(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
畜圧配管に蓄えられ、同配管に接続された燃料噴射弁の駆動を通じて内燃機関に噴射供給される高圧燃料の燃料圧力を制御する高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置であって、
前記燃料噴射弁をその無効噴射期間内で駆動することにより、前記燃料圧力の排圧のみを行う無効噴射制御手段と、
前記燃料噴射弁をその無効噴射期間を超えて駆動することにより、高圧燃料の噴射供給を行う通常噴射制御手段と、
前記内燃機関の停止条件成立前に前記通常噴射制御手段による燃料噴射弁の通常の駆動制御が行われていたときには、前記停止条件の成立に応じて、所定の時間に同期して前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御を開始するとともに、その無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動時期と前記通常噴射制御手段による前記燃料噴射弁の通常の駆動時期とが重ならないように同無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期を別途に制御する時間同期制御手段を備えて、燃料噴射弁の駆動時期の重なりを防止する調停手段と、
を備えることを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項２】
請求項１に記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記時間同期制御手段は、前記内燃機関の停止条件成立に基づき設定する前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期を所定期間遅延する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を併せて設定制御する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項４】
請求項３記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を、前記内燃機関の冷却水温度、及び前記蓄圧配管内の目標燃料圧力のいずれかに基づき設定する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項５】
請求項３または４記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を、前記内燃機関の回転数に基づき設定する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項６】
前記調停手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御と前記無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御とのいずれの制御も行われない期間をそれら制御要求の中で設定制御するものである
請求項１〜５のいずれかに記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記調停手段は、前記内燃機関のクランク角を基準として前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期、及び前記無効噴射制御手段によらない同燃料噴射弁の通常の駆動時期を制御するクランク角同期制御手段を備えて構成される
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項８】
請求項７記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記クランク角同期制御手段は、前記無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動要求がないことを条件に前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動を許可する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項９】
請求項７記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記クランク角同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御状態から同無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御状態への移行時、該無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御を所定期間禁止する
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置において、
前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期を所定の時間に設定する無効噴射周期設定手段をさらに備える
ことを特徴とする高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【請求項１１】
前記無効噴射周期設定手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期を一定の時間に設定するものである
請求項１０記載の高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、コモンレール等の畜圧配管に蓄えられ、同配管に接続された燃料噴射弁の駆動を通じて内燃機関に噴射供給される高圧燃料の燃料圧力を制御する高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
周知のように、上記コモンレール等の畜圧配管を備える内燃機関にあっては、同機関の運転開始に伴ってサプライポンプから圧送される高圧燃料が畜圧配管に一旦蓄圧され、この畜圧された高圧燃料が同配管に接続された燃料噴射弁の開弁駆動に伴って当該機関の各燃焼室に噴射供給されるようになる。このとき、この噴射供給される燃料の噴射圧力と上記畜圧配管に畜圧されている高圧燃料の燃料圧力とは等しい。
【０００３】
一方、上記畜圧配管内の燃料圧力、すなわち上記燃料噴射弁による燃料の噴射圧力は、電子制御装置によって、その都度の機関回転数やその都度必要とされる燃料噴射量といった機関の運転状態に適した圧力に制御される。そしてこの制御は通常、蓄圧配管に配設された圧力センサの検出値に基づくフィードバック制御によって行われる。すなわち、上記機関の運転状態に基づき算出される目標燃料圧力に対し、この圧力センサによって検出される燃料圧力が小さいときには上記サプライポンプによる燃料圧送量を多く、逆に同圧力センサによって検出される燃料圧力が上記目標燃料圧力よりも大きいときには同燃料圧送量を少なく、若しくは燃料の圧送自体を停止するといった態様で上記畜圧配管内の燃料圧力が制御される。
【０００４】
ただし、車両の急減速から軽負荷走行への移行時等、同車両に搭載される内燃機関が燃料カット状態から通常噴射状態に復帰されるような場合には、上記蓄圧配管内の燃料圧力の、目標燃料圧力に対する追従性の限界に起因する次のような不都合も無視できないものとなっている。
【０００５】
すなわち、上記燃料カット状態から通常噴射状態への移行期間には、サプライポンプの運転が一旦停止されて、上記蓄圧配管に対する燃料の圧送が休止されるものの、この期間には併せて、上記蓄圧配管内の燃料が消費されることもない。このため、通常噴射への復帰時には、同蓄圧配管内の燃料圧力が上記算出される目標燃料圧力よりも高くなり、機関に対して過大な圧力での燃料噴射が行われるようになる。そして、機関に対し、こうして過大な圧力での燃料噴射が行われる場合には、燃焼騒音の増大等を招くことともなる。
【０００６】
そこで従来は、例えば特開平２−１９１８６５号公報にみられるように、上記燃料噴射弁をその無効噴射期間内で駆動することにより蓄圧配管内の燃料圧力の排圧のみを行う、いわゆる無効噴射制御を実行することによって、こうした余剰燃料圧力の低減を図るようにしている。
【０００７】
この無効噴射制御では、燃料噴射弁から燃料が噴射されずに、その駆動期間に対応して蓄圧配管内の燃料が燃料タンクに戻されるようになることから、同蓄圧配管内の燃料圧力も速やかに低減されるようになる。そしてこのため、上記通常噴射への復帰時であれ、当該機関に対する過大な圧力での燃料噴射は抑制され、ひいては燃焼騒音の増大等も好適に抑制されるようになる。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
このように、無効噴射制御は、蓄圧配管内の余剰となった燃料圧力を低減するうえで極めて有効な制御ではあるが、同制御はその性格上、上述した燃料カット状態から通常噴射が復帰されるまでの移行期間等、通常の燃料噴射が行われない期間を利用して実行されるものであるために、その実行に関する自由度は大幅に制限されている。
【０００９】
例えば、この無効噴射制御を通じて蓄圧配管内の燃料圧力をより効果的に低減するためにはその実行回数を増やすことが望ましいが、当該機関の運転条件や、通常噴射への復帰時等における他の制御との干渉を考慮すると、その実行のための条件設定は単純ではない。
【００１０】
この発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、通常の燃料噴射が行われない限られた期間を利用して確実に余剰燃料圧力の低減を図ることのできる高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置を提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
