）との熱交換を行うコア部１１を、多数枚の伝熱プレート１２ａ、１２ｂ、１２ｃを積層するだけで構成している。
【００３０】
図１、２の構成例では、第１伝熱プレート１２ａと第２伝熱プレート１２ｂとの組み合わせ領域Ｘ、および第１伝熱プレート１２ａと第３伝熱プレート１２ｃとの組み合わせ領域Ｙにより、コア部１１を構成している。
【００３１】
そして、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ、１２ｃは、Ａ３０００系のアルミニウム芯材の両面にＡ４０００系のアルミニウムろう材をクラッドした両面クラッド材からなるもので、板厚ｔ＝０．１〜０．４ｍｍ程度の薄板をプレス成形したものである。この伝熱プレート１２ａ、１２ｂ、１２ｃは概略長方形の平面形状を有し、その外形寸法はいずれも同一であり、長辺方向の長さは例えば、２４５ｍｍで、短辺方向の幅は例えば、４５ｍｍである。
【００３２】
伝熱プレート１２ａ、１２ｂ、１２ｃの具体的な打ち出し形状は、冷媒通路成立、蒸発器の組付性、ろう付け性、凝縮水の排水性等の理由から異なっているが、基本的には同一形状でよい。そこで、次に、第１、第２伝熱プレート１２ａ、１２ｂに例をとって、その具体的な打ち出し形状を図３〜５により説明すると、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂは平坦な基板部１３から突出部（リブ）１４を打ち出し成形している。この突出部１４は、冷凍サイクルの減圧手段（膨張弁等）を通過した後の低圧側冷媒が流れる冷媒通路（冷熱流体通路）１９、２０を構成するものであって、伝熱プレート１２の長手方向（換言すると空気流れ方向Ａと略直交方向）に連続して平行に延びる形状である。また、突出部１４の断面形状は、図４、５に示すように略略台形状である。
【００３３】
この突出部１４の打ち出し数は、図３〜図５に示すように伝熱プレート１２ａ、１２ｂのいずれも５本であるが、両伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（又は１２ａ、１２ｃ）の突出部１４の打ち出し位置が空気流れ方向Ａにおいて互いにずれており、一方の伝熱プレートの各突出部１４の間隔である突出部ピッチＰ１の中心位置に相手側の伝熱プレートの各突出部１４が位置する。
【００３４】
そのため、両伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（又は１２ａ、１２ｃ）を、互いの突出部１４が外側へ向くように向かい合わせて、互いの基板部１３同士を当接させ接合すると、一方の伝熱プレートの各突出部１４の内面側は相手側の伝熱プレートの基板部１３により密封される。従って、各突出部１４の内面側と相手側の伝熱プレートの基板部１３との間に冷媒通路１９、２０を構成することができる。
【００３５】
すなわち、各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの幅方向（空気流れ方向Ａ）において、中央部Ｃ（図４、５）より風上側に位置する突出部１４の内側には、風上側の冷媒通路２０を形成し、各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの幅方向において、中央部Ｃより風下側に位置する突出部１４の内側には、風下側の冷媒通路１９を形成する。
【００３６】
風上側の冷媒通路２０と風下側の冷媒通路１９は、図４、５に示すように、両伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（又は１２ａ、１２ｃ）の間にそれぞれ、５個づつ並列に形成されている。
【００３７】
一方、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃのうち、空気流れ方向Ａと直交する方向（伝熱プレート長手方向）Ｂの両端部に、それぞれ伝熱プレート幅方向（空気流れ方向Ａ）に分割されたタンク部１５〜１８が２個づつ形成してある。このタンク部１５〜１８は各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃにおいて、突出部１４、１４０と同一方向に打ち出されるもので、その打ち出し高さは突出部１４、１４０と同一高さｈ（図７）である。
【００３８】
