(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の物理プロセッサと、前記複数の物理プロセッサのそれぞれに複数個設定された論理計算機とを有し、
論理計算機の割当て指示を発行するクラスタマネージャによって、前記複数の物理プロセッサと前記複数の論理計算機の対応関係を示すテーブルに基づいて、異なる物理プロセッサに設定された複数の前記論理計算機をクラスタシステムとして構成して同じ機能のソフトウェアを稼動させるとともに、前記クラスタシステム内で複数の前記論理計算機が互いに他の論理計算機を引き継ぐことを特徴とする多重化計算機システム。
【請求項２】
前記物理プロセッサの障害時に、前記クラスタシステムを構築する複数の論理計算機のうち、前記障害のあった物理プロセッサ以外の物理プロセッサに設定された論理計算機へのプロセッサ割り当て量を増加する手段を有することを特徴とする請求項１記載の多重化計算機システム。
【請求項３】
前記物理プロセッサの障害時に、前記クラスタシステムを構築する前記論理計算機が設定されている物理プロセッサとは異なる物理プロセッサに設定された論理計算機を前記クラスタまたは前記ホットスタンバイシステムに追加する手段を有することを特徴とする請求項１記載の多重化計算機システム。
【請求項４】
前記論理計算機の設定時に、前記論理計算機が設定された物理プロセッサのプロセッサ割り当て量に空きを設けておくことを特徴とする請求項１記載の多重化計算機システム。
【請求項５】
前記クラスタシステムとして必要なプロセッサ処理量が複数の前記論理計算機に分散して割り当てられるよう前記論理計算機が設定されることを特徴とする請求項１記載の多重化計算機システム。
【請求項６】
前記クラスタシステムを構成する論理計算機に障害が発生したとき、前記クラスタまたは前記ホットスタンバイシステムを構成する他の論理計算機への物理プロセッサ割り当て量を増加する手段を有することを特徴とする請求項１記載の多重化計算機システム。
【請求項７】
複数の論理計算機が設定された複数の物理プロセッサを有し、異なる物理プロセッサに設定された複数の前記論理計算機がクラスタシステムを構成して同じソフトウェアを稼動するとともに、前記クラスタシステム内で互いに他の論理計算機を引き継ぐ計算機システムにおける論理計算機の割当方法であって、
論理計算機の割当て指示を発行するクラスタマネージャは、単一論理計算機当たりのプロセッサ割り当て量を決定し、空きプロセッサ割り当て量のある前記物理プロセッサを求め、求めた前記プロセッサに論理計算機を設定し、空きプロセッサ割り当て量があり先に求めた前記物理プロセッサとは異なる物理プロセッサを求め、求めた前記物理プロセッサに論理計算機を設定することを特徴とする論理計算機の割当方法。
【請求項８】
複数の論理計算機が設定された複数の物理プロセッサを有し、異なる物理プロセッサに設定された複数の前記論理計算機がクラスタシステムを構成して同じソフトウェアを稼動するとともに、前記クラスタシステム内で互いに他の論理計算機を引き継ぐ計算機システムを、
論理計算機の割当のために、単一論理計算機当たりのプロセッサ割り当て量を決定する手段と、空きプロセッサ割り当て量のある前記物理プロセッサを求め、求めた前記プロセッサに論理計算機を設定する手段と、空きプロセッサ割り当て量があり先に求めた前記物理プロセッサとは異なる物理プロセッサを求め、求めた前記物理プロセッサに論理計算機を設定する手段として機能させるための論理計算機の割当プログラム。
【請求項９】
複数の論理計算機が設定された複数の物理プロセッサを有し、異なる物理プロセッサに設定された複数の前記論理計算機がクラスタシステムを構成して同じソフトウェアを稼動するとともに、前記クラスタシステム内で互いに他の論理計算機を引き継ぐ計算機システムを、
論理計算機の割当のために、クラスタシステムを構成する単一論理計算機当たりのプロセッサ割り当て量を決定する第１の手段と、空きプロセッサ割り当て量のある前記物理プロセッサを求め、求めた前記プロセッサにクラスタシステムを構成する論理計算機を設定する第２の手段と、空きプロセッサ割り当て量があり先に求めた前記物理プロセッサとは異なる物理プロセッサを求め、求めた前記物理プロセッサにクラスタシステムを構成する他の論理計算機を設定する第３の手段として機能させるための論理計算機の割当プログラム。
【請求項１０】
前記第１の手段は前記物理プロセッサに空きプロセッサ割り当て量が残るように決定することを特徴とする請求項９記載の論理計算機の割当プログラム。
【請求項１１】
請求項１において、
