(57)【要約】  本開示は、フルオロポリマーシール適合性の向上を示す潤滑剤組成物を対象とする。前記潤滑剤組成物は、基油およびスルホン酸エステルを含む。本開示はさらに、フルオロポリマーシール適合性の向上をもたらす潤滑剤組成物用のパッケージ添加剤を対象とする。前記パッケージ添加剤は、スルホン酸エステルを含む。本開示はさらに、内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールに対する潤滑剤組成物の適合性を向上させる方法を対象とする。前記スルホン酸エステルによって、得られる潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性が向上する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
フルオロポリマーシール適合性の向上を示す潤滑剤組成物であって、前記潤滑剤組成物が、以下：
基油；および
一般式（Ｉ）：
【化１】
2017520664.tif 000031
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり；かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステル
を含む、前記潤滑剤組成物。
【請求項２】
Ｒ１がメチル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であるか、または、
Ｒ１が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であって、かつＲ２が３，５，５−トリメチルヘキシル基であるか、または、
Ｒ１がメチルベンジル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である、
請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記スルホン酸エステルがさらに、ビス（スルホン酸エステル）と定義される、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物の全塩基価に対して５ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の寄与を成す、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
ＡＳＴＭ  Ｄ８７４に準拠して試験した場合に、前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物に対して０．３５質量％未満の硫酸灰分の寄与を成す、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．１質量％から５質量％までの量で存在する、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
さらに、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記アミン化合物が、
一般式（Ｖ）：
【化２】
2017520664.tif 000032
［式中、
それぞれのＲ５は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である］；または、
一般式（ＶＩ）：
【化３】
2017520664.tif 000033
［式中、
それぞれのＲ６は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であり；
Ｒ６によって示される少なくとも２つの基は、アルキル基であり；かつ、
それぞれのＲ７は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である］
の環式アミン化合物である、請求項７に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
さらに含リン摩耗防止化合物を含む、請求項１から８までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
フルオロポリマーシール適合性の向上をもたらす潤滑剤組成物用のパッケージ添加剤であって、前記パッケージ添加剤が、一般式（Ｉ）：
【化４】
2017520664.tif 000034
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり；かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステルを含む、前記パッケージ添加剤。
【請求項１１】
さらに、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物を含む、請求項１０に記載のパッケージ添加剤。
【請求項１２】
さらに含リン摩耗防止化合物を含む、請求項１０または１１に記載のパッケージ添加剤。
【請求項１３】
内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールとともに潤滑剤組成物を使用する方法であって、前記潤滑剤組成物が、基油と、一般式（Ｉ）：
【化５】
2017520664.tif 000035
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり、かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステルとを含む方法において、前記方法が、
前記潤滑剤組成物を準備すること；および
前記潤滑剤組成物を、前記内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールと接触させること
を含む、前記方法。
【請求項１４】
前記内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールと接触させるステップが、さらに、前記潤滑剤組成物を前記内燃機関内で循環させて、前記潤滑剤組成物をヘッドガスケットのフルオロポリマーコーティングと接触させることと定義される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
内燃機関において潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させるためのスルホン酸エステルの使用であって、前記潤滑剤組成物が、基油と、一般式（Ｉ）：
【化６】
2017520664.tif 000036
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり、かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステルとを含む、前記使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、総じて、潤滑剤組成物用のスルホン酸エステルに関する。より詳細には、本発明は、スルホン酸エステルを含むパッケージ添加剤、スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物、該潤滑剤組成物を用いてフルオロポリマーシールを含む系を潤滑する方法、および潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させるためのスルホン酸エステルの使用方法に関する。
【０００２】
発明の背景
本発明の一目的は、潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性または他の特性を向上させる、添加剤または添加剤の組み合わせを提供することである。
【０００３】
発明の概要
本発明は、フルオロポリマーシール適合性の向上を示す潤滑剤組成物を提供する。該潤滑剤組成物は、基油およびスルホン酸エステルを含む。
【０００４】
本発明はさらに、フルオロポリマーシール適合性の向上をもたらす潤滑剤組成物用のパッケージ添加剤を提供する。該パッケージ添加剤は、スルホン酸エステルを含む。
【０００５】
本発明はさらに、内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールに対する潤滑剤組成物の適合性を向上させる方法を提供する。
【０００６】
スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物は、ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６によって実証される通り、フルオロポリマーシール適合性の向上を示す。
【０００７】
発明の詳細な説明
潤滑剤組成物用のパッケージ添加剤は、スルホン酸エステルを含む。該パッケージ添加剤は、従来の潤滑剤組成物に添加されることができる。本開示においては、該パッケージ添加剤と、（該パッケージ添加剤を添加した際に）得られる潤滑剤組成物との双方をまとめて企図および記載するものとする。
【０００８】
スルホン酸エステルは、潤滑剤組成物に有益なシール適合性効果をもたらす。特定の実施形態において、スルホン酸エステルを、例えばアミン分散剤、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物および／または含リン摩耗防止化合物といった１つ以上の付加的な添加剤と組み合わせたものは、有益なシール適合性効果を示す。
【０００９】
特定の態様において、スルホン酸エステルがスルホナート基を含む限り、該スルホン酸エステルは多くの形態を取りうるものと理解されるべきである。例えば、スルホン酸エステルとは、モノスルホン酸エステル、ジスルホン酸エステル、トリスルホン酸エステル、および４つ以上のスルホナート基を含むスルホン酸エステルを指すことができる。同一のスルホン酸エステル中に、２つ以上の異なるスルホナート基または２つ以上の同一のスルホナート基が存在する場合もあることも企図される。例えば、スルホン酸エステルは、同一の分子中に、少なくとも１つのメシラート基と少なくとも１つのトシラート基とを含むことができる。
【００１０】
一態様において、スルホン酸エステルは、以下の一般式（Ｉ）：
【化１】
2017520664.tif 000002
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して炭化水素基である］
を有する。Ｒ１およびＲ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換または非置換の、直鎖状または分岐鎖状の、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、またはそれらの組み合わせであることができる。Ｒ１およびＲ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、１個から１００個までの、１個から５０個までの、１個から４０個までの、１個から３０個までの、１個から２０個までの、１個から１７個までの、１個から１５個までの、１個から１０個までの、１個から６個までの、または１個から４個までの、炭素原子を含むことができる。あるいは、Ｒ１およびＲ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、２０個未満の、１５個未満の、１２個未満の、または１０個未満の、炭素原子を含むことができる。
【００１１】
Ｒ２の炭化水素基が置換されている実施形態において、Ｒ２の炭化水素基は、酸素原子、窒素原子、リン原子または硫黄原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されていてもよい。特定の実施形態において、Ｒ２の炭化水素基が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、該官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される。他の実施形態において、Ｒ２の炭化水素基が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、該官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる。
【００１２】
Ｒ２の炭化水素基の官能基がエーテル基を含む実施形態において、Ｒ２の炭化水素基の官能基としては、これらに限定されるものではないが、アルコキシ基または環式エーテル、例えばエポキシドおよびブトキシドが挙げられる。Ｒ２の炭化水素基の官能基として、他のエーテル基を利用することもできるものと理解されるべきである。
【００１３】
Ｒ２の炭化水素基の官能基がカルボニル基を含む実施形態において、Ｒ２の炭化水素基の官能基としては、これらに限定されるものではないが、ケトン、アルデヒドまたはアミドが挙げられる。Ｒ２の炭化水素基の官能基として、他のカルボニル基を利用することもできるものと理解されるべきである。
【００１４】
例示的なアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソアミル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、オクチル基、セチル基、３，５，５−トリメチルヘキシル基、２，５，９−トリメチルデシル基およびドデシル基が挙げられる。例示的なシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロペンチル基およびシクロヘキシル基が挙げられる。例示的なアリール基としては、フェニル基およびナフタレニル基が挙げられる。例示的なアリールアルキル基としては、ベンジル、フェニルエチルおよび（２−ナフチル）−メチルが挙げられる。
【００１５】
「非置換」とは、指定される炭化水素基、例えばＲ１またはＲ２が、置換官能基、例えばアルコキシ基、アミド基、アミノ基、ケト基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、エステル基、オキシド基、チオ基および／またはチオール基を含まず、かつ、指定される炭化水素基が、ヘテロ原子および／またはヘテロ基を含まないことを意図している。
【００１６】
いくつかの実施形態において、スルホン酸エステルは、特定の置換基を含まないか、または限定された数で含む。例えば、スルホン酸エステルは、カルボニル基を３つ未満含むこともできるし、２つ未満含むこともできるし、１つ含むこともできるし、また全く含まないこともできる。他の態様において、スルホン酸エステルは、エストリド基を含まない（また、エストリドではない）。さらに他の態様において、スルホン酸エステルは、金属イオンおよび／または他のイオンを含まない。様々な態様において、スルホン酸エステルは、フッ素原子を含まない。
【００１７】
特定の態様において、Ｒ１およびＲ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換されていてよく、また、少なくとも１つのヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素またはヨウ素、および／または、少なくとも１つのヘテロ基、例えばピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルを含むことができる。ヘテロ原子およびヘテロ基を含まずに、あるいはヘテロ原子およびヘテロ基を含むことに加えてさらに、Ｒ１によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、アルコキシ基、アミド基、アミノ基、カルボキシル基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシル基、ケト基、スルホナート基、スルフリル基およびチオール基から選択される少なくとも１つの置換基を含むことができる。特定の実施形態において、Ｒ１によって示される少なくとも１つの炭化水素基は、独立して、ピペリジンを含む。ヘテロ原子およびヘテロ基を含まずに、あるいはヘテロ原子およびヘテロ基を含むことに加えてさらに、Ｒ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、アルコキシ基、アミド基、アミノ基、カルボキシル基、エポキシ基、エーテル基、ヒドロキシル基、ケト基、スルホナート基、スルフリル基およびチオール基から選択される少なくとも１つの置換基を含むことができる。例えば、Ｒ１およびＲ２によって示されるそれぞれの炭化水素基は、スルホナート基を含む炭化水素基を含むことができる。あるいはまた、Ｒ１およびＲ２によって示される少なくとも１つの炭化水素基は、少なくとも２つのスルホナート基を含む炭化水素基を含むことができる。
【００１８】
特定の実施形態において、２つのスルホン酸エステル基を含むスルホン酸エステルはさらに、ビス（スルホン酸エステル）と定義される。ビス（スルホン酸エステル）の非限定的な一例は、（２，４−ジメチル−５−オクチルスルホニルオキシペンチル）オクタン−１−スルホナートである。
【００１９】
一実施形態において、一般式（Ｉ）のスルホン酸エステルは、環式である。このことは、Ｒ１およびＲ２によって示される少なくとも１つの基が環式であるか、または、Ｒ１もしくはＲ２がペンダント環式基を含むことを意味する。他の態様において、一般式（Ｉ）のスルホン酸エステルは、非環式である。このことは、Ｒ１およびＲ２の双方が非環式であって、かつＲ１もＲ２もペンダント環式基を含まないことを意味する。あるいはまた、一般式（Ｉ）に関して、Ｒ１がメチル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であるか；または、Ｒ１がメチル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であることができ；Ｒ１がメチルベンジル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であるか；または、Ｒ１がメチルベンジル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であることができる。
【００２０】
あるいは、一般式（Ｉ）によって企図される通り、Ｒ１は、ｐ−ニトロベンゼンスルホナートおよびｐ−ブロモベンゼンスルホナートから選択され、かつ、Ｒ２は、１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である。
【００２１】
いくつかの態様において、スルホン酸エステルはイオン結合を含まない。つまり、この態様におけるスルホン酸エステルの原子間に存在する結合は、共有結合のみからなる。
【００２２】
様々な実施形態において、スルホン酸エステルは、有機酸の金属塩ではない。さらに、特定の実施形態において、スルホン酸エステルが、無機塩基、例えば金属酸化物、金属水酸化物および金属炭酸塩と反応して塩を形成することはない。したがって、これらの実施形態において、スルホン酸エステルは塩ではない。
【００２３】
スルホン酸エステルは、９６から１５００までの範囲内の、１００から１０００までの範囲内の、１００から５００までの範囲内の、１５０から５００までの範囲内の、または２５０から４００までの範囲内の、重量平均分子量を有することができる。
【００２４】
いくつかの態様において、スルホン酸エステルは、該スルホン酸エステル中の全モル数を基準として、１モル％から５０モル％までの、１モル％から４０モル％までの、５モル％から３０モル％までの、５モル％から２５モル％までの、または１０モル％から２５モル％までの、硫黄を含むことができる。
【００２５】
例として、一般式（Ｉ）および上記の説明に包含されるスルホン酸エステルは、以下の１つ以上の化合物により例示されることができる：
【化２】
2017520664.tif 000003
【００２６】
スルホン酸エステルは、様々な方法での合成が可能である。例えば、スルホナートは、以下の反応機構：
Ｒ１ＳＯ２Ｃｌ  ＋  Ｒ２ＯＨ  →  Ｒ１ＳＯ２ＯＲ２  ＋  ＨＣｌ
による塩化スルホニルのアルコール分解によって形成されることができ、ここで、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、一般式（Ｉ）における上記の炭化水素基である。しかし、スルホン酸エステルの他の合成方法も企図されるものと理解されるべきである。
【００２７】
