(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定間隔離間し軸線方向に沿って延在する複数の案内軌道が内周面に設けられ一方の伝達軸に連結される筒状のアウタ部材と、前記アウタ部材の開口する内空部内に挿入されて他方の伝達軸に連結されるインナ部材とを有する等速ジョイントにおいて、
前記案内軌道に向かって膨出し、相互に対向する第１曲面および第２曲面と前記第１曲面および第２曲面との間を周回する球面とが形成された複数のトラニオンと、
前記球面に対応して面接触する球面状の凹部が内周面に形成された第１環状部材と、
軸受部材を介して前記第１環状部材に外嵌され、前記トラニオンの軸線方向に沿って前記第１環状部材と相対的に変位自在に設けられた第２環状部材と、
を備えるとともに、前記第１曲面および第２曲面との間を周回する球面と接する曲面を切り欠いた切欠部が設けられ、
前記切欠部は、伝達軸の軸線方向からみて球面の中心点から略水平方向に偏位した上部側を断面曲線状にその一部を切り欠くことにより、トルク負荷が付与されない一方の球面からその反対側の他方の球面との間で所定幅を有する凹部からなることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項２】
請求項１記載の等速ジョイントにおいて、
前記凹部は、伝達軸の軸線方向からみて、球面の略水平方向に沿った上部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第１凹部と、前記とは反対側の略水平方向に沿った下部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第２凹部とからなることを特徴とする等速ジョイント。
【請求項３】
請求項１記載の等速ジョイントにおいて、
前記凹部は、伝達軸の軸線方向からみて、球面の上部側にのみ、左右に相互に対向して切り欠かれた一組の凹部からなることを特徴とする等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、自動車の駆動力伝達部において、一方の伝達軸である第１軸と他方の伝達軸である第２軸とを連結させる等速ジョイントに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、自動車の駆動力伝達部では、一方の伝達軸である第１軸と他方の伝達軸である第２軸とを連結し回転力を各車軸へと伝達する等速ジョイントが用いられている（特開平７−１０３２５１号公報参照）。
【０００３】
図２６および図２７に示されるように、この等速ジョイント１は、相互に対向する案内軌道２ａ、２ｂがアウタジョイント３の内壁面に形成され、前記案内軌道２ａ、２ｂの間には球形状のトリポートジャーナル４が配設される。前記トリポートジャーナル４には内ローラ５が外嵌され、前記内ローラ５の外周面には複数のニードル軸受６を介して外ローラ７が支承される。
【０００４】
この場合、トリポートジャーナル４および外ローラ７の周面には、継手の両回転方向の対向した側に、前記トリポートジャーナル４の軸線と略平行に延在する面８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂがそれぞれ形成されている。この面８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂにより、トリポートジャーナル４に対して付与される周方向に有効な力が２つの分力により分解されるようにしており、このように構成されることによってトルク負荷の下で接面圧力の分布向上が達成されるとしている。
【０００５】
しかしながら、前記の従来技術に係る等速ジョイント１では、例えば、トリポートジャーナル４の周面に形成された面８ｂによって内ローラ５に対して付与される分力Ｆ1、Ｆ2が比較的高い荷重からなるため、トリポートジャーナル４と内ローラ５との間における矢印方向の接面圧力が他の周面における接面圧力と比較して増大するという不都合があり、これが耐久性を劣化させる問題につながっている。
【０００６】
また、従来技術に係る等速ジョイント１では、ニードル軸受６を介して内ローラ５および外ローラ７が案内軌道２ａ、２ｂに保持され、前記案内軌道２ａ、２ｂに保持された内ローラ５の内壁面に沿ってトリポートジャーナル４が上下方向に沿って変位するように設けられている。このため、従来技術に係る等速ジョイント１では、前記トリポートジャーナル４と内ローラ５との間における摺動面のスライド抵抗を低減させることができないという不都合がある。
【０００７】
