(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定支点を中心にセレクト方向及び該セレクト方向に直交するシフト方向に揺動可能とされるシフトレバーと、
前記シフトレバーのセレクト方向への動きに連動して、該シフトレバーの一部に当接して揺動されるプレート部材と、
前記プレート部材を中立位置に付勢する付勢手段とを備え、
前記プレート部材は、前記シフトレバーに対して前記シフト方向の所定位置に設けられた揺動軸に揺動自在に軸支され、
前記付勢手段は、前記シフトレバーに対して前記揺動軸とは反対位置にて前記プレート部材を付勢するように前記プレート部材の縁部に当接し、
前記プレート部材の縁部は、前記中立位置を基点として、前記セレクト方向に対して所定の傾斜角度をなす傾斜面が形成され、
前記シフトレバーによる５−Ｒセレクト操作時に前記付勢手段が当接する前記プレート部材の縁部の前記傾斜面の角度が、１−２セレクト操作時に前記付勢手段が当接する前記プレート部材の縁部の傾斜面の角度に比べて大きくなっていることを特徴とする変速機のセレクトリターン機構。
【請求項２】
所定支点を中心にセレクト方向及び該セレクト方向に直交するシフト方向に揺動可能とされるシフトレバーと、
前記シフトレバーのセレクト方向への動きに連動して、該シフトレバーの一部に当接して揺動されるプレート部材と、
前記プレート部材を中立位置に付勢する付勢手段とを備え、
前記プレート部材は、前記シフトレバーに対して前記シフト方向の所定位置に設けられた揺動軸に揺動自在に軸支され、
前記付勢手段は、前記シフトレバーに対して前記揺動軸とは反対位置にて前記プレート部材を付勢し、
前記プレート部材は単一の板材からなり、前記シフトレバーを貫通させる貫通孔が設けられ、
前記シフトレバーは前記貫通孔の縁部に形成された傾斜面に当接し、
前記貫通孔の縁部は、前記中立位置を基点として、前記シフト方向に対して所定の傾斜角度をなす傾斜面が形成され、
前記揺動軸側へのシフト操作時に前記シフトレバーが当接する前記貫通孔の縁部の傾斜面の角度が、前記揺動軸とは反対側へのシフト操作時に前記シフトレバーが当接する前記貫通孔の縁部の傾斜面の角度に比べて小さくなっていることを特徴とする変速機のセレクトリターン機構。
【請求項３】
前記プレート部材と付勢手段とを支持する支持プレートを更に具備することを特徴とする請求項１又は２に記載の変速機のセレクトリターン機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、シフトレバーにより変速段位を設定する変速機のセレクトリターン機構に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、車両の変速機には、運転者の操作によりセレクト方向へ移動されたシフトレバーをニュートラル位置に戻すためのセレクトリターン機構が搭載されている。
【０００３】
このセレクトリターン機構は、複数のコイルバネを用いて、シフトレバーのセレクト操作に対して常にニュートラル位置に付勢し、シフトレバーの操作力を解除した時にシフトレバーをニュートラル位置に強制的に戻すようになっている。
【０００４】
特開平６−２２９４７２号には、シフトレバー操作に連動してセレクト操作時にスライドするプレート部材を、互いに対向する位置に設けられた２つのコイルバネを用いて中立位置に付勢するものが開示されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来技術では、セレクト操作されたシフトレバーに対して、互いに相反する方向に大きなリターン力を付与する必要があるために、一枚のプレート部材に対して２つのコイルバネを設ける必要がある。
【０００６】
また、プレート部材への組み付け時にコイルバネを圧縮する必要があるため、組付け性が悪いという問題がある。