前記物理プロセッサの複数の論理計算機が複数の前記クラスタシステムに属することを特徴とする多重化計算機システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は同一の物理プロセッサ上で稼動する複数の論理計算機を用いたシステムにおいて、信頼性を向上することができる技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プロセッサ技術の進歩により、高い性能のプロセッサを容易に利用きるようになった。従来は性能が不足した場合、複数の計算機を並列に実行することで性能不足を解消していた。しかし、高性能なプロセッサの出現により、逆に性能は十分足りていて、その高性能なプロセッサをいかに有効に使用するかに観点が移りつつある。その一つが論理計算機機能である。これは、物理的に一つの計算機から、仮想的な複数の計算機を生成する技術である。例えば、一つの物理プロセッサを時分割で複数の論理計算機に割り当てることで、ソフトウェアにはあたかも複数の計算機のように見せかけることができる。この機能により、一つの高性能なプロセッサを有効に使用することができる。この論理計算機の機能をさらに発展させ、より信頼性を高める例がある。ＵＳ００５３４５５９０Ａでは２つの論理計算機でホットスタンバイを構築し、いずれかの論理計算機に障害が発生すると、もう一方の論理計算機に切り替えて処理を継続する方法について述べられている。ホットスタンバイは通常異なる計算機で構成する高信頼化方法である。２つの異なる計算機を用意し、通常は一つの計算機で処理を行い、もし、障害が発生すると、待機しているもう一つの計算機に切り替えることで処理を停止させない技術である。ＵＳ００５３４５５９０Ａでは、同一の物理計算機上に生成された２つの論理計算機間でホットスタンバイを構築している。こうすることで、システムレベルの信頼性を向上することができる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ＵＳ００５３４５５９０Ａでは、２つの論理計算機でホットスタンバイを構築することで信頼性を向上する方法について述べられている。この方法では、ソフトウェアレベルの信頼性向上方法について述べられているが、ハードウェアと連携した高信頼化方法については述べられていない。ＵＳ００５３４５５９０Ａの課題は、ハードウェアの単一障害により１つの物理プロセッサが動作不能となり、その上に構成されたホットスタンバイの関係で用意した複数の論理計算機が同時に障害を起こしホットスタンバイの意味をなさなくなることである。例えば、一つの物理プロセッサで２つの論理計算機を生成しホットスタンバイを構築すると、一つの物理プロセッサの障害によりその物理プロセッサ上に構築されていた全ての論理計算機は停止してしまうという課題がある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記問題を解決するために、複数の物理プロセッサから構成される計算機を用いた複数の論理計算機において、複数の論理計算機を用いて高信頼化システムを構築する場合、各論理計算機は異なる物理プロセッサ上に割り当てることでより高信頼化する。
【０００５】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の一実施例における多重化システムの概略構成図を示している。１０１から１０３はそれぞれ論理計算機であり、１０９は物理計算機である。１０９内には物理プロセッサ装置１０６，ディスク装置１０７，ネットワーク装置１０８および計算機資源分割機構１０４から構成される。計算機資源分割機構１０４内にはクラスタマネージャ１０５の機能を有する。１０１から１０３の論理計算機は物理計算機１０９の資源を元に作成された仮想的な計算機である。論理計算機１０１から１０３は、物理計算機１０９が有するプロセッサ装置１０６とディスク装置とネットワーク装置１０６がそれぞれ分割され割り当てられている。こうすることで１０１から１０３の論理計算機上で稼動するソフトウェア（図示せず）は、あたかもそれぞれに物理計算機があるかのように動作することができる。具体的には、プロセッサやネットワークは時分割で各論理計算機に割り当てられ、ディスク装置やメモリは分割して割り当てられている。この機能を実現しているのが計算機論理資源分割機構１０４である。本発明では、従来の計算機論理資源分割機構１０４の機能にクラスタマネージャ１０５を追加し、論理計算機１０１から１０３をより高信頼化する機能を有している。
【０００６】