パッケージ添加剤の文脈において、スルホン酸エステルは、パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から１００質量％までの範囲の量で、５質量％から５０質量％までの範囲の量で、または１０質量％から４０質量％までの範囲の量で、存在することができる。潤滑剤組成物の文脈において、スルホン酸エステルは、潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から１０質量％までの範囲の量で、０．０５質量％から５質量％までの範囲の量で、０．１質量％から３質量％までの範囲の量で、０．１質量％から２質量％までの範囲の量で、または０．３質量％から１．５質量％までの範囲の量で、存在することができる。パッケージ添加剤または潤滑剤組成物は、２つ以上の異なるスルホン酸エステルの混合物を含むことができる。例えば、パッケージ添加剤および／または潤滑剤組成物は、メシル酸セチルと、３，５，５−トリメチルヘキシルメタンスルホナートと２，５，９−トリメチルデシルメタンスルホナートとの混合物を含むことができる。
【００２８】
特定の実施形態において、ＡＳＴＭ  Ｄ８７４に準拠して試験した場合に、スルホン酸エステルは、潤滑剤組成物に対して、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．３５質量％未満、０．３質量％未満、０．２５質量％未満、０．２質量％未満、０．１５質量％未満、または０．１質量％未満の、硫酸灰分の寄与を成す。
【００２９】
様々な実施形態において、スルホン酸エステルが潤滑剤組成物の全質量を基準として１．５質量％の量で含まれる場合には、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、該スルホン酸エステルは、該潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）に対して、５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物未満、４ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物未満、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物未満、２ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物未満、または１ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物未満の寄与を成す。
【００３０】
特定の実施形態において、パッケージ添加剤または潤滑剤組成物において何らかの反応が生じるまでは、該パッケージ添加剤および／または該潤滑剤組成物を形成するために利用されるスルホン酸エステルの全質量を基準として、少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、または少なくとも９０質量％のスルホン酸エステルが、該パッケージ添加剤および／または該潤滑剤組成物中で未反応のままである。あるいは、パッケージ添加剤または潤滑剤組成物において何らかの反応が生じるまでは、スルホン酸エステルの全質量を基準として、少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、または少なくとも９９質量％のスルホン酸エステルが、該パッケージ添加剤および／または該潤滑剤組成物中で未反応のままである。
【００３１】
「未反応」という用語は、スルホン酸エステルの未反応の量が、パッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中のいずれの成分とも反応しないという事実を指す。したがって、スルホン酸エステルの未反応部分がパッケージ添加剤または潤滑剤組成物中に存在する場合には、該潤滑剤組成物が最終用途で、例えば内燃機関において使用されるまでは、該未反応部分はそのバージン状態のままである。
【００３２】
「何らかの反応が生じるまでは」という語句は、パッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中のスルホン酸エステルの量の基準を指す。この語句は、スルホン酸エステルがパッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中の他の成分と反応することを要求するものではない。すなわち、パッケージ添加剤中および／または潤滑剤組成物中で何らかの反応が生じるまで、スルホン酸エステルの全質量を基準として１００質量％のスルホン酸エステルが、該パッケージ添加剤中および／または該潤滑剤組成物中で未反応のままである場合もある。
【００３３】
一実施形態において、未反応のままであるスルホン酸エステルのパーセンテージは、パッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中に存在する成分のすべてが互いに平衡に達した後に測定される。パッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中で平衡に達するのに要する時間は、広範囲で可変である。例えば、平衡に達するのに要する時間の長さは、１分間ないし数日間、あるいは数週間にわたることもある。特定の実施形態において、パッケージ添加剤中または潤滑剤組成物中で未反応のままであるスルホン酸エステルのパーセンテージは、１分後、１時間後、５時間後、１２時間後、１日後、２日後、３日後、１週間後、１ヶ月後、６ヶ月後、または１年後に測定される。
【００３４】
いくつかの実施形態において、本発明のスルホン酸エステルとは対照的に、従来の潤滑添加剤は、潤滑剤組成物中でトライボロジー的な重合を経て保護潤滑皮膜を形成する。トライボロジー的な重合プロセスにおいては、ポリマー形成剤が固体表面に吸着してラビング条件下で重合することで、ラビング表面の直上に有機ポリマー皮膜が形成される。そのような従来の使用においては、従来の潤滑添加剤の５０質量％超がトライボロジー的な重合により反応しうる。それとは対照的に、本発明の潤滑剤組成物は、トライボロジー的な重合による反応を生じないスルホン酸エステルを著量含むことができる。特定の実施形態において、潤滑剤組成物を形成するのに利用されるスルホン酸エステルの全質量を基準として、少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、または少なくとも９０質量％のスルホン酸エステルが、１００℃未満、８０℃未満、または６０℃未満の温度では、該潤滑剤組成物中でトライボロジー的な重合による反応を生じない。あるいは、潤滑剤組成物中のスルホン酸エステルの全質量を基準として、少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％、または少なくとも９９質量％のスルホン酸エステルが、１００℃未満、８０℃未満、または６０℃未満の温度では、該潤滑剤組成物中でトライボロジー的な重合による反応を生じない。
【００３５】
潤滑剤組成物またはパッケージ添加剤において、スルホン酸エステルをアミン化合物と合することができる。潤滑剤組成物および／またはパッケージ添加剤において、異なるアミン化合物の混合物をスルホン酸エステルと合することもできるものと理解されるべきである。
【００３６】
アミン化合物が少なくとも１つの窒素原子を含む限り、該アミン化合物は多くの形態を取りうる。さらに、いくつかの構成において、アミン化合物は、トリアゾール、トリアジン、または環の本体中に３つ以上の窒素原子が存在する同様の化合物を含まない。アミン化合物は、脂肪族であることができる。
【００３７】
特定の実施形態において、アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、少なくとも１０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価（ＴＢＮ）値を有する。あるいは、アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、少なくとも１５ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも２０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも２５ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも３０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも４０ｍｇＫＯＨ／ｇの、および少なくとも５０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも６０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも７０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも９０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１００ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１１０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１２０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１３０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１４０ｍｇＫＯＨ／ｇの、少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇの、または少なくとも１６０ｍｇＫＯＨ／ｇの、ＴＢＮ値を有する。あるいはまた、アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、８０ｍｇＫＯＨ／ｇから６００ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、９０ｍｇＫＯＨ／ｇから５００ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、１００ｍｇＫＯＨ／ｇから３００ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、または１００ｍｇＫＯＨ／ｇから２００ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、ＴＢＮ値を有することができる。
【００３８】
いくつかの実施形態において、アミン化合物は、潤滑剤組成物のＴＢＮに悪影響を与えない。あるいは、アミン化合物は、潤滑剤組成物のＴＢＮを、少なくとも０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも１ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも１．５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも２ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも２．５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも３．５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも４ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも４．５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、少なくとも１０ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、または少なくとも１５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン化合物だけ、向上させることができる。潤滑剤組成物のＴＢＮ値は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に準拠して測定することができる。
【００３９】
いくつかの実施形態において、アミン化合物は、水素、炭素、窒素および酸素からなるか、または実質的にそれらからなる。あるいは、アミン化合物は、水素、炭素および窒素からなるか、または実質的にそれらからなることができる。アミン化合物の文脈において、「実質的に〜からなる」という語句は、アミン化合物のうちの少なくとも９５モル％が、列挙された原子（すなわち、水素、炭素、窒素および酸素；または水素、炭素および窒素）である化合物を指す。例えば、アミン化合物が実質的に水素、炭素、窒素および酸素からなる場合には、該アミン化合物のうちの少なくとも９５モル％が、水素、炭素、窒素および酸素である。特定の構成において、アミン化合物のうちの、少なくとも９６モル％、少なくとも９７モル％、少なくとも９８モル％、少なくとも９９モル％、または少なくとも９９．９モル％は、水素、炭素、窒素および酸素であるか、または他の実施形態においては炭素、窒素および水素である。
【００４０】
アミン化合物は、共有結合からなることができる。「共有結合からなる」という語句は、少なくとも１つのイオン原子または少なくとも１つの化合物とのイオン会合によりアミン化合物に結合している化合物が除外されることを意図している。すなわち、アミン化合物が共有結合からなるという構成においては、アミン化合物の塩、例えばリン酸エステルアミン塩およびアンモニウム塩は、該アミン化合物から除外される。このように、特定の実施形態において、潤滑剤組成物はアミン化合物の塩を含まない。例えば、潤滑剤組成物は、リン酸エステルアミン塩、アンモニウム塩および／またはアミン硫酸エステル塩を含まないことができる。
【００４１】
アミン化合物は、非環式アミン化合物であってもよく、例えば５００未満の重量平均分子量を有する非環式アミン化合物であってもよい。あるいは、この非環式アミン化合物は、４５０未満、４００未満、３５０未満、３００未満、２５０未満、２００未満、または１５０未満の、重量平均分子量を有することができる。あるいはまた、アミン化合物は、少なくとも３０、少なくとも５０、少なくとも７５、少なくとも１００、少なくとも１５０、少なくとも２００、または少なくとも２５０の、重量平均分子量を有することができる。
【００４２】
「非環式」という用語は、環式構造を有しないアミン化合物を指すことを意図するとともに、芳香族構造を除外することを意図している。例えば、非環式アミン化合物には、環式構造に結合した少なくとも３つの原子を有する環を有する化合物は含まれず、また、例えばベンジル基やフェニル基やトリアゾール基といった化合物も含まれない。
【００４３】
非環式アミン化合物は、一般式（ＩＩ）：
【化３】
2017520664.tif 000004
［式中、
それぞれのＲ３は、独立して、水素原子または炭化水素基である］
により例示されることができる。一般式（Ｉ）においてＲ１に関して上述した通り、Ｒ３によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換または非置換の、直鎖状または分岐鎖状の、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、またはそれらの組み合わせであることができる。Ｒ３によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、１個から１００個までの、１個から５０個までの、１個から４０個までの、１個から３０個までの、１個から２０個までの、１個から１５個までの、１個から１０個までの、１個から６個までの、または１個から４個までの、炭素原子を含むことができる。あるいは、Ｒ３によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、２０個未満の、１５個未満の、１２個未満の、または１０個未満の、炭素原子を含むことができる。
【００４４】
非環式アミンには、モノアミンおよびポリアミン（２つ以上のアミノ基を含む）が含まれる。特定の実施形態において、Ｒ３によって示される少なくとも１つの基は、非置換である。あるいは、Ｒ３によって示される２つまたは３つの基は、非置換である。あるいはまた、Ｒ３によって示される１つ、２つまたは３つの基が置換されていることも企図される。
【００４５】
例示的な非環式アミン化合物としては、これらに限定されるものではないが、例えば以下のような第１級アミン、第２級アミンおよび第３級アミンが挙げられる：
【化４】
2017520664.tif 000005
【００４６】
あるいは、非環式アミン化合物としては、少なくとも１つの他の第１級アミン、例えばエチルアミン、ｎ−プロピルアミン、イソプロピルアミン、ｎ−ブチルアミン、イソブチルアミン、ｓ−ブチルアミン、ｔ−ブチルアミン、ペンチルアミンおよびヘキシルアミン；次の式の第１級アミン：ＣＨ３−Ｏ−Ｃ２Ｈ４−ＮＨ２、Ｃ２Ｈ５−Ｏ−Ｃ２Ｈ４−ＮＨ２、ＣＨ３−Ｏ−Ｃ３Ｈ６−ＮＨ２、Ｃ２Ｈ５−Ｏ−Ｃ３Ｈ６−ＮＨ２、Ｃ４Ｈ９−Ｏ−Ｃ４Ｈ８−ＮＨ２、ＨＯ−Ｃ２Ｈ４−ＮＨ２、ＨＯ−Ｃ３Ｈ６−ＮＨ２、およびＨＯ−Ｃ４Ｈ８−ＮＨ２；第２級アミン、例えばジエチルアミン、メチルエチルアミン、ジ−ｎ−プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジイソブチルアミン、ジ−ｓ−ブチルアミン、ジ−ｔ−ブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン；またさらには、次の式の第２級アミン：（ＣＨ３−Ｏ−Ｃ２Ｈ４）２ＮＨ、（Ｃ２Ｈ５−Ｏ−Ｃ２Ｈ４）２ＮＨ、（ＣＨ３−Ｏ−Ｃ３Ｈ６）２ＮＨ、（Ｃ２Ｈ５−Ｏ−Ｃ３Ｈ６）２ＮＨ、（ｎ−Ｃ４Ｈ９−Ｏ−Ｃ４Ｈ８）２ＮＨ、（ＨＯ−Ｃ２Ｈ４）２ＮＨ、（ＨＯ−Ｃ３Ｈ６）２ＮＨ、および（ＨＯ−Ｃ４Ｈ８）２ＮＨ；ならびに、ポリアミン、例えばｎ−プロピレンジアミン、１，４−ブタンジアミン、１，６−ヘキサンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、およびテトラエチレンペンタミン、またさらにはそれらのアルキル化生成物、例えば３−（ジメチルアミノ）−ｎ−プロピルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルエチレンジアミン、およびＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルジエチレントリアミンを挙げることができる。
【００４７】
あるいは、アミン化合物は環式アミン化合物であってもよく、例えばモノマーの環式アミン化合物であってもよい。環式アミン化合物は、１００から１２００までの、２００から８００までの、または２００から６００までの、重量平均分子量を有することができる。あるいは、環式アミン化合物は、５００未満、または少なくとも５０の重量平均分子量を有することができる。いくつかの実施形態において、環式アミン化合物は、芳香族基、例えばフェニル環やベンジル環を含まない。他の実施形態において、環式アミン化合物は、脂肪族である。
【００４８】
環式アミン化合物は、１分子当たり２つ以下の窒素原子を含むことができる。あるいは、環式アミン化合物は、１分子当たり窒素を１つのみ含むことができる。「１分子当たりの窒素」という語句は、分子の本体およびすべての置換基を含めた全分子中の窒素原子の総数を指す。特定の実施形態において、環式アミン化合物は、該環式アミン化合物の環中に１つまたは２つの窒素原子を含む。
【００４９】
環式アミン化合物は、
【化５】
2017520664.tif 000006
により例示されることができる。
【００５０】
一般式（ＩＩＩ）および（ＩＶ）において、Ｙは、一般式（ＩＩＩ）または（ＩＶ）の環を完成させるのに必要な原子の種類および数を表す。Ｙによって示される環は、２個から２０個までの、３個から１５個までの、５個から１５個までの、または５個から１０個までの、炭素原子を含むことができる。Ｙによって示される環は、少なくとも１つのヘテロ原子、例えば酸素または硫黄を含む、置換または非置換の、分岐鎖状または非分岐鎖状の２価の炭化水素基であることができるとともに、少なくとも１つのヘテロ基を含むことができる。ヘテロ原子および／またはヘテロ基を含むことに加えて、Ｙによって示される環は、少なくとも１つの炭化水素置換基を含むことができる。Ｙによって示される環はさらに、ピペリジンを含むことができる。特定の実施形態において、Ｙによって示される環は、窒素ヘテロ原子を含まないか、またはいかなるヘテロ原子も含まない。ヘテロ原子、ヘテロ基および／または置換基は、Ｙによって示される２価の炭化水素基中の異なる原子に結合することができる。
【００５１】