このように、タンク部１５〜１８を突出部１４と同一方向に打ち出すとともに、突出部１４の長手方向の両端部の打ち出しによる凹形状がタンク部１５〜１８の打ち出し凹形状に連続するようにしてあるので、風上側の冷媒通路２０の両端部は風上側のタンク部１７、１８に連通し、また、風下側の冷媒通路１９の両端部は風下側のタンク部１５、１６に連通する。
【００３９】
また、伝熱プレート上端のタンク部１５と１７、および伝熱プレート下端のタンク部１６と１８は、伝熱プレート幅方向に２分割されている。各タンク部１５〜１８の打ち出し形状は図３の図示例では円形状にしてあるが、図１、２の図示例のように各タンク部１５〜１８を略長円状に形成してもよい。また、各タンク部１５〜１８の打ち出し形状を略Ｄ字状にしてもよい。
【００４０】
各タンク部１５〜１８の中央部には連通穴１５ａ〜１８ａが開口している。この連通穴１５ａ〜１８ａにより図１、２に示す左右方向（伝熱プレート積層方向）において、隣接する伝熱プレート相互間でタンク部１５〜１８同士の流路を連通させることができる。すなわち、隣接する各タンク部１５〜１８の打ち出し頂部は互いに当接して接合されることにより、連通穴１５ａ〜１８ａ相互の連通がなされる。
【００４１】
なお、図１、図３に示すように、各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃのいずれにおいても、風上側のタンク部１７、１８に比して風下側のタンク部１５、１６の高さを所定寸法だけ小さくしている。これにより、後述するようにコア部１１において風上側の領域に比して風下側の領域における通風面積を拡大して凝縮水の排水性を向上できる。
【００４２】
また、風下側の冷媒通路１９は後述するように入口側冷媒通路であり、また、風上側の冷媒通路２０は出口側冷媒通路である。そして、風上側（出口側）の冷媒通路２０は風下側（入口側）の冷媒通路１９に比較して冷媒乾き度が増加して冷媒の比容積が増加するので、風上側（出口側）のタンク部１７、１８の通路断面積を風下側（入口側）のタンク部１５、１６より拡大することは、冷媒側の圧損低減のためにも有利である。
【００４３】
また、各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの各突出部１４の側面部から伝熱プレート幅方向（空気流れ方向Ａ）へ突出する小突起１４ａを形成している。この小突起１４ａは、各突出部１４の長手方向において同一位置にて複数個（図４の例では４個）設けている。
【００４４】
このため、隣接する２枚の伝熱プレート１２ａ、１２ｂまたは１２ａ、１２ｃの小突起１４ａ同志を当接させ、この小突起１４ａ同志の当接部に伝熱プレート積層方向の押圧力が作用した状態で、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃ相互を接合することができる。
【００４５】
これにより、伝熱プレート１２のうち、長手方向両端のタンク部１５〜１８を除く中間部位（冷媒通路１９、２０の形成部位）でも、上記押圧力を作用させて伝熱プレート１２の基板部１３同志を全面的に確実に当接させて、この基板部１３同志の当接面を良好にろう付けすることができる。よって、ろう付け不良による冷媒通路１９、２０からの冷媒洩れを防止できる。
【００４６】
ところで、各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの幅方向（空気流れ方向Ａ）において、複数の突出部１４は図４、５に示すように、互いに隣接する各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの突出部１４と形成位置がずれているので、各突出部１４、１４０を隣接する各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの基板部１３により形成される凹面部に位置させることができる。
【００４７】
その結果、各突出部１４の凸面側の頂部と、隣接する他の伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの基板部１３による凹面部との間に必ず隙間が形成される。この隙間は突出部１４の打ち出し高さｈからプレート板厚分を引いた大きさの隙間であって、この隙間により、伝熱プレート幅方向（空気流れ方向Ａ）の全長にわたって矢印Ａ1 のごとく波状に蛇行した空気通路が連続して形成される。
【００４８】