図２はクラスタマネージャ１０５により生成されたクラスタシステムがどのように動作するかを示している。論理計算機２０１から２０３にはそれぞれオペレーティングシステム２０５，２０７，２０９とアプリケーション２０４，２０６，２０８が稼動している。それぞれの論理計算機２０１から２０３上には同じ機能のソフトウェアが稼動している。ネットワーク経由で発行された処理要求は、論理計算機２０１から２０３のいずれかで処理され、処理結果は要求者に返送される。このようなクラスタ化により、多数の処理要求を同時に処理することができるようになる。また、いずれかの計算機に障害が発生しても残りの計算機で処理を継続することができるため信頼性も単一システムに比べ優れている。
【０００７】
図３は、物理計算機３０１，３０２と論理計算機３０３から３０６の割当の関係を示している。論理計算機３０３と３０４は同じ物理計算機３０１から構成されている。また、論理計算機３０５と３０６は同じ物理計算機３０２から構成されている。論理計算機には、前述の通りそれぞれにはプロセッサ装置やディスク装置やネットワーク装置等の計算機資源が割り当てられている。クラスタシステムは論理計算機にどのように割り当てても動作する。しかし、信頼性を高くする場合には割り当て方が課題となる。例えば、論理計算機１（３０３）と論理計算機２（３０４）でクラスタシステムを構築した場合、物理計算機１（３０１）に障害が発生するとクラスタシステム全体に障害が発生することになる。これではクラスタシステムを構築している利点が小さくなってしまう問題がある。
【０００８】
本発明の特徴の一つは、論理計算機に対する高信頼なクラスタシステムの割り当て方である。図４は、図３の構成に対して割り当てたクラスタシステムを示している。クラスタシステム１（４０１）は論理計算機１（４０３）と論理計算機３（４０５）から構成され、クラスタシステム２（４０２）は論理計算機２（４０４）と論理計算機４（４０６）から構成されている。クラスタシステムのそれぞれは、異なる物理計算機上に割り当てることを特徴とする。こうすることで前述の信頼性の問題を回避することができる。つまり、図５に示すように、物理計算機１（５０１）に障害が発生した場合、論理計算機１（５０３）と論理計算機２（５０４）は停止してしまうが、クラスタの対となっている論理計算機３（５０５）と論理計算機４（５０６）は正常に稼動できるため、システム全体が停止することはない。
【０００９】
図６は、本方式を実現するためのクラスタマネージャ（６０１）の構成を示している。クラスタマネージャ（６０１）は、論理計算機割り当て機構（６０２），障害処理機構（６０３），物理計算機構成情報テーブル（６０４），論理計算機構成情報テーブル（６０５），クラスタテーブル（６０６）から構成されている。物理計算機構成情報テーブル（６０４）には物理計算機が有しているプロセッサ装置やディスク装置やメモリ装置等の資源が記述されている。論理計算機構成情報テーブル（６０５）は、複数の論理計算機に対して割り当てられている資源が記述されている。クラスタテーブル（６０６）は、論理計算機に対して割り当てられているクラスタの情報が記述されている。論理計算機割り当て機構６０２は、クラスタシステムを論理計算機に割り当てる機能を有している。障害処理機構６０３は、クラスタシステムを割り当てた論理計算機が、物理計算機の障害や論理計算機内のソフトウェア障害などで停止した場合の処理を行う機能を有している。これらの機能は、ハードウェア自身で処理することも可能だが、ハードウェアと連携したソフトウェアとして実現することもできる。
【００１０】
図７は、クラスタシステムを設定する場合のユーザインターフェースを示している。ユーザはハードウェアのコンソール７０１上に表示されたクラスタコンソール機能を用いてクラスタシステムを設定する。７０２はクラスタシステム１に関する設定を意味する。７０３はクラスタシステム１で使用する論理計算機の数（クラスタ数）を設定する。７０４はクラスタシステムの全プロセッサ使用量を設定する。これは、サービスレベルを決定するための数値である。ユーザは、クラスタシステムを用いて最低限保証したいサービス量を設定することができる。７０５は単一論理計算機当たりのディスク容量を設定する。この設定は、同一クラスタシステムの他の論理計算機にも適用される。７０６は単一論理計算機当たりのメモリ容量を設定する。この設定は、同一クラスタシステムの他の論理計算機にも適用される。７０７はネットワーク使用の有無を記述する。ネットワーク使用の設定にすることで、同一クラスタシステム内の全ての論理計算機においてネットワークが使用可能になる。
【００１１】
