(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極と、前記一対の電極の間に一または複数の有機化合物層が設けられている有機発光素子であって、
前記有機化合物層の発光領域に、
下記式［１］あるいは［２］の何れかの発光化合物と、
前記発光化合物の発光波長を変化させる発光波長変化剤と、
が含まれており、前記発光化合物自身が出射する出射光の前記発光波長は、前記発光波長変化剤が前記発光領域に含まれていることによりシフトしており、前記出射光は前記発光領域の外に出射される
ことを特徴とする有機発光素子。
【外１】
0004072369.tif 000019
［１］
【外２】
0004072369.tif 000020
［２］
【請求項２】
前記発光波長変化剤は、下記式［３］で示されることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【外３】
0004072369.tif 000021
［３］
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は有機発光素子及び発光化合物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機発光素子は、陽極と陰極間に有機化合物を含む膜を挟持させ、各電極から電子およびホール（正孔）を注入することにより、蛍光性化合物の励起子を生成し、この励起子が基底状態にもどる際に放出する光を利用する素子である。１９８７年コダック社の研究（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７））では、陽極にＩＴＯ、陰極にマグネシウム銀の合金をそれぞれ用い、電子輸送材料および発光材料（発光物質）としてトリス（８―キノリノラト）アルミニウム（Ａｌｑ３）を用いホール輸送材料にトリフェニルアミン誘導体を用いた機能分離型２層構成の素子で、１０Ｖ程度の印加電圧において１０００ｃｄ／ｍ２程度の緑色発光が報告されている。関連の特許としては，米国特許４、５３９、５０７号，米国特許４，７２０，４３２号，米国特許４，８８５，２１１号等が挙げられる。
【０００３】
また、緑色以外の発光色に関しても、発光層を構成する蛍光性有機化合物の種類を変えることにより得ることができる。さらに蛍光性ドーパントをホスト材料中にドープし、ホスト材料からのエネルギー移動、または、蛍光性ドーパントを電荷注入により直接励起することによって、蛍光性ドーパントを発光させることも可能である。
【０００４】
以上は、例えば、特開平２−２４７２７８号公報，特開平３−２５５１９０号公報，特開平５−２０２３５６号公報，特開平９−２０２８７８号公報，特開平９−２２７５７６号公報等に記載されている。
【０００５】
このように有機発光素子における最近の進歩は著しく、その特徴は低印加電圧で高輝度、高速応答性、薄型、軽量の発光デバイス化が可能であることから、広汎な用途への可能性を示唆されており、特に表示デバイス用途として注目されている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上述のように、ホスト材料の改良、ホスト材料に蛍光性ドーパントをドープする技術により、様々な発光色を持つ発光材料の利用が可能になった。しかしながら高い発光効率を持つ発光材料は種類が限られるため、未だ発光色の選択の幅は少なく、特に表示デバイスとして用いる場合に、発光色の調整に問題があった。というのも従来のドーパントは、ホストの発光を低減あるいは完全に消光させ、且つそれ自体が発光するものであり、ドーパントのそのような機能を追求するべくドーパントの開発が行われてきているためである。
【０００７】
これに対して本発明者は、ドーパントにより発光材料の発光を低減あるいは消光させることなく、むしろ発光材料の発光自体を維持し、発光材料の発光波長を変化させることにより、有機発光素子の発光色を調整することに注目し本発明に至った。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上述の目的を達成するために本発明は、
一対の電極と、前記一対の電極の間に一または複数の有機化合物層が設けられている有機発光素子であって、
前記有機化合物層の発光領域に、
下記式［１］あるいは［２］の何れかの発光化合物と、
前記発光化合物の発光波長を変化させる発光波長変化剤と、
が含まれており、前記発光化合物自身が出射する出射光の前記発光波長は、前記発光波長変化剤が前記発光領域に含まれていることによりシフトしており、前記出射光は前記発光領域の外に出射される