式（ＩＩＩ）において、Ｒ４は、水素原子または炭化水素基である。Ｒ４によって示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換または非置換の、直鎖状または分岐鎖状の、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、またはそれらの組み合わせであることができる。Ｒ４によって示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）に関して上述したＲ１と同一の意味を有することができる。例えば、Ｒ４は、アルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基、またはエステル基であることができる。Ｒ４は、１個から５０個までの、１個から２５個までの、１個から１７個までの、１個から１５個までの、１個から１２個までの、１個から８個までの、１個から６個までの、または１個から４個までの、炭素原子を有することができる。Ｒ４は、直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。例えば、それぞれのＲ４は、それぞれが１個から５０個までの炭素原子を有する、アルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基、またはエステル基であることができ、ここで、示された官能基（アルコールなど）、ヘテロ原子、またはヘテロ基は、場合によっては、炭化水素基中の炭素原子上の様々な位置に結合するものとする。一般式（ＩＶ）中の窒素原子置換基は、少なくとも１つの水素原子に結合してもよいし、１つまたは２つの炭化水素基に結合してもよい。
【００５２】
一実施形態において、環式アミン化合物は、一般式（Ｖ）：
【化６】
2017520664.tif 000007
により例示されることができる。
【００５３】
一般式（Ｖ）において、それぞれのＲ５は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である。Ｒ５によって示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）におけるＲ１と同一の意味を有することができる。例えば、それぞれのＲ５は、独立して、アルコール基、アミノ基、アミド基、エーテル基、またはエステル基で置換されてもよい。それぞれのＲ５は、独立して、１個から１７個までの、１個から１５個までの、１個から１２個までの、１個から８個までの、１個から６個までの、または１個から４個までの、炭素原子を有することができる。特定の実施形態において、Ｒ５によって示される少なくとも１つの基は、非置換である。あるいは、Ｒ５によって示される少なくとも２つ、３つ、４つ、５つ、または６つの基は、非置換である。あるいはまた、Ｒ５によって示される１つ、２つ、３つ、４つ、５つ、または６つの基が置換されていることも企図される。例えば、それぞれのＲ５は、１個から１７個までの炭素原子を有する、アルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基、またはエステル基であることができ、ここで、示された官能基（アルコールなど）は、炭素鎖上の様々な位置に結合するものとする。
【００５４】
例示的な環式アミン化合物としては、以下のもの：
【化７】
2017520664.tif 000008
が挙げられる。
【００５５】
いくつかの実施形態において、アミン化合物、例えば非環式アミン化合物あるいは環式アミン化合物は、立体障害アミン化合物であってもよい。立体障害アミン化合物は、１００から１２００までの重量平均分子量を有することができる。あるいは、立体障害アミン化合物は、２００から８００までの、または２００から６００までの重量平均分子量を有することもできる。あるいは、立体障害アミン化合物は、５００未満の重量平均分子量を有することもできる。
【００５６】
本明細書中で使用する場合に、「立体障害アミン化合物」という用語は、第２級窒素原子または第３級窒素原子に対する少なくとも１つのα炭素に結合した水素原子が２つ未満である有機分子を意味する。他の実施形態において、「立体障害アミン化合物」という用語は、第２級窒素原子または第３級窒素原子に対する少なくとも１つのα炭素に結合した水素原子を有しない有機分子を意味する。さらに他の実施形態において、「立体障害アミン化合物」という用語は、第２級窒素原子または第３級窒素原子に対する少なくとも２つのα炭素のそれぞれに結合した水素原子を有しない有機分子を意味する。
【００５７】
立体障害アミン化合物は、一般式（ＶＩ）または（ＶＩＩ）：
【化８】
2017520664.tif 000009
を有することができる。
【００５８】
一般式（ＶＩ）において、それぞれのＲ６は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であり、その際、Ｒ６によって示される少なくとも２つの基はアルキル基であり；かつ、それぞれのＲ７は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である。一般式（ＶＩＩ）において、それぞれのＲ８は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であり、その際、Ｒ８のうちの少なくとも２つはアルキル基であり、かつ、それぞれのＲ９は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である。
【００５９】
Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９によって示される基は、一般式（Ｉ）に関して上述したＲ１と同一の意味を有することができる。例えば、それぞれのＲ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、独立して、アルコール基、アミノ基、アミド基、エーテル基、エステル基、またはピペリジンで置換されていてよく、また、それぞれのＲ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、独立して、１個から１７個までの、１個から１５個までの、１個から１２個までの、１個から８個までの、１個から６個までの、または１個から４個までの、炭素原子を有することができる。
【００６０】
特定の実施形態において、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９によって示される少なくとも１つの基は、非置換である。あるいは、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９によって示される少なくとも２つ、３つ、４つ、５つ、または６つの基は、非置換である。他の実施形態において、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９によって示されるすべての基は、非置換である。あるいはまた、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９によって示される１つ、２つ、３つ、４つ、５つ、または６つの基が置換されていることも企図される。
【００６１】
例示的なＲ６、Ｒ７、Ｒ８およびＲ９の基は、独立して、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ヘキサデシル、またはｎ−オクタデシルから選択されることができる。
【００６２】
一般式（ＶＩ）において、Ｒ６によって示される少なくとも２つ、少なくとも３つ、または４つすべての基は、それぞれ独立してアルキル基である。同様に、一般式（ＶＩＩ）において、Ｒ８によって示される少なくとも２つの基は、アルキル基である。あるいは、Ｒ８によって示される少なくとも３つ、または４つすべての基は、アルキル基である。
【００６３】
一般式（ＶＩ）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：
【化９】
2017520664.tif 000010
により例示されることができる。
【００６４】
いくつかの態様において、一般式（ＶＩＩ）の立体障害アミン化合物は、非環式である。「非環式」という用語は、一般式（ＶＩＩ）の立体障害アミン化合物がいかなる環式構造も芳香族構造も含まないという意味であることを意図している。他の態様において、一般式（ＶＩＩ）の立体障害アミン化合物中の少なくとも１つの窒素原子は、環の一部でもないし、芳香環の一部でもない。
【００６５】
一般式（ＶＩＩ）の立体障害アミン化合物は、以下のもの：
【化１０】
2017520664.tif 000011
【００６６】
【化１１】
2017520664.tif 000012
【００６７】
【化１２】
2017520664.tif 000013
により例示されることができる。
【００６８】
あるいは、立体障害アミン化合物は、一般式（ＶＩＩＩ）：
【化１３】
2017520664.tif 000014
により例示されることもできる。
【００６９】
一般式（ＶＩＩＩ）において、それぞれのＲ６およびＲ７は上記の通りであり、その際、Ｒ６のうちの少なくとも３つは、それぞれ独立してアルキル基である。一般式（ＶＩＩＩ）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：
【化１４】
2017520664.tif 000015
【００７０】
【化１５】
2017520664.tif 000016
により例示されることができる。
【００７１】
立体障害アミン化合物は、単一のエステル基を含むことができる。しかし、立体障害アミン化合物はエステル基を含まなくてもよい。特定の実施形態において、立体障害アミン化合物は、ピペリジン環を、少なくとも１つ、または１つのみ、含むことができる。他の実施形態において、立体障害アミン化合物は、２つのエステル基と２つのピペリジン環とを含むことができ、また二官能性立体障害アミン化合物であることができる。様々な実施形態において、立体障害アミン化合物は、２つを上回るエステル基を含むことができる。
【００７２】
あるいは、立体障害アミン化合物は、一般式（ＩＸ）：
【化１６】
2017520664.tif 000017
により例示されることもできる。
【００７３】
一般式（ＩＸ）において、それぞれのＲ６およびＲ７は上記の通りであり、その際、Ｒ６のうちの少なくとも３つは、それぞれ独立してアルキル基である。特定の実施形態において、Ｒ７のうちの少なくとも１つは、独立して、ピペリジンを含む。一般式（ＩＸ）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：
【化１７】
2017520664.tif 000018
により例示されることができる。
【００７４】
立体障害アミン化合物は、単一のエーテル基を含むことができる。しかし、立体障害アミン化合物はエーテル基を含まなくてもよい。特定の実施形態において、立体障害アミン化合物は、ピペリジン環を、少なくとも１つ、または１つのみ、含むことができる。他の実施形態において、立体障害アミン化合物は、２つのエーテル基と２つのピペリジン環とを含むことができ、また二官能性立体障害アミン化合物であることができる。様々な実施形態において、立体障害アミン化合物は、２つを上回るエーテル基を含むことができる。
【００７５】
あるいは、立体障害アミン化合物は、一般式（Ｘ）：
【化１８】
2017520664.tif 000019
により例示されることもできる。
【００７６】
一般式（Ｘ）において、それぞれのＲ６およびＲ７は上記の通りであり、その際、Ｒ６のうちの少なくとも３つは、それぞれ独立してアルキル基である。特定の実施形態において、Ｒ７のうちの少なくとも１つは、独立して、ピペリジンを含む。一般式（Ｘ）の立体障害アミン化合物は、以下の化合物：
【化１９】
2017520664.tif 000020
により例示されることができる。
【００７７】
立体障害アミン化合物は、アミノ基を２つのみ含むことができる。しかし、立体障害アミン化合物は、アミノ基を１つのみ含むこともできる。特定の実施形態において、立体障害アミン化合物は、ピペリジン環を、少なくとも１つ、または１つのみ、含むことができる。他の実施形態において、立体障害アミン化合物は、４つのアミノ基と２つのピペリジン環とを含むことができ、また二官能性立体障害アミン化合物であることができる。様々な実施形態において、立体障害アミン化合物は、４つを上回るアミノ基を含むことができる。
【００７８】
潤滑剤組成物は、スルホン酸エステルとアミン化合物とを、１：１００から１０：１までの範囲の、１：８０から２：１までの範囲の、１：５０から１０：１までの範囲の、または１：１０から１０：１までの範囲の、質量比で含むことができる。あるいは、潤滑剤組成物は、スルホン酸エステルとアミン化合物とを、１：３から１：６までの範囲の質量比で含むこともできる。より具体的には、潤滑剤組成物は、スルホン酸エステルとアミン化合物とを、１：１０から１０：１までの範囲の質量比か、または１：３から１：６までの範囲の質量比で含むことができる。
【００７９】
アミン化合物を利用する場合には、潤滑剤組成物は、該アミン化合物、例えば立体障害アミンを、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．１質量％から２５質量％までの、０．１質量％から２０質量％までの、０．１質量％から１５質量％までの、または０．１質量％から１０質量％までの量で含む。あるいは、潤滑剤組成物は、アミン化合物を、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．５質量％から５質量％までの、１質量％から３質量％までの、または１質量％から２質量％までの量で含むこともできる。
【００８０】
アミン化合物がパッケージ添加剤に含まれる場合には、該パッケージ添加剤は、アミン化合物を、該パッケージ添加剤の全質量を基準として０．１質量％から５０質量％までの量で含む。あるいは、パッケージ添加剤は、アミン化合物を、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、１質量％から２５質量％までの、０．１質量％から１５質量％までの、１質量％から１０質量％までの、０．１質量％から８質量％までの、または１質量％から５質量％までの量で含むこともできる。様々なアミン化合物の組み合わせも企図される。
【００８１】
潤滑剤組成物またはパッケージ添加剤は、スルホン酸エステルおよび／またはアミン化合物に加えてさらに、アミン分散剤を含むことができる。分散剤は、アミン分散剤であることができる。したがって、分散剤の組成に依っては、該分散剤は、上記で示されたアミン化合物について記述したもののうちの少なくとも１つに包含されることもできる。特定の実施形態において、分散剤はアミン化合物である。他の実施形態において、アミン化合物に加えてさらに分散剤が含まれる。パッケージ添加剤は、スルホン酸エステルとアミン分散剤とからなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよい。
【００８２】
アミン分散剤の全塩基価は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して測定した場合に、少なくとも１５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤、少なくとも２５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤、または少なくとも３０ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤であることができる。あるいは、アミン分散剤のＴＢＮ値は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して測定した場合に、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤から１００ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤までの範囲、１５ｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤から８０ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤までの範囲、または１５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤から７５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該アミン分散剤までの範囲であることもできる。
【００８３】
アミン分散剤は、ポリアルケンアミンであることができる。ポリアルケンアミンは、ポリアルケン部分を含む。ポリアルケン部分は、同一かまたは異なる直鎖状または分岐鎖状のＣ２−６オレフィンモノマーの重合生成物である。適したオレフィンモノマーの例は、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、１−ペンテン、２−メチルブテン、１−ヘキセン、２−メチルペンテン、３−メチルペンテン、および４−メチルペンテンである。ポリアルケン部分は、２００から１００００まで、５００から１００００まで、または８００から５０００までの、重量平均分子量を有する。
【００８４】
一実施形態において、ポリアルケンアミンは、ポリイソブテンから誘導される。特に適したポリイソブテンは「高反応性」ポリイソブテンとして知られており、これは末端二重結合の含分が高いことを特徴とする。末端二重結合は、一般式（ＸＩ）：
【化２０】
2017520664.tif 000021
において示される種類のα−オレフィン二重結合である。
【００８５】
一般式（ＸＩ）において示される結合は、ビニリデン二重結合として知られている。適した高反応性ポリイソブテンは、例えば、７０モル％を上回る、８０モル％を上回る、または８５モル％を上回るビニリデン二重結合の一部を有するポリイソブテンである。特定の実施形態において、ポリイソブテンは、均一な高分子骨格を有する。特に、少なくとも８５質量％、少なくとも９０質量％、または少なくとも９５質量％のイソブテン単位から構成されるポリイソブテンが、均一な高分子骨格を有する。このような高反応性ポリイソブテンは、上記範囲内の数平均分子量を有することができる。さらに、高反応性ポリイソブテンは、１．０５から７までの、または１．１から２．５までの多分散度を有することができる。高反応性ポリイソブテンは、１．９未満、または１．５未満の多分散度を有することができる。多分散度とは、重量平均分子量Ｍｗを数平均分子量Ｍｎで除した比を指す。
【００８６】
アミン分散剤は、ヒドロキシル基および／またはアミノ基および／またはアミド基および／またはイミド基を有する、無水コハク酸から誘導された部分を含むことができる。例えばアミン分散剤は、ポリイソブテニル無水コハク酸から誘導されることができる。ここで、このポリイソブテニル無水コハク酸は、５００から５０００までの重量平均分子量を有する従来のまたは高反応性のポリイソブテンと、無水マレイン酸とを、熱経路により、または塩素化ポリイソブテンを介して反応させることによって得ることができる。例として、例えばエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンまたはテトラエチレンペンタミンといった脂肪族ポリアミンを有する誘導体を使用することができる。
【００８７】
ポリアルケンアミンを製造するためには、ポリアルケン成分を、知られている方法でアミノ化することができる。例示的な一方法は、ヒドロホルミル化と、後続の適した窒素化合物の存在下での還元的アミノ化とによるオキソ中間体の製造を経て進行する。
【００８８】
分散剤は、ポリ（オキシアルキル）基、または一般式（ＸＩＩ）：
Ｒ１０−ＮＨ−（Ｃ１〜Ｃ６−アルキレン−ＮＨ）ｍ−Ｃ１〜Ｃ６−アルキレン      （ＸＩＩ）
［式中、
ｍは、１から５までの整数であり、
Ｒ１０は、水素原子であるか、または１個から６個までの炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｃ１〜Ｃ６−アルキレンは、アルキル基の対応する架橋類似体を表す］
のポリアルキレンポリアミン基であってもよい。また、分散剤は、１個から１０個までのＣ１〜Ｃ４−アルキレンイミン基から構成されるポリアルキレンイミン基であってもよいし；それらが結合している窒素原子と一緒になって、置換されていてもよい５員ないし７員の複素環であってもよく、ここで、この複素環は、１個から３個までのＣ１〜Ｃ４−アルキル基により置換されていてもよく、また場合により、さらなる環ヘテロ原子、例えば酸素または窒素を有する。
【００８９】
適したアルケニル基の例としては、２個から１８個までの炭素原子を有するアルキル基のモノ不飽和またはポリ不飽和の類似体、例えば、２個から１８個までの炭素原子を有するアルキル基のモノ不飽和またはジ不飽和の類似体が挙げられ、その際、二重結合は、炭化水素鎖中のいずれの位置にあってもよい。
【００９０】
Ｃ４〜Ｃ１８−シクロアルキル基の例としては、シクロブチル、シクロペンチルおよびシクロヘキシル、ならびに１個から３個までのＣ１〜Ｃ４−アルキル基によって置換されたそれらの類似体が挙げられる。Ｃ１〜Ｃ４−アルキル基は、例えばメチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓ−ブチルまたはｔ−ブチルから選択される。