図８は、物理計算機構成情報テーブルの構成を示している。このテーブルには、物理計算機が保有する資源の一覧が記述される。カラム８０１はプロセッサ番号を示す。カラム８０２はプロセッサの処理量が記述されている。例えば、ＭＩＰＳ（Ｍｉｌｌｉｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎｓ  Ｐｅｒ  Ｓｅｃ）などである。カラム８０３は空きプロセッサ量が記述されている。論理計算機に割り当てられていない処理量であり、新たに論理計算機を生成するとカラム８０３の数値が減算される。図８では、プロセッサに対する項目だけだが、他にもメモリ、ディスク、ネットワークにも同様な項目でテーブルが作成される。このテーブルは、論理計算機を新たに生成する場合に参照される。
【００１２】
図９は、論理計算機構成情報テーブルを示している。このテーブルには、生成された論理計算機に割り当てられた資源に関する情報が格納されている。カラム９０１は論理計算機の識別子である。カラム９０２は割り当てられているプロセッサ番号である。カラム９０３は割り当てられたプロセッサの量を示している。カラム９０４は割り当てられたメモリ量を示している。カラム９０５は割り当てられたディスク容量を示している。カラム９０６は割り当てられたネットワークの識別子を示している。新たにクラスタシステムが生成され、新しい論理計算機が割り当てられた場合には、このテーブルに追加される。あるクラスタシステムの一部に障害が発生した場合には、このテーブルを用いて、同じ資源を持つ論理計算機を生成するために使用する。
【００１３】
図１０はクラスタテーブルの構成を示している。クラスタテーブルは、生成されたクラスタシステムに対して論理計算機がどのように割り当てられているかを示している。新たにクラスタシステムを生成した場合には、このテーブルに情報が追加される。カラム１００１はクラスタシステム識別子を示している。これは、図７で示したクラスタ識別子７０２が格納される。カラム１００２は、必要プロセッサ量が格納される。これは、図７で示した全プロセッサ量７０４が格納される。カラム１００３はクラスタ数(論理計算機数)が格納される。これは、図７で示したクラスタ数７０３が格納される。カラム１００４以降にはクラスタシステムに割り当てられた論理計算機番号が記述されている。このカラムは、設定したクラスタ数に応じて増減する。
【００１４】
図１１は論理計算機割り当て機構の処理フローを示している。ステップ１１０１は単一論理計算機当たりのプロセッサ割り当て量を求める。これはクラスタテーブル（図１０）内の必要プロセッサ量１００２をクラスタ数１００３で除算することで求めることができる。ステップ１１０２では物理計算機構成情報管理テーブル(図８)をサーチし、空きプロセッサ量が存在する物理プロセッサを見つける。この物理プロセッサを利用し、新たに論理計算機を生成する。これにより、クラスタシステムに割り当てる最初の論理計算機を決定する。この時、物理プロセッサにはできるだけ空きプロセッサ量を残した割り当てにしたほうがよい。これは、後述の障害発生時の処理が簡略化できるためである。さらには、物理計算機に障害が発生した場合、新たにクラスタシステムを構成する論理計算機を作成するまでの間にサービス量を保つため１つの活動中のプロセッサ量を増加させるが、空きを作っておくとプロセッサ量の増加が簡単になるためである。ステップ１１０４では、テーブルの更新を行う。物理計算機構成情報テーブルでは、空きプロセッサ量８０３を論理計算機に割り当てた分だけ減算する。論理計算機構成情報管理テーブル（図９）では割り当てた論理計算機の情報を追加する。ステップ１１０３では、ステップ１１０２と同様にクラスタシステムに割り当てる次の物理プロセッサをサーチする。この時、これまでに割り当てた物理プロセッサとは別の物理プロセッサをサーチする。こうすることで、同一クラスタシステムの構築において同一物理プロセッサを割り当てることがなくなる。ステップ１１０５ではテーブルを更新する。物理計算機構成情報テーブルでは、空きプロセッサ量８０３を論理計算機に割り当てた分だけ減算する。論理計算機構成情報管理テーブルでは割り当てた論理計算機の情報を追加する。ステップ１１０７では、全てのクラスタシステムを割り当てたかどうか（クラスタシステムに割り当てるべき論理計算機を全て割り当てたかどうか）判断し、まだ割り当てられていないクラスタシステムがある場合にはステップ１１０３に移行する。この処理により、クラスタシステムに割り当てる論理計算機を容易にするとともに、同一クラスタシステム内において物理的に異なるプロセッサを割り当てるため、物理プロセッサの障害に対して強いシステムを構築することができるようになる。また、別の割り当て方法として、論理計算機の数に対して物理プロセッサ数が少ない場合、物理プロセッサに対してできるだけ論理計算機が均等に割り当てられるようにする方法も考えられる。つまり、４つの論理計算機を生成したいが、物理プロセッサが２つしかない場合、物理プロセッサにそれぞれ２つの論理計算機を割り当てる。割り当てに偏りがあると障害時における処理量の変動が大きくなるため、できるだけ均等に割り当てた方がよい。