まず、請求項１記載の発明では、畜圧配管に蓄えられ、同配管に接続された燃料噴射弁の駆動を通じて内燃機関に噴射供給される高圧燃料の燃料圧力を制御する高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置として、前記燃料噴射弁をその無効噴射期間内で駆動することにより、前記燃料圧力の排圧のみを行う無効噴射制御手段と、前記燃料噴射弁をその無効噴射期間を超えて駆動することにより、高圧燃料の噴射供給を行う通常噴射制御手段と、前記内燃機関の停止条件成立前に前記通常噴射制御手段による燃料噴射弁の通常の駆動制御が行われていたときには、前記停止条件の成立に応じて、所定の時間に同期して前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御を開始するとともに、その無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動時期と前記通常噴射制御手段による前記燃料噴射弁の通常の駆動時期とが重ならないように同無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期を別途に制御する時間同期制御手段を備えて、燃料噴射弁の駆動時期の重なりを防止する調停手段とを備える構成とする。
【００１２】
請求項１記載の発明のこうした構成によれば、燃料噴射弁の無効噴射制御手段による駆動制御と無効噴射制御手段によらない通常の駆動制御とがいかなる条件のもとで実行されようとも、それら制御の移行時には、同燃料噴射弁の制御干渉が阻止される。このため、例えば燃料圧力が目標燃料圧力を超える等の条件のもとに、通常の燃料噴射が行われない限られた期間を利用して無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動が行われる場合であれ、その実行を確実ならしめ、ひいては蓄圧配管内の余剰な燃料圧力を確実に低下せしめることが可能となる。
一方、例えば、内燃機関のレーシング（外的負荷が殆どない状態での機関回転数上昇操作）中に始動スイッチオフ操作が行われ、その後直ちに機関再始動操作が行われたような場合、あるいは走行中に機関がストールし、その後直ちに機関再始動操作が行われたりしたような場合にも、前述同様、蓄圧配管内の燃料圧力が機関始動時の目標燃料圧力まで下がらないことに起因する過大な圧力での燃料噴射が行われ、ひいては燃焼騒音が増大するようになる。
この点、請求項１記載の発明の同構成によれば、当該機関の停止条件成立後、その回転数等によらずに確実に上記無効噴射制御モードに移行するようになる。このため、上記態様で内燃機関が再始動される場合であれ、その再始動以前に、蓄圧配管内の余剰な燃料圧力は確実に低下されるようになる。
なお、上記内燃機関の停止条件としては、始動スイッチオフ操作の後、一定の時間が経過したこと、あるいは機関ストールが判定されて且つスタータスイッチがオフ位置にあること、等々がある。
【００１３】
また、請求項６記載の発明では、請求項１〜５のいずれかに記載の発明の構成において、前記調停手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御と前記無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御とのいずれの制御も行われない期間をそれら制御要求の中で設定制御するものであるとする。
【００１４】
請求項６記載の発明のこうした構成によれば、燃料噴射弁の上述した制御干渉の阻止がより的確に実現されることとなり、無効噴射制御手段による駆動制御であれ、無効噴射制御手段によらない通常の駆動制御であれ、同燃料噴射弁の制御にかかる信頼性が向上されるようになる。
【００１５】
また、請求項７記載の発明では、請求項１〜６のいずれかに記載の発明の構成において、前記調停手段は、前記内燃機関のクランク角を基準として前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期、及び前記無効噴射制御手段によらない同燃料噴射弁の通常の駆動時期を制御するクランク角同期制御手段を備えて構成されるものであるとする。
【００１６】
請求項７記載の発明のこうした構成によれば、燃料噴射弁の通常の駆動（燃料噴射）時期はもとより、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期も内燃機関のクランク角を基準に制御されることとなる。このため、それら通常の噴射制御モードと無効噴射制御モードとの一元的な管理が可能となり、それら各制御モードでの燃料噴射弁の制御干渉を避けるなど、その調停も容易となる。
【００１７】
また、請求項８記載の発明では、上記請求項７記載の発明の構成において、前記クランク角同期制御手段は、前記無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動要求がないことを条件に前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動を許可するものであるとする。
【００１８】
請求項８記載の発明のこうした構成によれば、例えば燃料圧力が目標燃料圧力を超える条件下で上記通常の噴射制御モードから上記無効噴射制御モードに移る場合であれ、燃料噴射弁の通常の駆動要求がないことを条件に無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動が許可されるため、それら各制御モードでの燃料噴射弁の制御干渉も確実に回避されるようになる。
【００１９】
すなわち、通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードに移る際には、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期に同燃料噴射弁に対する通常の駆動要求があるか否かが問題となる。そして、この無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期に同燃料噴射弁に対する通常の駆動要求が重なる場合には、燃料噴射量についての制御精度が悪化する可能性がある。また、通常の燃料噴射にかかる燃料噴射弁の駆動後、極端に短い時間間隔にて無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期が到来する場合には、同燃料噴射弁の駆動状態の安定性が低下するおそれがある。
【００２０】
この点、請求項８記載の発明の同構成によるように、燃料噴射弁の通常の駆動要求がないことを条件に無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動が許可されることで、この無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期に同燃料噴射弁に対する通常の駆動要求が重なるようなことはなくなり、併せて、これら通常の噴射制御モードと無効噴射制御モードとが内燃機関のクランク角を基準に一元的に管理されることで、通常の燃料噴射にかかる燃料噴射弁の駆動後、極端に短い時間間隔にて無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期が到来するようなこともなくなる。そしてこのため、通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードへの移行に伴うエミッションの悪化や機関ダメージ等も好適に回避されるようになる。
【００２１】
また、請求項９記載の発明では、同じく請求項７記載の発明の構成において、前記クランク角同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御状態から同無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御状態への移行時、該無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動制御を所定期間禁止するものであるとする。
【００２２】
先の請求項７記載の発明によれば、燃料噴射弁の通常の駆動（燃料噴射）時期はもとより、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期も内燃機関のクランク角を基準に制御されるとはいえ、一旦、無効噴射制御モードに入ってしまうと、通常の噴射制御モードへの復帰時期において、燃料噴射弁の制御条件が曖昧となる。
【００２３】
この点、請求項９記載の発明の同構成によれば、こうして無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードに復帰する場合であれ、それら制御モードの移行時、無効噴射制御手段によらない燃料噴射弁の通常の駆動が所定期間禁止されるため、このような場合における燃料噴射弁の制御干渉も確実に回避される。
【００２４】
そして、こうしてそれら各制御モードでの燃料噴射弁の制御干渉が回避されることで、上述同様、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動時期に同燃料噴射弁に対する通常の駆動要求が重なるようなことはなくなり、また、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動後、極端に短い時間間隔にて通常の燃料噴射にかかる燃料噴射弁の駆動時期が到来するようなこともなくなる。
【００２５】
なお、無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの復帰時、燃料噴射弁の通常の駆動を禁止する上記所定期間の設定は任意であるが、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期が、当該機関のクランク角を基準とする同燃料噴射弁の通常の噴射制御にかかる駆動周期よりも十分に短い場合には、この禁止期間を燃料噴射弁の通常の噴射制御にかかる１駆動分（１駆動周期）に対応した期間として設定することで必要十分となる。そしてこの場合には、燃料噴射弁の制御干渉を回避したうえで、無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの最も円滑な復帰が可能となる。
【００３０】
また、請求項２記載の発明では、上記請求項１記載の発明の構成において、前記時間同期制御手段は、前記内燃機関の停止条件成立に基づき設定する前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期を所定期間遅延するものであるとする。
【００３１】
請求項２記載の発明のこうした構成によれば、当該機関の停止条件成立の前、燃料噴射弁の駆動制御が上記通常の噴射制御モードにあった場合であれ、あるいは上記無効噴射制御モードにあった場合であれ、機関停止条件が成立すれば、同条件の成立に伴って無効噴射制御モードに移行する際の無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期が上記所定期間だけ遅延される。このため、機関の停止条件成立後は、それら制御との干渉を避けて、確実に無効噴射制御モードに移行することができるようになる。
