(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラジカル重合可能な不飽和モノマーを、下記構造式（Ｉ）〜（III)から選ばれた少なくとも１種のニトロキサイド化合物（Ａ）およびラジカル重合開始能を有する重合活性触媒（Ｂ）を用いてラジカル重合するに際し、（Ａ）と（Ｂ）の一部を、（Ａ）／（Ｂ）（モル比）を０．１〜５としてあらかじめ反応させてアダクト化合物を得たのち、次いで得られたアダクト化合物、ラジカル重合開始能を有する重合活性触媒（Ｂ）およびラジカル重合可能な不飽和モノマーを仕込むとともに、〔反応系中の（Ｂ）成分の合計量（該アダクト化合物中に存在する（Ｂ）成分と新たに仕込まれた（Ｂ）成分との合計）／該アダクト化合物中に存在する（Ａ）成分〕をモル比で１〜５として、ラジカル重合することを特徴とする不飽和モノマーの重合法。
【化１】
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【化２】
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【化３】
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（式中、Ｒ1 〜Ｒ2 、Ｒ5 〜Ｒ6 は同一または異なり、直鎖もしくは分岐鎖の非置換または芳香族置換アルキル基あるいは非置換またはアルキル置換芳香族基を示し、Ｒ3 〜Ｒ4 ，Ｒ7 は同一または異なり、直鎖または分岐鎖のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシアルキル基、アルキルカルボニルオキシ基、シアノ基、カルボキシル基、アルキルオキシカルボニル基、ベンゾイルオキシ基、アルコキシ基、アミノ基、水酸基、ニトロ基、スルホン酸基、リン酸基、芳香族基もしくは非置換である。）
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規な不飽和モノマーの重合法に関し、さらに詳細には、不飽和モノマーを特定のニトロキサイドラジカルを有する化合物と重合活性触媒の存在下にラジカル重合する不飽和モノマーの重合法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、狭い多分散性のポリマー、あるいはブロックポリマーを得る方法としては、アニオン重合による方法が知られている。アニオン重合による方法を用いる理由は、開始反応に比べ成長反応が遅いため、生成するポリマー鎖長が均一になり易い傾向を有するためとされる。また、重合の活性末端がイオン性を有するため、イオンどうしの反発に基づいて重合の停止反応が抑制され、その結果として活性末端のリビング性が得られ、重合反応の進行に伴って、順次、別種のモノマーを添加することで、ブロックポリマーを容易に得ることができることによる。しかしながら、アニオン重合を効率良くしかも適切に抑制しながら実施するには、反応系中から水分をかなり綿密に除去する必要があり、かつ使用モノマーの精製にも格段の配慮が必要であり、プロセス上、コストアップの要因となっている。さらに、極性モノマーの重合は、基本的に困難であり、当該技術の工業化を図る上で大きな制約となっている。
【０００３】
これらの状況に鑑み、ラジカル重合による狭い多分散性を有するポリマーおよびブロックポリマーの合成の試みがなされている。
大津らは、イニファーター重合〔Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｒａｐｉｄ
Ｃｏｍｍｕｎ．，３，１３３（１９８２）〕により、高分子量体の合成に成功しているが、使用する開始剤の選択幅が限られ、その調達性に問題を残している。また、アリルジアゾエート系〔Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，２４，６０７９（１９９１）〕では、低温で重合を実施でき、かつ重合転化率も比較的高くでき、有利にポリマーを得ることができるが、同様に、開始剤を入手することに難点を残している。