ことを特徴とする有機発光素子を提供する。
【外４】
0004072369.tif 000002
［１］
【外５】
0004072369.tif 000003
［２］
また本発明は、
前記発光波長変化剤は、下記式［３］で示されることを特徴とする有機発光素子を提供する。
【外６】
0004072369.tif 000004
［３］
【０００９】
【発明の実施の形態】
そして本実施形態に係る有機発光素子は、
一対の電極と、前記一対の電極の間に一または複数の有機化合物層が設けられている有機発光素子であって、
前記有機化合物層の発光領域に、
下記式［１］あるいは［２］の何れかの発光化合物と、
前記発光化合物の発光波長を変化させる発光波長変化剤と、
が含まれており、前記発光化合物自身が出射する出射光の前記発光波長は、前記発光波長変化剤が前記発光領域に含まれていることによりシフトしており、前記出射光は前記発光領域の外に出射される
ことを特徴とする有機発光素子である。
【外７】
0004072369.tif 000005
［１］
【外８】
0004072369.tif 000006
［２］
【００１０】
発光物質の発光波長を変化させる、とは、発光領域に発光波長変化剤が含まれていないときの発光物質の発光波長に比べ、発光波長変化剤が含まれているときの発光物質の発光波長が変化（波長がシフト）することであり、これによって、発光色（例えば色度）を調整することができることである。そしてこの発光波長を変化させるということはもちろん発光物質の発光を消光させることではない。
【００１１】
以下、図面に沿って本実施形態を更に詳細に説明する。図１は本実施形態の有機発光素子の一例を示す断面図である。図１は基板１上に陽極２、ホール輸送層３、電子輸送層４及び陰極５を順次設けた構成のものである。この場合発光物質は、ホール輸送性かあるいは電子輸送性のいずれかあるいは両方の機能を有している材料をそれぞれの層に用い、発光性の無い単なるホール輸送物質あるいは電子輸送物質と組み合わせて用いる場合に有用である。また、この場合、発光領域はホール輸送層３または電子輸送層４である。
【００１２】
図２は本実施形態における有機発光素子の他の例を示す断面図である。図２は基板１上に陽極２、ホール輸送層３、発光層６、電子輸送層４及び陰極５を順次設けた構成のものである。この構成はキヤリヤ輸送と発光の機能を分離したものであり、ホール輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した化合物を適宜組み合わせて用いることができるので、材料の選択の自由度が極めて増すという長所がある。本図の構成においても発光物質を有する層が発光領域である。
【００１３】
図３は本実施形態の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図３は図２に対してホール注入層７を陽極側に挿入した構成であり、ホールの注入性改善に効果があり、あるいは陽極とホール輸送層の密着性が改善される。そしてこの構成は低電圧化に効果的である。本図の構成においても発光物質を有する層が発光領域である。
【００１４】
ただし、図１〜３はあくまでごく基本的な素子構成であり、本実施形態の有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば図示しないが陽極と陰極との間の有機層が実質１層であるような有機発光素子であっても、この１層である有機層が発光物質と発光波長変化剤とが混在した有機層であってもよい。他にも例えば、電極と有機層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、など多様な層構成をとることができる。
【００１５】
また、図１〜３には基板側に陽極から積層していった構成のみを示したが、もちろん基板側に陰極から積層していく構造をとることも可能である。また、電極と有機層の光学的な性質によって、素子内で発光した光を、基板側、基板反対側のいずれか、または、両方から取り出すことが可能である。
【００１６】
本発明では、上述したような構成をもつ有機発光素子の発光領域を発光物質（以下発光材料とも記す）と発光波長変化剤で構成する。発光材料の発光波長は発光波長変化剤が存在しないときに比べシフトし、有機発光素子の発光色を調整することができる。
【００１７】
次に発光材料の発光波長シフトの原理を図４に沿って説明する。
【００１８】