そこで、本出願人は、前記の種々の不都合を克服するために、一方の伝達軸が傾動してトラニオンが案内軌道に沿って変位する際に発生するスライド抵抗を低減させることにより誘起スラスト性能をより一層向上させ、しかも耐久性を向上させることが可能な等速ジョイントについて提案している（特開２０００−１９２９８４号公報参照）。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、前記提案に関連してなされたものであり、周方向に沿って球面が形成され、その球面の一部に切欠部が設けられたトラニオンと、内周面に前記球面に対応する球面状の凹部が形成された内側ローラとを簡便に組み付けることができるとともに、前記内側ローラに形成された球面状の凹部の面積を増大させて安定性を向上させることが可能な等速ジョイントを提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するために、本発明は、所定間隔離間し軸線方向に沿って延在する複数の案内軌道が内周面に設けられ一方の伝達軸に連結される筒状のアウタ部材と、前記アウタ部材の開口する内空部内に挿入されて他方の伝達軸に連結されるインナ部材とを有する等速ジョイントにおいて、
前記案内軌道に向かって膨出し、相互に対向する第１曲面および第２曲面と前記第１曲面および第２曲面との間を周回する球面とが形成された複数のトラニオンと、
前記球面に対応して面接触する球面状の凹部が内周面に形成された第１環状部材と、
軸受部材を介して前記第１環状部材に外嵌され、前記トラニオンの軸線方向に沿って前記第１環状部材と相対的に変位自在に設けられた第２環状部材と、
を備え、前記第１曲面および第２曲面との間を周回する球面と接する曲面を切り欠いた切欠部が設けられることを特徴とする。
【００１１】
ここで、前記切欠部は、伝達軸の軸線方向からみて球面の中心点から略水平方向に偏位した上部側を断面曲線状にその一部を切り欠くことにより、トルク負荷が付与されない一方の球面からその反対側の他方の球面との間で所定幅を有する凹部によって形成する。例えば、前記凹部として、伝達軸の軸線方向からみて、球面の略水平方向に沿った上部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第１凹部と、前記とは反対側の略水平方向に沿った下部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第２凹部とによって構成し、あるいは、伝達軸の軸線方向からみて、球面の上部側にのみ、左右に相互に対向して切り欠かれた一組の凹部によって構成するとよい。
【００１２】
本発明によれば、トラニオンの第１曲面および第２曲面の間を周回する球面と接する曲面を切り欠いた切欠部を形成することにより、前記トラニオンに外嵌される第１環状部材の内周面の球面状の凹部の面積が増大し、安定性および耐久性が向上する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明に係る等速ジョイントについて好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００１４】
図１および図２において、参照数字１０は、本発明の実施の形態に係る等速ジョイントを示す。
【００１５】
この等速ジョイント１０は、一方の伝達軸である第１軸１２（図２において、その一部を省略して示している）の一端部に一体的に連結されて開口部を有する筒状のアウタカップ（アウタ部材）１４と、他方の伝達軸である第２軸１６の一端部に固着されて前記アウタカップ１４の孔部内に収納されるインナ部材１８とから構成される。
【００１６】
前記アウタカップ１４の内壁面には、図１に示されるように、軸線方向に沿って延在し、軸心の回りにそれぞれ約１２０度の間隔をおいて３本の案内溝（案内軌道）２０ａ〜２０ｃが形成される。前記案内溝２０ａ〜２０ｃは、それぞれ、外周面に沿って断面円弧状に形成された凹部を有する天井部２２と、前記天井部２２の両側に相互に対向して形成された断面円弧状の側面部２４ａ、２４ｂとから構成される。
【００１７】
図１に示されるように、第２軸１６にはリング状のスパイダボス部２６が外嵌され、前記スパイダボス部２６の外周面には、それぞれ案内溝２０ａ〜２０ｃに向かって膨出し軸心の回りに約１２０度の間隔をおいて３本のトラニオン２８ａ〜２８ｃが一体的に形成される。
【００１８】
各トラニオン２８ａ〜２８ｃは、図３に示されるように、リング状のスパイダボス部２６から半径外方向に向かって膨出する首部３０と、前記首部３０と一体的に形成された頭部３２とから構成される。
【００１９】
前記頭部３２の上面部には、アウタカップ１４の軸線方向から見ると所定の曲率からなる円弧状に形成され（図３参照）、且つアウタカップ１４の軸線と略直交する方向から見ると直線状に形成された第１曲面３３が設けられている（図４参照）。この場合、前記第１曲面３３の形状は、アウタカップ１４の軸線と略直交する方向から見て直線状に限定されるものではなく、所定の曲率からなる円弧状に形成してもよい。
【００２０】
また、前記頭部３２の下面部には、前記第１曲面３３と同様な第２曲面３４が首部３０に連続するように形成されている。さらに、頭部３２は、第１曲面３３と第２曲面３４との間の外周面に形成された球面３５を有する。なお、各トラニオン２８ａ〜２８ｃにおいて、前記第１曲面３３と球面３５との境界部分および第２曲面３４と球面３５との境界部分に、断面曲線状の図示しない面取部を設けてもよい。
【００２１】
図１および図３に示されるように、前記頭部３２の第１曲面３３と第２曲面３４との間のトルク負荷が付与されない前記球面３５の中心点Ｏ1から横方向に偏位した上部側には、第１曲面３３と球面３５との稜線の一部分に沿って細長く切り欠かれた一組の第１切欠部３６ａ、３６ｂが形成され（図４参照）、また、前記球面３５の中心点Ｏ1から反対側の横方向に偏位した下部側には、第２曲面３４と球面３５との稜線の一部分に沿って細長く切り欠かれた一組の第２切欠部３７ａ、３７ｂが形成される（図２参照）。この場合、下部側の第２切欠部３７ａ、３７ｂを形成することがなく、上部側の第１切欠部３６ａ、３６ｂのみを形成してもよい。
【００２２】
この場合、前記第１および第２切欠部３６ａ、３６ｂ、３７ａ、３７ｂを略平面状に切り欠いて形成し（図５参照）、あるいは、該第１および第２切欠部３６ａ、３６ｂ、３７ａ、３７ｂを窪み状の凹部に切り欠いて形成してもよい（図６参照）。
【００２３】
トラニオン２８ａ〜２８ｃと側面部２４ａ、２４ｂとの間には、図１に示されるように、リング体からなり内周面の全体にわたって前記トラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５に対応する球面状の凹部３８が形成された内側ローラ（第１環状部材）４０と、複数のニードルベアリング（軸受部材）４２を介して前記内側ローラ４０に外嵌される外側ローラ（第２環状部材）４４とを有する。前記外側ローラ４４の外周面は、案内溝２０ａ〜２０ｃの側面部２４ａ、２４ｂに対応して断面円弧状に形成され、該外側ローラ４４の外周面と案内溝２０ａ〜２０ｃの側面部２４ａ、２４ｂとがそれぞれ面接触するように設けられている。
【００２４】
なお、前記外側ローラ４４の外周面と案内溝２０ａ〜２０ｃの側面部２４ａ、２４ｂの断面形状は、それぞれ、前記円弧状に限定されるものではなく、断面がそれぞれ直線状となるように平面に形成してもよい。
【００２５】
前記複数のニードルベアリング４２は、外側ローラ４４の内周面に形成された環状の凹部４６内に転動自在に装着されている。なお、前記複数のニードルベアリング４２をキーストン効果によって前記凹部４６から脱落しないように組み込んでもよい。
【００２６】
前記内側ローラ４０には、図７に示されるように、該内側ローラ４０の孔部に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を容易に組み込むために、略楕円形状のトラニオン案内部５２が形成されている。
【００２７】
この場合、図１に示されるように、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５と内側ローラ４０の凹部３８とは、それぞれ面接触するように設けられている。従って、トラニオン２８ａ〜２８ｃは、内側ローラ４０に対して点Ｏ1を中心として矢印Ａ方向に回動自在に設けられるとともに、該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線を回動中心として球面に沿った周方向（矢印Ｂ方向）に回動自在に設けられる。また、トラニオン２８ａ〜２８ｃおよび内側ローラ４０は、外側ローラ４４に保持されたニードルベアリング４２に対して、一体的に上下方向（矢印Ｃ方向）に沿って変位自在に設けられている。
【００２８】
本発明の実施の形態に係る等速ジョイント１０は基本的には以上のように構成されるものであり、次に、その動作並びにその作用効果について説明する。
【００２９】
一方の伝達軸として機能する第１軸１２が回転すると、その回転力は、アウタカップ１４を介してインナ部材１８に伝達され、トラニオン２８ａ〜２８ｃを通じて第２軸１６が所定方向に回転する。
【００３０】
すなわち、アウタカップ１４の回転力は、案内溝２０ａ〜２０ｃに接触する外側ローラ４４およびニードルベアリング４２を介して内側ローラ４０に伝達され、さらに、前記内側ローラ４０の凹部３８に面接触する球面３５を介してトラニオン２８ａ〜２８ｃに伝達されることにより前記トラニオン２８ａ〜２８ｃに係合する第２軸１６が回転する。
【００３１】
この場合、第１軸１２を有するアウタカップ１４に対して第２軸１６が所定角度傾斜すると、内側ローラ４０に形成された球面状の凹部３８に対してトラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５が面接触した状態を保持しながら、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、図１に示されるように、点Ｏ1を回動中心として矢印Ａ方向に摺動変位し、あるいはトラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線を回転中心として球面状の凹部３８に沿って周方向（矢印Ｂ方向）に摺動変位する。
【００３２】