【００３２】
ちなみに、当該機関の停止条件成立の前、通常の噴射制御モードにあったときに、同停止条件の成立後、この通常の噴射制御に基づく燃料噴射弁の最後の駆動時期と無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期とが重なる場合には、機関停止条件が成立しているにも拘わらず、燃料噴射量の制御精度が悪化する可能性がある。また、機関の停止条件成立の前、たとえ無効噴射制御モードにあったとしても、同停止条件の成立に伴う新たな制御の開始に伴い、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最後の駆動時期と同無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期とが重なる場合には、燃料噴射弁が無効噴射期間を超えて駆動されてしまうことも懸念される。あるいはまた、同機関の停止条件成立時点での燃料噴射弁の最後の駆動の後、極端に短い時間間隔にて無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期が到来する場合には、上述のように、同燃料噴射弁の駆動状態の安定性が低下するおそれがある。
【００３３】
この点、請求項２記載の発明の同構成によるように、機関停止条件成立の後、無効噴射制御モードに移行する際の無効噴射制御手段による燃料噴射弁の最初の駆動時期が上記所定期間だけ遅延されることで、こうした不都合も全て解消され、確実に無効噴射制御モードに移行されるようになる。
【００３４】
また、請求項３記載の発明では、上記請求項１または２記載の発明の構成において、前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を併せて設定制御するものであるとする。
【００３５】
請求項３記載の発明のこうした構成によれば、上記機関停止条件成立後の無効噴射制御モードにおいて、燃料噴射弁の駆動制御の実行期間も併せて管理されることとなる。このため、機関停止状態での無駄な無効噴射制御の実行等も好適に低減されるようになる。
【００３６】
また、請求項４記載の発明では、上記請求項３記載の発明の構成において、前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を、前記内燃機関の冷却水温度、及び前記蓄圧配管内の目標燃料圧力のいずれかに基づき設定するものであるとする。
【００３７】
こうした高圧燃料噴射系を備える内燃機関にあっては通常、機関始動時における蓄圧配管内の目標燃料圧力は、同機関の冷却水温をパラメータとして、該水温が低いほど大きな圧力に設定される。したがって、請求項４記載の発明の同構成によるように、機関停止条件成立後の無効噴射制御モードにおいて、燃料噴射弁の駆動制御の実行期間をこれら冷却水温度、あるいは目標燃料圧力に基づいて設定することとすれば、蓄圧配管内の燃料圧力を機関再始動時における目標圧力近傍に制御することができ、ひいては無駄な無効噴射制御の実行を低減したうえで、この機関再始動時の燃料圧力フィードバック制御にかかる収束性を大幅に高めることができるようになる。
【００３８】
また、請求項５記載の発明では、同じく請求項３または上記請求項４記載の発明の構成において、前記時間同期制御手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動制御の実行期間を、前記内燃機関の回転数に基づき設定するものであるとする。
【００３９】
内燃機関の運転中であれば上記無効噴射制御モードでの燃料噴射弁の作動音も乗員にとって気になることはないが、同機関の停止条件が成立した後、その運転が停止されるときに同無効噴射制御モードでの燃料噴射弁の作動音が残る場合には、そうした作動音が乗員にとっては違和感となる。この点、請求項５記載の発明の同構成によれば、例えば当該機関の回転数がある回転数以下となることをもって同無効噴射制御モードでのそれ以降の燃料噴射弁の駆動を禁止することができ、ひいてはこうした違和感を排除することができるようになる。
【００４０】
また、請求項１０記載の発明では、上記請求項１〜９のいずれかに記載の発明の構成において、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期を所定の時間に設定する無効噴射周期設定手段をさらに備える構成とする
請求項１０記載の発明のこうした構成によれば、例えば燃料圧力が目標燃料圧力を超える条件下での無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期が当該機関の運転条件等によらない所定の時間を周期として行われることとなる。このため、蓄圧配管内の余剰な燃料圧力を確実に低下せしめることが可能になるとともに、その圧力低下量の推定も容易となる。ちなみに、蓄圧配管への燃料の圧送制御や当該高圧燃料噴射系の診断等、他の制御や診断等が併せて行われるような環境にあっては、こうした圧力低下量の推定も重要な要素となる。
【００４１】
なお、請求項１０記載の発明の同構成において、無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期となる上記所定の時間は、例えばそのときの燃料圧力や燃料温度等、あるいはその他の要求等に応じた可変の時間として設定してもよい。
【００４２】
また、請求項１１記載の発明では、上記請求項１０記載の発明の構成において、前記無効噴射周期設定手段は、前記無効噴射制御手段による燃料噴射弁の駆動周期を一定の時間に設定するものであるとする。
【００４３】
請求項１１記載の発明のこうした構成によれば、上述した燃料圧力の低下にかかる応答性が基本的には常に一定となり、上記圧力低下量の推定もさらに容易となる。
【００４４】
【発明の実施の形態】
図１に、この発明にかかる高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置について、その一実施の形態を示す。
【００４５】
なお、この実施の形態の燃料圧力制御装置は、蓄圧配管としてコモンレールを備えるディーゼル機関の高圧燃料噴射系にあって、同コモンレール内の燃料圧力を制御する装置にこの発明を適用したものである。
【００４６】
はじめに、図１を参照して、同実施の形態にかかる燃料圧力制御装置の構成について説明する。
同図１に示されるように、この実施の形態の装置は、大きくはディーゼル機関１に対して高圧燃料を噴射供給する高圧燃料噴射系１０、該高圧燃料噴射系１０の燃料圧力を制御する制御系２０、そして各種センサからなって、該制御系２０での制御に際しそれらセンサによる各種検出データを制御データの一部として同制御系に出力する検出系３０を備えて構成される。
【００４７】
ここで、高圧燃料噴射系１０は、例えばディーゼル機関１の出力軸に駆動連結されて燃料タンク１１に貯留された燃料を供給配管１２を介して吸引するとともに、これを高圧燃料として加圧吐出するサプライポンプ１３を備えており、このサプライポンプ１３によって加圧吐出された高圧燃料を、供給配管１４を介して上記蓄圧配管であるコモンレール１５に蓄える構成となっている。そして基本的には、このコモンレール１５に蓄えられた高圧燃料が供給配管１６を介して燃料噴射弁１７に供給され、制御系２０を構成する電磁弁２４の駆動に基づいて燃料噴射弁１７からディーゼル機関１の対応気筒に噴射供給される。
【００４８】
なおこの実施の形態において、ディーゼル機関１としては４気筒のものを想定しており、コモンレール１５以降の、燃料噴射弁を通じたこうした燃料の噴射供給も、実際には同機関１の各気筒毎に行われる。
【００４９】
また、上記サプライポンプ１３は、供給配管１２に接続される吸入ポート１３ａ、供給配管１４に接続される吐出ポート１３ｂ、そしてリターン配管１８ａに接続されるリターンポート１３ｃをそれぞれ有するとともに、制御系２０を構成する圧力制御弁２５によってその燃料吐出量が制御されるものであり、上記吐出ポート１３ｂから吐出されなかった余剰の燃料は、リターンポート１３ｃ及びリターン配管１８ａ、１８を介して燃料タンク１１に戻される。
【００５０】
また、上記高圧燃料が蓄えられるコモンレール１５は、ディーゼル機関１の各気筒に対応した４つの出力ポート１５ａ〜１５ｄを備えるとともに、プレッシャレギュレータ１５ｅを備え、何らかの原因により必要以上に加圧された燃料は、このプレッシャレギュレータ１５ｅ及びリターン配管１８ｂ、１８を介して燃料タンク１１に戻される。
【００５１】
また、電磁弁２４の駆動に基づいて上記コモンレール１５に蓄圧された燃料をディーゼル機関１に噴射供給する燃料噴射弁１７は、具体的には図２に例示するような内部構造を有している。この実施の形態にあって、同燃料噴射弁１７は、ディーゼル機関１に対する燃料の噴射供給のみならず、電磁弁２４の無効噴射期間内での駆動に基づいて上記コモンレール１５に蓄圧された燃料の排圧を行う、いわゆる無効噴射制御の可能な構造となっている。以下、図２を併せ参照して、燃料噴射弁１７のこうした構造及び動作について説明する。
【００５２】
図２（ａ）に示されるように、この燃料噴射弁１７は、そのケーシング７１に供給ポート１７ａが設けられており、コモンレール１５に蓄圧された燃料はこの供給ポート１７ａを通ってケーシング７１の下部に形成された下部燃料溜まり室７２に導入される。また、上記供給ポート１７ａは、オリフィス７３を介して、上部燃料溜まり室７４にも連通されている。そして、下部燃料溜まり室７２及び上部燃料溜まり室７４には、１本のノズルニードル７５が摺動可能に設けられており、ケーシング７１の最下部に設けられているノズル孔１７ｂは、このノズルニードル７５の上方への移動に基づいて下部燃料溜まり室７２と連通する。
【００５３】
一方、上記ノズルニードル７５は、その下側から順に、弁体となる先端部７６、大径部７７、小径部７８及びピストン部７９によって構成されており、大径部７７は下部燃料溜まり室７２の上側部分を、ピストン部７９は上部燃料溜まり室７４の下側部分をそれぞれ上下方向に摺動可能となっている。
【００５４】
また、小径部７８の周囲には、ニードル用スプリング８０が設けられており、該スプリング８０の付勢力により、ノズルニードル７５は、常にはその下方に付勢されている。これにより、ノズルニードル７５の先端部７６は、常にはノズル孔１７ｂ近傍の着座部８１に当接した状態となっている。
【００５５】
また、上部燃料溜まり室７４は、オリフィス８２を介して電磁弁収容室８３に連通されている。
