(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の４輪の車輪速度を定期的に検出する速度検出手段と、前記車両の車体速度を求める車体速度演算手段と、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求めるスリップ率演算手段と、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段と、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段と、該判断手段の判断に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段とを備えてなる路面勾配判定装置であって、
前記勾配判定手段が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする路面勾配判定装置。
【請求項２】
車両の４輪の車輪速度を定期的に検出する工程と、前記車両の車体速度を求める工程と、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求める工程と、前記車両の車体加速度を求める工程と、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する工程と、当該判断に基づいて路面勾配を判定する工程とを含む路面勾配判定方法であって、
前記路面勾配を判定する工程が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする路面勾配判定方法。
【請求項３】
路面の勾配を判定するためにコンピュータを、車両の車体速度を求める車体速度演算手段、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求めるスリップ率演算手段、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段、該判断手段の判断に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段として機能させるための勾配判定のプログラムであって、
前記勾配判定手段が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする勾配判定のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は路面勾配判定装置および方法、ならびに勾配判定のプログラムに関する。さらに詳しくは、車両が走行中の路面の勾配を判定して走行性能を向上させる路面勾配判定装置および方法、ならびに勾配判定のプログラムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、たとえば自動変速機を備えた車両においては、登坂路において動力性能を高めるために、自動変速機の高速側ギヤ段を制限したり、降坂路においてエンジンブレーキ性能を高めるために、自動変速機の高速側ギヤ段を制限するなどの制御が行なわれている。この制御には、走行路面の勾配を検出する路面勾配検出装置が用いられている。
【０００３】
従来の装置では、アクセル開度と車両の前後加速度をそれぞれ検出し、アクセル開度が所定開度以上であり、かつ車両前後方向の加速度が所定レベル以下であるときに、車両が登坂路を走行していると判断している。
【０００４】
しかし、これらの方法は勾配を正確に求めることができないことから、たとえば特開平４−１４５３２３号公報では、車両に搭載された前後加速度センサの検出信号から求められる車両の前後方向加速度と車速センサのパルス信号から求められる車速の単位時間における変化である走行加速度との差から、車両が走行している路面の勾配を求める路面勾配検出装置（Ａ）が記載されている。かかる装置Ａは、サスペンション制御のために設けられた前後加速度センサを流用して路面の勾配を検出することができるとともに、当該検出された路面の勾配を自動変速機の変速制御情報として用いることで、変速制御性を向上させることができる。
【０００５】
また、特開平９−２４２８６２号公報には、路面勾配推定装置（Ｂ）が記載されている。この公報は、車両駆動トルクが、平地走行抵抗トルクと加速抵抗トルクと勾配抵抗トルクの合計とバランスすることから、車両駆動トルク＝平地走行抵抗トルク＋加速抵抗トルク＋勾配抵抗トルクという関係を用いている。そして、車両駆動トルク、平地走行抵抗トルクおよび加速抵抗トルクを求めれば、勾配抵抗トルクが求まるので、つぎの式から路面勾配ｓｉｎθが算出できると記載されている。
Ｔθ＝Ｗ×Ｇ×ｓｉｎθ×Ｒｔ
【０００６】
ここで、Ｔθ：勾配抵抗トルク