また、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、外側ローラ４４に保持されたニードルベアリング４２に対して摺動する内側ローラ４０と一体的に、該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線方向（矢印Ｃ方向）に沿って変位する。
【００３３】
さらに、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、案内溝２０ａ〜２０ｃに沿って摺動する外側ローラ４４を介して該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線と略直交する方向、すなわち、案内溝２０ａ〜２０ｃの長手方向（矢印Ｄ方向）に沿って変位する（図２参照）。
【００３４】
このようにして、第１軸１２の回転運動は、アウタカップ１４に対する第２軸１６の傾斜角度に影響されることなく該第２軸１６に円滑に伝達される。
【００３５】
次に、本実施の形態に係る等速ジョイント１０の組み付け方法について、内側ローラ４０の孔部内にトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を装着する場合を例にして以下説明する。
【００３６】
略楕円形状のトラニオン案内部５２が設けられた内側ローラ４０では、図８に示されるように、該内側ローラ４０に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を角度θだけ傾斜させて前記略楕円形状のトラニオン案内部５２に沿ってトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を挿入することにより、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対して内側ローラ４０が装着される。この場合、第２軸１６は、図８中、紙面と略直交する方向に延在している。
【００３７】
本実施の形態では、第２軸１６の軸線方向からみて、トルク負荷が付与されないトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の上部側の第１切欠部３６ａ、３６ｂと他方の下部側の第２切欠部３７ａ、３７ｂとがそれぞれ稜線に沿って細長く切り欠いて形成されているため、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影長幅Ｘの長さをその切り欠いた分だけ短縮することができ、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対して内側ローラ４０を容易に装着することができる。従って、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対する内側ローラ４０の組み付け作業を簡便化してその組み付け性を向上させることができる。
【００３８】
また、前記トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の外表面に形成された第１および第２切欠部３６ａ、３６ｂ、３７ａ、３７ｂは、潤滑油の油溜まり部として機能することにより、良好な潤滑特性が得られ、回転駆動力伝達特性および耐久性を向上させることができる。
【００３９】
なお、図８中、θは組み付け角度、Ｒはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の半径、Ｈはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面幅、ｒは内側ローラ４０のトラニオン案内部５２の短半径、ｈは内側ローラ４０の幅、ｄはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の首部３０の半径、Ｘは組み付け角度がθだけ傾斜した時のトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影長幅、Ｙは組み付け角度がθだけ傾斜した時のトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影短幅をそれぞれ示している。
【００４０】
この場合、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影短幅Ｙが２Ｒ（球面３５の直径）よりも小さくなる（内側ローラ４０の幅ｈ内に球面３５を確保する）ための条件は、次の式（１）で表される。
【００４１】
【数１】
0004064067.tif 000002
【００４２】
また、Ｙ＜Ｘとなるための条件は、次の式（２）で表される。
【００４３】
【数２】
0004064067.tif 000003
【００４４】
さらに、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）と内側ローラ４０とが干渉しないための条件としては、次の式（３）で表される。
【００４５】
【数３】