【００９１】
アリールアルキル基の例としては、Ｃ１〜Ｃ１８−アルキル基およびアリール基が挙げられ、これらは、単環式または二環式の、縮合または非縮合の、４員ないし７員の、特に６員の、芳香族基または複素芳香族基から誘導され、例えばフェニル、ピリジル、ナフチルおよびビフェニルから誘導される。
【００９２】
上記の分散剤以外の付加的な分散剤を使用する場合には、これらの分散剤は様々な種類のものであることができる。分散剤の適した例としては、ポリブテニルコハク酸アミド、ポリブテニルコハク酸イミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体、塩基性硫酸マグネシウム、塩基性硫酸カルシウム、塩基性硫酸バリウム、塩基性マグネシウムフェノラート、塩基性カルシウムフェノラート、塩基性バリウムフェノラート、コハク酸エステルおよびアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００９３】
分散剤を使用する場合には、該分散剤、例えばアミン分散剤を様々な量で使用することができる。分散剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から１５質量％までの量で、０．１質量％から１２質量％までの量で、０．５質量％から１０質量％までの量で、または１質量％から８質量％までの量で、存在することができる。あるいは、分散剤は、潤滑剤組成物の全質量を基準としてそれぞれ、１５質量％未満の量で、１２質量％未満の量で、１０質量％未満の量で、５質量％未満の量で、または１質量％未満の量で、存在することができる。パッケージ添加剤において、分散剤およびスルホン酸エステルの全質量は、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、５０質量％未満、４５質量％未満、４０質量％未満、３５質量％未満、または３０質量％未満である。
【００９４】
潤滑剤組成物中および／またはパッケージ添加剤中で利用されるアミン化合物の量に加えてさらに、上記の分散剤、例えばアミン分散剤の量が存在することができる。
【００９５】
潤滑剤組成物は、基油を含むことができる。基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）の基油互換性ガイドラインに準拠して分類される。すなわち、基油をさらに、５種類の基油のうちの少なくとも１つとして表すことができる：グループＩ（硫黄分０．０３質量％超、および／または、飽和分９０質量％未満、粘度指数８０〜１１９）；グループＩＩ（硫黄分０．０３％質量％以下でかつ、飽和分９０質量％以上、粘度指数８０〜１１９）；グループＩＩＩ（硫黄分０．０３質量％以下でかつ、飽和分９０質量％以上、粘度指数１１９以上）；グループＩＶ（すべてのポリα−オレフィン（ＰＡＯ））；およびグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶのいずれにも含まれないその他すべてのもの）。
【００９６】
いくつかの実施形態において、基油は、ＡＰＩグループＩの基油、ＡＰＩグループＩＩの基油、ＡＰＩグループＩＩＩの基油、ＡＰＩグループＩＶの基油、ＡＰＩグループＶの基油、およびそれらの組み合わせの群から選択される。他の実施形態において、潤滑剤組成物は、グループＩの基油、グループＩＩの基油、グループＩＩＩの基油、グループＩＶの基油、またはグループＶの基油、およびそれらの組み合わせを含まない。一実施形態において、基油には、ＡＰＩグループＩＩの基油が含まれる。
【００９７】
基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に準拠して１００℃で試験した場合に、１ｃＳｔから５０ｃＳｔまでの、１ｃＳｔから４０ｃＳｔまでの、１ｃＳｔから３０ｃＳｔまでの、１ｃＳｔから２５ｃＳｔまでの、または１ｃＳｔから２０ｃＳｔまでの、粘度を有することができる。あるいは、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に準拠して１００℃で試験した場合に、基油の粘度は、３ｃＳｔから１７ｃＳｔまでの、または５ｃＳｔから１４ｃＳｔまでの、範囲であることができる。
【００９８】
基油はさらに、例えば乗用車用エンジンおよびトラック用エンジン、２サイクルエンジン、４サイクルエンジン、航空用ピストンエンジン、船舶用エンジンおよび鉄道用ディーゼルエンジンといった火花点火内燃機関および圧縮点火内燃機関用のクランクケース潤滑油と定義されることができる。あるいは、基油はさらに、ガスエンジン、ディーゼルエンジン、定置動力エンジンおよびタービンにおいて使用されるべき油と定義されることもできる。基油はさらに、ヘビーデューティエンジン油またはライトデューティエンジン油と定義されることもできる。
【００９９】
いくつかの実施形態において、潤滑剤組成物は、少なくとも１つの液体成分を含む「湿式」潤滑剤組成物である。適切な潤滑を行うために潤滑剤組成物に少なくとも１つの液体成分が必要である場合には、該潤滑剤組成物は乾式潤滑剤ではない。
【０１００】
さらに他の実施形態において、基油は、少なくとも１つのアルキレンオキシドのポリマーおよびコポリマー、ならびにその誘導体を含む合成油と定義されることができる。アルキレンオキシドポリマーの末端ヒドロキシル基は、エステル化、エーテル化または類似の反応により修飾されることができる。これらの合成油は、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドを重合させてポリオキシアルキレンポリマーを形成させ、これをさらに反応させて合成油を形成することにより製造することができる。例えば、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルエーテルおよびアリールエーテルを使用することができる。例えば、１０００の重量平均分子量を有するメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；５００から１０００までの分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；または１０００から１５００までの重量平均分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル、および／または、そのモノカルボン酸エステルおよびポリカルボン酸エステル、例えば酢酸エステル、混合型Ｃ３〜Ｃ８脂肪酸エステル、およびテトラエチレングリコールのＣ１３のオキソ酸ジエステルを、基油として利用することもできる。あるいは、基油は、実質的に不活性であって通常は液体である有機希釈剤、例えば鉱油、ナフサ、ベンゼン、トルエンまたはキシレンを含むこともできる。
【０１０１】
基油は、潤滑剤組成物の全質量を基準として、９０質量％未満の、８０質量％未満の、７０質量％未満の、６０質量％未満の、５０質量％未満の、４０質量％未満の、３０質量％未満の、２０質量％未満の、１０質量％未満の、５質量％未満の、３質量％未満の、１質量％未満の、エストリド化合物（すなわち、少なくとも１つのエストリド基を含む化合物）を含んでもよいし、エストリド化合物を含まなくてもよい。
【０１０２】
基油は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、１質量％から９９．９質量％までの量で、５０質量％から９９．９質量％までの量で、６０質量％から９９．９質量％までの量で、７０質量％から９９．９質量％までの量で、８０質量％から９９．９質量％までの量で、９０質量％から９９．９質量％までの量で、７５質量％から９５質量％までの量で、８０質量％から９０質量％までの量で、または８５質量％から９５質量％までの量で、存在することができる。あるいは、基油は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、１質量％を上回る量で、１０質量％を上回る量で、２０質量％を上回る量で、３０質量％を上回る量で、４０質量％を上回る量で、５０質量％を上回る量で、６０質量％を上回る量で、７０質量％を上回る量で、７５質量％を上回る量で、８０質量％を上回る量で、８５質量％を上回る量で、９０質量％を上回る量で、９５質量％を上回る量で、９８質量％を上回る量で、または９９質量％を上回る量で、存在することができる。様々な実施形態において、完全に配合された潤滑剤組成物中の基油（存在する希釈剤またはキャリアオイルを含む）の量は、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、５０質量％から９９質量％までの、６０質量％から９０質量％までの、８０質量％から９９．５質量％までの、８５質量％から９６質量％までの、または９０質量％から９５質量％までの、範囲である。あるいは、基油は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．１質量％から５０質量％までの量で、１質量％から２５質量％までの量で、または１質量％から１５質量％までの量で、存在することができる。様々な実施形態において、パッケージ添加剤中に基油が含まれている場合には、該パッケージ添加剤中の該基油（存在する希釈剤またはキャリアオイルを含む）の量は、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から５０質量％までの、１質量％から２５質量％までの、または１質量％から１５質量％までの、範囲である。
【０１０３】
潤滑剤組成物は、基油と、スルホン酸エステルと、アミン化合物、例えば立体障害アミン化合物またはアミン分散剤と、からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよい。潤滑剤組成物が、基油と、スルホン酸エステルと、アミン化合物と、そしてさらには該スルホン酸エステルの機能や性能に実質的に影響を及ぼすことのない少なくとも１つの添加剤と、からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよいことも企図される。例えば、潤滑剤組成物の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物としては、潤滑剤組成物のＴＢＮブースト、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性、または酸性度に影響を及ぼす化合物を挙げることができる。
【０１０４】
他の実施形態において、パッケージ添加剤は、スルホン酸エステルからなっていてもよいし、実質的にこれからなっていてもよく、また、スルホン酸エステルと、アミン化合物、例えばＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物、またはアミン分散剤と、からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよい。また、パッケージ添加剤が、スルホン酸エステルと、アミン化合物と、そしてさらには該スルホン酸エステルの機能や性能を損なわない少なくとも１つの添加剤と、からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよいことも企図される。パッケージ添加剤に関連して用いられる場合に、「実質的に〜からなる」という用語は、パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物を含まないパッケージ添加剤を指す。例えば、パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物としては、パッケージ添加剤のＴＢＮブースト、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性、または酸性度に影響を及ぼす化合物を挙げることができる。
【０１０５】
潤滑剤組成物またはパッケージ添加剤はさらに、摩耗防止化合物を含むことができる。摩耗防止化合物は、特定の実施形態においてリンを含む。摩耗防止化合物としては、含硫化合物および／または含リン化合物および／またはハロゲン含有化合物、例えば硫化オレフィンおよび硫化植物油、硫化ポリイソブテン、アルキル化トリフェニルホスファート、トリトリルホスファート、トリクレジルホスファート、塩素化パラフィン、アルキルジスルフィド、アリールジスルフィド、アルキルトリスルフィド、アリールトリスルフィド、モノアルキルリン酸エステルのアミン塩、ジアルキルリン酸エステルのアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオン酸エチル、トリフェニルチオホスファート（トリフェニルホスホロチアート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオアート、ならびにそれらの混合物、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオアート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオアート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［２−酢酸イソオクチル］、２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、例えば１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバマート、および／またはそれらの組み合わせを挙げることができる。
【０１０６】
いくつかの実施形態において、摩耗防止化合物は、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩により例示されることができる。ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、以下の一般式（ＸＩＩＩ）：
［Ｒ１６Ｏ（Ｒ１７Ｏ）ＰＳ（Ｓ）］２Ｍ      （ＸＩＩＩ）
［式中、
Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、１個から３０個までの、１個から２０個までの、１個から１５個までの、１個から１０個までの、または１個から５個までの炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｍは、金属原子またはアンモニウム基である］
により表されることができる。例えば、Ｒ１６およびＲ１７は、それぞれ独立して、Ｃ１〜Ｃ２０−アルキル基、Ｃ２〜Ｃ２０−アルケニル基、Ｃ３〜Ｃ２０−シクロアルキル基、Ｃ１〜Ｃ２０−アリールアルキル基、またはＣ３〜Ｃ２０−アリール基であることができる。Ｒ１６およびＲ１７によって示される基は、置換されていてもよいし非置換であってもよい。Ｒ１６およびＲ１７の基によって示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）においてＲ１に関して上述した通りであることができる。金属原子は、アルミニウム、鉛、スズ、マンガン、コバルト、ニッケルまたは亜鉛を含む群から選択されることができる。アンモニウム基は、アンモニア、または第１級アミン、または第２アミン、または第３級アミンから誘導されることができる。アンモニウム基は、式Ｒ１８Ｒ１９Ｒ２０Ｒ２１Ｎ＋［式中、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０およびＲ２１は、それぞれ独立して、水素原子か、または１個から１５０個までの炭素原子を有する炭化水素基を表す］の基であってもよい。特定の実施形態において、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０およびＲ２１は、それぞれ独立して、４個から３０個までの炭素原子を有する炭化水素基であることができる。Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０およびＲ２１によって示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）においてＲ１に関して上述した通りであることができる。一実施形態において、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である。潤滑剤組成物は、異なるジヒドロカルビルジチオリン酸塩の混合物を含むことができる。
【０１０７】
特定の実施形態において、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、Ｒ１６およびＲ１７に関して、第１級アルキル基と第２級アルキル基との混合物を含み、その際、第２級アルキル基が主要なモル比で存在し、例えば、該ジヒドロカルビルジチオリン酸塩中のアルキル基のモル数を基準として、少なくとも６０モル％、少なくとも７５モル％、または少なくとも８５モル％のモル比で存在する。
【０１０８】
いくつかの実施形態において、摩耗防止化合物は無灰であってもよい。摩耗防止化合物はさらに、ホスファートと定義されることができる。他の実施形態において、摩耗防止化合物はさらに、ホスフィットと定義される。さらに他の実施形態において、摩耗防止化合物はさらに、ホスホロチオナートと定義される。あるいは、摩耗防止化合物はさらに、ホスホロジチオアートと定義されることもできる。一実施形態において、摩耗防止化合物はさらに、ジチオホスファートと定義される。摩耗防止化合物は、例えば第２級アミンまたは第３級アミンといったアミンを含むこともできる。一実施形態において、摩耗防止化合物は、アルキルアミンおよび／またはジアルキルアミンを含む。摩耗防止化合物の非限定的な例の構造を、直下に示す：
【化２１】
2017520664.tif 000022
【０１０９】
【化２２】
2017520664.tif 000023
【０１１０】
他の実施形態において、摩耗防止化合物はモリブデンを含む。例えば、モリブデンを含む摩耗防止化合物は、任意の適した油溶性有機モリブデン化合物により例示されることができる。特定の実施形態において、モリブデンを含む摩耗防止化合物は、二核または三核である。典型的には、モリブデンを含む摩耗防止化合物は、１つ以上のモリブデン原子および１つ以上の硫黄原子から形成されるモリブデン−硫黄核を含む。モリブデンを含む適した摩耗防止化合物の非限定的な例としては、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジチオリン酸モリブデン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオホスフィン酸モリブデン、キサントゲン酸モリブデン、アルキルキサントゲン酸モリブデン、アルキルチオキサントゲン酸モリブデン、チオキサントゲン酸モリブデン、硫化モリブデン、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１１】
種々の実施形態において、摩耗防止化合物は、単一の化合物中にリンおよびモリブデンを含むことができる。上記の含リン摩耗防止化合物のうちの１つ以上が、単一の化合物中にリンおよびモリブデンを含みうるものと理解されるべきである。さらに、上記のモリブデンを含む摩耗防止化合物のうちの１つ以上が、単一の化合物中にリンおよびモリブデンを含みうるものと理解されるべきである。
【０１１２】
摩耗防止化合物は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準としてそれぞれ、０．１質量％から９９．９質量％までの量で、０．１質量％から７５質量％までの量で、０．１質量％から５０質量％までの量で、１質量％から３０質量％までの量で、０．１質量％から２０質量％までの量で、０．５質量％から１５質量％までの量で、１質量％から１０質量％までの量で、０．１質量％から５質量％までの量で、０．１質量％から１質量％までの量で、０．１質量％から０．５質量％までの量で、または０．１質量％から１．５質量％までの量で、存在することができる。あるいは、摩耗防止化合物は、潤滑剤組成物の全質量を基準としてそれぞれ、２０質量％未満の量で、１０質量％未満の量で、５質量％未満の量で、１質量％未満の量で、０．５質量％未満の量で、または０．１質量％未満の量で、存在することもできる。またパッケージ添加剤は、摩耗防止化合物を、該パッケージ添加剤の全質量を基準としてそれぞれ、０．１質量％から２０質量％までの量で、０．５質量％から１５質量％までの量で、１質量％から１０質量％までの量で、０．１質量％から５質量％までの量で、０．１質量％から１質量％までの量で、０．１質量％から０．５質量％までの量で、または０．１質量％から１．５質量％までの量で、含むこともできる。
【０１１３】
潤滑剤組成物またはパッケージ添加剤は、スルホン酸エステル、アミン化合物、分散剤および／または摩耗防止化合物に加えてさらに、添加剤を含むことができる。こうした付加的な添加剤としては、これらに限定されるものではないが、清浄剤、アミン酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、金属不活性化剤、防錆剤、流動点降下剤、粘度調整剤およびそれらの組み合わせが挙げられる。これらの添加剤の各々を、単独で使用してもよいし組み合わせて使用してもよい。１種以上の添加剤を使用する場合には、該添加剤を様々な量で使用することができる。潤滑剤組成物にいくつかの補助成分を添加して配合することで、特定の用途での使用に向けた特定の性能目標を達成することができる。例えば、潤滑剤組成物は、防錆性および酸化防止性の潤滑剤配合物、油圧潤滑剤配合物、タービン潤滑油、ならびに内燃機関用潤滑剤配合物であることができる。したがって、こうした目的を達成すべく以下に述べるように基油を配合しうることが企図される。
【０１１４】
酸化防止剤を使用する場合には、該酸化防止剤は様々な種類のものであってよい。適した酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１５】
適した酸化防止剤のさらなる例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。ヒドロキノンおよびアルキル化ヒドロキノン、例えば２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアラート、ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペート、およびそれらの組み合わせを利用することもできる。
【０１１６】
さらに、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（３，６−ジ−ｓ−アミルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド、およびそれらの組み合わせを使用することもできる。
【０１１７】
また、アルキリデンビスフェノール、例えば２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔ−ブチル−２−メチルフェノール），１，１−ビス（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチラート］、ビス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタラート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン、およびそれらの組み合わせを、潤滑剤組成物において酸化防止剤として利用しうることも企図される。
【０１１８】
Ｏ−ベンジル化合物、Ｎ−ベンジル化合物およびＳ−ベンジル化合物、例えば３，５，３’，５’−テトラ−ｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセタート、トリス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタラート、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセタート、およびそれらの組み合わせを用いることもできる。
【０１１９】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えばジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）マロネート、ジオクタデシル−２−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）マロネート、ジドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、およびそれらの組み合わせも、酸化防止剤としての使用に適している。
【０１２０】
トリアジン化合物、例えば２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ）−２，６−ジメチルベンジル、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、およびそれらの組み合わせを使用することもできる。
【０１２１】
酸化防止剤のさらなる例としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。ベンジルホスホナート、例えばジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジエチル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジオクタデシル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジオクタデシル−５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ３−メチルベンジルホスホナート、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩、およびそれらの組み合わせを利用することもできる。さらに、アシルアミノフェノール、例えば４−ヒドロキシラウルアニリド、４−ヒドロキシステアルアニリド、オクチルＮ−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバマートを利用することもできる。
【０１２２】
［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、１価または多価のアルコール、例えばメタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌラート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンおよびそれらの組み合わせ、とのエステルを使用することもできる。さらに、β−（５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、１価または多価のアルコール、例えばメタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌラート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロオクタンおよびそれらの組み合わせ、とのエステルを使用しうることも企図される。
【０１２３】
適した酸化防止剤のさらなる例には、窒素を含むもの、例えばβ−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミドが挙げられ、例えばＮ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンが挙げられる。酸化防止剤の他の適した例としては、アミン系酸化防止剤、例えばＮ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えばｐ，ｐ’−ジ−ｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチルフェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノアルキル化およびジアルキル化ｔ−ブチル／ｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化およびジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化およびジアルキル化ｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブタ−２−エン、Ｎ，Ｎ−ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル）ヘキサメチレンジアミン、ビス（２，２，６，６−テトラメチル���ペリド−４−イル）セバケート、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オン、および２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。特定の実施形態において、窒素を含有する特定の酸化防止剤は、上記のアミン化合物であるものと考えることができる。
【０１２４】
適した酸化防止剤のさらなる例としては、脂肪族もしくは芳香族のホスフィット、チオジプロピオン酸もしくはチオジ酢酸のエステル、またはジチオカルバミン酸もしくはジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１−トリチアトリデカン、および２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。さらに、硫化脂肪酸エステル、硫化脂肪および硫化オレフィン、ならびにそれらの組み合わせを使用することもできる。
【０１２５】
酸化防止剤を使用する場合には、該酸化防止剤を様々な量で使用することができる。酸化防止剤は、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から９９質量％までの範囲の量で、１質量％から７０質量％までの範囲の量で、５質量％から５０質量％までの範囲の量で、または２５質量％から５０質量％までの範囲の量で、存在することができる。酸化防止剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から５質量％までの範囲の量で、０．１質量％から３質量％までの範囲の量で、または０．５質量％から２質量％までの範囲の量で、存在することができる。
【０１２６】
金属不活性化剤を使用する場合には、該金属不活性化剤は様々な種類のものであってよい。適した金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾールおよびその誘導体、例えば４−または５−アルキルベンゾトリアゾール（例えばトルトリアゾール）およびその誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾールおよび５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾールまたはトルトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トルトリアゾール、および１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾール；およびアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾール、および１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トルトリアゾール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２７】
適した金属不活性化剤のさらなる例としては、１，２，４−トリアゾールおよびその誘導体、例えば３−アルキル（またはアリール）−１，２，４−トリアゾール；および１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾール；アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール；およびアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）、およびビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。適した金属不活性化剤のさらなる例としては、含硫複素環化合物、例えば２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよびその誘導体；および３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。金属不活性化剤のさらなる例としては、アミノ化合物、例えばサリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジンおよびその塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２８】
金属不活性化剤を使用する場合には、該金属不活性化剤を様々な量で使用することができる。金属不活性化剤は、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から９９質量％までの範囲の量で、１質量％から７０質量％までの範囲の量で、５質量％から５０質量％までの範囲の量で、または２５質量％から５０質量％までの範囲の量で、存在することができる。金属不活性化剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から０．１質量％までの範囲の量で、０．０５質量％から０．０１質量％までの範囲の量で、または０．０７質量％から０．１質量％までの範囲の量で、存在することができる。
【０１２９】
防錆剤および／または摩擦調整剤を使用する場合には、該防錆剤および／または摩擦調整剤は様々な種類のものであってよい。防錆剤および／または摩擦調整剤の適した例としては、有機酸、それらのエステル、金属塩、アミン塩および無水物、例えば、アルキルコハク酸およびアルケニルコハク酸と、アルコール、ジオールまたはヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキルコハク酸およびアルケニルコハク酸の部分アミド、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシカルボン酸およびアルコキシエトキシカルボン酸、例えばドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸およびそれらのアミン塩、さらには、Ｎ−オレオイルサルコシン、ソルビタンモノオレアート、ナフテン酸鉛、アルケニルコハク酸無水物、例えばドデセニルコハク酸無水物、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロールおよびそのアミン塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。さらなる例としては、含窒素化合物、例えば第１級、第２級または第３級の脂肪族または脂環式のアミン、および有機酸および無機酸のアミン塩、例えば油溶性のアルキルアンモニウムカルボキシラート、さらには１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−３−（４−ノニルフェノキシ）プロパン−２−オール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。さらなる例としては、複素環式化合物、例えば置換されたイミダゾリンおよびオキサゾリン、および２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、含リン化合物、例えばリン酸部分エステルまたはホスホン酸部分エステルのアミン塩、モリブデン含有化合物、例えばジチオカルバミン酸モリブデン、および他の硫黄およびリンを含有する誘導体、含硫化合物、例えばジノニルナフタレンスルホン酸バリウム、石油スルホン酸カルシウム、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステルおよびその塩、グリセロール誘導体、例えばグリセロールモノオレアート、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール、および２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１３０】
防錆剤および／または摩擦調整剤を使用する場合には、該防錆剤および／または摩擦調整剤を様々な量で使用することができる。防錆剤および／または摩擦調整剤は、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．０１質量％から０．１質量％までの範囲の量で、０．０５質量％から０．０１質量％までの範囲の量で、または０．０７質量％から０．１質量％までの範囲の量で、存在することができる。防錆剤および／または摩擦調整剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から５質量％までの範囲の量で、０．１質量％から３質量％までの範囲の量で、０．１質量％から１質量％までの範囲の量で、０．０５質量％から０．０１質量％までの範囲の量で、または０．０７質量％から０．１質量％までの範囲の量で、存在することができる。
【０１３１】
粘度指数向上剤（ＶＩＩ）を使用する場合には、該粘度指数向上剤（ＶＩＩ）は様々な種類のものであってよい。ＶＩＩの適した例としては、ポリアクリラート、ポリメタクリラート、ビニルピロリドン／メタクリラートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリラートコポリマー、およびポリエーテル、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１３２】
ＶＩＩを使用する場合には、該ＶＩＩを種々の量で使用することができる。ＶＩＩは、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．０１質量％から２０質量％までの範囲の量で、１質量％から１５質量％までの範囲の量で、または１質量％から１０質量％までの範囲の量で、存在することができる。ＶＩＩは、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から２０質量％までの範囲の量で、１質量％から１５質量％までの範囲の量で、または１質量％から１０質量％までの範囲の量で、存在することができる。
【０１３３】
流動点降下剤を使用する場合には、該流動点降下剤は様々な種類のものであってよい。流動点降下剤の適した例としては、ポリメタクリラートおよびアルキル化ナフタレン誘導体、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１３４】
流動点降下剤を使用する場合には、該流動点降下剤を様々な量で使用することができる。流動点降下剤は、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から９９質量％までの範囲の量で、１質量％から７０質量％までの範囲の量で、５質量％から５０質量％までの範囲の量で、または２５質量％から５０質量％までの範囲の量で、存在することができる。流動点降下剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準としてそれぞれ、０．０１質量％から０．１質量％までの範囲の量で、０．０５質量％から０．０１質量％までの範囲の量で、または０．０７質量％から０．１質量％までの範囲の量で、存在することができる。
【０１３５】
清浄剤を使用する場合には、該清浄剤は様々な種類のものであってよい。清浄剤は、有機酸の金属塩である。こうした酸と、無機塩基、例えば金属酸化物、金属水酸化物および金属炭酸塩との反応によって塩が形成される。有機酸の酸官能性を中和するために、中性清浄剤は化学量論量の金属酸化物を含むが、一方で過塩基性清浄剤は過剰の金属酸化物を含む。清浄剤の適した例としては、過塩基性または中性のスルホン酸金属塩、金属フェノキシドおよびサリチル酸金属塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。清浄剤は、潤滑剤組成物中に、上記のスルホン酸エステルに加えてさらに含まれることができる。
【０１３６】
清浄剤を使用する場合には、該清浄剤を様々な量で使用することができる。清浄剤は、パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から９９質量％までの範囲の量で、１質量％から７０質量％までの範囲の量で、５質量％から５０質量％までの範囲の量で、または２５質量％から５０質量％までの範囲の量で、存在することができる。清浄剤は、潤滑剤組成物中に、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、０．０１質量％から５質量％までの範囲の量で、０．１質量％から４質量％までの範囲の量で、０．５質量％から３質量％までの範囲の量で、または１質量％から３質量％までの範囲の量で、存在することができる。あるいは、清浄剤は、潤滑剤組成物の全質量を基準として、５質量％未満の量で、４質量％未満の量で、３質量％未満の量で、２質量％未満の量で、または１質量％未満の量で、存在することもできる。