Ｗ：車重
Ｇ：重力加速度
Ｒｔ：タイヤの動半径
である。前記加速抵抗トルクが、ギア比によって変化するのに、従来の特開平６−１４７３０４号公報記載の装置では、そのことを考慮していなかったのに対し、前記装置Ｂは、ギア比を考慮することで、さらに精度よく加速抵抗トルクを算出して、路面の勾配を精度よく求めることができるとされている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前後加速度センサを用いて路面の勾配を検出する場合には、ＡＢＳ装置関連の検出器のほかに検出センサが増えることから、制御回路の構造が複雑になるとともに、製造コストが高くなる。また、前記加速度センサを用いる場合および該加速度センサを用いなくて車速から求める場合でも、加速抵抗トルクを精度よく算出するのは難しい。
【０００８】
本発明は、叙上の事情に鑑みて、簡単な構造により、車両が走行中の路面の勾配を判定して走行性能を向上させる路面勾配判定装置および方法、ならびに勾配判定のプログラムを提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明の路面勾配判定装置は、車両の４輪の車輪速度を定期的に検出する速度検出手段と、前記車両の車体速度を求める車体速度演算手段と、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求めるスリップ率演算手段と、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段と、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段と、該判断手段の判断に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段とを備えてなる路面勾配判定装置であって、
前記勾配判定手段が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の路面勾配判定方法は、車両の４輪の車輪速度を定期的に検出する工程と、前記車両の車体速度を求める工程と、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求める工程と、前記車両の車体加速度を求める工程と、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する工程と、当該判断に基づいて路面勾配を判定する工程とを含む路面勾配判定方法であって、
前記路面勾配を判定する工程が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする。
【００１１】
さらに本発明の勾配判定のプログラムは、路面の勾配を判定するためにコンピュータを、車両の車体速度を求める車体速度演算手段、駆動輪の平均車輪速度と前記車体速度からスリップ率を求めるスリップ率演算手段、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段、該判断手段の判断に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段として機能させるための勾配判定のプログラムであって、
前記勾配判定手段が、所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することを特徴とし、
前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正することを特徴とする。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面に基づいて、本発明の路面勾配判定装置および方法、ならびに勾配判定のプログラムを説明する。
【００１３】
図１は本発明の路面勾配判定装置の一実施の形態を示すブロック図、図２は図１における路面勾配判定装置の電気的構成を示すブロック図、図３は路面勾配判定ロジックのフローチャート、図４は判定スリップ率の経時変化を示す図である。
【００１４】
図１に示すように、本発明の一実施の形態にかかわる路面勾配定装置は、４つのタイヤＦＬ、ＦＲ、ＲＬおよびＲＲ（Ｗｉ、ｉ＝１〜４、１：前左タイヤ、２：前右タイヤ、３：後左タイヤ、４：後右タイヤ）にそれぞれ設けられた車輪タイヤの回転速度を定期的に検出する速度検出手段１を備えており、この速度検出手段１の出力は、ＡＢＳなどのコンピュータである制御ユニット２に伝達される。３は運転者によって、操作される初期化スイッチである。
【００１５】