さらに、ラジカル重合反応時に、特定の構造を有するニトロキサイド化合物をモノマーと共存させることにより、上記の諸問題が解決され、種々の単分散性ポリマーおよびブロックポリマーの合成がなされている（特公平５−６５３７号公報）。しかしながら、この重合法においては、なお、重合活性が低く、極めて生産性が悪いという問題点を抱えている。また、重合活性を上げるべく、重合温度を上昇させれば、生成ポリマーの多分散性が広くなり、重合活性とリビング重合性を両立させることが困難である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、狭い多分散性を有するポリマーを得ることが可能で、しかも重合速度を大幅に向上させた不飽和モノマーの重合法を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、ラジカル重合可能な不飽和モノマーを、下記構造式（Ｉ）〜（III)から選ばれた少なくとも１種のニトロキサイド化合物（Ａ）およびラジカル重合開始能を有する重合活性触媒（Ｂ）を用いてラジカル重合するに際し、（Ａ）と（Ｂ）の一部を、（Ａ）／（Ｂ）（モル比）を０．１〜５としてあらかじめ反応させてアダクト化合物を得たのち、次いで得られたアダクト化合物、ラジカル重合開始能を有する重合活性触媒（Ｂ）およびラジカル重合可能な不飽和モノマーを仕込むとともに、〔反応系中の（Ｂ）成分の合計量（該アダクト化合物中に存在する（Ｂ）成分と新たに仕込まれた（Ｂ）成分との合計）／該アダクト化合物中に存在する（Ａ）成分〕をモル比で１〜５として、ラジカル重合することを特徴とする不飽和モノマーの重合法を提供するものである。
【０００６】
【化４】
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【化５】
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【化６】
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【０００７】
（式中、Ｒ1 〜Ｒ2 、Ｒ5 〜Ｒ6 は同一または異なり、直鎖もしくは分岐鎖の非置換または芳香族置換アルキル基あるいは非置換またはアルキル置換芳香族基を示し、Ｒ3 〜Ｒ4 ，Ｒ7 は同一または異なり、直鎖または分岐鎖のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシアルキル基、アルキルカルボニルオキシ基、シアノ基、カルボキシル基、アルキルオキシカルボニル基、ベンゾイルオキシ基、アルコキシ基、アミノ基、水酸基、ニトロ基、スルホン酸基、リン酸基、芳香族基もしくは非置換である。）
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明は、特定の構造を有するニトロキサイドラジカルを有する化合物〔上記構造式（Ｉ）〜（III)で表されるニトロキサイド化合物〕および重合活性触媒をラジカル重合反応時に共存させ、狭い多分散性のポリマーやブロックポリマーを得るリビング的なラジカル重合処方であって、上記（Ｉ）〜（III)の化合物に較べて過剰の重合活性触媒を加えることにより、生成ポリマーの多分散性が狭いなどのリビング重合の特徴を保ちながら重合を活性化させる不飽和モノマーの重合法である。
【０００９】
本発明で使用されるラジカル重合可能な不飽和モノマーとしては、ラジカル重合能を有すれば、特に制約のないことが特徴であるが、例示すれば、以下を挙げることができる。
スチレン、α−メチルスチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メトキシスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ｐ−アミノメチルスチレン、ｐ−アセトキシスチレン、ｐ−ｔ−ブトキシスチレン、ジビニルベンゼンなどの芳香族ビニル化合物類；
メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレートなどのアルキル（メタ）アクリレート類；
クロトン酸メチル、クロトン酸エチル、ケイ皮酸メチル、ケイ皮酸エチルなどの不飽和モノカルボン酸エステル類；
【００１０】
トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、ペンタフルオロプロピル（メタ）アクリレート、ヘプタフルオロブチル（メタ）アクリレートなどのフルオロアルキル（メタ）アクリレート類；
トリメチルシロキサニルジメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリス（トリメチルシロキサニル）シリルプロピル（メタ）アクリレート、ジ（メタ）アクリロイルプロピルジメチルシリルエーテルなどのシロキサニル化合物類；
エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，６−ヘキサンジオールなどのアルキレングリコールのモノ−、またはジ−（メタ）アクリレート類；
【００１１】
２−メトキシエチル（メタ）アクリレート、２−エトキシエチル（メタ）アクリレート、３−エトキシプロピル（メタ）アクリレートなどのアルコキシアルキル（メタ）アクリレート類；
シアノエチル（メタ）アクリレート、シアノプロピル（メタ）アクリレートなどのシアノアルキル（メタ）アクリレート類、およびアクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのシアノ化合物類；