【０１３７】
潤滑剤組成物は、パッケージ添加剤を、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％、または少なくとも８質量％の量で含むことができる。あるいは、潤滑剤組成物は、パッケージ添加剤を、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、３質量％から２０質量％までの量で、４質量％から１８質量％までの量で、５質量％から１６質量％までの量で、または６質量％から１４質量％までの量で、含むこともできる。いくつかの実施形態において、パッケージ添加剤においては、基油の質量は添加剤には含まれない。必須ではないが、パッケージ添加剤には、潤滑剤組成物中の基油以外のすべての化合物が含まれる。しかし、潤滑剤組成物へのパッケージ添加剤の添加とは別に、特定の個々の成分を独立して個々に該潤滑剤組成物に添加することができ、こうした該潤滑剤組成物に個々に添加した添加剤がいったん他の添加剤と該潤滑剤組成物中で一緒になってしまえば、これらは該パッケージ添加剤の一部と考えられるものと理解されるべきである。
【０１３８】
パッケージ添加剤とは、スルホン酸エステル、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、摩擦調整剤、消泡添加剤、摩耗防止化合物、流動点降下剤、粘度調整剤、またはそれらの組み合わせの溶液、混合物、濃縮物またはブレンド、例えば潤滑剤組成物の総量を指す。いくつかの実施形態において、「パッケージ添加剤」という用語は、こうした添加剤を基油への添加前に物理的に一緒にパッケージ化または一緒にブレンドすることを要求するものではない。したがって、スルホン酸エステルおよび分散剤（これらはそれぞれ基油に別々に添加される）を含む基油とは、スルホン酸エステルと分散剤とを含むパッケージ添加剤を含む潤滑剤組成物であると解釈されることができる。他の実施形態において、パッケージ添加剤とは、スルホン酸エステル、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、摩擦調整剤、消泡添加剤、摩耗防止化合物、流動点降下剤、粘度調整剤、またはそれらの組み合わせのブレンドを指す。パッケージ添加剤を基油にブレンドして潤滑剤組成物を製造することができる。
【０１３９】
パッケージ添加剤を所定量の基油と合する場合には、潤滑剤組成物において所望の濃度が得られるように該パッケージ添加剤を配合することができる。本開示全体を通じた潤滑剤組成物に関するほとんどの言及はパッケージ添加剤の説明にも該当するものと理解されるべきである。例えば、パッケージ添加剤は、たとえ異なる量であるにせよ潤滑剤組成物と同一の成分を含むこともできるし、それらを除外することもできるものと理解されるべきである。
【０１４０】
パッケージ添加剤は、スルホン酸エステル、摩耗防止化合物および／またはアミン化合物からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよい。また、パッケージ添加剤が、スルホン酸エステルと、摩耗防止化合物と、アミン化合物と、そしてさらには該スルホン酸エステル、該摩耗防止化合物または該アミン化合物の機能や性能を損なわない１つ以上の添加剤と、からなっていてもよいし、実質的にそれらからなっていてもよいことも企図される。他の実施形態において、「実質的に〜からなる」という用語は、当業者によって認識される通り、パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物を含まないパッケージ添加剤を指す。例えば、パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物とは、パッケージ添加剤から形成される潤滑剤組成物のＴＢＮブースト、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性、または酸性度に悪影響を及ぼす化合物により表されることができる。
【０１４１】
潤滑剤組成物は、約０．４質量％未満、約０．３５質量％未満、または約０．０３質量％未満の、例えば約０．２０質量％未満の、硫黄分を有することができる。潤滑剤組成物（粘性の潤滑油に、添加剤および添加剤希釈剤をすべて足し合わせたもの）のノアク揮発度（ＡＳＴＭ  Ｄ５８８０）は、１３以下、例えば１２以下、あるいは１０以下であることができる。
【０１４２】
複数の添加剤を含む１つ以上のパッケージ添加剤（パッケージ添加剤は、添加剤濃縮物と呼ばれる場合もある）を調製することは、必須ではないものの望ましい場合があり、それによって、複数の添加剤を同時に油に添加して潤滑剤組成物を形成することができる。
【０１４３】
１つ以上の実施態様において、潤滑剤組成物は、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、３質量％以下、２質量％以下、１質量％以下、または０．５質量％以下の硫酸灰分含有量を有する低ＳＡＰＳ潤滑剤と分類されることができる。「ＳＡＰＳ」とは、硫酸灰分、リンおよび硫黄を指す。
【０１４４】
ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に準拠して試験した場合に、潤滑剤組成物は、少なくとも１ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物の、少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物の、少なくとも５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物の、少なくとも７ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物の、少なくとも９ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物の、ＴＢＮ値を有することができる。あるいは、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に準拠して測定した場合に、潤滑剤組成物は、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から１００ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から７５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から９０ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から４５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から３５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から２５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、３ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から１５ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、または９ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物から１２ｍｇＫＯＨ／ｇ  該潤滑剤組成物までの、ＴＢＮ値を有する。
【０１４５】
特定の実施形態において、潤滑剤組成物は、（ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して測定した場合に）、該組成物のＴＢＮの少なくとも５％、少なくとも１０％、または少なくとも２０％が、アミン化合物を含む無灰のＴＢＮ源に由来する。あるいは、潤滑剤組成物は、該組成物のＴＢＮの少なくとも５％、少なくとも１０％、または少なくとも２０％が、アミン化合物に由来する。特定の実施形態において、潤滑剤組成物は、該潤滑剤組成物に対して、ＴＢＮ（ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９）のうちの約０．５ｍｇＫＯＨ／ｇから約１５ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、約０．５ｍｇＫＯＨ／ｇから約１０ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、約０．５ｍｇＫＯＨ／ｇから約４ｍｇＫＯＨ／ｇまでの、または約１ｍｇＫＯＨ／ｇから約３ｍｇＫＯＨ／ｇまでの寄与を成す量のアミン化合物を含む。
【０１４６】
特定の実施形態において、潤滑剤組成物は、粘度記述子であるＳＡＥ  １５ＷＸ、ＳＡＥ  １０ＷＸ、ＳＡＥ  ５ＷＸまたはＳＡＥ  ０ＷＸによって特定されるマルチグレード潤滑剤組成物である。ここで、Ｘは、８、１２、１６、２０、３０、４０または５０である。異なる粘度グレードの少なくとも１つの特性を、ＳＡＥＪ３００分類において見ることができる。
【０１４７】
ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５規格に準拠して測定した場合に、またはＡＳＴＭ  Ｄ４９５１規格に準拠して測定した場合に、潤滑剤組成物は、１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、８００ｐｐｍ未満、６００ｐｐｍ未満、４００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満、２００ｐｐｍ未満、または１００ｐｐｍ未満、または０ｐｐｍの、リン分を有することができる。ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５規格に準拠して測定した場合に、またはＡＳＴＭ  Ｄ４９５１規格に準拠して測定した場合に、潤滑剤組成物は、３０００ｐｐｍ未満、２５００ｐｐｍ未満、２０００ｐｐｍ未満、１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、７００ｐｐｍ未満、５００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満、または１００ｐｐｍ未満の、硫黄分を有することができる。
【０１４８】
あるいは、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５規格に準拠して測定した場合に、潤滑剤組成物は、１ｐｐｍから１０００ｐｐｍまでの、１ｐｐｍから８００ｐｐｍまでの、１００ｐｐｍから７００ｐｐｍまでの、または１００ｐｐｍから６００ｐｐｍまでの、リン分を有することができる。
【０１４９】
最終の潤滑剤組成物では、５質量％から２５質量％までの、あるいは５質量％から１８質量％までの、または１０質量％から１５質量％までの、パッケージ添加剤を用いることができ、残分は、粘性の潤滑油および粘度調整剤であることができる。特定の実施形態において、パッケージ添加剤には基油が含まれる。パッケージ添加剤に基油が含まれる場合には、該パッケージ添加剤は、該基油を、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、０．１質量％から５０質量％までの範囲の量で、１質量％から２５質量％までの範囲の量で、または１質量％から１５質量％までの範囲の量で、含む。
【０１５０】
潤滑剤組成物は、カルボン酸エステルおよび／またはリン酸エステルを含まないこともできるし、実質的にそれらを含まないこともできる。例えば、潤滑剤組成物は、２０質量％未満の、１５質量％未満の、１０質量％未満の、５質量％未満の、３質量％未満の、１質量％未満の、０．５質量％未満の、または０．１質量％未満の、カルボン酸エステルおよび／またはリン酸エステルを含むことができる。カルボン酸エステルおよび／またはリン酸エステルは、水反応性の機能性流体中に従来の基油として含まれてもよい。あるいは、潤滑剤組成物は、２５℃の定常状態の温度および１気圧の定常状態の圧力で液体であるカルボン酸エステル基油および／またはリン酸エステル基油を含まないこともできる。
【０１５１】
特定の実施形態において、本開示は、硫酸灰分を導入せずに潤滑剤組成物のＴＢＮを増大させるための添加剤として有用である、スルホン酸エステルと１つ以上のアミン化合物とを含むヘビーデューティディーゼル（ＨＤＤ）エンジン用のクランクケース潤滑剤組成を有する潤滑剤組成物を提供する。
【０１５２】
特定の実施形態において、本開示は、ヘビーデューティエンジン潤滑油に関するＡＣＥＡ  Ｅ６規格、ＭＢ  ｐ２２８．５１規格、ＡＰＩ  Ｃ−４＋規格およびＡＰＩ  ＣＪ−４規格のうち１つ以上の性能基準を満たす潤滑剤組成物を提供する。
【０１５３】
特定の実施形態において、本開示は、排気ガス再循環（ＥＧＲ）装置（例えば凝縮ＥＧＲ装置および微粒子トラップ）を搭載したヘビーデューティディーゼルエンジンであって、該エンジンのクランクケースが潤滑剤組成物で潤滑されるヘビーデューティディーゼルエンジンを提供する。
【０１５４】
特定の実施形態において、本開示は、硫酸灰分の導入およびスルホン酸エステルの組み込みを行うことなく潤滑剤組成物のＴＢＮを増大させるための添加剤として有用である１つ以上のアミン化合物を潤滑剤組成物に組み込むことを含む、低減されたＳＡＳＨ分を有する高ＴＢＮ潤滑剤組成物を形成するための方法を提供する。
【０１５５】
潤滑剤組成物は、水との反応性を示さないことができる。水との反応性を示さないとは、１気圧、２５℃で水と反応するのが、潤滑剤組成物の５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、または０．１質量％未満であることを意味する。
【０１５６】
潤滑剤組成物は、水を実質的に含まなくてもよく、例えば潤滑剤組成物は、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、または０．１質量％未満の水を含む。あるいは、潤滑剤組成物は水を全く含まなくてもよい。同様に、パッケージ添加剤は実質的に水を含まなくてもよく、例えばパッケージ添加剤は、該パッケージ添加剤の全質量を基準として、５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、または０．１質量％未満の水を含む。あるいは、パッケージ添加剤は水を全く含まなくてもよい。
【０１５７】
様々な実施形態において、潤滑剤組成物は水を実質的に含まず、例えば潤滑剤組成物は、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、または０．１質量％未満の水を含む。あるいは、潤滑剤組成物は水を全く含まなくてもよい。
【０１５８】
潤滑剤組成物は、ハロゲン含有化合物、例えばフッ素、塩素、ヨウ素または臭素を含む化合物、例えばハロゲン化アルキルまたはハロゲンエーテル化合物を、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、５０質量％未満、２５質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．１質量％未満、または０．０１質量％未満、含むことができる。
【０１５９】
潤滑剤組成物は、フッ素化された基油を、５０質量％未満、２５質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．１質量％未満、または０．０１質量％未満、含むことができ、また潤滑剤組成物はフッ素化された基油を含まなくてもよい。「フッ素化された基油」という用語は、いずれかのフッ素化された油成分、例えばペルフルオロポリエーテルまたはフッ化炭化水素が含まれることと理解されることができる。例示的なペルフルオロポリエーテルを以下に示す：
ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２−Ｏ−［ＣＦ（ＣＦ３）ＣＦ２−Ｏ］ｎＣＦ２ＣＦ３、
ＣＦ３Ｏ［ＣＦ（ＣＦ３）ＣＦ２−Ｏ］ｙ−［ＣＦ２−Ｏ］ｍＣＦ３、
ＣＦ３Ｏ［ＣＦ２ＣＦ２−Ｏ−］ｚ−［ＣＦ２−Ｏ−］ｐＣＦ３、
ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２−Ｏ−［ＣＦ２ＣＦ２ＣＦ２−Ｏ−］ｑＣＦ２ＣＦ３、および
繰返しの基−（ＣＦ２ＣＦＣｌ）ｒを含む含ハロゲン炭素化合物、
ここで、ｎは、０から６０までの整数であり；ｙは、０から６０までの整数であり；ｍは、０から６０までの整数であり；ｚは、０から６０までの整数であり；ｐは、０から６０までの整数であり；ｑは、０から６０までの整数であり；かつ、ｒは、２から１０までの整数であるものとする。
【０１６０】
いくつかの態様において、フッ素化された基油とは、総じて、１分子当たり１個を上回る、５個を上回る、１０個を上回る、１５個を上回る、または２０個を上回るフッ素原子を含むいずれかの成分であると定義されることができる。
【０１６１】
一実施形態において、潤滑剤組成物は、リン分に関してＡＳＴＭ  Ｄ４９５１を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１は、誘導結合プラズマ発光分光分析法（ＩＣＰ−ＯＥＳ）により潤滑剤組成物中の添加元素を測定するのための標準試験方法である。
【０１６２】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５は、水およびドライアイスで処理してから短時間（３０分間）の加熱時間が経過した後の、潤滑剤組成物のろ過性に対する影響を測定するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５では、新しいエンジンを短期間運転し、次いで油中で若干の水と共に長期間貯蔵する際に生じうる問題がシミュレートされる。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５は、潤滑剤組成物が沈殿物を形成してオイルフィルタが閉塞しうる傾向を測定するように設計されている。
【０１６３】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４は、様々な量の水で処理してから長時間（６時間）の加熱時間が経過した後の、潤滑剤組成物のろ過性に対する影響を測定するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４では、新しいエンジンを短期間運転し、次いで油中で若干の水と共に長期間貯蔵する際に生じうる問題がシミュレートされる。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４も、潤滑剤組成物が沈殿物を形成してオイルフィルタが閉塞しうる傾向を測定するように設計されている。
【０１６４】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２は、潤滑剤組成物中での均質性および混和性を測定するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２は、潤滑剤組成物が均質であってかつそれを保つか否か、および潤滑剤組成物を所定の温度変化サイクルに供した後に特定の標準参照油と混和性を示すか否かを調べるように設計されている。
【０１６５】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１３３を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ５１３３は、温度走査技術を用いた、潤滑油の低温、低せん断速度での粘度／温度依存性に関する標準試験方法である。潤滑剤組成物の低温、低せん断粘度での挙動によって、該潤滑剤組成物がオイルパン入口のスクリーンへと流れ、次いでオイルポンプへと流れ、その後、直ちに、または最終的には低温始動の後に、潤滑が必要なエンジン内の箇所へとエンジンの損傷を防ぐのに十分な量で流れるか否かが決まる。
【０１６６】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５８００および／またはＡＳＴＭ  Ｄ６４１７を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ５８００およびＡＳＴＭ  Ｄ６４１７はいずれも、潤滑剤組成物の蒸発損失を調べるための試験方法である。高温が生じる場所では、潤滑剤組成物の一部が蒸発して該潤滑剤組成物の特性が変化することから、蒸発損失はエンジンの潤滑において特に重要である。
【０１６７】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７は、潤滑剤組成物の防錆特性を評価するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７は、潤滑剤組成物の防錆能力を評価するためのボール錆試験（Ｂａｌｌ  Ｒｕｓｔ  Ｔｅｓｔ）（ＢＲＴ）法を含む。このＢＲＴ法は、低温および酸性の運転条件下での潤滑剤組成物の評価に特に適している。