従って、矢印Ａ方向に送風される空調空気は、上記空気通路を矢印Ａ1 のごとく波状に蛇行しながら２枚の伝熱プレート１２ａ、１２ｂまたは１２ａ、１２ｃの間を通り抜けることができる。
【００４９】
次に、コア部１１に対する冷媒の入出を行う部分について説明すると、図１、図２に示すように、伝熱プレート積層方向の両端側には、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃと同一の大きさを持ったエンドプレート２１、２２が配設されている。このエンドプレート２１、２２はいずれも伝熱プレート１２ａの突出部１４およびタンク部１５〜１８の凸面側に当接して伝熱プレート１２ａと接合される平坦な板形状になっている。
【００５０】
図１、２の左側のエンドプレート２１には、その下端部近傍位置に冷媒入口穴２１ａおよび冷媒出口穴２１ｂが開けられ、この冷媒入口穴２１ａは伝熱プレート１２ａの下端部の風下側タンク部１６の連通穴１６ａと連通し、また、冷媒出口穴２１ｂは伝熱プレート１２ａの下端部の風上側タンク部１８の連通穴１８ａと連通する。また、エンドプレート２１の冷媒入口穴２１ａおよび冷媒出口穴２１ｂにはそれぞれ冷媒入口パイプ２３、冷媒出口パイプ２４が接合される。
【００５１】
一方のエンドプレート２１は、冷媒入口、出口パイプ２３、２４との接合のために、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃと同様にＡ３０００系のアルミニウム芯材の両面にＡ４０００系のアルミニウムろう材をクラッドした両面クラッド材からなる。他方のエンドプレート２２は、Ａ３０００系のアルミニウム芯材の片面（伝熱プレート１２ａと接合される側の面）のみにＡ４０００系のアルミニウムろう材をクラッドした片面クラッド材からなる。また、両エンドプレート２１、２２は、伝熱プレート１２に比して板厚ｔを厚く（例えば、板厚ｔ＝１．０ｍｍ程度）して強度向上を図っている。
【００５２】
上記冷媒入口パイプ２３には、図示しない膨張弁等の減圧手段で減圧された気液２相冷媒が流入し、冷媒出口パイプ２４は図示しない圧縮機吸入側に接続され、蒸発器１０で蒸発したガス冷媒を圧縮機吸入側に導くものである。
【００５３】
各伝熱プレート１２ａ〜１２ｃにおいて、風下側の冷媒通路１９は、冷媒入口パイプ２３からの冷媒が流入するため、蒸発器全体の冷媒通路の中で、入口側冷媒通路を構成し、風上側の冷媒通路２０は、風下側（入口側）の冷媒通路１９を通過した冷媒が流入し、冷媒出口パイプ２４へと冷媒を流出させるため、出口側冷媒通路を構成することになる。
【００５４】
次に、蒸発器１０全体としての冷媒通路を図２により説明すると、まず、図１、２の左右方向（伝熱プレート積層方向）において、一方のエンドプレート２１側の半分領域Ｘでは、２枚の伝熱プレート１２ａと１２ｂを１組として多数組積層し、また、他方のエンドプレート２２側の半分領域Ｙでは、２枚の伝熱プレート１２ａと１２ｃを１組として多数組積層し、各伝熱プレート間を接合することによりコア部１１を構成している。
【００５５】
そして、蒸発器１０の上下両端部に位置するタンク部１５〜１８のうち、風下側のタンク部１５、１６が冷媒入口側タンク部を構成し、また、風上側のタンク部１７、１８が冷媒出口側タンク部を構成している。風下側の下側の冷媒入口側タンク部１６は、伝熱プレート１２の積層方向の中間位置（領域Ｘと領域Ｙの境界部）に配設した仕切り部２７により、図２左側流路（領域Ｘ側の流路）と図２右側流路（領域Ｙ側の流路）とに仕切られている。
【００５６】
同様に、風上側の下側の冷媒出口側タンク部１８も、同様に中間位置に配設した仕切り部２８により、図２左側流路（領域Ｘ側の流路）と図２右側流路（領域Ｙ側の流路）とに仕切られている。これらの仕切り部２７、２８は、前述した伝熱プレート１２ａ〜１２ｃのうち、該当部位に位置する伝熱プレートのみ、そのタンク部１５、１８の連通穴１５ａ、１８ａ部分を閉塞した盲蓋形状のものを使用することにより簡単に構成できる。
【００５７】
図２の冷媒通路構成によると、膨張弁で減圧された低圧の気液２相冷媒が冷媒入口パイプ２３から矢印ａのように風下側の下側の入口側タンク部１６に入る。この入口側タンク部１６の流路は仕切り部２７より左右の領域ＸとＹに分断されているので、冷媒は入口側タンク部１６の左側領域Ｘの流路のみに入る。
【００５８】