ここで、上記電磁弁２４は、弁体２４ａ、ソレノイド２４ｂ及び弁体用スプリング２４ｃ等によって構成されており、これらは電磁弁収容室８３に収容されている。具体的には、弁体２４ａは、電磁弁収容室８３の下部に設けられるとともに、弁体用スプリング２４ｃは、この弁体２４ａ及び電磁弁収容室８３の天井部分に当接するようにして設けられており、常には、同弁体２４ａを下方に付勢している。これにより、常にはこの付勢された弁体２４ａによってオリフィス８２が塞がれており、上部燃料溜まり室７４及び電磁弁収容室８３間の連通が遮断されている。
【００５６】
なお、ソレノイド２４ｂは、制御系２０を構成する後述する電子制御装置２１（図１）を通じて励磁された際に弁体用スプリング２４ｃの付勢力に抗して弁体２４ａを上方に引き上げるためのものである。
【００５７】
また、弁体２４ａの上部はフランジ状に形成されており、このフランジ部分には透孔Ｈが形成されている。
他方、ケーシング７１には、上記電磁弁収容室８３からの燃料を逃がすためのリターンポート１７ｃが形成されており、以下に説明する所定条件下において、余剰燃料がこのリターンポート１７ｃからリターン配管１８ｃ、１８を経て燃料タンク１１へと戻される（図１）。
【００５８】
なお、上記ニードル用スプリング８０が設けられている空間と、電磁弁収容室８３との間は連通路８４によって連通されており、ニードル用スプリング８０が設けられている空間に少しずつ洩れ出る燃料は、この連通路８４を通って電磁弁収容室８３に流れ、さらには上記透孔Ｈ及びリターンポート１７ｃを通ってリターン配管１８ｃ（図１）の方へと少しずつ流れ出るようになる。
【００５９】
次に、同燃料噴射弁１７の動作について説明する。
図２（ａ）は、電磁弁２４の上記ソレノイド２４ｂが励磁されていないときにおける同燃料噴射弁１７の内部状態を示したものである。この状態にあっては、同図２（ａ）に示されるように、弁体用スプリング２４ｃの付勢力によって弁体２４ａが下方に付勢され、上部燃料溜まり室７４及び電磁弁収容室８３間の連通が遮断される。
【００６０】
かかる状況下においては、供給ポート１７ａから導入される燃料は、下部燃料溜まり室７２及び上部燃料溜まり室７４に対して均等に供給されることとなり、圧力のバランスが保たれる。このため、ノズルニードル７５は、ニードル用スプリング８０の付勢力によって下方に付勢され、その先端部７６も、ノズル孔１７ｂ近傍の着座部８１に当接した状態が維持される。すなわちこの場合、ノズル孔１７ｂから燃料が噴射されることはなく、また、上部燃料溜まり室７４に溜められた燃料がリターンポート１７ｃを通って早急に流れ出ることもない。
【００６１】
一方、ソレノイド２４ｂが励磁された場合、弁体用スプリング２４ｃの付勢力に抗して弁体２４ａが上方へ移動し、上部燃料溜まり室７４と電磁弁収容室８３との間が連通される。そして、その後しばらくの間は、同燃料噴射弁１７は図２（ｂ）に示すような内部状態となる。
【００６２】
すなわちこの場合、上部燃料溜まり室７４内に溜められた燃料は、電磁弁収容室８３及び上記透孔Ｈを通って、リターンポート１７ｃへと流れ出る。ただし、上部燃料溜まり室７４から電磁弁収容室８３への燃料の流出は、上記オリフィス８２を介して行われるため、上記ソレノイド２４ｂが励磁された後、しばらくの間は、下部燃料溜まり室７２の燃料圧力と上部燃料溜まり室７４の燃料圧力との差圧も、ニードル用スプリング８０の付勢力より小さい状態に維持される。そして、こうしてニードル用スプリング８０の付勢力が上記差圧よりも勝っている期間は、ノズルニードル７５も移動することなく、その先端部７６が着座部８１に当接した状態に維持される。すなわち、燃料噴射弁１７のこうした状態においては、ノズル孔１７ｂから燃料が噴射されることなく、上記上部燃料溜まり室６７に溜められた燃料のみが、リターンポート１７ｃを通ってリターン配管１８ｃ（図１）に速やかに流れ出るようになる。そしてこの期間が、コモンレール１５に蓄圧された燃料の排圧のみが行われる無効噴射期間となる。
【００６３】
また、こうしてソレノイド２４ｂの励磁が維持されている状態において、上部燃料溜まり室７４内の燃料がある程度抜け、やがて下部燃料溜まり室７２の燃料圧力と上部燃料溜まり室７４の燃料圧力との差圧がニードル用スプリング８０の付勢力よりも大きくなると、下部燃料溜まり室７２内の燃料圧力によってノズルニードル７５が上動し、同燃料噴射弁１７は図２（ｃ）に示すような内部状態に移行する。
【００６４】
すなわちこの状態においては、ノズルニードル７５の先端部７６が着座部８１から離間することによって下部燃料溜まり室７２とノズル孔１７ｂとが連通し、該ノズル孔１７ｂからディーゼル機関１（図１）の対応気筒に対して高圧燃料が噴射供給されるようになる。
【００６５】
そして、図２（ｂ）に示される状態であれ、あるいは図２（ｃ）に示される状態であれ、その後ソレノイド２４ｂの励磁が解除されることにより、同燃料噴射弁１７は再度、図２（ａ）に示される内部状態となって、上述した燃料の排圧、あるいは燃料の噴射を終了する。
【００６６】
このように、図１に例示する実施の形態の装置にあって、高圧燃料噴射系１０を構成する燃料噴射弁１７は、電磁弁２４（ソレノイド２４ｂ）の駆動の有無、及びその駆動期間に応じて、
（ａ）ディーゼル機関１に対する燃料噴射も、コモンレール１５に蓄圧された燃料の排圧も行わない状態（図２（ａ））。
【００６７】
（ｂ）コモンレール１５に蓄圧された燃料の排圧のみ（無効噴射）を行う状態（図２（ｂ））。
（ｃ）上記無効噴射の後、ディーゼル機関１に対する燃料噴射（通常噴射）を行う状態（図２（ｃ））。
といった３種の状態をとるようになる。そして、この燃料噴射弁１７の上記通常噴射にかかる燃料噴射量は、上記無効噴射期間を超える電磁弁２４の駆動期間に応じて設定制御される。
【００６８】
他方、同図１に例示するこの実施の形態の装置にあって、制御系２０は、電子制御装置２１をはじめ、この電子制御装置２１を通じて駆動制御される上記電磁弁２４、及び圧力制御弁２５を基本的に備えて構成される。
【００６９】
ここで、電子制御装置２１は、図示しないプログラムメモリに格納された各種制御プログラムに基づき後述するクランク角同期制御や時間同期制御を実行し、もって、コモンレール１５に蓄えられる高圧燃料の燃料圧力を制御するマイクロコンピュータ２２、そして該マイクロコンピュータ２２による制御のもとに上記電磁弁２４を駆動するドライバ２３を主に備える構成となっている。
【００７０】
また、この制御系２０において、電子制御装置２１は、ＩＧ（始動）スイッチ２６のオン操作に基づく車載バッテリＢからの給電を受けてその制御動作が実行可能な状態となる。
【００７１】
ちなみに、上記ＩＧスイッチ２６がオン操作されると、これを受けたマイクロコンピュータ２２は、リレー２７の内部接点をオンとして、同車載バッテリＢの電力を電子制御装置２１の内部に供給する。
【００７２】
また、ＩＧスイッチ２６がオフ操作された場合、マイクロコンピュータ２２は所定の後処理を終えた後、上記リレー２７の内部接点をオフとする。すなわち、ＩＧスイッチ２６がオフ操作された後、マイクロコンピュータ２２による所定の後処理を経て、車載バッテリＢから電子制御装置２１への給電が遮断される。
【００７３】
また、この実施の形態の装置にあって、検出系３０は、同図１に示されるように、アクセルセンサ３１、水温センサ３２、回転数センサ３３、気筒判別センサ３４、及び燃料圧力センサ３５をそれぞれ備えて構成される。
【００７４】
ここで、アクセルセンサ３１は、図示しないアクセルペダルの近傍に設けられてその開度（踏み込み量）を検出するセンサであり、また、水温センサ３２は、ディーゼル機関１のウォータジャケットに設けられてその冷却水温の温度を検出するセンサである。これらセンサ３１及び３２による検出信号はいずれも、適宜にＡ／Ｄ（アナログ／ディジタル）変換された信号としてマイクロコンピュータ２２に取り込まれる。
【００７５】
また、回転数センサ３３は、例えば、ディーゼル機関１のクランクシャフトに装着されたロータ３３ａと、その近傍に配設されて同ロータ３３ａの外周に所定間隔で設けられた突起の通過を検出する電磁ピックアップ３３ｂとを備えて構成される。この電磁ピックアップ３３ｂの出力は通常、波形整形され、図３に例示するようなクランクシャフトの回転数（回転位相）に対応したパルス信号（ＮＥパルス）としてマイクロコンピュータ２２に取り込まれる。
【００７６】
なお、この実施の形態においては、図３（ａ）及び（ｂ）に示されるように、ディーゼル機関１の各気筒毎に０〜１７の１８パルスのＮＥパルスが出力されるものとし、後述するクランク角同期制御では、このＮＥパルスのそれぞれ「３」パルス、及び「７」パルスに同期して上記燃料噴射弁１７の駆動態様を制御する処理が実行される。
【００７７】
また、同じく検出系３０を構成する気筒判別センサ３４は、例えばディーゼル機関１のカムシャフトに装着されたロータ３４ａと、その近傍に配設されて同ロータ３４ａの外周に当該機関１の気筒判別用に設けられた突起の通過を検出する電磁ピックアップ３４ｂとを備えて構成される。この電磁ピックアップ３４ｂの出力も通常、波形整形された適宜のパルス信号としてマイクロコンピュータ２２に取り込まれる。
【００７８】
そして、同検出系３０の燃料圧力センサ３５は、例えば上記コモンレール１５に設けられて、その内部に蓄えられている高圧燃料の燃料圧力を検出するセンサである。該燃料圧力センサ３５による検出信号も、適宜にＡ／Ｄ変換された信号としてマイクロコンピュータ２２に取り込まれる。
【００７９】
さて、この実施の形態の燃料圧力制御装置は、以上のような構成に基づいて、ディーゼル機関１に対する筒内噴射要求がなく、且つコモンレール１５内の燃料圧力が過大となっている期間に上記燃料噴射弁１７を無効噴射制御し、もって同コモンレール１５内の燃料圧力を低減するとともに、これを適正ならしめるものである。
【００８０】
そして、この無効噴射制御に際しては、上記燃料噴射弁１７の無効噴射期間での駆動周期を、ディーゼル機関１の運転条件等によらない所定の時間に設定することによって、その燃料圧力低減効果を確実なものとする。
【００８１】
また、この無効噴射制御は、車両の急減速から軽負荷走行への移行時等、一時的な燃料カット期間に限らず、当該機関１の停止条件が満たされた場合にも実行する。これは、当該機関１のレーシング中にＩＧスイッチ２６のオフ操作（ＩＧオフ操作）が行われ、その後直ちに機関再始動操作が行われたような場合、あるいは走行中に当該機関１がストールし、その後直ちに機関再始動操作が行われたりしたような場合にも、コモンレール１５内の燃料圧力が機関始動時の目標燃料圧力まで下がらないことに起因する過大な圧力での燃料噴射が行われる可能性があるためである。
【００８２】