【０１６８】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、硫黄分に関してＡＳＴＭ  Ｄ４９５１を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１は、ＩＣＰ−ＯＥＳにより潤滑剤組成物中の添加元素を測定するための標準試験方法である。また、潤滑剤組成物はＡＳＴＭ  Ｄ２６２２をも満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２は、波長分散型蛍光Ｘ線分析法による石油製品中の硫黄に関する標準試験方法である。
【０１６９】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１は、シーケンスＩＶＡで火花点火機関において潤滑剤組成物を評価するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１は、延長されたエンジンアイドリング車両運転をシミュレートするように設計されている。具体的には、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１では、オーバーヘッドバルブトレインおよび摺動カムフォロアを具備した火花点火機関用のカムシャフトローブ摩耗を制御する潤滑剤組成物の能力が測定される。
【０１７０】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３は、ガソリンが供給されて低温、低負荷条件下で運転される火花点火内燃機関におけるデポジット形成の阻止に関して潤滑剤組成物を評価するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３は、デポジット形成が促進されるように意図的に選択された運転条件下での潤滑剤組成物のエンジンデポジット制御を評価するように設計されている。
【０１７１】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６７０９を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６７０９は、シーケンスＶＩＩＩ火花点火機関において潤滑剤組成物を評価するための標準試験方法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７０９は、ベアリング重量減からのエンジンの保護に関して潤滑剤組成物を評価するように設計されている。
【０１７２】
さらに他の実施形態において、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ６９８４を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ６９８４は、シーケンスＩＩＩＦで火花点火において自動車用エンジン油を評価のための標準試験方法である。つまり、この試験の終了時の潤滑剤組成物の粘度上昇は、この試験の開始時の潤滑剤組成物の粘度に対して２７５％未満である。
【０１７３】
他の実施形態において、潤滑剤組成物は、以下の標準試験方法のうちの２つ、３つ、４つ、またはそれ以上を満たす：ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４、ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２、ＡＳＴＭ  Ｄ５１３３、ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３、およびＡＳＴＭ  Ｄ６７０９。
【０１７４】
潤滑剤組成物は、例えば、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％、または少なくとも８質量％の全添加剤含有率を有するクランクケース潤滑剤組成物といった潤滑剤組成物であってもよい。あるいは、潤滑剤組成物は、該潤滑剤組成物の全質量を基準として、３質量％から２５質量％までの範囲の、４質量％から１８質量％までの範囲の、５質量％から１６質量％までの範囲の、または６質量％から１４質量％までの範囲の、全添加剤含有率を有することもできる。「全添加剤含有率」という用語は、潤滑剤組成物中に含まれる添加剤の合計質量パーセンテージを指す。全添加剤含有率に含まれる添加剤としては、これらに限定されるものではないが、スルホン酸エステル、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡添加剤、摩耗防止化合物は、流動点降下剤、粘度調整剤、およびそれらの組み合わせが挙げられる。特定の実施形態において、添加剤とは、潤滑剤組成物中の基油以外のすべての化合物である。すなわち、全添加剤含有率の計算では、基油は添加剤には含まれない。
【０１７５】
上記の化合物の中には潤滑剤組成物中で相互作用を生じるものがあるため、最終形態の潤滑剤組成物の成分は、最初に加えたあるいは合した成分と異なる場合がある。それにより形成される生成物（本発明の潤滑剤組成物をその用途で使用する際に形成される生成物を含む）の中には、記載が容易でないかまたは不可能であるものがある。それにもかかわらず、そのような変更形態、反応生成物、および本発明の潤滑剤組成物をその用途で使用する際に形成される生成物はいずれも、明確に企図されるとともに、これをもって本明細書に包含される。本発明の様々な実施形態には、変更形態、反応生成物、および上記の潤滑剤組成物の使用により生じる生成物のうちの１つ以上が含まれる。
【０１７６】
本発明は、内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールに対する潤滑剤組成物の適合性を向上させる方法を提供する。本方法は、上記のスルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物を提供することを含む。特定の実施形態において、潤滑剤組成物はさらに、アミン化合物、分散剤および／または摩耗防止化合物を含む。本方法はさらに、潤滑剤組成物の加熱を含む。つまり、場合により摩耗防止化合物および／またはアミン化合物を含む潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させるためのスルホン酸エステルの使用も、企図される。
【０１７７】
潤滑剤組成物の加熱ステップとは、総じて、潤滑剤組成物の昇温を生じるあらゆるプロセスを指すものと理解されることができる。加熱ステップは、内燃機関における潤滑剤組成物の継続的な使用および操作に固有のものであることができる。例えば、加熱ステップは、潤滑剤組成物が内燃機関の１つ以上の構成要素を潤滑することを主な目的として内燃機関内を循環している間に生じうる。あるいは、加熱ステップは、内燃機関を運転するステップ、および／または、潤滑剤組成物を内燃機関内で循環させるステップ、例えば潤滑剤組成物の直接的な加熱を含むステップ、または内燃機関の間接的な加熱を含むステップに対して意図的に行われることもできる。
【０１７８】
一実施形態において、潤滑剤組成物の加熱ステップとは、燃料の燃焼中に熱が生じるように内燃機関を運転し、かつ該機関から生じたこの熱の少なくとも一部を、該内燃機関の少なくとも一部の中に配置された潤滑剤組成物へと伝達することと理解されることができる。例えば、潤滑剤組成物の加熱ステップとは、該潤滑剤組成物が内燃機関内を循環して、該内燃機関の１つ以上の構成要素、例えばこれらに限定されるものではないが、ブロック、ピストンおよび／またはクランクシャフトと接触する際に該潤滑剤組成物の伝導加熱によって該潤滑剤組成物に熱が伝達され、それによって該潤滑剤組成物が昇温するステップを指すことができる。
【０１７９】
他の実施形態において、潤滑剤組成物の加熱ステップとは、総じて、以下のプロセスのうちの少なくとも１つにより潤滑剤組成物へと熱を伝達することと理解されることができる：潤滑剤組成物の温度よりも高い周囲温度を有する環境への該潤滑剤組成物の配置、熱交換器を用いた該潤滑剤組成物の間接的な加熱、および加熱前の該潤滑剤組成物の温度よりも高い温度を有する加熱素子に曝すことによる、該潤滑剤組成物の直接的な加熱。
【０１８０】
潤滑剤組成物を、少なくとも５０℃、少なくとも６０℃、少なくとも７０℃、少なくとも８０℃、少なくとも９０℃、または少なくとも１００℃の温度に加熱することができる。あるいは、潤滑剤組成物を、５０℃から２００℃までの、５０℃から１７５℃までの、５０℃から１５０℃までの、５０℃から１２５℃までの、５０℃から１００℃までの、７５℃から２００℃までの、７５℃から１７５℃までの、７５℃から１５０℃までの、７５℃から１２５℃までの、１００℃から２００℃までの、１００℃から１７５℃までの、または１００℃から１５０℃までの温度に加熱することもできる。
【０１８１】
特定の実施形態において、内燃機関は、オイルポンプなどの流体輸送機構を含む。流体輸送機構によって、内燃機関の少なくとも一部で潤滑剤組成物が循環する。流体輸送機構によって潤滑剤組成物が内燃機関内で循環することで、該潤滑剤組成物をフルオロポリマーシールと接触させることができる。潤滑剤組成物を内燃機関内で循環させるステップは、潤滑剤組成物を内燃機関の１つ以上のピストンへと循環させるステップを含むことができる。特定の実施形態において、オイルポンプによって潤滑剤組成物をフルオロポリマーシール近傍のエンジン部分へと循環させることで、該潤滑剤組成物が該エンジン部分から該フルオロポリマーシールへと移動し、それにより内燃機関の運転中に該潤滑剤組成物を該フルオロポリマーシールと接触させることができる。エンジン部品の例としては、これらに限定されるものではないが、ヘッドガスケット、ベアリング、ピストン、クランクシャフト、カムシャフト、リング、スプリング、バルブステム、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１８２】
特定の実施形態において、内燃機関のクランクシャフト端部にはディスクプレートが固定されており、該ディスクプレートの側面に接するようにフルオロポリマーシールが設けられており、潤滑剤組成物が外部へ漏出することのないように、該クランクシャフト端部側方のギヤルームが該フルオロポリマーシールによって封止されている。該フルオロポリマーシールは、該クランクシャフトに固定されたディスクプレートの側面に接触しており、エンジン運転中に高速で回転する。該フルオロポリマーシールは、オイルポンプにより該フルオロポリマーシールへと供給される潤滑剤組成物液滴によって冷却される。該液滴は、ギヤルーム中のフルオロポリマーシールの側方接触部分へと落下する。
【０１８３】
潤滑剤組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させる方法は、フルオロポリマーシールを潤滑剤組成物と接触させるステップを含むことができる。潤滑剤組成物を循環させるステップに関して上述した通り、フルオロポリマーシールは内燃機関内の様々な位置に配置されることができる。フルオロポリマーシールと接触させるステップは、例えばこれらに限定されるものではないが、ヘッドガスケット、ベアリング、ピストン、クランクシャフト、カムシャフト、リング、スプリング、バルブステムまたはそれらの組み合わせといった様々な位置に配置されたフルオロポリマーシールと接触させることを含むことができる。フルオロポリマーシールと潤滑剤組成物とを接触させるステップは、種々の継続時間で種々の間隔で行われることができる。潤滑剤組成物とフルオロポリマーシールとを、連続的に接触させてもよいし断続的に接触させてもよい。すなわち、潤滑剤組成物と内燃機関のフルオロポリマーシールとを、必ずしも該内燃機関の運転ステップの間中ずっと接触させなければならないわけではない。しかし、いくつかの実施形態において、潤滑剤組成物とフルオロポリマーシールとを、内燃機関の運転ステップの間中ずっと接触させることができるものと理解されるべきである。
【０１８４】
「フルオロポリマーシール」という用語は、少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物を含む封止集成体の構成要素を指す。少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物は、フルオロポリマー化合物のブレンドであってもよいし、架橋フルオロポリマー化合物であってもよいし、少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物から形成されるポリマーマトリクスであってもよいし、それらの組み合わせであってもよい。フルオロポリマー化合物のブレンドは、少なくとも１つもしくはそれを上回る架橋フルオロポリマー化合物もしくは非架橋フルオロポリマー化合物と、少なくとも１つもしくはそれを上回る架橋フルオロポリマー化合物、非架橋フルオロポリマー化合物、または上記の少なくとも１つもしくはそれを上回るフルオロポリマー化合物以外のポリマーとのブレンドであってもよい。フルオロポリマー化合物のブレンドにおいて使用することのできる上記の少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物以外のポリマーとしては、これらに限定されるものではないが、アクリロニトリルブタジエンゴム、水素添加アクリロニトリル−ブタジエンゴム、エチレンプロピレンジエンゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、ネオプレンゴム、ポリエステルウレタン、ポリエーテルウレタン、天然ゴム、ポリアクリラートゴム、エチレンアクリル、スチレン−ブタジエンゴム、エチレンオキシドエピクロロヒドリンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブチルゴム、ならびにそれらの組み合わせおよび誘導体が挙げられる。
【０１８５】
特定の実施形態において、フルオロポリマーシールに代えて非フルオロポリマーシールを使用することができる。非フルオロポリマーシールは、少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物を含まないことができ、また、前述の少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物以外の１つ以上のポリマー、例えばこれらに限定されるものではないが、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、水素添加アクリロニトリル−ブタジエンゴム、エチレンプロピレンジエンゴム、シリコーンゴム、クロロプレンゴム、ネオプレンゴム、ポリエステルウレタン、ポリエーテルウレタン、天然ゴム、ポリアクリラートゴム、エチレンアクリル、スチレン−ブタジエンゴム、エチレンオキシドエピクロロヒドリンゴム、クロロスルホン化ポリエチレン、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、ブチルゴム、ならびにそれらの組み合わせおよび誘導体を含むことができる。フルオロポリマーシールが関与するステップに関する開示は、特定の実施形態において、非フルオロポリマーシールが関与するステップについての言及でもあることが意図されているものと理解されるべきである。なぜならば、本明細書に記載される方法、パッケージ添加剤および潤滑剤組成物は、非フルオロポリマーシール適合性に好影響を与えうるためである。
【０１８６】
フルオロポリマーシールは、さらに、エンジンおよびエンジン周辺装置に使用されるフルオロポリマーシール要素および／またはフルオロポリマーシール材を含む内燃機関の構成要素と定義されることができる。潤滑組成物を使用するエンジンおよびエンジンの周辺装置は、連結部間に多数のフルオロポリマーシールを含むことが多い。フルオロポリマーシールをこうした接続部間で使用することで、潤滑剤の損失を防ぎ、例えば水、空気およびダストといった汚染物質が潤滑系に入らないようにし、非適合性の流体を分離し、そして油圧系圧力の保持を助けることができる。フルオロポリマーシールの例としては、これらに限定されるものではないが、フルオロポリマーガスケット、シャフトシール、バルブステムシール、ギヤシフトシールおよびダイヤフラムが挙げられる。フルオロポリマーシールの例としては、潤滑剤に曝されるエンジン構成要素であって、少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物でコーティングされたものが挙げられ、これらに限定されるものではないが、例えばバイトン（Ｖｉｔｏｎ）（登録商標）でコーティングされた多層鋼（ＭＬＳ）ガスケットが挙げられる。一実施形態において、フルオロポリマーシールは、内燃機関内に配置されたヘッドガスケットである。該ヘッドガスケットは、その少なくとも一部が少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物を含むコーティングで被覆されている。
【０１８７】
フルオロポリマーシールは、エンジンおよびエンジン周辺装置においてフルオロポリマーシール適合性を示さない潤滑剤組成物と接して使用されると、変色や劣化を生じる。フルオロポリマーシール適合性とは、潤滑剤組成物がフルオロポリマーシールを劣化させない能力と呼ぶことができる。フルオロポリマーシール適合性を示さない潤滑組成物とフルオロポリマーシールとが相互作用すると、該フルオロポリマーシールは、収縮、膨潤、軟化、機械的および／または寸法の完全性の損失、およびそれらの組み合わせを引き起こしうる。
【０１８８】
フルオロポリマーシール適合性は、フルオロポリマーシールに対する潤滑剤組成物の作用を測定する試験を用いて定性的に評価することができる。制御された実験室でのベンチテスト条件の特定の設定下にシールタイプの材料に対する潤滑剤組成物の作用を測定する品質保証試験が確立されている。潤滑剤および機能性流体のシール適合性を評価するための現在の試験方法としては、これに限定されるものではないが、フォルクスワーゲンＰＶ３３４４エラストマー適合性試験、ＡＣＥＡ  オイル−エラストマーシール試験（ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ−８７）、ダイムラー・クライスラー  オイル−エラストマーシール試験（ＶＤＡ  ６７５３０１−”Ｃｌｏｓｅｄ  Ｔｅｓｔ  Ｃｕｐ”）、およびＡＰＩＣ１〜４エラストマー試験（ＡＳＴＭ  ７２１６）が挙げられる。潤滑剤組成物のシール適合性を向上させるステップは、以下の試験のうちの１つ以上から認めることができるような潤滑剤組成物の特性の向上を含むものと理解されるべきである：
【表１】
2017520664.tif 000024
【０１８９】
使用されるために準備されかつ本発明により使用される潤滑剤組成物は、ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に合格する潤滑剤組成物を含むことができる。ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６試験は、フルオロポリマーシールの試験片を潤滑剤組成物中で１５０℃で保持することを含む。その後、該試験片を取り出して乾燥させて該試験片の特性を評価し、潤滑剤組成物中で加熱されなかったフルオロポリマーシールの試験片と比較する。該試験片のフルオロポリマーシールの１つ以上の特性の変化百分率を評価して、スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物とフルオロポリマーシールとの適合性を定量化する。潤滑剤組成物にスルホン酸エステルを組み込むことで、スルホン酸エステルを含まない潤滑剤組成物と比べて潤滑剤組成物のシール変質傾向が低減する。
【０１９０】
合格／不合格の基準には、予備的な劣化を生じさせずに新たな量の潤滑剤組成物中に７日間浸漬させた後の所定の特性の最大の変動が含まれる。フルオロポリマーシールの１つ以上の特性の各々に関する最大の変動は、該フルオロポリマーシールにおいて使用される少なくとも１つまたはそれを上回るフルオロポリマー化合物の種類、使用されるエンジンの種類、そして後処理装置を利用するか否かに依存する。
【０１９１】
浸漬の前後に測定される特性には、ＤＩＤＣ硬さ（ポイント）；引張強さ（％）；破断点伸び（％）；体積変動（％）が含まれていた。ヘビーデューティディーゼルエンジンに関して、合格／不合格の基準を以下の表１に示す：
【表２】
2017520664.tif 000025
【０１９２】
これらの試験では、従来の潤滑剤組成物については、曝露された試験片が、曝露されていない試験片と比較して、−１％から＋５％までの硬さの変化；−５０％から＋１０％までの引張強さの変化；−６０％から＋１０％までの伸びの変化；および−１％から＋５％までの体積変動を示した場合に、試験に合格するものとする。