そして、冷媒は図２の左側領域Ｘにおいて、伝熱プレート１２ａ、１２ｂの風下側突出部１４により形成される冷媒通路１９を矢印ｂのように上昇して上側の入口側タンク部１５に入る。次に、冷媒は上側の入口側タンク部１５を矢印ｃのように図２の右側領域Ｙに移行して、伝熱プレート１２ａ、１２ｃの風下側突出部１４により形成される冷媒通路１９を矢印ｄのように下降して下側の入口側タンク部１６の右側領域Ｙの流路に入る。
【００５９】
ここで、右側領域Ｙに組み込まれている第３伝熱プレート１２ｃの下側のタンク部１６と１８の中間位置には、この両タンク部１６、１８を直接連通するための連通路１２０（図２参照）が形成されているので、タンク部１６の右側領域Ｙの冷媒は、次に、この連通路１２０を通って矢印ｅのように風上側の下側の出口側タンク部１８に入る。
【００６０】
ここで、この出口側タンク部１８の流路は仕切り部２８より左右の領域ＸとＹに分断されているので、冷媒は出口側タンク部１８の右側領域Ｙの流路のみに入る。次に、冷媒はこのタンク部１８の右側領域Ｙにおいて、伝熱プレート１２ａ、１２ｃの風上側突出部１４により形成される冷媒通路２０を矢印ｆのように上昇して上側の出口側タンク部１７の右側領域Ｙに入る。
【００６１】
この右側領域Ｙから冷媒は上側の出口側タンク部１７を矢印ｇのように図２の左側領域Ｘに移行し、その後、伝熱プレート１２ａ、１２ｂの風上側突出部１４により形成される冷媒通路２０を矢印ｈのように下降して下側の出口側タンク部１８の左側領域Ｘの流路に入る。この出口側タンク部１８を冷媒は矢印ｉのように左側へ流れて、冷媒出口パイプ２４から蒸発器外部へ流出する。
【００６２】
図１、２の蒸発器１０では冷媒通路が以上のように構成されており、図１、２に示す各構成部品を相互に当接した状態に積層して、その積層状態（組付状態）を適宜の治具により保持してろう付け加熱炉内に搬入して、組付体をろう材の融点まで加熱することにより組付体を一体ろう付けする。これにより、蒸発器１０の組付を完了できる。
【００６３】
この一体ろう付けにおいて、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの長手方向の接合面において、隣接する２枚の伝熱プレート１２ａ、１２ｂまたは１２ａ、１２ｃの小突起１４ａ同士を当接（図５参照）させ、この小突起１４ａ同志の当接部に伝熱プレート積層方向の押圧力を上記治具により作用させた状態で、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃ相互を接合することができる。
【００６４】
次に、上記蒸発器１０の作用を説明すると、蒸発器１０は図示しない空調ユニットケース内に図１、２の上下方向を上下にして収容され、図示しない空調用送風機の作動により矢印Ａ方向に空気が送風される。
【００６５】
そして、冷凍サイクルの圧縮機が作動すると、図示しない膨張弁により減圧された低圧側の気液２相冷媒が前述した図２の矢印ａ〜ｉの通路構成に従って流れる。一方、コア部１１の伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの外面側に凸状に突出している突出部１４、１４０と基板部１３の間に形成される隙間により、伝熱プレート幅方向（空気流れ方向Ａ）の全長にわたって図４の矢印Ａ1 のごとく波状に蛇行した空気通路が連続して形成されている。
【００６６】
その結果、矢印Ａ方向に送風される空調空気は、上記空気通路を矢印Ａ1 のごとく波状に蛇行しながら２枚の伝熱プレート１２ａと１２ｂの間または１２ａと１２ｃの間を通り抜けることができ、この空気の流れから冷媒は蒸発潜熱を吸熱して蒸発するので、空調空気は冷却され、冷風となる。
【００６７】
この際、空調空気の流れ方向Ａに対して、風下側に入口側冷媒通路１９を、また、風上側に出口側冷媒通路２０を配置することにより、空気流れに対する冷媒出入口が対向流の関係となる。
【００６８】
さらに、空気側においては、空気流れ方向Ａが、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの突出部１４の長手方向（冷媒通路１９、２０での冷媒流れ方向Ｂ）に対して直交する方向になっており、突出部１４、１４０が空気流れと直交状に突出する凸面（伝熱面）を形成しているので、空気はこの直交状に延びる突出部１４、１４０の凸面形状により直進を妨げられる。
【００６９】