グリセリン、１，２，４−ブタントリオール、ペンタエリスリトール、トリメチロールアルカン（アルカンの炭素数は、例えば１〜３）、テトラメチロールアルカン（アルカンの炭素数は、例えば１〜３）などの多価アルコール類のジ（メタ）アクリレート、トリ（メタ）アクリレートまたはテトラ（メタ）アクリレートなどのオリゴ（メタ）アクリレート類；
【００１２】
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレートなどのヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート類；
クロトン酸２−ヒドロキシエチル、クロトン酸２−ヒドロキシプロピル、ケイ皮酸２−ヒドロキシプロピルなどの不飽和カルボン酸のヒドロキシアルキルエステル類；
（メタ）アリルアルコールなどの不飽和アルコール類；
（メタ）アクリル酸、クロトン酸、ケイ皮酸などの不飽和（モノ）カルボン酸類；
（無水）マレイン酸、フマル酸、（無水）イタコン酸、シトラコン酸などの不飽和ポリカルボン酸（無水物）類；およびこれらのモノ、ジエステル類；
アリルグリシジルエーテル、グリシジル（メタ）アクリレートなどのエポキシ基含有不飽和化合物；
ブタジエン、イソプレンなどのジエン系化合物類；
エチレン、プロピレンなどのオレフィン系化合物；
塩化ビニル、酢酸ビニル、ケイ皮酸エステル、クロトン酸エステル、ジシクロペンタジエニル、エチリデンノルボルネンなど。
上記に例示したモノマーは、１種単独で、あるいは２種以上を併用することができる。このうち、特にアルキル（メタ）アクリレートモノマーを重合する場合、従来得られない高分子量で多分散性の狭いポリマーが得られる。
【００１３】
次に、重合時に共存させるニトロキサイド化合物（Ａ）は、上記構造式（Ｉ）〜（III)で表されるニトロキサイドラジカルを有する化合物である。
ただし、Ｒ1 〜Ｒ2 、Ｒ5 〜Ｒ6 は同一または異なり、直鎖もしくは分岐鎖の非置換または芳香族置換アルキル基あるいは非置換またはアルキル置換芳香族基を示し、Ｒ3 〜Ｒ4 ，Ｒ7 は同一または異なり、直鎖または分岐鎖のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アルコキシアルキル基、アルキルカルボニルオキシ基、シアノ基、カルボキシル基、アルキルオキシカルボニル基、ベンゾイルオキシ基、アルコキシ基、アミノ基、水酸基、ニトロ基、スルホン酸基、リン酸基、芳香族基もしくは非置換である。
【００１４】
ニトロキサイド化合物（Ａ）の具体例としては、ジｔ−ブチルニトロキサイド（ＤＴＢＮ）、ジ（１−ヒドロキシプロピル）ニトロキサイド、ジ（２−ヒドロキシプロピル）ニトロキサイド、ジ（２−スルホニルプロピル）ニトロキサイド、ジ（２−アミノプロピル）ニトロキサイド、ジ（２−カルボキシプロピル）ニトロキサイド、ジ（２−シアノプロピル）ニトロキサイド、Ｎ−ｔ−ブチル−１−ジエチルホスホン−２，２−ジメチルプロピルニトロキサイド（ＤＥＰＮ）、２，５−ジメチル−２，５−ジフェニルピロリジニル−１−オキシ（ＤＤＰＯ）、２，２，５，５−テトラメチルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−ヒドロキシピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−スルホニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−アミノピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−カルボキシピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−シアノピロリジニル−１−オキシ、２，２，３，５，５−ペンタメチルピロリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，５，５−ヘキサメチルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−フェニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３，３−ジフェニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，３，５，５−ペンタメチル−３−フェニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５−トリメチル−３−フェニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，３，５−テトラメチル−５−フェニルピロリジニル−１、２，２，３，３，５−ペンタメチル−５−フェニルピロリジニル−１−オキシ、２，２，３，５−テトラメチルピロリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル−１−オキシ（ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６−テトラメチル−５−ヒドロキシピペリジニル−１−オキシ（ＯＨ−ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６−テトラメチル−５−スルホニルピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−５−アミノピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−５−カルボキシピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−５−シアノピペリジニル−１−オキシ、２，６，６−トリメチル−２−フェニルピペリジニル−１−オキシ、２，２−ジメチル−６，６−ジフェニルピペリジニル−１−オキシ、２，６−ジメチル−２，６−ジフェニルピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−３−フェニルピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−３，５−ジフェニルピペリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチル−３，４，５−トリフェニルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，６，６−ペンタメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，６，６−ヘキサメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，４，６，６−ヘキサメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，４，６，６−ヘプタメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，４，４，６，６−オクタメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，４，４，５，６，６−ノナメチルピペリジニル−１−オキシ、２，２，３，３，４，４，５，５，６，６−デカメチルピペリジニル−１−オキシなどが挙げられる。
これらのニトロキサイド化合物（Ａ）は、１種単独で使用することも、あるいは２種以上を混合して用いることもできる。
【００１５】
上記ニトロキサイド化合物（Ａ）のなかでは、好ましくは、ジｔ−ブチルニトロキサイド（ＤＴＢＮ）、Ｎ−ｔ−ブチル−１−ジエチルホスホン−２，２−ジメチルプロピルニトロキサイド（ＤＥＰＮ）、２，５−ジメチル−２，５−ジフェニルピロリジニル−１−オキシ（ＤＤＰＯ）、２，２，５，５−テトラメチルピロリジニル−１−オキシ、２，２，５，５−テトラメチル−３−ヒドロキシピロリジニル−１−オキシ、２，２，６，６−テトラメチルピロリジニル−１−オキシ（ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６−テトラメチル−５−ヒドロキシジピペリジニル−１−オキシ（ＯＨ−ＴＥＭＰＯ）が挙げられ、さらに好ましくは、ジｔ−ブチルニトロキサイド（ＤＴＢＮ）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル−１−オキシ（ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６−テトラメチル−５−ヒドロキシピペリジニル−１−オキシ（ＯＨ−ＴＥＭＰＯ）が用いられる。
【００１６】
次に、本発明に用いられる重合活性触媒（Ｂ）としては、熱重合開始型、光重合開始型など、多様なものから選択することができ、ラジカル重合開始能を備えていれば特に制限はされない。