前記速度検出手段１としては、電磁ピックアップなどを用いて回転パルスを発生させてパルスの数から車輪速度を測定する車輪速センサまたはダイナモのように回転を利用して発電を行ない、この電圧から車輪速度を測定するものを含む角速度センサなどを用いることができる。
【００１６】
前記制御ユニット２は、図２に示されるように、外部装置との信号の受け渡しに必要なＩ／Ｏインターフェイス２ａと、演算処理の中枢として機能するＣＰＵ２ｂと、該ＣＰＵ２ｂの制御動作プログラムが格納されたＲＯＭ２ｃと、前記ＣＰＵ２ｂが制御動作を行なう際にデータなどが一時的に書き込まれたり、その書き込まれたデータなどが読み出されるＲＡＭ２ｄとから構成されている。
【００１７】
本実施の形態では、前記制御ユニット２に、車両の４輪の車輪速度を定期的に検出する速度検出手段１と、前記車両の車体速度を求める車体速度演算手段と、スリップ率を求めるスリップ率演算手段と、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段と、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段と、該判断手段の判断に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段とを備えている。
【００１８】
前記勾配判定手段は、車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にある場合、該範囲内のスリップ率の値によって路面勾配を判定する。または所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定する。
【００１９】
そして、本実施の形態における勾配判定のプログラムは、制御ユニット２を、車両の車体速度を求める車体速度演算手段、スリップ率を求めるスリップ率演算手段、前記車両の車体加速度を求める車体加速度演算手段、該車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にあるか否かを判断する判断手段、該判断手段に基づいて路面勾配を判定する勾配判定手段として機能させる。
【００２０】
前記スリップ率は、車輪速度のうち、駆動輪の平均車輪速度と車体速度から求めることができる。具体的には、前記車両の加減速度Ａｆnの値に応じて、演算することができる。たとえば加速状態で、駆動輪がロック状態で車両が滑っているとき（Ｖｄn＝０、Ｖｆn≠０）や、減速状態で、車両が停止状態で駆動輪がホイールスピンを起こしているとき（Ｖｆn＝０、Ｖｄn≠０）は、起こり得ないものとして、スリップ率Ｓnをつぎの２つの式から演算する。
Ａｆn≧０およびＶｄn≠０である場合、Ｓn＝（Ｖｆn−Ｖｄn）／Ｖｄn
Ａｆn＜０およびＶｆn≠０である場合、Ｓn＝（Ｖｆn−Ｖｄn）／Ｖｆn
前記以外の場合は、Ｓn＝１とする。
【００２１】
つぎに前記車両が走行する場合、走行を妨げる方向に力が作用する。これが、いわゆる走行抵抗である。走行抵抗は、大きく分けてつぎのような成分に分けられる。
（１）加速抵抗：車両が加速するとき、車体の総重量の直進運動とエンジンおよび伝達装置の回転運動をそれぞれ加速するための慣性抵抗の合計
（２）転がり抵抗：タイヤが転がるときの抵抗
（３）空気抵抗：車両の走行を妨げる方向に作用する空気力による抵抗
（４）勾配抵抗：車両が斜面を登るとき、登坂を妨げる斜面に平行な力の成分
【００２２】
すなわち走行抵抗＝加速抵抗＋転がり抵抗＋空気抵抗＋勾配抵抗となる。ここで、車両が走行する場合、この走行抵抗に匹敵するだけの力（駆動力）を発生しなければならない。この駆動力を得るために、スリップ率が必要となる。急発進やドリフト走行などの特殊な走行以外の通常の走行では、スリップ率が大きくなるほど、得られる駆動力も線形的に大きくなることが知られている。これはスリップ率が大きくなった場合、走行抵抗も大きくなることを意味している。
【００２３】
本発明では、このスリップ率の大小を判断規準としている。しかしながら、スリップ率が大きくなったからといって、前記４つの抵抗のうち、いずれの抵抗によるものなのかを見分ける必要がある。
【００２４】
そこで、まず本発明では、加速抵抗を精度よく求めることができないことに着目して、前述したように車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内にある場合、該範囲内のスリップ率の値によって路面勾配を判定し、または所定の時間内に前記車体加速度が所定の範囲内にない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面勾配を判定することから、加速抵抗については、ゼロとみなす。
【００２５】