【０００７】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされ、その目的は、付勢手段により大きな付勢力を発生しなくても大きなリターン力を発生できる変速機のセレクトリターン機構を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上述の課題を解決し、目的を達成するために、本発明の変速機のセレクトリターン機構は、以下の特徴を備える。即ち、
所定支点を中心にセレクト方向及び該セレクト方向に直交するシフト方向に揺動可能とされるシフトレバーと、前記シフトレバーのセレクト方向への動きに連動して、該シフトレバーの一部に当接して揺動されるプレート部材と、前記プレート部材を中立位置に付勢する付勢手段とを備え、前記プレート部材は、前記シフトレバーに対して前記シフト方向の所定位置に設けられた揺動軸に揺動自在に軸支され、前記付勢手段は、前記シフトレバーに対して前記揺動軸とは反対位置にて前記プレート部材を付勢するように前記プレート部材の縁部に当接し、前記プレート部材の縁部は、前記中立位置を基点として、前記セレクト方向に対して所定の傾斜角度をなす傾斜面が形成され、前記シフトレバーによる５−Ｒセレクト操作時に前記付勢手段が当接する前記プレート部材の縁部の前記傾斜面の角度が、１−２セレクト操作時に前記付勢手段が当接する前記プレート部材の縁部の傾斜面の角度に比べて大きくなっている。
【０００９】
また、本発明のセレクトリターン機構は、以下の特徴を備える。即ち、
所定支点を中心にセレクト方向及び該セレクト方向に直交するシフト方向に揺動可能とされるシフトレバーと、前記シフトレバーのセレクト方向への動きに連動して、該シフトレバーの一部に当接して揺動されるプレート部材と、前記プレート部材を中立位置に付勢する付勢手段とを備え、前記プレート部材は、前記シフトレバーに対して前記シフト方向の所定位置に設けられた揺動軸に揺動自在に軸支され、前記付勢手段は、前記シフトレバーに対して前記揺動軸とは反対位置にて前記プレート部材を付勢し、前記プレート部材は単一の板材からなり、前記シフトレバーを貫通させる貫通孔が設けられ、前記シフトレバーは前記貫通孔の縁部に形成された傾斜面に当接し、前記貫通孔の縁部は、前記中立位置を基点として、前記シフト方向に対して所定の傾斜角度をなす傾斜面が形成され、前記揺動軸側へのシフト操作時に前記シフトレバーが当接する前記貫通孔の縁部の傾斜面の角度が、前記揺動軸とは反対側へのシフト操作時に前記シフトレバーが当接する前記貫通孔の縁部の傾斜面の角度に比べて小さくなっている。
【００１０】
また、好ましくは、前記プレート部材と付勢手段とを支持する支持プレートを更に具備する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施形態について添付図面を参照して詳細に説明する。
［第１の実施形態］
図１に示すように、シフトレバー１の中央部には、シフトレバー１の中心軸線を通る揺動支点４を中心として球状に形成された球状部３が設けられている。この球状部３から上方には運転者によって操作される操作ロッド２が延び、球状部３の下方にはセレクトされたシフトフォーク１１ｂに係合する垂直ロッド１２が延びている。球状部３の外表面は球面になされ、ケーシング６に揺動自在に軸支される球状部３は対応する球状内面を有するブッシュ５に摺接するようになっている。
【００１４】
ケーシング６は、ブッシュ５を支持する支持ベース７とこの支持ベース７の上部に取り付けられる蓋部材８を備える。操作ロッド２は、蓋部材８の中央部分に形成された開口９から上方に突出しており、この開口９はカバー部材１０により覆われている。カバー１０の下端部は蓋部材８に係止され、上端部は操作ロッド２の外表面に係止されている。
【００１５】