この重合活性触媒（Ｂ）の具体例は、ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、ジイソプロピルベンゼンハイドロパーオキサイド、パラメンタンハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジハイドロパーオキサイド、ジｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、アセチルパーオキサイド、イソブチリルパーオキサイド、オクタノイルパーオキサイド、デカノイルパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、３，５，５−トリメチルヘキサノイルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｍ−トルオイルパーオキサイド、ジイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ−２−エチルヘキシルパーオキシジカーボネート、ジプロピルパーオキシジカーボネート、ビス（４−ｔ−ブチルシクロヘキシル）パーオキシカーボネート、ジミリスチルパーオキシジカーボネート、ジ２−エトキシエチルパーオキシジカーボネート、ジメトキシイソプロピルパーオキシジカーボネート、ジ（３−メチル−３−メトキシブチル）パーオキシジカーボネート、ジアリルパーオキシジカーボネート、ｔ−ブチルパーオキシアセテート、ｔ−ブチルパーオキシイソブチレート、ｔ−ブチルパーオキシピパレート、ｔ−ブチルパーオキシネオデカノエート、ｔ−ブチルパーオキシオクトエート、ｔ−ブチルパーオキシ３，５，５−トリメチルヘキサノエート、ｔ−ブチルパーオキシラウレート、ｔ−ブチルパーオキシベンゾエート、ジｔ−ブチルジパーオキシイソフタレート、２，５−ジメチル２，５−ジベンゾイルパーオキシヘキサン、ｔ−ブチルパーオキシマレイン酸、ｔ−ブチルパーオキシイソプロピルカーボネート、クミルパーオキシオクトエート、ｔ−ヘキシルパーオキシネオデカネート、ｔ−ヘキシルパーオキシピバレート、ｔ−ブチルパーオキシネオヘキサノエート、ｔ−ヘキシルパーオキシネオヘキサノエート、クミルパーオキシネオヘキサノエート、アセチルシクロヘキシルスルホニルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシアリルカーボネート、メチルエチルケトンパーオキサイド、シクロヘキサノンパーオキサイド、３，３，５−トリメチルシクロヘキサノンパーオキサイド、メチルシクロヘキサノンパーオキサイド、１，１−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、１，１−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）シクロヘキサン、２，２−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）オクタンなどの過酸化物開始剤；アゾビスイソブチロニトリル、２，２−アゾビス（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２−アゾビス（２−アミジノプロパン）ヒドロクロライド、１，１−アゾビスシクロヘキサン１−カルボニトリル、２，２−ジ（２−ヒドロキシエチル）アゾビスイソブチロニトリル、２，２−アゾビスイソブチルアミド、２，２−アゾビス〔２−メトキシ−Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）プロピオンアミド〕、２，２−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−〔１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル〕プロピオンアミド｝、２，２−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−〔１，１−ビス（ヒドロキシメチル）２−ヒドロキシエチル〕プロピオンアミド｝、２，２−アゾビスメチルイソブチレートなどのアゾ系開始剤；過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウム、過硫酸アンモニウムなどの過硫酸系開始剤などを挙げることができる。
以上の重合活性触媒（Ｂ）は、１種単独で使用することも、あるいは２種以上を混合して用いることもできる。
【００１７】
上記ニトロキサイド化合物（Ａ）は、例えばこのニトロキサイド化合物の存在下にラジカル重合可能な上記不飽和モノマーと少量の重合活性触媒（Ｂ）を反応させたり、あるいはニトロキサイド化合物（Ａ）、またはＴＥＭＰＯ、ＤＴＢＮもしくはＯＨ−ＴＥＭＰＯのナトリウム塩もしくはカリウム塩などのニトロキサイド塩とブロモエチルベンゼン、ヨードベンゼン、ブロモメタンなどのハロゲン化芳香族化合物もしくはハロゲン化アルキルとを反応させたアダクト化合物として使用する。
この反応において、ニトロキサイド化合物（Ａ）の重合活性触媒（Ｂ）に対する組成比は、モル比で、通常、０．１〜５であり、この範囲以外で合成を行った場合、アダクト化合物の収率が低くなる。また、反応温度は、３０〜１５０℃が好ましく、３０℃未満では反応時間が長くなり、一方、１５０℃を超えると、不飽和モノマーの熱重合反応が進行し、アダクト化合物が得られなくなる。使用する不飽和モノマーの種類は、特に制約はなく、上記ラジカル重合可能な不飽和モノマーを用いることができる。