このため、空気流の流れが乱れて乱流状態となり、空気側の熱伝達率を飛躍的に向上することができる。ここで、コア部１１が伝熱プレート１２ａ〜１２ｃのみで構成されているため、従来のフィン部材を備えている通常の蒸発器に比して、空気側の伝熱面積が大幅に減少するが、乱流状態の設定により空気側の熱伝達率が飛躍的に向上するため、空気側伝熱面積の減少を空気側熱伝達率の向上により補うことが可能となり、必要冷却性能を確保できるのである。
【００７０】
ところで、上記した比較例について詳細に実験検討してみると、図６に示すように冷媒通路１９、２０を構成する突出部１４の空気流れ後端部Ｄに主流Ｅから剥離した剥離層を発生するとともに、この剥離層に渦を発生する。しかも、突出部１４が空気流れ方向Ａと直交する方向に直線状に、且つ、同一高さで延びているので、突出部１４の空気流れ後端部Ｄに同一のタイミングで一斉に渦を発生する。このように突出部１４の長手方向に沿ってつながった渦が一斉に発生することにより送風異音を増幅させることが判明した。
【００７１】
そこで、第１実施形態では、突出部１４を乗り越える空気流れのタイミングを突出部１４の長手方向においてずらし、渦のつながりを分断することにより送風異音の低減を図るものである。図７〜図９は前述の比較例の図３〜図５に対応する第１実施形態の図であり、突出部１４の形状を長手方向、すなわち、冷媒流れ方向Ｂで蛇行状に屈曲させている。
【００７２】
これによると、突出部１４を乗り越える空気流れのタイミングが突出部１４の長手方向において同一とならず、蛇行状の屈曲形状に従ってずれるので、突出部１４の空気流れ後端部Ｄにおける渦の発生（剥離）タイミングもずれる。また、蛇行状の屈曲形状により冷媒流れ方向（図７の上下方向）の速度成分を空気流れに誘起するため、空気流れを攪乱して渦の連携を妨げる。
【００７３】
以上の結果、渦のつながりを分断して送風異音の増幅を防止することができるので、送風異音を低減できる。
【００７４】
しかも、第１実施形態によると、冷媒通路１９、２０の相互の間隔である通路ピッチＰ２を広げる必要がないので、通路ピッチＰ２の拡大による伝熱性能低下の問題が生じない。
【００７５】
次に、蒸発器１０の凝縮水の排水性について説明すると、蒸発器１０は、図１、２に示すように伝熱プレート１２ａ〜１２ｃ（突出部１４）の長手方向が上下方向となるように配置されて実際に使用される。従って、蒸発器１０の使用状態において、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの相互間に、その長手方向（上下方向）に延びる隙間（図８、９参照）を連続して形成できる。
【００７６】
その場合、突出部１４はその長手方向（上下方向）において蛇行状に屈曲するだけで、連続して延びる形状を維持しているので、従来技術の傾斜突出部のような交差部（クロスリブ形状）を形成しない。それ故、突出部１４の長手方向（上下方向）に沿って凝縮水の落下する経路を連続的に形成できる。そのため、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの表面に発生する凝縮水を、上下方向に連続して延びる経路により下方側へスムースに落下させることができる。
【００７７】
また、凝縮水の一部は送風空気の風圧により風下側へ移行する傾向にあるが、本実施形態によると、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃのいずれにおいても、風上側のタンク部１７、１８に比して風下側のタンク部１５、１６の径を所定寸法だけ小さくしている。これにより、コア部１１において風上側の領域に比して風下側の領域における通風面積を拡大することができ、風下側の領域における空気流速を低下できる。
【００７８】
そのため、凝縮水の一部が風下側へ移行しても、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃの風下側端部から凝縮水が下流側へ飛散することを上記空気流速の低下により効果的に抑制できる。
【００７９】
（第２実施形態）
第１実施形態では、送風異音の低減のために、複数の突出部１４の全部を図７のように蛇行状に屈曲させているが、第２実施形態では図１０〜図１２のように、複数の突出部１４のうち、例えば、空気流れ方向Ａの中央部の突出部１４のみを蛇行状に屈曲させる形状としている。このようにしても送風異音を低減する効果を発揮できる。
【００８０】
（第３実施形態）