0004064067.tif 000004
【００４６】
上記式（１）、式（２）および式（３）を充足するように、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）および内側ローラ４０のトラニオン案内部５２の形状を設定する。なお、組み付け角度θは、図８中の紙面（３本のトラニオン２８ａ〜２８ｃの軸芯を含む面）上において、等速ジョイント１０の作動角度（第１軸１２と第２軸１６とによって形成される角度）に基づいて決定される内側ローラ４０の軸線とトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の軸線とがなす角度よりも大きく設定されているものとする。
【００４７】
上記式（１）〜（３）を充足させ、さらに内側ローラ４０のトラニオン案内部５２に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を圧入しないで組み付ける場合には、下記式（４）を充足させるようにするとよい。
【００４８】
【数４】
0004064067.tif 000005
【００４９】
一方、上記式（１）〜（３）を充足させ、さらに内側ローラ４０のトラニオン案内部５２に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を圧入して組み付ける場合には、下記式（５）を充足させるようにするとよい。
【００５０】
【数５】
0004064067.tif 000006
【００５１】
なお、等速ジョイント１０の作動角度の２倍の大きさを限度としてトラニオン案内部５２を形成することにより、回転駆動力伝達特性および耐久性を向上させることができる。さらに、前記トラニオン案内部５２の大きさを作動角度の２倍以上に設定することにより、良好な鍛造成形性が得られる。
【００５２】
ここで、比較例に係るトラニオン５４ａ〜５４ｃの斜視図、正面図および側面図を図９乃至図１１に示す。なお、本実施の形態と同一の構成要素には同一の参照符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００５３】
この比較例に係るトラニオン５４ａ〜５４ｃでは、第１曲面３３および第２曲面３４と球面３５との稜線部分に、第１切欠部３６ａ、３６ｂおよび第２切欠部３７ａ、３７ｂがそれぞれ形成されていない点で本実施の形態に係る等速ジョイント１０を構成するトラニオン２８ａ〜２８ｃと相違している。
【００５４】
比較例に係るトラニオン５４ａ〜５４ｃに外嵌される内側ローラ５６の内周面には、図１２に示されるように、前記トラニオン５４ａ〜５４ｃの球面３５に対応する球面状の凹部５８が形成されている。
【００５５】
図１３は、比較例に係るトラニオン５４ａ〜５４ｃに外嵌される内側ローラ５６の内周面に形成された球面状の凹部５８（斜線部分参照）を平面状に展開したものであり、図１４は、本実施の形態に係る等速ジョイント１０を構成するトラニオン２８ａ〜２８ｃに外嵌される内側ローラ４０の内周面に形成された球面状の凹部３８（斜線部分参照）を平面状に展開したものである。
【００５６】
図１３と図１４とを比較して諒解されるように、比較例の内側ローラ５６の球面状の凹部５８の面積（斜線部分）に対して、本実施の形態の内側ローラ４０の球面状の凹部３８の面積（斜線部分）が大きく形成されている。従って、本実施の形態では、比較例と比較して、内側ローラ４０の内周面に形成された球面状の凹部３８の面積を増大させることによりトラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５との接触面積が大きくなり、等速ジョイント１０の性能を安定させ、耐久性の向上を図ることができる。
【００５７】
次に、トルク負荷が付与されないトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５に形成された切欠部の変形例を以下に説明する。
【００５８】
図１５および図１６に示されるように、第１変形例では、第１および第２切欠部３６ａ、３６ｂ、３７ａ、３７ｂの他に、トルク負荷が付与されるトラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５に略楕円形状の一組の窪み状の切欠部６０ａ、６０ｂが相互に対向して形成されている。なお、図１７は、第１変形例に係る切欠部６０ａ、６０ｂが形成されたトラニオン２８ａ〜２８ｃに外嵌される内側ローラ４０ａの内周面に形成された球面状の凹部３８ａと略楕円形状のトラニオン案内部５２ａとを平面状に展開したものである。
【００５９】
また、図１８乃至図２０に示されるように、第２変形例では、第２軸１６の軸線方向からみて、球面３５の横方向に沿った上部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第１凹部６２ａと、前記とは反対側の横方向に沿った下部側を断面曲線状にその一部を切り欠いた第２凹部６２ｂとが形成されている。
【００６０】