ただし、上記所定の時間を基準に実行される燃料噴射弁１７の無効噴射制御と当該機関１のクランク角（ＮＥパルス）を基準に実行される同燃料噴射弁１７の通常の噴射制御とでは、また同じく所定の時間を基準に実行されるとはいえ、上記燃料カット期間に実行される無効噴射制御と機関停止条件が満たされたときに実行される無効噴射制御とでは、燃料噴射弁１７に対する制御干渉が生じる懸念がある。
【００８３】
例えば、通常の噴射制御から無効噴射制御に移る際には、無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最初の駆動時期に同燃料噴射弁１７に対する通常の駆動要求があるか否かが問題となる。そして、無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最初の駆動時期に同燃料噴射弁１７に対する通常の駆動要求が重なるような場合には、燃料噴射量の制御精度が悪化する可能性がある。このことは、無効噴射制御から通常の噴射制御に移る場合であっても同様である。
【００８４】
また、通常の燃料噴射にかかる燃料噴射弁１７の駆動後、極端に短い時間間隔にて無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最初の駆動時期が到来する場合には、同燃料噴射弁１７の駆動状態の安定性が低下するおそれがある。そしてこのことも、無効噴射制御から通常の噴射制御に移る場合であれ同様である。
【００８５】
一方、当該機関１の停止条件成立の前、通常の噴射制御状態にあったときに、同停止条件の成立後、この通常の噴射制御に基づく燃料噴射弁１７の最後の駆動時期と無効噴射制御による同燃料噴射弁１７の最初の駆動時期とが重なる場合にも、機関停止条件が成立しているにも拘わらず、燃料噴射量の制御精度が悪化する可能性がある。
【００８６】
また、同機関１の停止条件成立の前、たとえ無効噴射制御状態にあったとしても、同停止条件の成立に伴う新たな制御の開始に伴い、無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最後の駆動時期と同無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最初の駆動時期とが重なる場合には、燃料噴射弁１７が無効噴射期間を超えて駆動されてしまう可能性がある。
【００８７】
あるいはまた、同機関１の停止条件成立時点での燃料噴射弁１７の最後の駆動の後、極端に短い時間間隔にて無効噴射制御による燃料噴射弁１７の最初の駆動時期が到来する場合にも、同燃料噴射弁１７の駆動状態の安定性が低下するおそれがある。
【００８８】
そこで、この実施の形態の装置では、
（イ）燃料噴射弁１７の通常の噴射制御から無効噴射制御に移行する場合。
あるいは
（ロ）燃料噴射弁１７の無効噴射制御から通常の噴射制御に復帰する場合。
には、同燃料噴射弁１７の駆動時期が重ならないようにこれを調停し、また、
（ハ）燃料噴射弁１７の通常の噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合。
あるいは
（ニ）燃料噴射弁１７の無効噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合。
には、同じく調停として、上記機関停止時の無効噴射制御の実行を所定期間遅延することによって、こうした各種状況下での制御干渉を回避し、ひいては限られた期間で確実に余剰燃料圧力の低減が図られるようにしている。
【００８９】
図４は、この実施の形態において実行するこうした遅延（ディレイ）処理をも含む調停が、ディーゼル機関１及びＩＧスイッチ２６のどのような状態のもとでどのように行われるか、それら状態の遷移を一覧するものであり、それら個々の処理についての具体的な手順の説明に先立ち、まず図４を参照して、その概要を説明する。
【００９０】
この図４において、状態ブロックＣ１は、ディーゼル機関１の通常運転時での燃料噴射弁１７の制御態様を示している。
この状態ブロックＣ１においては、車両の急減速から軽負荷走行への移行時等、通常の噴射制御が行われている状態（通常の噴射制御モード）から燃料カット状態に移行し、しかもそのとき、コモンレール１５内の燃料圧力が当該運転状態に基づき算出される目標燃料圧力を上回っているなど、無効噴射制御実行のための所定の条件が成立している場合には、通常の噴射制御モードから無効噴射制御が行われる状態（無効噴射制御モード）に移行されることを示している。そしてこの実施の形態の装置にあっては、こうした通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードへの移行に際して、燃料噴射弁１７の駆動時期が重ならないように、その駆動タイミングが調停される。
【００９１】
また、同状態ブロックＣ１では、無効噴射制御モードにあるときに噴射要求が復帰されるなど、無効噴射制御実行のための条件が不成立となる場合には、通常の噴射制御モードに復帰されることをことを示している。そしてこの実施の形態の装置にあっては、こうした無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの移行に際しても、燃料噴射弁１７の駆動時期が重ならないように、その駆動タイミングが調停される。
【００９２】
一方、状態ブロックＣ１のこれらの状態にあるときにＩＧスイッチ２６がオフ操作された場合には、同図４の状態ブロックＣ２に遷移する。この状態ブロックＣ２は、ＩＧスイッチ２６がオフ状態にあるときの燃料噴射弁１７の制御態様を示している。
【００９３】
この状態ブロックＣ２においては、ＩＧスイッチ２６がオフ操作された後、所定の時間Ｔ１（例えば０．２秒程度）が経過するまでは上記状態ブロックＣ１での制御態様が引き継がれ、該所定の時間Ｔ１の経過に伴って状態ブロックＣ２１遷移する。
【００９４】
そして、この状態ブロックＣ２１においては、ＩＧスイッチ２６がオフ操作された後、上記所定の時間Ｔ１が経過したことをもって、ディーゼル機関１の停止条件が成立した旨を判断する。そしてこの実施の形態の装置にあっては、通常の噴射制御モードにあった場合であれ、あるいは無効噴射制御モードにあった場合であれ、調停として、該停止条件の成立に伴って燃料噴射弁１７の駆動を一旦停止し、所定の時間だけ遅延（ディレイ）処理を行った後、後述する機関停止時の無効噴射制御実行条件が成立していれば無効噴射制御を実行する。また、このディレイ処理の後、同無効噴射制御の実行条件が成立していなければ、燃料噴射弁１７の駆動はそのまま停止される。
【００９５】
また一方、状態ブロックＣ１での制御状態にあるときに、ＩＧスイッチ２６がオン状態にあるにも拘わらずディーゼル機関１がストールした場合には、同図４の状態ブロックＣ３に遷移する。この状態ブロックＣ３は、ＩＧスイッチ２６がオン状態にあって且つ機関１がストールしたときの燃料噴射弁１７の制御態様を示している。
【００９６】
この状態ブロックＣ３においては、上記状態ブロックＣ２１と同様、機関１の停止条件の成立に伴って燃料噴射弁１７の駆動を一旦停止し、所定時間のディレイ処理を行った後、後述する機関停止時の無効噴射制御実行条件が成立していれば無効噴射制御を実行し、同無効噴射制御の実行条件が成立していなければ燃料噴射弁１７の駆動をそのまま停止する。
【００９７】
そして、この状態ブロックＣ３での制御状態においてＩＧスイッチ２６がオフ操作された場合、あるいは上記状態ブロックＣ２若しくは状態ブロックＣ２１での制御状態において機関１がストールに至った場合には、同図４の状態ブロックＣ４に遷移する。この状態ブロックＣ４は、ＩＧスイッチ２６がオフ状態にあって且つ機関１がストールしたときの燃料噴射弁１７の制御態様を示している。
【００９８】
この状態ブロックＣ４においても、基本的には上記状態ブロックＣ２１と同様、機関１の停止条件の成立に伴って燃料噴射弁１７の駆動を一旦停止し、所定時間のディレイ処理を行った後、後述する機関停止時の無効噴射制御実行条件が成立していれば無効噴射制御を実行し、同無効噴射制御の実行条件が成立していなければ燃料噴射弁１７の駆動をそのまま停止する。もっとも、この状態ブロックＣ４においては、同図４に示されるように、上記状態ブロックＣ２、Ｃ２１、あるいは状態ブロックＣ３から遷移されたときの制御状態がそのまま引き継がれるため、例えば上記機関停止条件の成立に伴うディレイ処理（調停）も、実際には一度しか行われない。
【００９９】
そしてその後、同状態ブロックＣ４において燃料噴射弁１７の駆動停止が確認された後、マイクロコンピュータ２２は前記リレー２７をオフとして、当該電子制御装置２１に対する給電を停止する。
【０１００】
同図４に例示するこうした状態遷移に対応して、電子制御装置２１（マイクロコンピュータ２２）側からみたこの実施の形態の装置としての制御全体の流れをまとめると、図５及び図６に示すものとなる。
【０１０１】
すなわち、図５のステップＳ１として示すＩＧスイッチ２６のオン操作の確認のもとに、電子制御装置２１は通常の噴射制御モードにて燃料噴射弁１７の駆動制御を開始する（図５ステップＳ１０）。そして、その状態で機関１のストールやＩＧスイッチ２６のオフ操作がなく、且つ上記無効噴射制御の実行条件が成立していなければ、同通常の噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動制御を維持する（図５ステップＳ１１〜Ｓ１３）。
【０１０２】
一方、同状態で機関１のストールやＩＧスイッチ２６のオフ操作は確認されないものの、上述のように、燃料カット状態に移行され、しかもそのとき、コモンレール１５内の燃料圧力が当該運転状態に基づき算出される目標燃料圧力を上回っているなど、上記無効噴射制御の実行条件成立が確認される場合には、通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードに移行する（図５ステップＳ１３及びＳ２０）。そして電子制御装置２１は、この移行により、無効噴射制御モードにて燃料噴射弁１７の駆動制御を開始する。なおこのとき、通常の噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最後の駆動期間と無効噴射制御モードでの同燃料噴射弁１７の最初の駆動期間とが重ならないようにその駆動タイミングが調停されることは上述の通りである。そしてこの場合も、同状態で機関１のストールやＩＧスイッチ２６のオフ操作がなく、且つ通常噴射への復帰条件が成立していなければ、すなわち無効噴射制御の実行条件が不成立となっていなければ、電子制御装置２１はこの無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動制御を維持する（図５ステップＳ２１〜Ｓ２３）。
【０１０３】