支持ベース７の下方には、シフトロッド１１ａやシフトフォーク１１ｂ等の変速機の構成部材が配置される空間部１３が形成されている。垂直ロッド１２は、シフトレバー１の球状部３から下方にシフトレバー１の軸線に沿って延びており、垂直ロッド１２の先端部１４は、シフトロッド１１ａから水平方向に延設されたシフトフォーク１１ｂの凹部１５に係合する。
［セレクトリターン機構の構成］
次に、本実施形態のセレクトリターン機構の構成について説明する。
【００１６】
図６に示すように、本実施形態の変速機のセレクトリターン機構は、前進５段、後退１段のＨ型シフトパターンを有する手動変速式トランスミッションに適用され、シフトレバー１を、その中立位置Ｎ（ニュートラル位置）にリターンさせるための付勢力を作用するために設けられる。シフトレバー１は、球状部３の揺動支点４を中心にセレクト方向Ｓ１、Ｓ２と、このセレクト方向に直交するシフト方向Ｓ３〜Ｓ５に揺動可能に、支持ベース７に支持されている。
【００１７】
図１〜図３に示すように、本実施形態のセレクトリターン機構は、垂直ロッド１２の外周の一部を囲むように、空間部１３内においてシフトフォーク１１ｂの上方に設けられている。セレクトリターン機構は、支持ベース７から延設されたボス部７ａにボルト２０により固定される支持プレート１６と、この支持プレート１６の揺動軸２１に揺動自在に軸支される揺動プレート１７と、支持プレート１６にビス２２により固定された板バネ１８と、支持プレート１６の上面に回動自在に設けられたリバースシフト防止カム１９を備える。
【００１８】
支持プレート１６と揺動プレート１７は夫々単一の板材からなり、シフトレバー１の垂直ロッド１２を挿通するための挿通孔２３、２４が夫々形成されている。揺動プレート１７の挿通孔２４は、シフトレバー１のセレクト方向Ｓ１、Ｓ２への動きに連動して、垂直ロッド１２の両側面の一部に当接しつつ揺動プレート１７を揺動軸２１を中心に揺動させる。板バネ１８の一端部１８ａは、揺動プレート１７の揺動軸２１とは反対側の縁部１７Ａに常時当接して、揺動プレート１７を中立位置にリターンさせる付勢力を付与する。揺動プレート１７の縁部１７Ａには、第１傾斜面１７ａと、第２傾斜面１７ｂと、これら第１傾斜面１７ａと第２傾斜面１７ｂとの間に段差部１７ｃがシフト方向に対して対称に形成され、各傾斜面１７ａ、１７ｂの傾斜角度は段差部１７ｃに向かって下る方向に傾斜され、この傾斜角度を変化させることで各セレクト操作時の操作力の強弱感が調整されている。
【００１９】
揺動プレート１７は、シフトレバー１に対してシフト方向Ｓ４に沿った所定位置に設けられた揺動軸２１に揺動自在に軸支されている。板バネ１８は、支持プレート１６への支持部から揺動プレート１７の縁部１７Ａに亘ってくの字状に延設されている。板バネ１８における縁部１７Ａに当接する一端部１８ａは滑らかな環状に形成され、この縁部１７Ａと摺動可能となっている。また、板バネ１８の一端部１８ａにローラを設けて、縁部１７Ａに対して滑らかに摺動するように形成してもよい。
【００２０】
第１傾斜面１７ａの傾斜角度α１は、第２傾斜面１７ｂの傾斜角度α２より大きく設定され、シフトレバーによる５−Ｒセレクト操作時の操作力が、１−２セレクト操作時の操作力より大きくなるように設定されている。
【００２１】
また、揺動プレート１７の挿通孔２４において、シフトレバー１の垂直ロッド１２に当接する両縁部には、シフト方向Ｓ４に沿って傾斜する第３傾斜面２４ａと第４傾斜面２４ｂと、これら第３傾斜面２４ａと第４傾斜面２４ｂの間に隆起部２４ｃがシフト方向に対して対称に形成されている。各傾斜面２４ａ、２４ｂの傾斜角度は隆起部２４ｃに向かって登る方向に傾斜されている。
【００２２】
揺動軸２１側へのシフト操作時に当接する第４傾斜面２４ｂの傾斜角度β２は、揺動軸２１とは反対側へのシフト操作時に当接する第３傾斜面の傾斜角度β１に比べて小さくなっている。
【００２３】