換言すると、第２変形例では、図２０に示されるように、第２軸１６の軸線と直交する方向からみて、トルク負荷が付与されない一方の球面３５からその反対側の他方の球面３５との間で所定幅を有する第１凹部６２ａが上部側に切り欠いて形成され、前記第１凹部６２ａと反対側に下部側の第２凹部６２ｂ（但し、図２０中では図示していない）が形成される。
【００６１】
さらに、第３変形例では、図２１乃至図２３に示されるように、前記第２変形例に係る第１凹部６２ａと同一形状からなり、第２軸１６の軸線方向からみて、球面３５の上部側にのみ、左右に相互に対向する一組の凹部６４ａ、６４ｂが形成されている。
【００６２】
さらにまた、第４変形例では、図２４および図２５に示されるように、前記第３変形例に係る球面３５の上部側に形成された一組の凹部６４ａ、６４ｂの他に、前記凹部６４ａ、６４ｂと同一形状からなる一組の凹部６６ａ、６６ｂを球面３５の下部側に対称に形成している。
【００６３】
なお、第１乃至第４変形例に係る切欠部のその他の作用効果は、前記実施の形態と同一であるため、その詳細な説明を省略する。
【００６４】
【発明の効果】
本発明によれば、以下の効果が得られる。
【００６５】
すなわち、トラニオンの球面の一部に切欠部を設けることにより、球面を有するトラニオンに対して前記球面に対応する球面状の凹部が形成された第１環状部材を組み付ける際、前記切欠部を切り欠いた分だけのクリアランスによって組み付けを容易に行うことができ、組み付け性の簡便化を図ることができる。
【００６６】
また、第１環状部材の内周面に形成された球面状の凹部の面積を増大させることによりトラニオンの球面との接触面積が大きくなり、等速ジョイントの回転駆動力伝達特性を安定させ、耐久性の向上を図ることができる。
【００６７】
また、前記切欠部が油溜まり部として機能することにより、相互に接触する球面同士の潤滑性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係る等速ジョイントの軸線と略直交する方向の縦断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図３】スパイダボス部を含む複数のトラニオンの正面図である。
【図４】図３の矢印Ｅ方向からみたトラニオンの一部切欠側面図である。
【図５】平面状の切欠部が形成されたトラニオンの一部省略斜視図である。
【図６】窪み状の切欠部が形成されたトラニオンの一部省略斜視図である。
【図７】図３のトラニオンに装着される内側ローラの斜視図である。
【図８】内側ローラをトラニオンに装着するための設定条件に供される説明図である。
【図９】比較例に係るトラニオンの一部省略斜視図である。
【図１０】比較例に係るトラニオンの正面図である。
【図１１】図１０の矢印Ｅ方向からみた一部切欠側面図である。
【図１２】比較例に係るトラニオンに外嵌される内側ローラの斜視図である。
【図１３】比較例に係るトラニオンに外嵌される内側ローラの内周面に形成された球面状の凹部を平面状に展開した説明図である。
【図１４】図３に示すトラニオンに外嵌される内側ローラの内周面に形成された球面状の凹部を平面状に展開した説明図である。
【図１５】第１変形例に係る切欠部が形成されたトラニオンの正面図である。
【図１６】図１５の矢印Ｅ方向からみた一部切欠側面図である。
【図１７】図１６に示すトラニオンに外嵌される内側ローラの内周面に形成された球面状の凹部を平面状に展開した説明図である。
【図１８】第２変形例に係る切欠部が形成されたトラニオンの一部省略斜視図である。
【図１９】図１８に示すトラニオンの正面図である。
【図２０】図１９の矢印Ｅ方向からみた一部切欠側面図である。
【図２１】第３変形例に係る切欠部が形成されたトラニオンの一部省略斜視図である。
【図２２】図２１に示すトラニオンの正面図である。
【図２３】図２２の矢印Ｅ方向からみた一部切欠側面図である。
【図２４】第４変形例に係る切欠部が形成されたトラニオンの正面図である。
【図２５】図２４の矢印Ｅ方向からみた一部切欠側面図である。
【図２６】従来技術に係る等速ジョイントの一部省略縦断面図である。
【図２７】従来技術に係る等速ジョイントの一部省略横断面図である。
【符号の説明】
１０…等速ジョイント            １２、１６…軸
１４…アウタカップ              １８…インナ部材
２０ａ〜２０ｃ…案内溝          ２６…スパイダボス部
２８ａ〜２８ｃ…トラニオン      ３２…頭部
３３、３４…曲面                ３５…球面
３６ａ、３６ｂ、３７ａ、３７ｂ、６０ａ、６０ｂ…切欠部
３８、３８ａ、４６、６２ａ、６２ｂ、６４ａ、６４ｂ、６６ａ、６６ｂ…凹部
４０、４０ａ…内側ローラ        ４２…ニードルベアリング
４４…外側ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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