【手続補正書】
【提出日】平成20年6月6日(2008.6.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定するパイロットチャネル数決定部と、
前記パイロットチャネル数の情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項２】
前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かに基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定することを特徴とする請求項１に記載の無線送信機。
【請求項３】
前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０ではない場合に、送信遅延時間が０である場合に比べて、前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を減少させることを特徴とする請求項１に記載の無線送信機。
【請求項４】
前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナから送信する信号間の遅延時間が所定の閾値より大きい場合に、当該閾値より小さい場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させることを特徴とする請求項１に記載の無線送信機。
【請求項５】
前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項４に記載の無線送信機。
【請求項６】
前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項４に記載の無線送信機。
【請求項７】
前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチにより前記複数の送信アンテナから送信する信号間の遅延量が増加するにつれて、パイロットチャネル数を減少させることを特徴とする請求項１に記載の無線送信機。
【請求項８】
前記パイロットチャネル数に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有することを特徴とする請求項１に記載の無線送信機。
【請求項９】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項１０】
送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有することを特徴とする請求項９に記載の無線送信機。
【請求項１１】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項１２】
前記送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有することを特徴とする請求項１１に記載の無線送信機。
【請求項１３】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項１４】
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かの情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有することを特徴とする請求項１３に記載の無線送信機。
【請求項１５】
前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項１３に記載の無線送信機。
【請求項１６】
前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項１３に記載の無線送信機。
【請求項１７】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、
前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項１８】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、
前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項１９】
複数の送信アンテナと、
前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かに基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、
前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、
前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部と、
を有することを特徴とする無線送信機。
【請求項２０】
前記制御チャネル生成部は、共通制御チャネルを生成することを特徴とする請求項１、９、１１、１３、１７、１８、１９のいずれかの項に記載の無線送信機。
【請求項２１】
前記制御チャネル生成部は、共有制御シグナリングチャネルを生成することを特徴とする請求項１、９、１１、１３、１７、１８、１９のいずれかの項に記載の無線送信機。
【請求項２２】
受信アンテナと、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報に基づいて、伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出すパイロットチャネル数決定部と、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部と、
を有することを特徴とする無線受信機。
【請求項２３】
前記パイロットチャネル数決定部は、前記受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報が０か否かに基づいて伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を決定することを特徴とする請求項２２に記載の無線受信機。
【請求項２４】
前記パイロットチャネル数決定部は、前記遅延送信ダイバーシチの遅延時間が０ではない場合には、遅延時間が０である場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成することを特徴とする請求項２２に記載の無線受信機。
【請求項２５】
前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチによる前記無線送信機が具備する複数の送信アンテナ間の遅延量が所定の閾値より大きい場合に、当該閾値より小さい場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成することを特徴とする請求項２２に記載の無線受信機。
【請求項２６】
前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項２５に記載の無線受信機。
【請求項２７】
前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数であることを特徴とする請求項２５に記載の無線受信機。
【請求項２８】
前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチの遅延量が増加するにつれて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成することを特徴とする請求項２２に記載の無線受信機。
【請求項２９】
受信アンテナと、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれる伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出すパイロットチャネル数決定部と、
前記伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部と、
を有することを特徴とする無線受信機。
【請求項３０】
受信アンテナと、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれる伝搬路推定に使用するパイロットチャネルであるパイロットチャネル情報を取り出すパイロットチャネル決定部と、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル情報で定まるパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部と、
を有することを特徴とする無線受信機。
【請求項３１】
請求項１又は１９に記載の無線送信機と、請求項２２に記載の無線受信機とからなることを特徴とする無線通信システム。
【請求項３２】
請求項９、１１、１３のいずれかの項に記載の無線送信機と、請求項２９に記載の無線受信機とからなることを特徴とする無線通信システム。
【請求項３３】
請求項１７、１８、１９のいずれかの項に記載の無線送信機と、請求項３０に記載の無線受信機とからなることを特徴とする無線通信システム。
【請求項３４】
複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定し、
前記パイロットチャネル数の情報を格納した信号を生成し、
前記信号を前記複数の送信アンテナから送信することを特徴とする無線送信方法。
【請求項３５】
受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報に基づいて、伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出し、
前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定することを特徴とする無線受信方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明は、上記課題を解決するためになされたもので、請求項１に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定するパイロットチャネル数決定部と、前記パイロットチャネル数の情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
また、請求項２に記載の無線送信機の前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かに基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
また、請求項３に記載の無線送信機の前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０ではない場合に、送信遅延時間が０である場合に比べて、前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を減少させる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