支持プレート１６の上面には、回動軸２５を介してリバースシフト防止カム１９が設けられている。所定範囲で回動自在に設けられている。このリバースシフト防止カム１９は、支持プレート１６に係止されたバネ２６に規制されて所定範囲で回動自在に設けられている。リバースシフト防止カム１９は、図６の前進段（特に、５速段）から後退段に直接シフト操作されるのを防止するために、シフトレバー１の垂直ロッド１２の５速段から後退段のシフト方向への動きをカム面１９ａで規制する。
【００２４】
次に、本実施形態のセレクトリターン機構の動作について説明する。
［中立位置での状態］
図２は、本実施形態のセレクトリターン機構の中立位置での状態を示す図である。
【００２５】
図２に示す中立位置の状態では、板バネ１８の一端部１８ａは揺動プレート１７の縁部１７Ａの段差部１７ｃに位置する。これは、第１、第２傾斜面１７ａ、１７ｂの傾斜角度が互いに段差部１７ｃに向かって下る方向に傾斜されているので、シフトレバー１に操作力が付与されていない状態では、板バネ１８の付勢力により揺動プレート１７が段差部１７ｃで安定な状態となるからである。これにより、シフトレバー１がニュートラル状態にあるときの節度感を得ることができる。
［１−２セレクト操作］
次に、本実施形態のセレクトリターン機構の１−２セレクト操作時の動作について説明する。
【００２６】
図４は、本実施形態のセレクトリターン機構の１−２セレクト操作時の動作を示す図である。
【００２７】
図６に示す中立位置Ｎから、シフトレバー１を１−２セレクト方向Ｓ１に操作すると、揺動プレート１７の１−２セレクト側の隆起部２４ｃがシフトレバー１の垂直ロッド１２に押され、揺動プレート１７が板バネ１８の付勢力に抗して第２傾斜面１７ｂに沿って摺動するため、図２に示す状態から右周りに揺動されて図４に示す状態となる。
【００２８】
この１−２セレクト位置では、揺動プレート１７の第４傾斜面２４ｂがシフト方向に平行になり、支持プレート１６に形成された挿通孔２３の側面縁部と一致するため、１−２シフト操作感が前後方向で均一にできる。
［５−Ｒセレクト操作］
次に、本実施形態のセレクトリターン機構の５−Ｒセレクト操作時の動作について説明する。
【００２９】
図５は、本実施形態のセレクトリターン機構の５−Ｒセレクト操作時の動作を示す図である。
【００３０】
図６に示す中立位置Ｎから、シフトレバー１を５−Ｒセレクト方向Ｓ２に操作すると、揺動プレート１７の５−Ｒセレクト側の隆起部２４ｃがシフトレバー１の垂直ロッド１２に押され、揺動プレート１７が板バネ１８の付勢力に抗して段差部１７ｃを乗り越えて第１傾斜面１７ａに沿って摺動するため、図２に示す状態から左周りに揺動されて図５に示す状態となる。
【００３１】
この５−Ｒセレクト位置では、揺動プレート１７の第３傾斜面２４ａがシフト方向に平行になり、支持プレート１６に形成された挿通孔２３の側面縁部と一致するため、５−Ｒシフト操作感が前後方向で均一にできる。
【００３２】
ここで、シフトレバー１を中立位置Ｎから５−Ｒセレクト方向に操作した場合には、図７に示すように、垂直ロッド１２がリバースシフト防止カム１９のカム面１９ａを押圧して、バネ２６に抗して右周りに回転させるため、シフトレバー１は５速段と後退段のいずれの変速段位へのシフト操作も可能な状態となる。
【００３３】
一方、シフトレバー１を中立位置Ｎから５−Ｒセレクト方向に操作した後、一旦５速段にシフト操作した場合には、図８に示すように、５速段から後退段にシフト操作しようとしても、垂直ロッド１２がリバースシフト防止カム１９のカム面１９ａに当接して操作できなくなるため、シフトレバー１は５速段から後退段へのシフト操作ができない状態となる。
【００３４】