【００１８】
ラジカル重合可能な不飽和モノマーを、ニトロキサイド化合物（Ａ）および重合活性触媒（Ｂ）を共存させて重合する際、（Ｂ）成分の（Ａ）成分に対する組成比は、モル比で、１〜５である。１未満では、重合速度の顕著な上昇がみられず、一方、５を超えると、重合速度が速くなりすぎ、生成ポリマーの多分散性が広くなるなどの問題が生ずる。
【００１９】
本発明による重合は、種々の形態で実施することが可能であり、例えば、溶液重合、懸濁重合、乳化重合、バルク重合を挙げることができる。このうち、重合反応の制御の点から、溶液重合が好適に採用される。
使用する溶媒は、ラジカル重合に対する阻害作用がなければ、いかなる種類の溶媒も使用し得るが、その中でも重合に供するモノマーと相溶し、かつ上記ニトロキサイド化合物を溶解し得る溶媒を選択することが、重合制御の点で有利である。例示すれば、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼンなどの芳香族化合物、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、シクロヘキサン、シクロヘプタンなどの脂肪族化合物が用いられる。これらの溶媒は、１種単独で使用することも、あるいは２種以上を混合して用いることもできる。
【００２０】
重合時間については特に制限はなく、ニトロキサイド化合物（Ａ）の種類・量、重合活性触媒（Ｂ）の種類・量、重合温度などで制御することが可能であるが、不必要に時間を長くすることは、工業的見地から不利益となる。
重合温度は、通常、５０〜１８０℃、好ましくは８０〜１５０℃の間で選択される。この重合温度を５０℃未満に設定すると、重合反応が著しく遅くなり工業的に好ましくなく、一方、１８０℃を超えると、多分散性が拡大する傾向が強くなり好ましくない。
【００２１】
本発明を実施するに際し使用する重合反応容器については特に制限はなく、ガラス製反応器、ステンレス製反応器などを適宜選択する。重合温度と反応に供するモノマーの種類との関係から、反応圧力が高まる場合は、耐圧容器を使用することが好ましい。重合薬液の添加手順などについても特に制限はないが、モノマー、必要に応じて溶媒を加え、必要に応じて脱気、不活性ガスによる置換を行ったのち、所定の温度に設定し、ニトロキサイド化合物および重合活性触媒を加え、目的の時間、反応を行わせる。
モノマー、溶媒、ニトロキサイド化合物、重合活性触媒の添加は、重合反応初期に一括して行ってもよいし、目的に応じて、反応途中にそれぞれを同時にまたは個別に一定速度で、または分割して添加することができる。反応形式は、バッチ式であっても、モノマー、ニトロキサイド化合物、重合活性触媒を連続的に添加し、連続的に反応器から取り出す連続重合であっても構わない。ただし、目的とする狭い多分散性を有するポリマーを効率良く得るには、バッチ式反応で重合を行うことが好ましい。
【００２２】
重合により得られるポリマーは、常法に従い、回収、精製することで、以降のプロセスでの使用に足る品質のものが得られる。ポリマー回収に先立ち、未反応モノマーが系に存在する場合は、モノマーを回収する工程を導入する方が経済的に有利である。生成した反応液が高粘度の場合は、加熱するかあるいは適した溶剤を添加し、反応器から取り出す。
反応液から、ポリマーを回収するには、ポリマーの溶解性が低い溶媒に添加し沈澱させる方法、ないし重合溶媒が含まれる場合は溶媒除去する方法があり、このプロセスを経たのち、必要に応じて、水洗、乾燥工程を経て、精製ポリマーを得ることができる。
【００２３】
重合により得られるポリマーに、該ポリマーとは異なる構成モノマー組成を持つ不飽和モノマーを加え、加熱することにより、ブロック共重合体を得ることができ、または、さらにこの工程を繰り返すことにより、ブロック共重合体を得ることができる。
【００２４】
【実施例】
以下、本発明をより詳細に説明するため、実施例を用いて説明を行うが、本発明の要旨を越えない限り、実施例によって本発明が限定されるものではない。
重合転化率（Ｃｏｎｖ）の測定
重合反応前後の反応溶液中に含まれるモノマー量を、それぞれ、ガスクロマトグラフィーにより求め、ポリマーに転化したモノマー量の仕込んだモノマー量に対する割合（重合転化率）を算出した。
分子量および分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）の測定
ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）法により、合成したポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）と重量平均分子量（Ｍｗ）を測定し、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を求めた。