【００１５】
図１２は、障害処理機構の処理フローを示している。ステップ１２０７では、発生した障害がハードウェア障害なのかソフトウェア障害なのかを判断し、ソフトウェア障害であれば１２０８に移行し、論理計算機の再起動を行う。なお、障害が発生すると何らかの割り込みが発生する。この割り込みの種類を見ることでどのような障害が発生したかが分かる。ハードウェア障害であれば、新たにリソースを割り当てる必要があるためステップ１２０１に移行する。ステップ１２０１では、障害が発生したプロセッサを使用していた論理計算機をサーチする。論理計算機構成情報テーブル（図９）のカラム９０２をサーチし、障害が発生したプロセッサを使用していた論理計算機を見つける処理を行う。ステップ１２０２では論理計算機構成情報管理テーブルから、必要とされるプロセッサ処理量を求める。ステップ１２０３では、障害を起こしていない稼動中のシステムの処理量を増加させる。もし、現在割り当てられている物理プロセッサに空きプロセッサ量がある場合は、それを追加する。しかし、もし現在割り当てられている物理プロセッサに空きプロセッサ量が無かった場合は、空き物理プロセッサを追加する（プロセッサ量に空きのある他のプロセッサからプロセッサ量を分けて貰う）。ステップ１２０４では稼動中のシステムの数だけステップ１２０２と１２０３を繰り返す。この処理はサービスレベルを保つために、障害発生プロセッサに割り当てられていたプロセッサ処理量を稼動中のシステムのプロセッサの処理量を増加させる処理を行う。例えば、３つの論理計算機でクラスタシステムを構成しており、それぞれに割り当てられたプロセッサ処理量が１００のクラスタシステムにおいて、１つの論理計算機に障害が発生すると、クラスタシステムの全体のプロセッサ処理量が１００低下することになる。この場合、残り２つの論理計算機のプロセッサ処理量をそれぞれ５０増加させることで、全体のプロセッサ処理量を元の３００に戻すことができる。単一の物理プロセッサでは増加させるだけのプロセッサ処理量が無い場合は、新たに物理プロセッサを追加する等によりサービス量を保つように処理する。また、別の追加の方法として、稼動中の論理計算機のプロセッサ処理量を均等に追加するのではなく、特定の論理計算機のプロセッサ処理量だけを追加することも考えられる。この場合、プロセッサ処理量が論理計算機毎に不均等になるが、クラスタシステム全体のプロセッサ処理量を保つことができる。ステップ１２０５では、新しいプロセッサを割り当てる処理を行う。このステップでは、同一クラスタシステム内で異なる物理プロセッサが割り当てられるように処理され、新たな論理計算機が障害を起こしたシステムのために割り当てられる。ステップ１２０６では、障害を起こした論理計算機数だけステップ１２０５を繰り返す処理を行う。
【００１６】
図１３は、図１２におけるステップ１２０５の新プロセッサ割り当てを詳細に示したフローである。新プロセッサ割り当てでは、空き物理プロセッサを使用して新しい論理計算機を生成する処理である。ステップ１３０１では、単一システム当たりのプロセッサ割り当て量を求める。これはクラスタテーブル（図１０）内の必要プロセッサ量１００２をクラスタ数１００３で除算することで求めることができる。物理計算機構成情報管理テーブルをサーチし、空きプロセッサ量が存在する物理プロセッサを見つける。これにより、クラスタシステムに割り当てる最初の論理計算機を決定する。決定した物理プロセッサを利用し、新たに論理計算機を生成する。ステップ１３０２では物理計算機構成情報管理テーブルをサーチし、空きプロセッサ量が存在する物理プロセッサを見つける。決定した物理プロセッサを利用し、新たに論理計算機を生成する。ステップ１３０３はクラスタにステップ１３０２で生成した論理計算機を追加する処理を行う。この処理は後で詳細にフローで述べる。ステップ１３０４では、テーブルの更新を行う。物理計算機構成情報テーブルでは、空きプロセッサ量８０３を論理計算機に割り当てた分だけ減算する。論理計算機構成情報管理テーブルでは割り当てた論理計算機の情報を追加または更新を行う。
【００１７】