またその後、同状態で機関１のストールやＩＧスイッチ２６のオフ操作は確認されないものの、噴射要求が復帰されるなど、上記通常噴射への復帰条件の成立（無効噴射制御実行条件の不成立）が確認される場合には、この無効噴射制御モードから再び上記通常の噴射制御モードに移行する（図５ステップＳ２３及びＳ１０）。そして、このときにも上述のように、無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最後の駆動期間と通常の噴射制御モードでの同燃料噴射弁１７の最初の駆動期間とが重ならないようにその駆動タイミングが調停される。
【０１０４】
他方、上記通常の噴射制御モードにおいて、あるいは上記無効噴射制御モードにおいて、機関１のストールが確認された場合には、同機関１の停止条件が成立したものとして、その際の調停として上記ディレイ処理を行った後、機関停止時の無効噴射制御実行条件の成立の有無を判断する（図５ステップＳ１１またはＳ２１、図６ステップＳ３０及びＳ３１）。
【０１０５】
また、同じく上記通常の噴射制御モードにおいて、あるいは上記無効噴射制御モードにおいて、ＩＧスイッチ２６のオフ操作が確認された場合には、それぞれ上記所定の時間Ｔ１の経過をもって当該機関１の停止条件の成立を判断し、同じくディレイ処理を行った後、機関停止時の無効噴射制御実行条件の成立の有無を判断する（図５ステップＳ１２→Ｓ１４またはＳ２２→Ｓ２４、図６ステップＳ３０及びＳ３１）。
【０１０６】
そして、上記いずれの場合であれ、機関停止時の無効噴射制御実行条件の成立が確認された場合には、機関停止時の無効噴射制御を実行したうえでリレー２７をオフとし（図６ステップＳ３１、Ｓ３２及びＳ３３）、同実行条件の不成立が確認された場合には、該無効噴射制御を実行することなくリレー２７をオフとする（図６ステップＳ３１及びＳ３３）。
【０１０７】
図７〜図１４は、この実施の形態の装置による燃料噴射弁１７の無効噴射制御に基づく上記燃料圧力の具体的な制御手順、並びに制御態様を示したものであり、次に、これら図７〜図１４を併せ参照して、同実施の形態の装置の上記調停や遅延（ディレイ）処理を含めた燃料圧力制御の詳細について説明する。
【０１０８】
この実施の形態の装置では、上記通常の噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動制御をはじめ、上記無効噴射制御モードでの同燃料噴射弁１７の最初の駆動時期については、ディーゼル機関１のクランク角を基準としてそのタイミングを管理するクランク角同期制御に基づいて行う。
【０１０９】
そして上述のように、無効噴射制御に移行して後、燃料噴射弁１７の上記無効噴射期間での駆動周期についてはこれを当該機関１の運転条件等によらない所定の時間に設定するとともに、この所定の時間に基づく燃料噴射弁１７の無効噴射期間での繰り返しの駆動についてはこれを、無効噴射パルスのパルスオフ割込みによって実現する。
【０１１０】
一方、同実施の形態の装置において、当該機関１の停止条件の成立確認、並びに、この停止条件の成立に基づく機関停止時の無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動時期については、所定の時間を基準としてそのタイミングを管理する時間同期制御に基づいて行う。
【０１１１】
そしてこの場合も、無効噴射制御に移行して後は、燃料噴射弁１７の上記無効噴射期間での駆動周期を所定の時間に設定するとともに、該所定の時間に基づく燃料噴射弁１７の無効噴射期間での繰り返しの駆動についてはこれを、無効噴射パルスのパルスオフ割込みによって実現する。
【０１１２】
また、この実施の形態の装置において、特に上記機関停止時の無効噴射制御については、その実行期間（能動期間）も併せて管理する。
以下、この実施の形態の装置が実行するこれら各種の制御について、その具体的な制御手順、並びに制御態様を順に詳述する。
【０１１３】
まず、上記クランク角同期制御について、図７及び図９に基づき、その詳細を説明する。
このクランク角同期制御では、先に図３を参照して説明したように、当該機関１のクランクシャフトの回転角度に対応して出力される前記ＮＥパルスのそれぞれ「３」パルス、及び「７」パルスに同期して燃料噴射弁１７の駆動態様を制御する処理が実行される。
【０１１４】
すなわち具体的には、電子制御装置２１を構成するマイクロコンピュータ２２は、回転数センサ３３及び気筒判別センサ３４の出力に基づき、図３に例示した態様でＮＥパルスを繰り返し計数し、同ＮＥパルスの「３」パルス、及び「７」パルスが確認される都度、それぞれ図７に示す「ＮＥ＝３同期処理」及び図９に示す「ＮＥ＝７同期処理」を繰り返し実行する。
【０１１５】
そして、このうちの「ＮＥ＝３同期処理」では、図７に示されるように、そのステップＳ１０１の処理として、ディーゼル機関１のその都度の運転状態において要求される燃料噴射期間Ｔｑを算出する。この噴射期間Ｔｑは、アクセルセンサ３１や回転数センサ３３等の出力に基づき算出される基本噴射量を適宜に補正した量を燃料噴射弁１７の駆動期間に換算した値として算出される。なお、ここで算出されるのは、この燃料噴射期間Ｔｑ、すなわち燃料噴射弁１７の駆動期間のみであり、燃料噴射時期、すなわち同燃料噴射弁１７の駆動開始時期は、予め別途の処理を通じて求められている。通常、この燃料噴射時期が、「ＮＥパルスの何パルス目から何ｍ（ミリ）あるいは何μ（マイクロ）秒後」といったかたちで求められることはよく知られている。
【０１１６】
また、同「ＮＥ＝３同期処理」において、そのステップＳ１０２の処理では、通常の噴射制御モードへの復帰条件が成立したか否かが判断される。この通常の噴射制御モードへの復帰条件として、この実施の形態の装置では、
（Ａ１）「ＮＥ＝３同期処理」の前サイクル（ｉ−１）で算出された燃料噴射期間Ｔｑが０μ秒であること（Ｔｑi-1＝０μｓ）。
【０１１７】
（Ａ２）「ＮＥ＝３同期処理」の今回（ｉ）算出された燃料噴射期間Ｔｑが０μ秒よりも大きいこと（Ｔｑi ＞０μｓ）。
（Ａ３）後述する通常時無効噴射実行フラグＸＮがオンとなっていること。
の論理積（アンド）条件が適用される。すなわち、同ステップＳ１０２の処理では、それまで前記無効噴射制御による燃料噴射弁１７の駆動制御が能動となっていて且つ、今回はじめて通常の噴射制御への復帰要求が生じたときにのみ、肯定（ＹＥＳ）判断され、それ以外の状況では否定（ＮＯ）判断される。
【０１１８】
そして、同「ＮＥ＝３同期処理」においては、上記ステップＳ１０２の処理で肯定判断されたときにのみ、次のステップＳ１０３の処理として、今回算出された燃料噴射期間Ｔｑ（＞０μｓ）が強制的に「０μｓ」とされ、通常噴射復帰フラグがオンとされて、同ルーチンが一旦終了される。他方、上記ステップＳ１０２の処理で否定判断された場合には、そのまま同ルーチンが一旦終了される。
【０１１９】
このように、「ＮＥ＝３同期処理」では、燃料噴射期間Ｔｑの算出に併せて、通常の噴射制御モードへの復帰条件の成立の有無が監視され、同復帰条件の成立が確認される場合にのみ、上記算出された燃料噴射期間Ｔｑが強制的に「０μｓ（噴射無し）」に設定される。
【０１２０】
一方、ＮＥパルスの「７」パルスの確認に基づいて起動される「ＮＥ＝７同期処理」では、図９に示されるように、まずそのステップＳ２０１の処理として、通常時における無効噴射制御の前提条件が成立しているか否かが判断される。この通常時の無効噴射制御の前提条件として、この実施の形態の装置では、
（Ｂ１）ＩＧスイッチ２６がオン状態にあること。または、ＩＧスイッチ２６がオフ操作された後、前記所定時間Ｔ１（図４、図５）未満であること。
【０１２１】
（Ｂ２）時間同期制御の前提フラグがオフであること。
の論理積条件が適用される。すなわち、同ステップＳ２０１の処理では、機関１が通常の運転状態にあり、上記機関停止条件の成立に伴う時間同期制御等の実行条件が満たされていなければ、現在は通常時の制御状態にあるものとして肯定判断され、それ以外の状況では否定判断される。
【０１２２】
そして、同「ＮＥ＝７同期処理」においては、上記ステップＳ２０１の処理で肯定判断された場合に、ステップＳ２０２の処理として通常時の無効噴射制御の前提フラグがオンとされ、否定判断された場合には、ステップＳ２０３の処理としてこの通常時の無効噴射制御の前提フラグがオフとされる。
【０１２３】
その後、同「ＮＥ＝７同期処理」では、ステップＳ２０４の処理として、通常時における無効噴射制御の実行条件が成立しているか否かが判断される。この通常時の無効噴射制御の実行条件として、この実施の形態の装置では、
（Ｃ１）上記通常時の無効噴射制御の前提フラグがオンとなっていること。
【０１２４】
（Ｃ２）燃料圧力センサ３５を通じて検出されるコモンレール１５内の燃料圧力の値が、当該機関１のその都度の運転状態に基づき算出される目標燃料圧力に任意の余裕代αを加えた値以上となっていること。
【０１２５】
（Ｃ３）上記通常噴射復帰フラグがオフとなっていること。
（Ｃ４）今回（ｉ）の上記「ＮＥ＝３同期処理」を通じて算出されている燃料噴射期間Ｔｑが「０μｓ（噴射要求無し）」であること（Ｔｑi ＝０μｓ）。
の論理積条件が適用される。すなわち、同ステップＳ２０４の処理では、上述した燃料カット状態への移行等、通常時における無効噴射制御の実行条件が満たされているか否かが判断される。
【０１２６】
そして、同「ＮＥ＝７同期処理」では、上記ステップＳ２０４の処理において肯定判断されるとき、それまでは通常時無効噴射実行フラグＸＮがオフであったことを条件に同無効噴射実行フラグＸＮがオンとされ、燃料噴射弁１７に対する無効噴射制御用の駆動パルスである無効噴射パルスの第１パルスがセットされた後、当該ルーチンが一旦終了される（図９ステップＳ２０５〜Ｓ２０７）。
【０１２７】
なお、この無効噴射パルスは、それが立上るまでのオフ時間Ｔａと、その立上りから立下りまでのいわゆるパルス幅に相当するオン時間Ｔｂとの２つの時間としてセットされる。また、この無効噴射パルスのセットは、同燃料噴射弁１７に対する通常の噴射制御用の駆動パルスと同様、マイクロコンピュータ２２自身がその前記ドライバ２３に対応する出力ポートに対して行うものであり、ドライバ２３では、こうしてその対応する出力ポートに駆動パルスがセットされることにより、このセットされたオフ時間（Ｔａ）の経過の後、同セットされたオン時間（Ｔｂ）だけ燃料噴射弁１７（電磁弁２４）を駆動する。
【０１２８】
他方、この「ＮＥ＝７同期処理」では、上記ステップＳ２０４の処理において否定判断されるときには、ステップＳ２０８及びＳ２０９の処理として、それぞれ上記無効噴射実行フラグＸＮ及び上記通常噴射復帰フラグがオフとされたうえで、当該ルーチンが一旦終了される。
【０１２９】