図４の縦軸は発光材料のエネルギーを示しており、Ｅ１、Ｅ２はそれぞれ、発光波長変化剤が存在しないときの発光物質単体の基底状態と、発光に関わる励起状態のエネルギーレベルである。
【００１９】
また、Ｅ３とＥ４はそれぞれ、発光波長変化剤がドープされ、発光物質の周囲に存在するときの発光物質の基底状態と発光に関わる励起状態のエネルギーレベルである。
【００２０】
本発明における発光波長変化剤は、発光材料と分子間相互作用を起こし、発光材料単体で存在するときに比べエネルギー的に安定化するものが選ばれる。その為、Ｅ３＜Ｅ１、Ｅ４＜Ｅ２が成り立つ。簡単に言うとこのときの安定化エネルギーは、基底状態ではＥ１−Ｅ３、励起状態ではＥ２−Ｅ４であるが、発光物質の基底状態と励起状態の電子状態の差異（具体的には電子密度分布の差異）によって発光波長変化剤との分子間相互作用の量が変化するため、Ｅ１−Ｅ３≠Ｅ２−Ｅ４となる。
【００２１】
発光物質の発光エネルギーは、発光材料単体ではＥ２−Ｅ１、周囲に発光波長変化剤がある時にはＥ４−Ｅ３で与えられるが、その差は（Ｅ２−Ｅ１）−（Ｅ４−Ｅ３）＝（Ｅ２−Ｅ４）−（Ｅ１−Ｅ３）≠０であり、すなわち発光波長がシフトする。
【００２２】
このような発光色のシフトを起こる為には、発光材料と発光波長変化剤が比較的強く分子間相互作用することが必要であると考えられ、発光波長変化剤は、発光材料と相互作用する極性部位を持つことが重要である。
【００２３】
さらに、基底状態と励起状態で大きく分子内の電荷分布に差がある発光材料を用い、基底状態と励起状態で発光波長変化剤材料との分子間相互作用のエネルギー量が変化することが重要であると考えられる。一方このような分子間相互作用のエネルギー量の変化があまり大きくないと十分な発光色のシフトが得られないということになる。電荷移動型の励起状態（電荷移動型の励起状態については例えば「光と分子（下）」長倉三郎編、岩波書店の第６章を参照）が上記の要請を満たす。
【００２４】
上記のような発光材料の発光色シフトは、極性溶液中での溶媒効果と言われる現象と同様の原理である。したがって、本発明で用いる発光材料は溶媒効果の大きいものが好ましい。
【００２５】
また、発光波長変化剤が発光すると色純度が落ちるため、発光波長変化剤の発光強度は発光物質の発光強度に比べ十分に弱いことが重要である。そのためには、発光波長変化剤が電流注入によって励起されない（されにくい）ことが好ましい。したがって発光波長変化剤のエネルギーギャップが、発光材料のエネルギーギャップよりも大きいことが重要であると推察される。
【００２６】
本発明は発光波長変化剤の存在によって発光材料の発光波長がシフトすることが重要であり、上述のような長波長へシフトする形態すなわち本実施形態図４で図示される（Ｅ２−Ｅ１）＞（Ｅ４−Ｅ３）の形態のみならず、短波長へシフトする形態、すなわち（Ｅ２−Ｅ１）＜（Ｅ４−Ｅ３）である形態でもよく、そのためには発光材料と発光波長変化剤とを適宜選択してもよい。
【００２７】
本発明において発光波長変化剤の含有量は発光波長を望む程度までシフトできるように適宜決定されればよい。発光波長のシフトの原理を踏まえると、発光物質と発光波長変化剤が隣接しやすい（両者が相互作用しやすい）ことが重要である。そのためには比較的大量の発光波長変化剤が必要である。たとえば数十モル％程度用いてもよい。
【００２８】
また本発明において波長シフト量は望む程度まで適宜決定されればよい。たとえば発光波長変化剤を含まない場合青色発光する発光材料を発光波長変化剤を含めることで緑や赤色に発光させる形態でもよい。あるいは発光波長変化剤を含まない場合に発光する系統色の発光材料に発光波長変化剤を含めることで同系色で別の色に発光させるようにする形態でもよい。その場合はたとえば１０ｎｍ程度の波長シフトが可能である。いずれにしても本発明では視覚的（たとえば目視で）に色の差異が判別できる程度に波長シフトができる。
【００２９】
本発明の発光化合物の１例は、電子のドナー部位と、チアジアゾール骨格であるアクセプタ部位とを分子内に有する発光化合物であって、発光化合物は発光層中で、発光化合物の発光波長を変える発光波長変化剤によって発光波長が変化する。このような化合物は電荷移動型の励起状態をもつことが望ましいと推察される。また、電子のドナー部位としては、代表的なドナー部位として知られる、トリフェニルアミン骨格を持つことが望ましい。
【００３０】
発光領域以外のホール輸送層、電子輸送層、ホール注入層などは、従来知られている化合物を利用することができる。
【００３１】