図１４は、図１３におけるクラスタへのシステム追加（ステップ１３０３）を詳細に記したフローである。ステップ１４０３では、障害を起こした論理計算機のシステムディスクを新たに生成した論理計算機のディスクにコピーする。ステップ１４０４では、同様にアプリケーションディスクをコピーする。ステップ１４０５では、ステップ１４０３およびステップ１４０４でコピーしたディスクを用いて、新しく生成した論理計算機を起動する。これにより、障害を起こしたプロセッサと同じ環境のシステムを起動することができる。また、ステップ１４０３からステップ１４０５の別な方法として、ディスクをコピーしない方法もある。ステップ１４０３，ステップ１４０４ではシステムディスクとアプリケーションディスクをコピーしていたが、障害を起こしたシステムが使用していたディスクを新しく生成した論理計算機で共有することができるのであれば、新しく生成した論理計算機に接続しステップ１４０５を実行することで、ディスクのコピーのオーバヘッドを無くすことができる。ステップ１４０６では、新しく生成した論理計算機が正しく起動したかどうかを確認する。ステップ１４０７では、新しく生成した論理計算機が正しく起動されていればステップ１４０８に移行し、ネットワークの切り替えを行い、システムの追加は完了する。これにより、新しく生成した論理計算機は、クラスタシステムに追加され傷害を起こす前と同じ環境に戻すことができる。
【００１８】
図１５は、上記実施例における障害処理時の動作を示している。クラスタ１５０１として３つの論理計算機（１５０２から１５０４）が正常に稼動している。この時、論理計算機１（１５０５）にて障害が発生すると、論理計算機２（１５０８）と論理計算機３（１５０９）を、サービス量を大きく低下させることなく処理を継続することができるようにするため物理プロセッサの割当量を一時的に増加する。新しい論理計算機を追加すると（１５１０）、論理計算機２（１５０８）と論理計算機３（１５０９）の物理プロセッサ割り当て量を元に戻すことで、障害発生前と同じ環境にすることができる。また、本実施例では、論理計算機を基盤とした高信頼化方法を述べているが、仮想計算機でも同じ手法で高速化することができる。
【００１９】
本実施例の効果は、論理計算機上でクラスタを構築する場合に、異なる物理プロセッサに割り当てた論理計算機でクラスタシステムを構築することで、信頼性を高めることができる。また、障害発生時において、障害回復中は稼動中の論理計算機の物理プロセッサ量を増加することでサービス量の低下を防ぐことができる。
【００２０】
また、本実施例ではクラスタシステムについて述べたが１つの論理計算機を現用計算機とし、その論理計算機とは別の物理プロセッサに設定された他の論理計算機をホットスタンバイ計算機として、ホットスタンバイシステムを形成することが出来る。このとき、現用計算機が設定される物理プロセッサに障害があったとしてもホットスタンバイ計算機は処理を引き継いで実行することが出来る。
【００２１】
本実施例では、物理プロセッサと論理計算機の割り当てについて述べたが、同様な手法を用いることで、物理プロセッサ以外の資源について高信頼化することができる。例えば、ネットワーク装置において、同一クラスタ内では異なるネットワーク装置を割り当てることで、ネットワーク装置の障害に対しても実施例と同じ効果を得ることができる。
【００２２】
【発明の効果】
本発明によれば複数の論理計算機を利用したシステムの信頼性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例における全体構成図を示す。
【図２】本発明の一実施例におけるクラスタ処理の概要を示す。
【図３】本発明の一実施例における論理計算機の割り当てを示す。
【図４】本発明の一実施例における論理計算機のクラスタ化を示す。
【図５】本発明の一実施例における障害発生を示す。
【図６】本発明の一実施例におけるクラスタマネージャの構成を示す。
【図７】本発明の一実施例におけるクラスタコンソールを示す。
【図８】本発明の一実施例における物理計算機構成情報テーブルを示す。
【図９】本発明の一実施例における論理計算機構成情報テーブルを示す。
【図１０】本発明の一実施例におけるクラスタテーブルを示す。
【図１１】本発明の一実施例における論理計算機割り当て機構のフローを示す。
【図１２】本発明の一実施例における障害処理機構のフローを示す。
【図１３】本発明の一実施例における新プロセッサ割り当てフローを示す。
【図１４】本発明の一実施例における論理計算機の追加フローを示す。
【図１５】本発明の一実施例における障害時の動作を示す。
【符号の説明】
１０１および１０３は論理計算機，１０４は計算機資源分割機構，１０５はクラスタマネージャ，１０６は物理プロセッサ，１０７はディスク装置，１０８はネットワーク装置，１０９は物理計算機。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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