第１、第２実施形態では、複数の突出部１４の屈曲形状の位相（凹凸の位相）を一致させているが、第３実施形態では図１３〜図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、複数の突出部１４の屈曲形状の位相（凹凸の位相）をずらしている。より具体的には、各突出部１４の屈曲形状の凸部と凸部、凹部と凹部が突出部長手方向で互いに対向するように、屈曲形状の位相をずらして（反転して）いる。
【００８１】
第３実施形態のように屈曲形状の凹凸の位相がずれていると、第１実施形態のように屈曲形状の凹凸の位相を一致させるものに比較して、送風異音をより一層効果的に低減できる。
【００８２】
この理由を図１５（ａ）〜（ｄ）により説明すると、図１５（ａ）、（ｂ）は第１実施形態の場合であり、図１５（ｃ）、（ｄ）は第３実施形態の場合であり、いずれも各突出部１４の屈曲形状の振れ幅Ｗは同一値（例えば、１ｍｍ）としている。
【００８３】
図１５（ａ）、（ｂ）の第１実施形態では、屈曲形状の凹凸の位相が一致しているので、伝熱プレート積層方向に蛇行した空気通路を形成する、対向する各突出部１４相互の間隔、すなわち斜線部の突出部１４と細点部の突出部１４の間隔が突出部長手方向においてどの部位でも同じになる。このため、第１実施形態では空気が図１５（ｂ）の矢印ａ１のように突出部長手方向と直交する方向に直線的に流れる。
【００８４】
これに対し、図１５（ｃ）、（ｄ）の第３実施形態では、屈曲形状の凹凸の位相がずれている（反転している）ので、伝熱プレート積層方向に蛇行した空気通路を形成する、対向する各突出部１４相互の間隔、すなわち斜線部の突出部１４と細点部の突出部１４の間隔が突出部長手方向において一定とならず、この間隔の広い部分Ｙ１と狭い部分Ｙ２が突出部長手方向において交互に生じる。
【００８５】
その結果、空気の流れは通風抵抗の小さい部分である間隔の広い部分Ｙ１を通過しようとするので、空気の流れは突出部長手方向においても図１５（ｄ）の矢印ａ２のように蛇行（屈曲）する。この突出部長手方向に対する空気流れの蛇行が加わることにより、突出部長手方向における渦のつながり、増幅をより確実に遮断でき、送風異音の低減効果を第１実施形態より向上できる。
【００８６】
（第４実施形態）
第１〜第３実施形態ではいずれも複数の突出部１４の屈曲形状を同一としているが、第４実施形態では図１６〜図１８に示すように、接合される一対の伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃ）のうち、一方の伝熱プレート１２ａの突出部１４の屈曲形状と他方の伝熱プレート１２ｂ（１２ｃ）の突出部１４の屈曲形状とを異なる形状にしている。
【００８７】
より具体的には、一方の伝熱プレート１２ａの突出部１４の屈曲形状（図１６の実線形状）の凹凸間隔を小とし、他方の伝熱プレート１２ｂ（１２ｃ）の突出部１４の屈曲形状（図１６の破線形状）の凹凸間隔を大にしている。このように突出部１４の屈曲形状を変更しても、空気流れ後端部Ｄにおける渦のつながりを抑えて送風異音の低減効果を発揮できる。
【００８８】
（第５実施形態）
第１〜第４実施形態ではいずれも各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃ）の複数の突出部１４における空気流れ前後の側面をともに屈曲させているが、第５実施形態では図１９〜図２１に示すように、各突出部１４における空気流れ前後の側面のうち、空気流れ後端側の側面のみ屈曲形状とし、空気流れ前端側の側面は直線形状としている。このように空気流れ後端側の側面のみを屈曲させる形状としても空気流れ後端部Ｄにおける渦のつながりを抑えて送風異音の低減効果を発揮できる。
【００８９】
（第６実施形態）
図２２、２３は第６実施形態であり、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃ）の複数の突出部１４の長手方向の一部のみに蛇行状の屈曲形状を設け、長手方向の他の部分は直線状としている。このような屈曲形状にしても空気流れ後端部Ｄにおける渦のつながりを抑えて送風異音の低減効果を発揮できる。
【００９０】
（第７実施形態）
図２４〜図２６は第７実施形態であり、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃの突出部１４の打ち出し高さを突出部長手方向（冷媒流れ方向）において部分的に変更するようにしたものである。
【００９１】