このように、「ＮＥ＝７同期処理」では、ディーゼル機関１の通常の運転時における無効噴射制御の前提条件及び実行条件の成立の有無を判断し、それら２つの条件が最初に満たされるときにのみ、通常時無効噴射実行フラグＸＮをオンとして、無効噴射パルスの第１パルスをセットする。
【０１３０】
また、上記前提条件及び実行条件のいずれか一方でも満たされなくなった場合には、その時点で上記通常時無効噴射実行フラグＸＮをオフにするとともに、先の「ＮＥ＝３同期処理」において通常噴射復帰フラグがオンとされた場合には、この「ＮＥ＝７同期処理」にて同通常噴射復帰フラグをオフとする。
【０１３１】
しかもここでは、特に無効噴射制御の実行条件としての上記（Ｃ４）の条件、すなわち「今回は噴射要求がない」ことが併せ満たされていることをもってはじめて同無効噴射制御の実行条件が成立している旨が判断される。このため、前記（イ）のように燃料噴射弁１７の通常の噴射制御による駆動から無効噴射制御による駆動に移行する場合であれ、同燃料噴射弁１７の駆動にかかるそれら制御が干渉することはない。
【０１３２】
そして、この実施の形態の装置においては、この「ＮＥ＝７同期処理」を通じて無効噴射パルスの第１パルスがセットされた場合、このセットされた無効噴射パルスのパルスオフ割込みに基づいて、同じく無効噴射パルスの第２パルス以降のパルスが順次セットされる。この無効噴射パルスオフ割込みにかかる処理手順を図８に示す。
【０１３３】
すなわち、前記マイクロコンピュータ２２は、先にセットされている無効噴射パルスがオフとなる毎に、同図８にその手順を示す割込み処理を開始する。そしてこの割込み処理に際し、マイクロコンピュータ２２は上記無効噴射実行フラグ（後述する停止時無効噴射実行フラグＸＴをも含む）の状態を監視して、これがオンとなっていることを条件に無効噴射パルスの第２パルス以降のパルスをその上記ドライバ２３に対応する出力ポートにセットする（図８ステップＳ４０１及びＳ４０２）。そしてその後は、同割込み処理を一旦終了する。
【０１３４】
このように、この無効噴射パルスオフ割込みは、ドライバ２３に対応する出力ポートに対して予め無効噴射パルスがセットされていることを条件に起動され、また起動されたとしても、無効噴射実行フラグ（ＸＮ／ＸＴ）がオン状態に維持されていることを条件に次の無効噴射パルスをセットする。
【０１３５】
このため、一旦無効噴射パルスがセットされれば、無効噴射実行フラグ（ＸＮ／ＸＴ）がオン状態に維持されている限り、上述したオフ時間Ｔａとオン時間Ｔｂとの和を周期とする所定の時間毎に、同無効噴射パルスのセット、ひいては同無効噴射パルスに基づく燃料噴射弁１７の駆動が繰り返されるようになる。なお、この無効噴射パルスにあって、上記オフ時間Ｔａとは、上記ドライバ２３が燃料噴射弁１７を駆動するうえでの必要十分な蓄電が確保される時間であり、また上記オン時間Ｔｂとは、同燃料噴射弁１７の前述した無効噴射期間内での任意の時間である。
【０１３６】
一方、上記条件のもとに無効噴射パルスが一旦セットされると、その後たとえ無効噴射実行フラグ（ＸＮ／ＸＴ）がオフになったとしても、同パルスに基づく燃料噴射弁１７の駆動は実行される。すなわち、無効噴射実行フラグ（ＸＮ／ＸＴ）がオフになる直前にセットされた無効噴射パルスがある場合には、この無効噴射実行フラグ（ＸＮ／ＸＴ）のオフ後も、この最後の無効噴射パルスに基づく燃料噴射弁１７の駆動が実行される。このため、前記（ロ）のように、燃料噴射弁１７の無効噴射制御による駆動から通常の噴射制御による駆動に復帰する際には、無効噴射制御での最後の駆動時期が不明となることも避けきれない。
【０１３７】
そこで、この実施の形態の装置では、同燃料噴射弁１７の無効噴射制御による駆動から通常の噴射制御による駆動に復帰される際、上記「ＮＥ＝３同期処理」を通じてその最初の燃料噴射期間Ｔｑを強制的に「０μｓ（噴射無し）」に設定することで、この不明な無効噴射パルスとの干渉を避けるようにしている。
【０１３８】
図１０（ａ）〜（ｄ）は、前記（イ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の通常の噴射制御から無効噴射制御に移行する場合について、この実施の形態の装置のこうしたクランク角同期制御、及び無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく通常時無効噴射実行フラグＸＮ、無効噴射パルス、通常噴射復帰フラグ、及び通常の噴射パルスの推移をタイミングチャートとして示したものである。
【０１３９】
同図１０に示されるように、通常の噴射制御モードにあっては、上記「ＮＥ＝３同期処理」を通じて算出される燃料噴射期間Ｔｑ（噴射時期は別途に算出）に基づいて燃料噴射弁１７が駆動されている（図１０（ｄ））。
【０１４０】
こうした状態において前記燃料カットが開始され、そのとき「ＮＥ＝３同期処理」を通じて算出される燃料噴射期間Ｔｑが「０μｓ（噴射無し）」であることを最低限の条件として、「ＮＥ＝７同期処理」において先の（Ｂ１）〜（Ｂ２）及び（Ｃ１）〜（Ｃ４）の条件の成立が判断されると、タイミングｔ１１をもって上記無効噴射実行フラグＸＮがオンとなり（図１０（ａ））、且つ、無効噴射パルスの第１パルスがセットされる（図１０（ｂ））。
【０１４１】
そして、その後は、上記（Ｂ１）〜（Ｂ２）及び（Ｃ１）〜（Ｃ４）の条件が全て満たされている限り、上記無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく無効噴射パルスのセット、及びこのセットされる無効噴射パルスによる燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードでの駆動が繰り返される。
【０１４２】
また、図１１（ａ）〜（ｄ）は、前記（ロ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の無効噴射制御から通常の噴射制御に復帰する場合について、この実施の形態の装置の同クランク角同期制御、及び無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく通常時無効噴射実行フラグＸＮ、無効噴射パルス、通常噴射復帰フラグ、及び通常の噴射パルスの推移をタイミングチャートとして示したものである。
【０１４３】
図１１に示されるように、タイミングｔ２１において上記無効噴射実行フラグＸＮがオンとなり、以後、無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動が実行されているときに（図１１（ａ）及び（ｂ））、タイミングｔ２２での「ＮＥ＝３同期処理」をもって噴射要求が復帰されたとする（図１１（ｃ））。
【０１４４】
このときには、上記（Ａ１）〜（Ａ３）の条件が満たされることとなり、同「ＮＥ＝３同期処理」を通じて通常噴射復帰フラグがオンとされるとともに、その時点で算出されている燃料噴射期間Ｔｑ（≠０）が強制的に「０μｓ」とされる（Ｔｑ＝０）。すなわち、本来はタイミングｔ２３といった当該噴射要求に対応して予め算出されている燃料噴射時期において通常の噴射制御モードとして駆動されるべき燃料噴射弁１７の駆動が禁止される（図１１（ｄ））。
【０１４５】
また、このときには、タイミングｔ２５での「ＮＥ＝７同期処理」において、少なくとも前記（Ｃ３）の条件がくずれ、もって上記無効噴射実行フラグＸＮがオフとされる（図１１（ａ））。ただし、その直前のタイミングｔ２４において立ち上がった無効噴射パルスのパルスオフに伴い、上記無効噴射パルスオフ割込み処理を通じて既に次の無効噴射パルスがセットされているため、上記無効噴射実行フラグＸＮがオフとされる当該タイミングｔ２５以後も、その最後の無効噴射パルスＰＬＳｒに基づく燃料噴射弁１７の駆動は実行される。もっとも、このときには上述のように、通常の噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動が禁止されているため、同燃料噴射弁１７に対するそれら制御の干渉はない。
【０１４６】
そしてその後は、図１１（ｄ）に示される態様で、通常の噴射制御モードによる燃料噴射弁１７の駆動が再開される。
なお、同通常の噴射制御モードにおいて再び燃料カットが行われるようなことがあれば、上記（Ｂ１）〜（Ｂ２）及び（Ｃ１）〜（Ｃ４）の条件の成立のもとに、再び図１０に例示する態様での無効噴射制御が行われるようになる。
【０１４７】
同実施の形態の装置にあってはこのように、通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードへの移行時には、噴射要求が存在しないことを最低限の条件として無効噴射パルスがセットされるといった態様でその調停が行われ、また、無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの復帰時には、該復帰にかかる最初の燃料噴射が禁止されるといった態様でその調停が行われる。このため、燃料噴射弁１７の駆動に関するそれら制御の干渉は好適に回避されるようになる。
【０１４８】
そして同実施の形態の装置にあっては、機関１の通常運転時、通常の噴射制御にかかる燃料噴射弁１７の駆動期間、及び無効噴射制御にかかる燃料噴射弁１７の最初の駆動時期を、上記クランク角同期制御を通じて一元的に管理することによって、こうした調停を容易なものとしている。
【０１４９】
次に、当該機関１の停止条件の成立確認、並びに、該停止条件の成立に基づく機関停止時の無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動を管理する上記時間同期制御について、図１２に基づき、その詳細を説明する。
【０１５０】
この時間同期制御は、電子制御装置２１を構成するマイクロコンピュータ２２を通じて、例えば１６ｍ秒等の所定の時間を周期として繰り返し実行される。
この時間同期制御では、図１２に示されるように、まずそのステップＳ３０１の処理として、同時間同期制御の前提条件が成立したか否かが判断される。この時間同期制御の前提条件として、この実施の形態の装置では、
（Ｄ１）ＩＧスイッチ２６のオフ操作後、前記時間Ｔ１（図４、図５）が経過したこと。
【０１５１】
（Ｄ２）当該機関１のストールが判定されて且つＩＧスイッチ２６が同機関１のスタータ駆動位置（ＩＧスイッチ２６のオン位置以外の第３の位置：図示略）にないこと。
の論理和（オア）条件が適用される。すなわち、このステップＳ３０１の処理では、ディーゼル機関１あるいはＩＧスイッチ２６の状態が、図４に例示した状態ブロックＣ２１、状態ブロックＣ３、及び状態ブロックＣ４のいずれかの状態にあるか否かが判断され、それらいずれかの状態にあることが確認されるときには肯定判断され、それ以外の状況では否定判断される。