【００２５】
実施例１
アダクト化合物１の合成
スチレン（１２７ｇ、１．２ｍｏｌ）とベンゾイルパーオキサイド（ＢＰＯ）（１７ｇ、７０ｍｍｏｌ）、ＴＥＭＰＯ（１３ｇ、８４ｍｍｏｌ）を、３００ｍｌのガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。攪拌を行ったのち、減圧／乾燥アルゴン置換を５回繰り返すことで、溶存酸素を除去し、最終的にアルゴン雰囲気とした。その後、フラスコをオイルバスを用いて加温し、内温を９０℃で１時間保持したのち、引き続き１２５℃まで昇温し、この温度で４．５時間反応を実施した。反応終了後、攪拌を継続しながら冷却を行い、薄い黄土色結晶の目的物（アダクト化合物１）を得た。
【００２６】
スチレンのバルク重合
引き続き、アダクト化合物１（８２ｇ、５０ｍｍｏｌ）とスチレン（７３０ｇ、７ｍｏｌ）とｔ−ブチルハイドロパーオキサイド（ＴＢＨＰ）（０．６ｇ、４ｍｍｏｌ）を、２リットルのガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。
攪拌を行ったのち、減圧／乾燥アルゴン置換を５回繰り返すことにより、溶存酸素を除去し、最終的にアルゴン雰囲気とした。その後、フラスコをオイルバスを用いて加温し、内温を１１４℃とし、この時点を反応の開始時点とした。反応開始４時間後あたりから、フラスコ内が粘稠気味となり、最終的に８時間反応を行った。攪拌を継続しながら冷却を行い、５０℃に達した時点でトルエンを１リットル加え、溶液として系外に取り出した。これをメタノールに注いでポリマーを沈殿させ、上澄み液除去後、再びトルエンに溶解した。引き続き、メタノールを用いて再沈殿させ、沈殿したポリマーをガラスフィルターでろ過、減圧下に乾燥し、ポリマー４５０ｇを得た。結果を表１に示す。
【００２７】
実施例２
ＴＢＨＰを（０．９ｇ、６ｍｍｏｌ）に増量した以外は、実施例１の方法を繰り返した。結果を表１に示す。
比較例１
重合活性触媒であるＴＢＨＰを用いない以外は、実施例１の方法を繰り返した。結果を表１に示す。
【００２８】
【表１】
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【００２９】
実施例３
アダクト化合物２の合成
スチレン（１２７ｇ、１．２ｍｏｌ）とベンゾイルパーオキサイド（ＢＰＯ）（１７ｇ、７０ｍｍｏｌ）、ＤＴＢＮ（１２ｇ、８４ｍｍｏｌ）を、３００ｍｌのガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。攪拌を行ったのち、減圧／乾燥アルゴン置換を５回繰り返すことで、溶存酸素を除去し、最終的にアルゴン雰囲気とした。その後、フラスコをオイルバスを用いて加温し、内温を６０℃で５時間保持し、反応を実施した。反応終了後、攪拌を継続しながら冷却を行い、未反応のスチレンをエバポレーションで除去した。引き続き、反応混合物を展開溶媒としてヘキサン／酢酸エチル＝６／４（重量比）の混合溶媒を用い、カラムクロマトグラフィーにより精製し、薄い黄土色結晶の目的物（アダクト化合物２）を得た。
【００３０】
ｔ−ブチルアクリレートのバルク重合
引き続き、アダクト化合物２（７ｇ、２０ｍｍｏｌ）とｔ−ブチルアクリレート（８８０ｇ、７ｍｏｌ）とｔ−ブチルハイドロパーオキサイド（ＴＢＨＰ）（０．７ｇ、５ｍｍｏｌ）を、２リットルのガラス製セパラブルフラスコに仕込んだ。
攪拌を行ったのち、減圧／乾燥アルゴン置換を５回繰り返すことにより、溶存酸素を除去し、最終的にアルゴン雰囲気とした。その後、フラスコをオイルバスを用いて加温し、内温を１１０℃とし、この時点から６時間反応を行った。攪拌を継続しながら冷却を行い、５０℃に達した時点でトルエン１リットルを加え、溶液として系外に取り出した。これをメタノールに注いでポリマーを沈殿させ、上澄み液除去後、再びトルエンに溶解した。引き続き、メタノールを用いて再沈殿させ、沈殿したポリマーをガラスフィルターでろ過、減圧下に乾燥し、ポリマー１３０ｇを得た。結果を表２に示す。
【００３１】
比較例２
重合活性触媒であるＴＢＨＰを用いない以外は、実施例３の方法を繰り返した。結果を表２に示す。
【００３２】
【表２】
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【００３３】
【発明の効果】
本発明の不飽和モノマーの重合法によれば、重合速度が上昇し、生産性が大幅に向上する。また、本発明により得られるポリマーの多分散性は、重合活性触媒を用いない従来法で得られるポリマーのものとほぼ同等であり、本ポリマーを使用した成形物は優れた機械的特性を有する。