陽極材料としては仕事関数がなるべく大きなものがよく、例えば、金、白金、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム等の金属単体あるいはこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化錫インジウム（ＩＴＯ），酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリフェニレンスルフィド等の導電性ポリマーも使用できる。これらの電極物質は単独で用いてもよく、複数併用することもできる。
【００３２】
一方、陰極材料としては仕事関数の小さなものがよく、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、インジウム、銀、鉛、錫、クロム等の金属単体あるいは複数の合金として用いることができる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化の利用も可能である。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成をとることもできる。
【００３３】
本実施形態で用いる基板としては、特に限定するものではないが、金属製基板、セラミックス製基板等の不透明性基板、ガラス、石英、プラスチックシート等の透明性基板が用いられる。なお、電極自体が基板であってもよい。また基板の厚さあるいは材質に注目し、硬い基板であってもあるいはフレキシブルな基板のいずれを選択してもよい。
【００３４】
なお、作成した素子に対して、酸素や水分等との接触を防止する目的で保護層あるいは封止層を設けることもできる。保護層としては、ダイヤモンド薄膜、金属酸化物、金属窒化物等の無機材料膜、フッソ樹脂、ポリパラキシレン、ポリエチレン、シリコーン樹脂、ポリスチレン樹脂等の高分子膜さらには、光硬化性樹脂等が挙げられる。また、ガラス、気体不透過性フィルム、金属などをカバーし、適当な封止樹脂により素子自体をパッケージングすることもできる。
【００３５】
【実施例】
以下本発明を実施例によって具体的に説明する。
【００３６】
（実施例１）
下記式１で示されるビスチアジアゾール誘導体１の合成法を説明する。
【００３７】
【外４】
0004072369.tif 000007
0004072369.tif 000008
【００３８】
マロニックヒドラジド１．１８ｇ（１０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ１００ｍｌに溶かし氷冷下ｐ‐トルイッククロライド３．１６ｇ（２０ｍｍｏｌ）を滴下後、８０℃で１時間攪拌することでビスヒドラジド体を２．８０ｇ得た。さらに、ビスヒドラジド体０．８０ｇ（２．２５ｍｍｏｌ）とローソンズ試薬１．８３ｇ（４．５ｍｍｏｌ）をジオキサン１２０ｍｌ中、８時間１００℃で反応させることでトリルビスチアジアゾール誘導体０．３００ｇが得られた。トリルビスチアジアゾール誘導体１．０５ｇ（３．０ｍｍｏｌ）、及びＮＢＳ０．５３ｇ（３．０ｍｍｏｌ）を四塩化炭素に溶かし８５℃で３時間反応させモノ臭素体０．８２ｇを得た。次にＷｉｔｔｉｇ反応によりモノ臭素体０．８２ｇ（２．１５ｍｍｏｌ）及びトリフェニルホスフィン０．５６ｇ（２．１５ｍｍｏｌ）をＤＭＦ１００ｍｌ中、１００℃で８時間反応させＷｉｔｔｉｇ試薬１．１０ｇを得た。さらにＷｉｔｔｉｇ試薬１．１０ｇ（２．５６ｍｍｏｌ）をエタノール１００ｍｌ中に溶かし、氷冷下、ｔｒｅｔ−ＢｕＯＫ０．３０ｇ（３．１ｍｍｏｌ）を加え１５分攪拌する。その後、４−ジトリルアミノベンズアルデヒド１．０５ｇ（３．５ｍｍｏｌ）を加えた。その後室温で２時間反応させ上記化合物［１］を１．０８ｇ得た。
【００３９】
（実施例２）
下記式２で示されるビスチアジアゾール誘導体２の合成法を説明する。
【００４０】
【外５】
0004072369.tif 000009
0004072369.tif 000010
【００４１】
マロニックヒドラジド２．３６ｇ（２．０ｍｍｏｌ）をＤＭＦ１００ｍｌに溶かし氷冷下アセチルクロライド３．５６ｍｌ（５．０ｍｍｏｌ）を滴下後、１時間攪拌することでビスヒドラジド体３．０１ｇを得た。さらに、ビスヒドラジド体３．０１ｇ（１．５ｍｍｏｌ）とローソンズ試薬１２．１ｇ（３．０ｍｍｏｌ）をジオキサン１２０ｍｌ中で８時間１００℃で反応させることでビスメチルチアジアゾール誘導体１．９５ｇを得た。
【００４２】
次にビスメチルチアジアゾール誘導体０．２０ｇ（１．０ｍｍｏｌ）、４−ジトリルアミノベンズアルデヒド１．１ｇ（３．５ｍｍｏｌ）をＴＨＦ５０ｍｌに溶かし室温中でｔｒｅｔ−ＢｕＯＫ０．３０ｇ（３．１ｍｍｏｌ）のＴＨＦ１０ｍｌ溶液を滴下した。その後、１時間室温で攪拌した後、７０℃で１時間攪拌し、上記化合物［２］を１２０ｍｇ得た。