つぎに転がり抵抗について、転がり抵抗は、タイヤの種類や路面の摩擦係数などによって異なるが、その変化量は勾配抵抗に比べると小さい。また、車体速度が速くなると、大きくなる傾向にあるが、１００ｋｍ／ｈ程度まではほとんど変化しないことが知られており、とくに考慮する必要はない。ただし、車体速度による補正、たとえば車体速度に応じた係数を掛けるなどを行なえば、さらに精度のよい路面勾配を判定することができる。
【００２６】
つぎに空気抵抗について、空気抵抗Ｒａはつぎの式で表わされる。
【００２７】
【数１】
0004076740.tif 000002
【００２８】
ここで、Ｃｘ：空気抵抗係数
ρ：空気密度
Ａ：車両の前面投影面積
Ｖ：空気抵抗との相対速度
である。
【００２９】
空気抵抗係数Ｃｘと車両の前面投影面積Ａは、車両固有の値であり、定数として予め求めて設定しておくことができる。したがって、空気抵抗Ｒａは、車体速度に大きく依存しており、車体速度の二乗に比例して大きくなる。したがって、車両ごとの補正係数を予め求めておき、車体速度に応じてスリップ率を補正することにより、空気抵抗Ｒａの影響をなくすことができる。
【００３０】
以上により、スリップ率が変化した場合、路面の勾配が変化したとみなすことができる。
【００３１】
本実施の形態では、前記４輪の車輪タイヤの車輪速度を０．１秒以下、好ましくは０．０５秒以下で検出する。
【００３２】
また、前記車体速度は、対地センサ（光学式の非接触速度計）などを用いて、当該検出信号から求めることができるが、本発明においては、これに限定されるものではなく、車両が前輪駆動車や後輪駆動車の場合、従動輪の車輪速度を車体速度とみなすことができる。ただし、従動輪の車輪速度を車体速度とみなす場合は、ブレーキング中のデータをリジェクトする必要がある。なぜならブレーキングすると従動輪にも制動力が働くため、正確に車体速度を求めることができないからである。なお、車両の車体加速度を積分して車体速度を求めることもできる。
【００３３】
また、前記車両の車体加速度は、加速度センサを用いて、当該検出信号から求めることができるが、本発明においては、これに限定されるものではなく、車両が前輪駆動車や後輪駆動車の場合、従動輪の車輪速度を微分した値から求めることができる。
【００３４】
本実施の形態では、前記スリップ率および車両の車体加速度を所定時間分のデータ、たとえば少なくとも０．１秒分以上のデータの平均値として、サンプリング時間ごとに移動平均化して求め、この移動平均された値（一定個数のスリップ率と車両の車体加速度）を元に、該スリップ率と該車両の車体加速度との関係式を求める。
【００３５】
さらに前記移動平均されたスリップ率および車両の車体加速度のデータ、たとえば少なくとも５個以上のデータを用いて、スリップ率と車両の車体加速度との互いの１次の回帰係数と相関係数を求める。
【００３６】
移動平均された車体加速度が、ゼロ近傍の所定の範囲内、たとえば±０．０１Ｇ（Ｇは重力加速度である）にあるときのスリップ率を求める。
【００３７】
そして、所定の時間内に、車体加速度がゼロ近傍となる条件を満たすスリップ率が多数存在する場合は、これらのスリップ率の平均値とする。
【００３８】
このスリップ率と予め平地を走行したときに得られるスリップ率とを比較して路面の勾配を判定する。たとえば得られたスリップ率が予め設定しておいたスリップ率よりも大きい場合は、登り路面であると判定する。逆に小さい場合は、下り路面であると判定する。また、そのスリップ率の大小の度合いを数段階に分けて、急な登り、緩やかな登りなどに区別することもできる。
【００３９】
一方、所定の時間内、たとえば２秒間に所定の範囲内、たとえば±０．０１Ｇの加速度データがない場合、スリップ率と車体加速度のデータについて直線回帰を行ない、車体加速度がゼロでのスリップ率の値を求め、この車体加速度がゼロでのスリップ率の値から路面の勾配を判定する。ただし、直線回帰を行なっても、相関係数が所定値、たとえば０．８未満の場合は、求めたスリップ率はリジェクトして、判定は行なわない。
【００４０】
なお、車両の車体速度が６０ｋｍ／ｈ以上の場合、つぎの補正式によりゼロスリップ率ＺＳＬを補正して、判定スリップ率ＪＳＬを求める。６０ｋｍ／ｈ未満の場合は、補正は行なわない。これは、６０ｋｍ／ｈ（１６．７ｍ／ｓ）未満の場合、空気抵抗が非常に小さく無視できるためである。
ＪＳＬ＝ＺＳＬ−α×（ｖ−１６．７）
【００４１】
ここで、αは定数であり、ｖは車体速度（ｍ／Ｓ）である。定数αは、予め平地を各速度で走行して車両ごとに求めておくことができる。
【００４２】
以下、本実施の形態の路面勾配判定装置の動作を手順(1)〜(10)に沿って説明する。
【００４３】
(1)車両の４輪タイヤＷｉのそれぞれの回転速度から車輪速度（Ｖ１n、Ｖ２n、Ｖ３n、Ｖ４n）を算出する。
たとえば、ＡＢＳセンサなどのセンサから得られた車両の各車輪タイヤＷｉのある時点の車輪速データを車輪速度Ｖ１n、Ｖ２n、Ｖ３n、Ｖ４nとする。