【０１９３】
スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物を、ヘビーデューティディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に準拠して試験した場合に、硬さの変化は、−１％から５％までの範囲、−０．５％から５％までの範囲、−０．１％から５％までの範囲、０．５％から５％までの範囲、または１％から５％までの範囲であることができ；引張強さの変化は、−５０％から１０％までの範囲、−４５％から１０％までの範囲、−４０％から１０％までの範囲、または−３５％から１０％までの範囲であることができ；破断点伸びの変化は、−６０％から１０％までの範囲、−５５％から１０％までの範囲、−５０％から１０％までの範囲、または−４５％から１０％までの範囲であることができ；そして体積変動の変化は、−１％から５％までの範囲、−０．７５％から５％までの範囲、−０．５％から５％までの範囲、−０．１％から５％までの範囲、または０％から５％までの範囲であることができる。
【０１９４】
スルホン酸エステルを上記の潤滑剤組成物において使用した場合、得られる潤滑剤組成物はフルオロポリマー適合性を示し、その結果、ヘビーデューティディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に準拠して試験した場合に、該潤滑剤組成物中に浸漬させて試験したフルオロポリマーシールは、１０％未満、１５％未満、２０％未満、２５％未満、３０％未満、３５％未満、４０％未満、４５％未満、５０％未満、５５％未満、または６０未満％の引張強さの変化を示す。同様に、スルホン酸エステルを上記の潤滑剤組成物において使用した場合、得られる潤滑剤組成物はフルオロポリマーシール適合性を示し、その結果、ヘビーデューティディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に準拠して試験した場合に、試験したフルオロポリマーシールは、２０％未満、２５％未満、３０％未満、３５％未満、４０％未満、４５％未満、５０％未満、５５％未満、または６０％未満の破断点伸びの変化を示す。
【０１９５】
上記の化合物の中には潤滑剤組成物中で相互作用を生じるものがあるため、最終形態の潤滑剤組成物の成分は、最初に加えたあるいは合した成分と異なる場合がある。それにより形成される生成物（本発明の潤滑剤組成物をその用途で使用する際に形成される生成物を含む）の中には、記載が容易でないかまたは不可能であるものがある。それにもかかわらず、そのような変更形態、反応生成物、および本発明の潤滑剤組成物をその用途で使用する際に形成される生成物はいずれも、明確に企図されるとともに、これをもって本明細書に包含される。本発明の様々な実施形態には、変更形態、反応生成物、および上記の潤滑剤組成物の使用により生じた生成物のうちの１つ以上が含まれる。
【０１９６】
本発明はさらに、潤滑剤組成物を形成する方法を提供する。本方法は、基油、スルホン酸エステル、および場合によりアミン化合物、分散剤および／または摩耗防止化合物を合することを含む。アミン化合物、分散剤、摩耗防止化合物および／またはスルホン酸エステルは、簡便ないずれの方法で基油に組み込まれてもよい。したがって、スルホン酸エステルを所望の濃度水準で基油に分散または溶解させることで、スルホン酸エステルを基油に直接添加することができる。あるいは、スルホン酸エステルが所望の濃度水準で提供されるまで、撹拌しながら基油を該スルホン酸エステルと直接合することもできる。こうした合一は、周囲温度かまたはそれよりも低い温度で、例えば３０℃、２５℃、２０℃、１５℃、１０℃または５℃で、行われることができる。本方法はさらに、基油および／またはスルホン酸エステルと１つ以上の添加剤とを合することを含むことができる。この添加剤としては、これらに限定されるものではないが、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物、アミン分散剤、含リン摩耗防止化合物、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１９７】
実施例
これに限定されるものではないが、以下の実施例においては、均質性が達成されるまで各成分を一緒にブレンドして例示的な潤滑剤組成物を配合した。
【０１９８】
アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、基油、流動点降下剤および粘度調整剤を含有する潤滑剤濃縮物を調製した。この潤滑剤濃縮物を種々の添加剤および付加的な基油と合して、これらの添加剤および付加的な基油がフルオロポリマーシール適合性に及ぼす作用を実証した。
【０１９９】
より具体的には、比較例Ｃ１〜Ｃ１０にしたがって、ベース配合物として上記の潤滑剤濃縮物を用いて、いくつかの参照潤滑剤組成物を調製した。比較例Ｃ１は付加的な基油を含むのに対して、比較例Ｃ２〜Ｃ１０は、付加的な基油に加えて、種々の付加的な添加剤、例えばアミン含有化合物、摩耗防止化合物、清浄剤およびそれらの組み合わせを含む。比較例Ｃ１〜Ｃ１０は種々の市販のクランクケース潤滑油の代表例であり、これらをスルホン酸エステルの作用を実証するための基準として用いる。さらに、比較例Ｃ１〜Ｃ１０を、スルホン酸エステルが潤滑剤組成物の全塩基価と潤滑剤組成物中の硫酸灰分の質量百分率とに及ぼす作用を実証するための基準として用いる。
【０２００】
実施例Ｐ１〜Ｐ３により、ベース配合物として上記の比較例Ｃ１０を用いて、スルホン酸エステルを含む例示的な潤滑剤組成物を調製した。比較例Ｃ１０において利用した付加的な基油とは異なる付加的な基油を用いて、スルホン酸エステルを含むさらなる１つの例示的な潤滑剤組成物を調製した。
【０２０１】
実施例Ｐ１およびＰ４において利用したスルホン酸エステルは、約２２２の重量平均分子量を有する３，５，５−トリメチルヘキシルメタンスルホナートであった。実施例Ｐ２において利用したスルホン酸エステルは、約４８５の重量平均分子量を有する（２，４−ジメチル−５−オクチルスルホニルオキシペンチル）オクタン−１−スルホナートであった。実施例Ｐ３において利用したスルホン酸エステルは、約２９８の重量平均分子量を有する３，５，５−トリメチルヘキシル−４−メチルベンゼンスルホナートであった。
【０２０２】
比較例Ｃ７において利用した清浄剤は、約１５００の重量平均分子量、およびＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に準拠して試験した場合に１７ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有する、スルホン酸カルシウム中性清浄剤であった。比較例Ｃ８において利用した清浄剤は、約５００の重量平均分子量、およびＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に準拠して試験した場合に２９７ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有する、スルホン酸カルシウム過塩基性清浄剤であった。
【０２０３】
実施例Ｐ１〜Ｐ４および比較例Ｃ７〜Ｃ１０において利用したアミン含有化合物は、約２２２５の重量平均分子量、およびＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に１７．１ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有する、非ホウ素化アミン分散剤であった。比較例Ｃ５およびＣ６において利用したアミン含有化合物は、約３４０の重量平均分子量を有する２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルドデカノアートであった。比較例Ｃ３およびＣ４において利用したアミン含有化合物は、約２４２の重量平均分子量を有するビス−（２−エチルヘキシル）アミンであった。
【０２０４】
実施例Ｐ１〜Ｐ４、ならびに比較例Ｃ２、Ｃ４、Ｃ６〜Ｃ８およびＣ１０において利用した摩耗防止化合物は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛であった。
【０２０５】
実施例Ｐ１〜Ｐ３および比較例Ｃ１〜Ｃ１０において使用した付加的な基油は、鉱油系基油であった。実施例Ｐ４において使用した付加的な基油は、合成基油であった。
【０２０６】
実施例Ｐ１〜Ｐ４および比較例Ｃ１〜Ｃ１０についての配合物を、以下に表１および表２に示す。さらに、工業規格ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した全塩基価、および工業規格ＡＳＴＭ  Ｄ８７４に準拠して試験した硫酸灰分の質量百分率に関する試験結果も、以下に表１および表２に示す。
【０２０７】
【表３】
2017520664.tif 000026
【０２０８】
【表４】
2017520664.tif 000027
【０２０９】
実施例Ｐ１〜Ｐ４および比較例Ｃ１〜Ｃ１０についての配合物のフルオロポリマーシール適合性を、工業規格ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に準拠して試験した。ＣＥＣ−Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験は、シールを潤滑剤組成物中に供し、この潤滑剤組成物をその中に含まれるシールとともに高温に加熱して、この高温をある期間にわたって保持することにより行われる。次いで、このシールを取り出して乾燥させ、このシールの機械的特性を評価し、かつこの潤滑剤組成物中で加熱されなかったシール片と比較する。これらの特性の変化百分率を分析し、この潤滑剤組成物とこのシールとの適合性を評価する。適合性試験の結果を、以下に表３および表４に示す：
【表５】
2017520664.tif 000028
【０２１０】
【表６】
2017520664.tif 000029
【０２１１】
これらの例は、スルホン酸エステルによって、潤滑剤組成物とフルオロポリマーシールとの適合性が向上することを実証している。例えば、これらの例は、スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物を、通常は潤滑剤組成物のシール適合性に対して有意に悪影響を及ぼすことが予想される成分と合した場合であっても、該潤滑剤組成物が引張強さおよび／または破断点伸びの向上を示すことを実証している。要するに、スルホン酸エステルを含む潤滑剤組成物は、スルホン酸エステルを含まない潤滑剤組成物と比較して優れた結果を示す。
【０２１２】
さらに、これらの例は、潤滑剤組成物中のスルホン酸エステルが、該潤滑剤組成物の全塩基価および該潤滑剤組成物中の硫酸灰分質量百分率に対して、最小限の影響しか及ぼさないことを示している。
【０２１３】
上記の通り、潤滑剤組成物、例えばクランクケース潤滑剤組成物は、上述の添加剤のうちの１つ以上を様々な量で含むことができる。特定の添加剤の代表的な量を、以下に示す：
【表７】
2017520664.tif 000030
【０２１４】
添付の特許請求の範囲は、発明の詳細な説明に記載された表現および特定の化合物、組成物または方法に限定されるものではなく、これらは添付の特許請求の範囲の範囲内に含まれる個々の実施形態の間で変わりうるものと理解されるべきである。種々の実施形態の個々の特徴または態様の記載に際して本明細書において依拠されるいずれのマーカッシュ群に関しても、異なる、特別なおよび／または予想外の結果が、各マーカッシュ群の各構成要素から、他のいずれのマーカッシュ構成要素とも無関係に得られるものと理解されるべきである。マーカッシュ群の各構成要素は、個々におよび／または組み合わせて依拠されうるとともに、添付の特許請求の範囲の範囲内の特定の実施形態に関して適切な依拠を提供する。
【０２１５】
本発明の種々の実施形態の記載に際して依拠されるいずれの範囲および部分範囲も、独立しておよび全体として添付の特許請求の範囲の範囲内に含まれるものと理解されるべきであり、またかかる値が本明細書に明示されていない場合であっても、本明細書においては整数および／または分数を含む全範囲が記載および企図されるものと理解されるべきである。列挙された範囲および部分範囲が本発明の種々の実施形態を十分に記載しかつ可能にすること、またかかる範囲および部分範囲がさらに二分の一、三分の一、四分の一、五分の一などに区切られうることは、当業者の当然とするところである。一例として、「０．１から０．９まで」という範囲はさらに、下方の三分の一、すなわち０．１から０．３まで、中央の三分の一、すなわち０．４から０．６まで、および上方の三分の一、すなわち０．７から０．９までに区切られることができ、これらは、個々におよび全体として添付の特許請求の範囲の範囲内であり、また、個々におよび／または全体として依拠されうるとともに、添付の特許請求の範囲の範囲内の特定の実施形態に関して適切な依拠を提供する。
【０２１６】
さらに、例えば「少なくとも」、「超」、「未満」、「以下」などの範囲を規定または変更する用語に関して、かかる用語には、部分範囲および／または上限または下限が包含されるものと理解されるべきである。他の例として、「少なくとも１０」という範囲には、本来は、少なくとも１０から３５までの部分範囲、少なくとも１０から２５までの部分範囲、２５から３５までの部分範囲などの部分範囲が包含され、また、それぞれの部分範囲は、個々におよび／または全体として依拠されうるとともに、添付の特許請求の範囲の範囲内の特定の実施形態に関して適切な依拠を提供する。最後に、開示された範囲内の個々の数は、依拠されうるとともに、添付の特許請求の範囲の範囲内の特定の実施形態に関して適切な依拠を提供する。例えば「１から９まで」という範囲には、様々な個々の整数、例えば３、および小数点（または分数）を含む個々の数、例えば４．１が包含され、これらは依拠されうるとともに、添付の特許請求の範囲の範囲内の特定の実施形態に関して適切な依拠を提供する。
【０２１７】
独立請求項ならびに単項従属および多項従属の双方を含む従属請求項のいずれの組み合わせの主題も、中用的あるいはその他の形で本明細書において明示的に企図される。これらに限定されるものではないが、例として以下のものが挙げられる：
請求項４は、請求項１から３までのいずれか１項に従属することができ；
請求項５は、請求項１から４までのいずれか１項に従属することができ；
請求項６は、請求項１から５までのいずれか１項に従属することができ；
請求項７は、請求項１から６までのいずれか１項に従属することができ；かつ
請求項８は、請求項１から７までのいずれか１項に従属することができる。
【０２１８】
本発明を例示的に説明したが、用いられた用語は限定ではなく説明を意図したものであると理解されるべきである。上記の教示に照らして本発明の多くの修正および変更が可能であり、本発明は、明示された様式以外の様式で実施されることができる。
【手続補正書】
【提出日】平成29年3月7日(2017.3.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
フルオロポリマーシール適合性の向上を示す潤滑剤組成物であって、前記潤滑剤組成物が、以下：
基油；および
一般式（Ｉ）：
【化１】
2017520664.tif 000037
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり；かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステル
を含む、前記潤滑剤組成物。
【請求項２】
Ｒ１がメチル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であるか、または、
Ｒ１が１個から１７個までの炭素原子を有するアルキル基であって、かつＲ２が３，５，５−トリメチルヘキシル基であるか、または、
Ｒ１がメチルベンジル基であって、かつＲ２が１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である、
請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記スルホン酸エステルがさらに、ビス（スルホン酸エステル）と定義される、請求項１または２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に、前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物の全塩基価に対して５ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の寄与を成し、かつ／または、ＡＳＴＭ  Ｄ８７４に準拠して試験した場合に、前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物に対して０．３５質量％未満の硫酸灰分の寄与を成す、請求項１から３までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記スルホン酸エステルが、前記潤滑剤組成物の全質量を基準として０．１質量％から５質量％までの量で存在する、請求項１から４までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
さらに、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物を含む、請求項１から５までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記アミン化合物が、
一般式（Ｖ）：
【化２】
2017520664.tif 000038
［式中、
それぞれのＲ５は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である］；または、
一般式（ＶＩ）：
【化３】
2017520664.tif 000039
［式中、
それぞれのＲ６は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基であり；
Ｒ６によって示される少なくとも２つの基は、アルキル基であり；かつ、
それぞれのＲ７は、独立して、水素原子であるか、または１個から１７個までの炭素原子を有する炭化水素基である］
の環式アミン化合物である、請求項６に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
さらに含リン摩耗防止化合物を含む、請求項１から７までのいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
フルオロポリマーシール適合性の向上をもたらす潤滑剤組成物用のパッケージ添加剤であって、前記パッケージ添加剤が、一般式（Ｉ）：
【化４】
2017520664.tif 000040
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり；かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステルを含む、前記パッケージ添加剤。
【請求項１０】
さらに、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に準拠して試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物および／または含リン摩耗防止化合物を含む、請求項９に記載のパッケージ添加剤。
【請求項１１】
内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールとともに潤滑剤組成物を使用する方法であって、前記潤滑剤組成物が、基油と、一般式（Ｉ）：
【化５】
2017520664.tif 000041
［式中、
Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、置換または非置換の炭化水素基であり、かつ
Ｒ２が、酸素原子を含む少なくとも１つの官能基で置換されている場合には、前記官能基は、エーテル基、アルコール基、カルボニル基またはペルオキシド基からなる群から選択される］
のスルホン酸エステルとを含む方法において、前記方法が、
前記潤滑剤組成物を準備すること；および
前記潤滑剤組成物を、前記内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールと接触させること
を含む、前記方法。
【請求項１２】
前記内燃機関内に配置されたフルオロポリマーシールと接触させるステップが、さらに、前記潤滑剤組成物を前記内燃機関内で循環させて、前記潤滑剤組成物をヘッドガスケットのフルオロポリマーコーティングと接触させることと定義される、請求項１１に記載の方法。
【国際調査報告】
2017520664.tif 000042
2017520664.tif 000043