【００４３】
（実施例３）
ガラス基板上に酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて１２０ｎｍの膜厚で成膜したものを透明導電性支持基板として用いた。これをアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、ＩＰＡで煮沸洗浄、乾燥をした。さらに、ＵＶ／オゾン洗浄した。
【００４４】
この基板上に、まず、ホール輸送材料として、下記式４で示される４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（α−ＮＰＤ）を５００Å、真空蒸着した。
【００４５】
次に前述の式１に示される発光材料としてビスチアジアゾール誘導体１に、発光波長変化剤として式３で示されるキナクリドンを約２０ｗｔ％ドープした発光層２００Åを真空蒸着した。
【００４６】
この層を真空蒸着する際には、ビスチアジアゾール誘導体１とキナクリドンを各々別のボートにセットし蒸着比率をコントロールした。
【００４７】
【外６】
0004072369.tif 000011
0004072369.tif 000012
【００４８】
【外７】
0004072369.tif 000013
0004072369.tif 000014
【００４９】
次に電子輸送材料として、下記式５に示されるＴＡＺを３００Å、真空蒸着した。
【００５０】
【外８】
0004072369.tif 000015
0004072369.tif 000016
【００５１】
次に、ＡｌとＬｉ（Ｌｉ濃度１原子％）からなる蒸着材料を用いて金属層膜を１５０ｎｍ、真空蒸着法で形成し、素子を作成した。
【００５２】
蒸着時の真空度は３×１０−６Ｔｏｒｒ（７６０Ｔｏｒｒ＝１ａｔｍ＝１０１．３２５ｋＰ）であり、有機層の成膜速度は２〜３Å／ｓ、陰極は１０Å／ｓである。
【００５３】
この様にして得られた素子のＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして電圧を印加したところ約５９５ｎｍにスペクトルピークをもつビスチアジアゾール誘導体１由来のオレンジ色の発光が得られた。なおキナクリドン由来の発光は観測されなかった。
【００５４】
この発光の色度座標はｘ＝０．５８，ｙ＝０．４２であった。
【００５５】
（比較例１）
また、比較例１として、実施例３と同じ酸化錫−インジウム（ＩＴＯ）被膜を設けたガラスの透明導電性支持基盤を、実施例３と同様に洗浄乾燥し、まず、ホール輸送材料として式４で示されるα−ＮＰＤを５００Å、式１で示されるビスチアジアゾール誘導体１を２００Å、式５で示されるＴＡＺを３００Å、順次、真空蒸着した。
【００５６】
次に、実施例３と同様に、ＡｌとＬｉ（Ｌｉ濃度１原子％）からなる蒸着材料を用いて金属層膜を１５０ｎｍ、真空蒸着法で形成し、素子を作成した。
【００５７】
蒸着時の真空度、成膜速度は実施例３と同じである。
【００５８】
この様にして得られた素子のＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして電圧を印加したところ約５７５ｎｍにスペクトルピークをもつビスチアジアゾール誘導体１由来の黄色の発光が得られた。この発光の色度座標はｘ＝０．５０、ｙ＝０．４８であった。
【００５９】
実施例３及び比較例１の結果より、発光波長変化剤としてキナクリドンをドープすることにより、発光材料であるビスチアジアゾール誘導体１の発光波長が約２０ｎｍ赤方にシフトし、発光色の調整が行えることが分かった。
【００６０】
ビスチアジアゾール誘導体１は極性溶媒中で発光色が赤方にシフトする、溶媒効果の大きな化合物であり、実施例３における発光波長の赤方シフトも同様の原理と推察される。
【００６１】
ビスチアジアゾール誘導体１はチアジアゾール環の窒素原子が強く負に帯電し、また、キナクリドンはアミン部の水素原子が強く正に帯電すると推察されるため、これら部位を通じて、ビスチアジアゾール誘導体１とキナクリドンが比較的強い分子間相互作用をしていると推察される。
【００６２】
また、ビスチアジアゾール誘導体１は、トリフェニルアミン基からチアジアゾール環への電子移動が起こる電荷移動型の励起状態を持ち、基底状態と励起状態では大きく電荷分布が変わると考えられる。そのため基底状態と励起状態では、キナクリドンとの分子間相互作用のエネルギーが変化し、発光波長の赤方シフトが起こると推察される。
【００６３】