更に、第１傾斜面１７ａの傾斜角度は、第２傾斜面１７ｂの傾斜角度より大きく設定され、シフトレバーによる５−Ｒセレクト操作時の操作力が、１−２セレクト操作時の操作力より大きくなるように設定されているので、運転者に５−Ｒセレクト操作をしている意識を持たせることができる。また、５−Ｒセレクト操作時に板バネ１８の付勢力に抗して、段差部１７ｃを乗り越えるための操作力が必要となるため、５−Ｒセレクト時の壁感を得ることができる。
【００３５】
また、第３、第４傾斜面２４ａ、２４ｂは、揺動軸２１からの距離（揺動半径）が異なるため、揺動プレート１７の揺動によってシフト方向に対する傾斜角度が異なる。このため、揺動軸２１側へのシフト操作時に当接する第４傾斜面２４ｂの角度を、揺動軸２１とは反対側へのシフト操作時に当接する第３傾斜面の角度に比べて小さくすることで、１−２セレクト操作時には第４傾斜面２４ｂの１−２セレクト側と第３傾斜面２４ａの５−Ｒセレクト側がシフト方向に平行になり、５−Ｒセレクト操作時には第４傾斜面２４ｂの５−Ｒセレクト側と第３傾斜面２４ａの１−２セレクト側がシフト方向に平行になるように設定されている。
【００３６】
また、板バネ１８の一端部１８ａが第１傾斜面１７ａ上から段差部１７ｃに戻る際の戻り不足を抑えるため、図９に示すように揺動プレート１７における第１傾斜面１７ａに延設部１７ｄを設け、この延設部１７ｄの傾斜角度を第１傾斜面１７ａより大きくしてもよい。更に、図１０に示す板バネ１８の一端部１８ｂのように、板バネ１８からの付勢力の作用方向を反対にしてもよい。
【００３７】
また、図１１（ａ）、（ｂ）に示すように、５−Ｒセレクト操作時に、壁感に対する要求が大きく、板バネの付勢力を大きくしたいがその設計が困難な場合には、板バネ１８に突起部１８ｃを設けてこの突起部１８ｃを支持プレート１６に形成されたストッパ部１６ａにより係止させ、板バネ１８の一端部１８ａが段差部１７ｃを超える際の付勢力を大きくすることもできる。
［第２実施形態］
第２の実施形態では、第１の実施形態と異なる部分についてのみ説明する。
【００３８】
図１２と図１３に示すように、第２実施形態のセレクトリターン機構は、支持プレート４６と揺動プレート４７と板バネ４８の形状が第１の実施形態と異なり、支持プレート４６にはストッパ４６ａが形成され、板バネ４８の他端部４８ｂはビス２２から更に後方に延設されている。板バネ４８の他端部４８ｂには係合孔が形成され、この係合孔がストッパー４６ａに係合することでビス２２を支点とした板バネ４８の回転を抑えるように構成されている。
【００３９】
板バネ４８の一端部４８ａは、揺動プレート４７の揺動軸２１とは反対側の縁部４７Ａに常時当接して、揺動プレート４７を中立位置にリターンさせる付勢力を付与する。揺動プレート４７の縁部４７Ａには、第１傾斜面１７ａと、第２傾斜面４７ｂと、これら第１傾斜面１７ａと第２傾斜面４７ｂとの間に段差部４７ｃがシフト方向に対して対称に形成され、各傾斜面１７ａ、４７ｂの傾斜角度は段差部４７ｃに向かって下る方向に傾斜されている。
【００４０】
第２実施形態の第２傾斜面４７ｂは、第１実施形態の第２傾斜面１７ｂよりその傾斜角度α２が大きく設定され、段差部４７ｃの段差を高くすることで各セレクト操作時の操作力を強くしてよりセット感が出るように構成されている。
【００４１】
尚、図１３において、リバースシフト防止カム１９は図示を省略している。
【００４２】
その他、第１実施形態と同じ動作、機能及び構成を有する部分には同一番号を付与して説明を省略する。
【００４３】
尚、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で上記実施形態を修正又は変形したものに適用可能である。
【００４４】
例えば、図１４に示すように、板バネ１８を２つ以上に分割して弾性力を調整したり、コストダウンを図ることができる。また、図１５に示すように、揺動プレートを２つに分割した構造にすることもできる。
【００４５】