より具体的には、図２５、２６の断面図に示すように各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃ）の突出部１４の打ち出し高さを突出部長手方向（冷媒流れ方向）においてｈ１とｈ２（ｈ１＞ｈ２）の２段階に交互に変更している。
【００９２】
このように突出部１４の打ち出し高さを部分的に変更しても空気流れ後端部Ｄにおける渦の一斉発生を抑えて送風異音の低減効果を発揮できる。
【００９３】
（第８実施形態）
図２７〜図２９は第８実施形態であり、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃの突出部１４の凸面頂部に部分的に突起１４ｂを設けて、突出部１４の打ち出し高さを突出部長手方向において部分的に変更するようにしたものである。
【００９４】
より具体的には、突起１４ｂは突出部１４の長手方向に延びる細長の矩形状であり、この突起１４ｂの長さＬ１は例えば、６ｍｍ程度であり、所定間隔Ｌ２（例えば、４ｍｍ程度）を開けて突起１４ｂを突出部１４の凸面頂部上に多数個設けている。このように突出部１４の凸面頂部に部分的に突起１４ｂを設けても空気流れ後端部Ｄにおける渦のつながりを抑えて送風異音の低減効果を発揮できる。
【００９５】
（第９実施形態）
図３０、３１は第９実施形態であり、各伝熱プレート１２ａ、１２ｂ（１２ｃ）の基板部１３において、突出部１４の空気流れ後端側の部位に貫通穴１４ｃを設けている。
【００９６】
より具体的には、貫通穴１４ｃは突出部１４の長手方向に沿う細長の矩形状であり、この貫通穴１４ｃの長さＬ３は例えば、６ｍｍ程度であり、所定間隔Ｌ４（例えば、４ｍｍ程度）を開けて貫通穴１４ｃを突出部１４の空気流れ後端側の部位に多数個設けている。また、図３０の配置例では、貫通穴１４ｃの長さＬ３を間隔Ｌ４より大きくするとともに、空気流れ方向Ａにおいて貫通穴１４ｃの部位と、貫通穴１４ｃを設けない部位（間隔Ｌ４の部位）が交互に形成されるように、貫通穴１４ｃを千鳥配列にしている。
【００９７】
貫通穴１４ｃの形成部位では貫通穴１４ｃを通過する空気流れが生じ、この空気流れにより渦の発生を抑制できるので、第９実施形態の構成によっても送風異音の低減効果を発揮できる。
【００９８】
（第１０実施形態）
図３２〜３４は第１０実施形態であり、各伝熱プレートの各突出部１４から空気流れ後端側あるいは空気流れ前端側へ突き出す突起１４ｄを設けるものであり、この突起１４ｄは空気通路を形成する対向する伝熱プレート相互間で互いにずれた位置（オフセット位置）に配置されている。
【００９９】
ところで、第１実施形態の比較例の中で説明した小突起１４ａは図５の断面図に示すように空気通路を形成する対向する伝熱プレート相互間で当接する位置に配置されている。これにより、小突起１４ａは、ろう付け時に伝熱プレート積層方向の押圧力を伝熱プレートの接合面全域に作用させて、ろう付け性を向上させるものである。
【０１００】
従って、この小突起１４ａ同士の当接部は空気通路を部分的に遮断するので、その形成数を増やすと、通風抵抗を増大させたり、排水性を悪化させる。
【０１０１】
これに対し、第１０実施形態の突起１４ｄは、空気通路を形成する対向する伝熱プレート相互間で互いにずれた位置（オフセット位置）に配置されているので、通風抵抗の増大や排水性の悪化を生じることなく、送風異音の低減効果を発揮できる。
【０１０２】
（他の実施形態）
なお、本発明は上述の実施形態に限定されることなく、以下のごとく種々変形可能である。
【０１０３】
▲１▼第３実施形態〜第１０実施形態ではいずれも多数の突出部１４にそれぞれ対応して送風異音低減のための技術手段を設ける場合について説明したが、第２実施形態と同様に第３実施形態〜第１０実施形態においても、各実施形態の技術手段を多数の突出部１４のうち、一部の突出部１４のみに実施するようにしてもよい。
【０１０４】
▲２▼多数の突出部１４に対して第１〜第１０実施形態のいずれか１つの技術手段を一律に適用せず、多数の突出部１４に対して各実施形態の技術手段を複数個組み合わせて実施するようにしてもよい。
【０１０５】
▲３▼上記各実施形態では、伝熱プレート１２の冷媒通路１９、２０を冷凍サイクルの低圧側の低温冷媒が流れる蒸発器１０に本発明を適用した場合について説明したが、伝熱プレート１２の冷媒通路（冷熱流体通路）１９、２０を他の種類の冷熱流体、例えば、冷水が流れる冷却用熱交換器等にも本発明は適用できる。