また、キナクリドンおよびビスチアジアゾール誘導体１の吸収スペクトルから、キナクリドンのエネルギーギャップはビスチアジアゾール誘導体１のエネルギーギャップよりも大きいと考えられ、実施例３でキナクリドン由来の発光がほとんど観測されなかった要因の一つと考えられる。
【００６４】
（実施例４）
ガラス基板上に酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて１２０ｎｍの膜厚で成膜したものを透明導電性支持基板として用いた。これをアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、ＩＰＡで煮沸洗浄、乾燥をした。さらに、ＵＶ／オゾン洗浄した。
【００６５】
この基板上に、まず、ホール輸送材料として、式４で示される４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（α−ＮＰＤ）を５００Å、真空蒸着した。
【００６６】
次に式２に示される発光材料としてビスチアジアゾール誘導体２に、発光波長変化剤として式３で示されるキナクリドンを約２０ｗｔ％ドープした発光層２００Åを真空蒸着した。
【００６７】
この層を真空蒸着する際には、ビスチアジアゾール誘導体１とキナクリドンを各々別のボートにセットし蒸着比率をコントロールした。
【００６８】
【外９】
0004072369.tif 000017
0004072369.tif 000018
【００６９】
次に式５に示されるＴＡＺを３００Å、真空蒸着した。
【００７０】
次に、ＡｌとＬｉ（Ｌｉ濃度１原子％）からなる蒸着材料を用いて金属層膜を１５０ｎｍ、真空蒸着法で形成し、素子を作成した。
【００７１】
蒸着時の真空度は３×１０−６Ｔｏｒｒ（７６０Ｔｏｒｒ＝１ａｔｍ＝１０１．３２５ｋＰ）であり、有機層の成膜速度は２〜３Å／ｓ、陰極は１０Å／ｓである。
【００７２】
この様にして得られた素子のＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして電圧を印加したところ約６４０ｎｍにスペクトルピークをもつビスチアジアゾール誘導体２由来の赤橙色の発光が得られた。なおキナクリドン由来の発光は観測されなかった。この発光の色度座標はｘ＝０．６２、ｙ＝０．３８であった。
【００７３】
（比較例２）
また、比較例２として、実施例４と同じ酸化錫−インジウム（ＩＴＯ）被膜を設けたガラスの透明導電性支持基盤を、実施例４と同様に洗浄乾燥し、まず、ホール輸送材料として式４で示されるα−ＮＰＤを５００Å、式２で示されるビスチアジアゾール誘導体２を２００Å、式５で示されるＴＡＺを３００Å、順次、真空蒸着した。
【００７４】
次に、実施例４と同様に、ＡｌとＬｉ（Ｌｉ濃度１原子％）からなる蒸着材料を用いて金属層膜を１５０ｎｍ、真空蒸着法で形成し、素子を作成した。
【００７５】
蒸着時の真空度、成膜速度は実施例４と同じである。
【００７６】
この様にして得られた素子のＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして電圧を印加したところ６１５ｎｍにスペクトルピークをもつビスチアジアゾール誘導体由来の橙色の発光が得られた。この発光の色度座標はｘ＝０．６０、ｙ＝０．３９であった。
【００７７】
実施例４及び比較例２の結果より、発光波長変化剤としてキナクリドンをドープすることにより、発光材料であるビスチアジアゾール誘導体２の発光波長が約２５ｎｍ赤方にシフトし、発光色の調整が行えることが分かった。
【００７８】
ビスチアジアゾール誘導体２の発光色シフトの原理も、ビスチアジアゾール誘導体１と同様と推察される。
【００７９】
【発明の効果】
以上説明した様に本発明によれば、発光波長変化剤が発光材料の発光波長を変化させ、発光色を調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による有機発光素子の一例を示す断面模式図である。
【図２】本発明による有機発光素子の一例を示す断面模式図である。
【図３】本発明による有機発光素子の一例を示す断面模式図である。
【図４】発光物質の発光波長シフトの原理を説明する図である。
【符号の説明】
１  基板
２  陽極
３  ホール輸送層
４  電子輸送層
５  陰極
６  発光層
７  ホール注入層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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