【００４４】
(2)ついで従動輪および駆動輪の平均車輪速度（Ｖｆn、Ｖｄn）を演算する。
前輪駆動の場合、ある時点の従動輪および駆動輪の平均車輪速度Ｖｆn、
Ｖｄnをつぎの式（１）、（２）により求める。
Ｖｆn＝（Ｖ３n＋Ｖ４n）／２                    ・・・（１）
Ｖｄn＝（Ｖ１n＋Ｖ２n）／２                    ・・・（２）
【００４５】
(3)ついで前記車両の車体加速度（すなわち従動輪の平均車輪加速度）Ａｆnを演算する。
前記従動輪の平均車輪速度Ｖｆnより１つ前の車輪速データから、平均車輪速度Ａｆn-1とすると、車両の車体加速度Ａｆnはそれぞれつぎの式（３）で求められる。
Ａｆn＝（Ｖｆn−Ｖｆn-1）／Δｔ／ｇ        ・・・（３）
【００４６】
ここで、Δｔは車輪速データから算出される車輪速度ＶｆnとＶｆn-1の時間間隔（サンプリング時間）であり、ｇは重力加速度である。前記サンプルング時間としては、データのばらつきを小さくし、かつ短時間で判別するためには、０．１秒以下である必要がある。より好ましくは、０．０５秒以下である。
【００４７】
(4)ついで前記車輪速度のうち、駆動輪の平均車輪速度Ｖｄnと車体速度（従動輪の平均車輪速度Ｖｆn）の前後輪の比から、スリップ率Ｓnをつぎの式（４）で演算する。
Ｓn＝Ｖｄn／Ｖｆn          ・・・（４）
【００４８】
(5)ついでスリップ率および車両の車体加速度のデータをサンプリング時間ごとに移動平均化処理する。
直線回帰をする場合、一定以上のデータ数がなければ、得られた回帰係数の信頼性が劣る。そこで、単時間のサンプリング時間、たとえば数十ｍｓごとにデータをサンプリングし、このサンプリング時間で得られたばらつきの大きいデータを移動平均することにより、データの数を減らさずに、データのばらつきを小さくすることができる。
【００４９】
スリップ率については、
ＭＳn＝（Ｓ1＋Ｓ2＋・・・＋Ｓn）／Ｎ                    ・・・（５）
ＭＳn+1＝（Ｓ2＋Ｓ3＋・・・＋Ｓn+1）／Ｎ                ・・・（６）
ＭＳn+2＝（Ｓ3＋Ｓ4＋・・・＋Ｓn+2）／Ｎ                ・・・（７）
【００５０】
車両の車体加速度については、
ＭＡｆn＝（Ａｆ1＋Ａｆ2＋・・・＋Ａｆn）／Ｎ            ・・・（８）
ＭＡｆn+1＝（Ａｆ2＋Ａｆ3＋・・・＋Ａｆn+1）／Ｎ       ・・・（９）
ＭＡｆn+2＝（Ａｆ3＋Ａｆ4＋・・・＋Ａｆn+2）／Ｎ       ・・・（１０）
【００５１】
(6)ついで前記車体加速度がゼロ近傍の所定の範囲内、たとえば±０．００５Ｇにある場合、該範囲内のスリップ率の値によって路面の勾配を判定する。
【００５２】
(7)ついで所定の時間内、たとえば２秒間に前記車体加速度が所定の範囲内、たとえば±０．００５Ｇにない場合、スリップ率と車体加速度について直線回帰を行ない、この車体加速度がゼロのときのスリップ率の値から路面の勾配を判定する。
【００５３】
(8)スリップ率と車両の車体加速度との互いの１次の回帰係数、すなわちスリップ率の車両の車体加速度に対する回帰係数Ｋ１と車両の車体加速度のスリップ率に対する回帰係数Ｋ２をそれぞれつぎの式（１１）、（１２）から求める。
【００５４】
【数２】
0004076740.tif 000003
【００５５】
【表１】
0004076740.tif 000004
【００５６】
また、相関係数Ｒは、
Ｒ＝Ｋ１×Ｋ２                                    ・・・（１３）
となる。
【００５７】
この相関係数が所定値、たとえば０．８以上であれば、１次の回帰係数Ｋ１の値を更新する。
【００５８】
ここで、スリップ率と車両の車体加速度との関係というのは、一般的なタイヤと路面のμ−ｓ曲線と同じことである。そして、前記回帰係数Ｋ１、Ｋ２とは、μ−ｓ曲線の勾配を求めたものである。このμ−ｓ曲線は、本来曲線であるが、実際の走行時に発生するスリップ率の範囲では、ほぼ直線となっている。すなわち、μ−ｓ曲線は、ｙ＝ａＸ＋ｂという方程式で表わすことができる。このときの係数ａが回帰係数（Ｋ１、Ｋ２）で、直線の勾配を意味している。ここで、ｙをスリップ率とするか、加速度とするかで、ａ＝Ｋ１であったりａ＝Ｋ２であったりする。本実施の形態では、ｙをスリップ率としてＫ１の値で路面勾配を判定している。もちろん回帰係数Ｋ２からも路面勾配を判定することもできる。
【００５９】