【０１０６】
▲４▼熱交換器の分野では、２枚の伝熱プレートに相当する大きさ、形状を持った１枚のプレート材を折り曲げて、冷熱流体通路を形成することは周知技術であるから、本発明においても、このように、１枚のプレート材を折り曲げて２枚の伝熱プレート１２ａと１２ｂ、１２ａと１２ｃに相当する部材を形成し、そして、この折り曲げた伝熱プレートの間に、冷媒通路（冷熱流体通路）１９、２０を形成してもよい。
【０１０７】
更に、この折り曲げた１組みのプレート単位を幅の狭い連結部を介して必要数だけ一体に連結することも可能である。
【０１０８】
従って、本明細書における「複数枚の伝熱プレート」という用語は、上記した各実施形態で開示した完全に切り離された複数枚の伝熱プレートに限定されることなく、１枚の伝熱プレートから折り曲げ形成されたプレートも包含する意味で用いている。
【０１０９】
▲５▼各実施形態では、伝熱プレート１２ａ〜１２ｃおよび突出部１４が上下方向に延びるように配置しているが、この上下方向とは水平面に対する垂直方向だけに限定されるものではなく、凝縮水の排水性を損なわない範囲で伝熱プレート１２ａ〜１２ｃおよび突出部１４を垂直方向から多少傾斜配置してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態の前提となる比較例の熱交換器構成を示す分解斜視図である。
【図２】図１の比較例の冷媒通路を示す分解斜視図である。
【図３】図１の比較例における伝熱プレートの平面図である。
【図４】図３のＡ−Ａ断面図である。
【図５】図３のＢ−Ｂ断面図である。
【図６】図１の比較例における空気流れの挙動の説明図である。
【図７】第１実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図８】図７のＡ−Ａ断面図である。
【図９】図７のＢ−Ｂ断面図である。
【図１０】第２実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図１１】図１０のＡ−Ａ断面図である。
【図１２】図１０のＢ−Ｂ断面図である。
【図１３】第３実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図１４】（ａ）は図１３のＡ−Ａ断面図で、（ｂ）は図１３のＢ−Ｂ断面図である。
【図１５】第１実施形態と第３実施形態の作用の相違点の説明図である。
【図１６】第４実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図１７】図１６のＡ−Ａ断面図である。
【図１８】図１６のＢ−Ｂ断面図である。
【図１９】第５実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図２０】図１９のＡ−Ａ断面図である。
【図２１】図１９のＢ−Ｂ断面図である。
【図２２】第６実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図２３】図２２のＡ−Ａ断面図である。
【図２４】第７実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図２５】図２４のＡ−Ａ断面図である。
【図２６】（ａ）は図２４のＢ−Ｂ断面図、（ｂ）は（ａ）のＣ部拡大図である。
【図２７】第８実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図２８】（ａ）は図２７のＡ−Ａ断面図、（ｂ）は図２７のＢ−Ｂ断面図である。
【図２９】（ａ）は図２７のＣ−Ｃ断面図、（ｂ）は図２７のＤ−Ｄ断面図、（ｃ）は（ａ）の一部拡大図、（ｄ）は（ｂ）の一部拡大図である。
【図３０】第９実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図３１】図３０のＡ−Ａ断面図である。
【図３２】第１０実施形態における伝熱プレートの一部平面図である。
【図３３】図３２のＡ−Ａ断面図である。
【図３４】図３２のＢ−Ｂ断面図である。
【符号の説明】
１２ａ〜１２ｃ…伝熱プレート、１４…突出部、１５〜１８…タンク部、
１９、２０…冷媒通路。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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