また、請求項４に記載の無線送信機の前記パイロットチャネル数決定部は、前記複数の送信アンテナから送信する信号間の遅延時間が所定の閾値より大きい場合に、当該閾値より小さい場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
また、請求項５に記載の無線送信機の前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数である
また、請求項６に記載の無線送信機の前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数である。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
また、請求項７に記載の無線送信機の前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチにより前記複数の送信アンテナから送信する信号間の遅延量が増加するにつれて、パイロットチャネル数を減少させる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
また、請求項８に記載の無線送信機は、前記パイロットチャネル数に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有する。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１７】
また、請求項９に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１８】
また、請求項１０に記載の無線送信機は、送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有する。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
また、請求項１１に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２０】
また、請求項１２に記載の無線送信機は、前記送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有する。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２１】
また、請求項１３に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
また、請求項１４に記載の無線送信機は、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かの情報に基づいてパイロットチャネルの振幅を可変させる振幅設定部を有する。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２３】
また、請求項１５に記載の無線送信機の前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数である
また、請求項１６に記載の無線送信機の前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数である。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
また、請求項１７に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間情報に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
また、請求項１８に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が０か否かの情報に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
また、請求項１９に記載の無線送信機は、複数の送信アンテナと、前記複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間が所定の閾値より大きいか否かに基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルを決定するパイロットチャネル決定部と、前記伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネルの情報を格納した信号を生成する制御チャネル生成部と、前記制御チャネル生成部が生成した信号を前記複数の送信アンテナから送信するアンテナ毎信号処理部とを有する。
【手続補正１９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２７】
また、請求項２０に記載の無線送信機の前記制御チャネル生成部は、共通制御チャネルを生成する。
【手続補正２０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
また、請求項２１に記載の無線送信機の前記制御チャネル生成部は、共有制御シグナリングチャネルを生成する。
【手続補正２１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
また、請求項２２に記載の無線受信機は、受信アンテナと、前記受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報に基づいて、伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出すパイロットチャネル数決定部と、前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部とを有する。
【手続補正２２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３０】
また、請求項２３に記載の無線受信機の前記パイロットチャネル数決定部は、前記受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報が０か否かに基づいて伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を決定する。
【手続補正２３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
また、請求項２４に記載の無線受信機の前記パイロットチャネル数決定部は、前記遅延送信ダイバーシチの遅延時間が０ではない場合には、遅延時間が０である場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成する。
【手続補正２４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３２】
また、請求項２５に記載の無線受信機の前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチによる前記無線送信機が具備する複数の送信アンテナ間の遅延量が所定の閾値より大きい場合に、当該閾値より小さい場合に比べて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成する。
【手続補正２５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
また、請求項２６に記載の無線受信機の前記所定の閾値は、チャンクの周波数帯域幅の逆数である。
また、請求項２７に記載の無線受信機の前記所定の閾値は、ユーザ占有帯域幅の逆数である。
【手続補正２６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３４】
また、請求項２８に記載の無線受信機の前記パイロットチャネル数決定部は、遅延送信ダイバーシチの遅延量が増加するにつれて、パイロットチャネル数を減少させたパイロットチャネル数情報を生成する。
【手続補正２７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３５】
また、請求項２９に記載の無線受信機は、受信アンテナと、前記受信アンテナが受信した信号に含まれる伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出すパイロットチャネル数決定部と、前記伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部とを有する。
【手続補正２８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３６】
また、請求項３０に記載の無線受信機は、受信アンテナと、前記受信アンテナが受信した信号に含まれる伝搬路推定に使用するパイロットチャネルであるパイロットチャネル情報を取り出すパイロットチャネル決定部と、前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル情報で定まるパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する伝搬路推定部とを有する。
【手続補正２９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３７】
また、請求項３１に記載の無線通信システムは、請求項１又は１９に記載の無線送信機と、請求項２２に記載の無線受信機とからなる。
また、請求項３２に記載の無線通信システムは、請求項９、１１、１３のいずれかの項に記載の無線送信機と、請求項２９に記載の無線受信機とからなる。
また、請求項３３に記載の無線通信システムは、請求項１７、１８、１９のいずれかの項に記載の無線送信機と、請求項３０に記載の無線受信機とからなる。
【手続補正３０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
また、請求項３４に記載の無線送信方法は、複数の送信アンテナ間に与えられる送信遅延時間に基づいて、伝搬路を推定するために使用するパイロットチャネル数を決定し、前記パイロットチャネル数の情報を格納した信号を生成し、前記信号を前記複数の送信アンテナから送信する。
【手続補正３１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３９】
また、請求項３５に記載の無線受信方法は、受信アンテナが受信した信号に含まれる遅延送信ダイバーシチの遅延時間情報に基づいて、伝搬路推定に使用するパイロットチャネル数であるパイロットチャネル数情報を取り出し、前記受信アンテナが受信した信号に含まれるパイロットチャネルのうち前記パイロットチャネル数情報で定まる数のパイロットチャネルを用いて伝搬路を推定する。