また、相関係数Ｒを求めている理由は、得られた回帰係数の値が適切であるか否かを判断するためである。すなわち、相関係数Ｒの値が大きい場合は、スリップ率と加速度のあいだに相関があり、得られた回帰係数は適切であるが、相関係数Ｒの値が小さい場合は、両者のあいだに相関がなく得られた回帰係数は不適切であるために、その値で路面勾配を判定しないようにする。
【００６０】
(9)ついで前記車両の車体速度に応じて、得られたスリップ率を補正する。
【００６１】
(10)ついで前記スリップ率と予め平地を走行したときに得られるスリップ率とを比較して路面の勾配を判定する。
【００６２】
つぎに判定された路面の勾配を、変速制御性を向上させるために、自動変速機の変速制御情報として用いる。または車輪車速のみから空気圧の低下や滑りやすい路面を判定するために、タイヤ空気圧低下検出装置（ＤＷＳ）や路面状態判定装置に用いる。たとえば、路面の勾配が判ると、登降路の走行中に補正を加えたり、リジェクトすることで減圧状態または路面状態の検出精度を向上させる。そして、減圧状態または路面状態の情報（滑りやすいなど）を運転手に警報する。
【００６３】
つぎに本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明はかかる実施例のみに限定されるものではない。
【００６４】
実施例
まず後輪駆動車を平坦路面Ｒ１や登降路（緩やかな登坂路Ｒ２、急な登坂路Ｒ３、緩やかな降坂路Ｒ４）についてそれぞれ走行させる。そして、図３に示されるように、走行中４輪の車輪速度をサンプリングする（ステップＳ１）。車輪の車輪速度のサンプリング時間に関し、データ数を多く、かつばらつきや測定誤差を排除するために、たとえば１秒ではサンプリング時間が長すぎるため、４０ｍｓとした。
【００６５】
ついで従動輪である前輪の平均車輪速度を車体速度としたのち、スリップ率（前後輪の比）を求めた（ステップＳ２、Ｓ３）。また、この車体速度をサンプリング時間で微分して車体加速度を求めた（ステップＳ４）。
【００６６】
ついで前記スリップ率および車体加速度を移動平均処理した（ステップＳ５、Ｓ６）。
【００６７】
ついで２秒間のあいだに車体加速度が所定の範囲である±０．００５Ｇのデータがあるか否かを判断する（ステップＳ７）。所定の範囲内にある場合は、その車体加速度に対応するスリップ率を平均化したものをゼロスリップ率（ＺＳＬ）とした(ステップＳ８)。
【００６８】
ついで前記±０．００５Ｇの範囲内の車体加速度がない場合は、車体加速度とスリップ率のデータについて直線回帰を行なったのち、相関係数が０．８以上であるか否かを判断する（ステップＳ９、Ｓ１０）。そして、この相関係数が０．８以上の場合は、車体加速度がゼロのときのスリップ率を求め、ゼロスリップ率（ＺＳＬ）とした（ステップＳ１１）。また、相関係数が０．８未満の場合は、路面の勾配の判定は禁止した。
【００６９】
ついで車体速度が６０ｋｍ／ｈ以上の場合、前述した補正式
ＪＳＬ＝ＺＳＬ−α×（ｖ−１６．７）
により、ゼロスリップ率（ＺＳＬ）を補正し（ステップＳ１２）、判定スリップ率（ＪＳＬ）を求めた。
【００７０】
つぎに平坦路面Ｒ１、緩やかな登坂路Ｒ２、急な登坂路Ｒ３および緩やかな降坂路Ｒ４について、判定スリップ率（ＪＳＬ）の経時変化を調べて、平坦路面Ｒ１でのスリップ率と他のスリップ率とを比較して路面の勾配を判定する（ステップＳ１３）。その結果、図４から路面の勾配の違いが精度よく表わされているので、平坦路面Ｒ１のスリップ率と比較して、該平坦路面Ｒ１のスリップ率より大きい場合は、その度合いにより急な登坂路Ｒ３および緩やかな降坂路Ｒ４と判定し、小さい場合は降坂路Ｒ４と判定することができることがわかる。
【００７１】
【発明の効果】
以上説明したとおり、本発明によれば、車両が走行中の路面の勾配を判定して、これを自動変速機の変速制御情報、タイヤ空気圧低下検出装置（ＤＷＳ）や路面状態判定装置に用いることにより、走行性能および走行安全性を向上させることができる。また、各種センサを使わず車輪速度を検出する速度検出手段のみにより得られる情報により、路面の勾配を判定することができる。したがって、ＡＢＳ装置を装着していれば、その他の付加的センサがなくても路面の勾配を判定できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の路面勾配判定装置の一実施の形態を示すブロック図である。
【図２】図１における路面勾配判定装置の電気的構成を示すブロック図である。
【図３】路面勾配判定ロジックのフローチャートである。
【図４】判定スリップ率の経時変化を示す図である。
【符号の説明】
１  速度検出手段
２  制御ユニット
３  初期化スイッチ
【図１】
0004076740.tif 000005
【図２】
0004076740.tif 000006
【図３】
0004076740.tif 000007
【図４】
0004076740.tif 000008