また、揺動プレートとリバースシフト防止カムの位置関係を、支持プレートを挟んで上下反対にレイアウトしてもよい。
【００４６】
【発明の効果】
以上説明のように、請求項１又は２に記載の発明によれば、シフトレバーのセレクト方向への動きに連動して、シフトレバーの一部に当接して揺動されるプレート部材と、このプレート部材を中立位置に付勢する付勢手段とを設け、プレート部材は、シフトレバーに対してシフト方向の所定位置に設けられた揺動軸に揺動自在に軸支され、付勢手段は、シフトレバーに対して揺動軸とは反対位置にてプレート部材を付勢することにより、付勢手段に大きな付勢力を設定しなくても、必要なリターン力を確保できる。
また、請求項１に記載の発明によれば、付勢手段はプレート部材の縁部に形成された傾斜面に当接し、シフトレバーによる５−Ｒセレクト操作時に当接する傾斜面の角度が、１−２セレクト操作時に当接する傾斜面の角度に比べて大きくなっていることにより、５−Ｒセレクト操作時に大きなリターン力を発生できる。
【００４７】
また、請求項２に記載の発明によれば、プレート部材は単一の板材からなり、シフトレバーを貫通させる貫通孔が設けられていることにより、簡単な構成にできる。
また、請求項２に記載の発明によれば、シフトレバーは貫通孔の縁部に形成された傾斜面に当接し、揺動軸側へのシフト操作時に当接する傾斜面の角度が、揺動軸とは反対側へのシフト操作時に当接する傾斜面の角度に比べて小さくなっていることにより、シフト操作時に発生するリターン力を、前後方向で均一化できる。
【００４８】
また、請求項３に記載の発明によれば、プレート部材と付勢手段とを支持する支持プレートを更に具備することにより、支持プレートにサブアッセンブリした状態で変速機に組み付けられるため、組付け性が向上できる。
【００５１】
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る第１実施形態の変速機のセレクトリターン機構の側断面図である。
【図２】図１のセレクトリターン機構のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図３】図１の左側面図である。
【図４】１−２セレクト操作時のセレクトリターン機構の動作を示す図である。
【図５】５−Ｒセレクト操作時のセレクトリターン機構の動作を示す図である。
【図６】シフトレバーによる変速操作を説明する図である。
【図７】リバースシフト防止機構の動作を説明する図である。
【図８】リバースシフト防止機構の動作を説明する図である。
【図９】図１に示す揺動プレートの変形例を示す部分図である。
【図１０】図１に示す板バネの変形例を示す部分図である。
【図１１】図１に示す支持プレート及び板バネの変形例を示す部分図である。
【図１２】第２の実施形態のセレクトリターン機構を示し、図１のＡ−Ａ矢視断面図に相当する図である。
【図１３】図１２の左側面図である。
【図１４】板バネの変形例を示す図である。
【図１５】揺動プレートの変形例を示す図である。
【符号の説明】
１…シフトレバー
１１ａ…シフトロッド
１１ｂ…シフトフォーク
１３…空間部
１６、４６…支持プレート
１７、４７…揺動プレート
１８、４８…板バネ
１９…リバースシフト防止カム
【図１】
0004170434.tif 000002
【図２】
0004170434.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0004170434.tif 000011
【図１１】
0004170434.tif 000012
【図１２】
0004170434.tif 000013
【図１３】
0004170434.tif 000014
【図１４】
0004170434.tif 000015
【図１５】
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