【０１５２】
そして、このステップＳ３０１の処理において肯定判断される場合には、当該時間同期制御の前提フラグがオンされるとともに（図１２ステップＳ３０２）、通常時無効噴射実行フラグＸＮがオンになっていればこれがオフとされ（図１２ステップＳ３０３）、併せて当該時間同期制御プログラムにて内部定義されているディレイカウンタがインクリメントされる（図１２ステップＳ３０４）。なお、このディレイカウンタとは、先の図４あるいは図６を参照して説明した遅延（ディレイ）処理に用いられるカウンタである。
【０１５３】
また、同ステップＳ３０１の処理において否定判断される場合には、当該時間同期制御の前提フラグがオフとされるとともに（図１２ステップＳ３０５）、上記ディレイカウンタがクリアされる（図１２ステップＳ３０６）。
【０１５４】
その後、この時間同期制御では、ステップＳ３０７の処理として、当該時間同期制御の実行条件が成立しているか否かが判断される。この時間同期制御の実行条件として、この実施の形態の装置では、
（Ｅ１）ディレイカウンタのカウンタ値が前述したディレイ処理の完了を許容する所定の値ＤＣａ以上となっていること（ディレイカウンタ値≧ＤＣａ）。
【０１５５】
（Ｅ２）燃料圧力センサ３５を通じて検出されるコモンレール１５内の燃料圧力の値が無効噴射制御の実行が必要とされる所定の圧力値Ｐａ以上となっていること（検出燃料圧力≧Ｐａ）。
【０１５６】
（Ｅ３）ディレイカウンタと同様、当該時間同期制御プログラムにて内部定義されている時間同期制御実行カウンタのカウンタ値が、機関１の停止時における無効噴射制御の必要以上の実行期間に対応して設定された所定の値ＥＣａ以下であること（時間同期制御実行カウンタ値≦ＥＣａ）。
の論理積（アンド）条件が適用される。すなわち、同ステップＳ２０４の処理では、機関停止時における無効噴射制御の実行条件が満たされているか否かが判断される。
【０１５７】
なおここで、同実施の形態の装置によるディレイ処理でのディレイ期間に相当する上記（Ｅ１）の条件におけるディレイカウンタ値の比較値ＤＣａとしては、例えば「２」程度の値が採用される。すなわち、当該時間同期制御が１６ｍ秒を周期として起動される場合には、その２周期分の「３２ｍ秒」程度の時間に相当する値として設定される。これは、前記（ハ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の通常の噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合、あるいは前記（ニ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の無効噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合において、同燃料噴射弁１７に対するそれら移行時の制御干渉を確実に回避するうえで必要十分な期間である。
【０１５８】
そして、この時間同期制御では、上記ステップＳ３０７の処理において肯定判断されるとき、それまでは停止時無効噴射実行フラグＸＴがオフであったことを条件に同無効噴射実行フラグＸＴがオンとされ、上記無効噴射パルスの第１パルスがセットされる（図１２ステップＳ３０８〜Ｓ３１０）。なお、この無効噴射パルスが、それが立上るまでのオフ時間Ｔａと、その立上りから立下りまでのいわゆるパルス幅に相当するオン時間Ｔｂとの２つの時間としてセットされることは、先の「ＮＥ＝７同期処理」のステップＳ２０７での処理と同様である。また、このステップＳ３１０において同無効噴射パルスの第１パルスがセットされることにより、そのパルスオフ時に、図８に例示した無効噴射パルスオフ割込み処理が起動されること、そしてその後、上記無効噴射実行フラグＸＴがオンに維持されている間は、上記オフ時間Ｔａとオン時間Ｔｂとの和を周期とする所定の時間毎に、同無効噴射パルスのセット、ひいては同パルスに基づく燃料噴射弁１７の駆動が繰り返されるようになることも、先の制御の場合と同様である。
【０１５９】
一方、同時間同期制御において、上記ステップＳ３１０の処理として無効噴射パルスの第１パルスがセットされた後は、ステップＳ３１１の処理として、上記時間同期制御実行カウンタがインクリメントされた後、当該ルーチンが一旦終了される。なお、このステップＳ３１１の処理は、上記ステップＳ３０７の処理において肯定判断される都度、繰り返し実行される。
【０１６０】
他方、上記ステップＳ３０７の処理において否定判断されるときには、停止時無効噴射実行フラグＸＴがオフとされるとともに、上記時間同期制御実行カウンタがクリアされて、同ルーチンが一旦終了される（図１２ステップＳ３１２及びず３１３）。
【０１６１】
このように、時間同期制御では、ディーゼル機関１の停止条件、すなわち上記（Ｄ１）または（Ｄ２）の条件の論理和条件が満たされることをもって、そのとき通常時無効噴射実行フラグＸＮがオンとなっていればこれを一旦オフとし、上記ディレイカウンタのカウンタ値をもとに遅延（ディレイ）処理を開始する。
【０１６２】
そして、この所定のディレイ期間を経た後、機関停止時における無効噴射制御の実行条件が満たされていれば、先のクランク角同期制御の場合と同様に、無効噴射パルスのセットを通じて、燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードでの駆動を開始する。
【０１６３】
ただし、この機関停止時における時間同期制御では、上記無効噴射制御の実行期間（能動期間）も上記時間同期制御実行カウンタのカウンタ値をもとに監視しており、たとえ上記（Ｅ２）の条件が満たされている場合であれ、同カウンタ値が上記所定の値ＥＣａに達した時点で停止時無効噴射実行フラグＸＴはオフとされる。
【０１６４】
図１３（ａ）〜（ｅ）は、前記（ハ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の通常の噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合について、この実施の形態の装置のこうした時間同期制御、及び無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく停止時無効噴射実行フラグＸＴ、時間同期制御前提フラグ、ディレイカウンタのカウンタ値、無効噴射／通常噴射パルス、時間同期制御実行カウンタのカウンタ値の推移をタイミングチャートとして示したものである。
【０１６５】
同図１３に示されるように、通常の噴射制御モードにあっては前述同様、上記「ＮＥ＝３同期処理」を通じて算出される燃料噴射期間Ｔｑ（噴射時期は別途に算出）に基づいて燃料噴射弁１７が駆動されている（図１３（ｄ））。
【０１６６】
こうした状態において、タイミングｔ３１での時間同期制御を通じて上記機関停止条件（上記（Ｄ１）または（Ｄ２）の論理和条件）の成立が判断されると、このタイミングｔ３１をもって時間同期制御前提フラグがオンになり（図１３（ｂ））、併せて上記ディレイカウンタの計数（インクリメント）動作、すなわちディレイ処理が開始される（図１３（ｃ））。
【０１６７】
そして、時間同期制御の繰り返しの実行を通じて、その後、ディレイカウンタのカウンタ値が上記所定の値ＤＣａに達するまでディレイ処理が継続され、このカウンタ値が所定の値ＤＣａに達したところで（上記（Ｅ１）の条件が成立）、同ディレイ処理が終了される。なおこの間、燃料噴射弁１７は、少なくとも無効噴射制御モードにて駆動されることはないため、たとえ通常の噴射制御に基づく燃料噴射弁１７の最後の駆動が行われたとしても、この燃料噴射弁１７に対する制御干渉が生じることはない。
【０１６８】
一方、こうしたディレイ処理の後、上記（Ｅ２）の条件が満たされていれば、タイミングｔ３２での時間同期制御をもって上記無効噴射実行フラグＸＴがオンとされる（図１３（ｃ）及び（ａ））。また併せて、無効噴射パルスの第１パルスがセットされるとともに（図１３（ｄ））、上記時間同期制御実行カウンタの計数（インクリメント）動作が開始される（図１３（ｅ））。なおこの時点では、上記（Ｅ３）の条件は必ず満たされている。また、こうして無効噴射パルスの第１パルスがセットされることにより、その後は、上記（Ｄ１）または（Ｄ２）の論理和条件はもとより、上記（Ｅ１）〜（Ｅ３）の条件が全て満たされている限り、上記無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく無効噴射パルスのセット、及びこのセットされる無効噴射パルスによる燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードでの駆動が繰り返される（図１３（ｄ））。
【０１６９】
そしてその後、たとえ上記（Ｅ２）の条件が満たされていても、上記時間同期制御実行カウンタのカウンタ値が上記所定の値ＥＣａに達したことがタイミングｔ３３での時間同期制御において確認された場合には、同タイミングｔ３３にて上記無効噴射実行フラグＸＴがオフとされて（図１３（ｅ）及び（ａ））、当該無効噴射制御が終了される。なおこの場合も、同無効噴射実行フラグＸＴがオフとされる直前に立ち上がった無効噴射パルスのパルスオフに伴い、上記無効噴射パルスオフ割込み処理を通じて既に次の無効噴射パルスがセットされているため、該無効噴射実行フラグＸＴがオフとされる当該タイミングｔ３３以後も、その最後の無効噴射パルスＰＬＳｒに基づく燃料噴射弁１７の駆動は実行される。しかし、同タイミングｔ３３以降、機関１が再始動されるまでは燃料噴射弁１７が再駆動されることもないため、ここにおいて同燃料噴射弁１７に対する制御干渉が生じることはない。
【０１７０】
また、図１４（ａ）〜（ｅ）は、前記（ニ）の場合、すなわち燃料噴射弁１７の通常時無効噴射制御から機関停止時の無効噴射制御に移行する場合について、この実施の形態の装置のこうした時間同期制御、及び無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく無効噴射実行フラグＸＮ／ＸＴ、時間同期制御前提フラグ、ディレイカウンタのカウンタ値、無効噴射／通常噴射パルス、時間同期制御実行カウンタのカウンタ値の推移をタイミングチャートとして示したものである。なお、同図１４（ａ）においては便宜上、通常時無効噴射実行フラグＸＮ及び停止時無効噴射実行フラグＸＴを１つの時間軸上に一括して図示している。
【０１７１】
すなわちいま、通常時無効噴射実行フラグＸＮがオン状態にあることに基づき燃料噴射弁１７が無効噴射制御モードにて駆動されているとするときに、タイミングｔ４１での時間同期制御を通じて、上記機関停止条件（上記（Ｄ１）または（Ｄ２）の論理和条件）の成立が判断されると、このタイミングｔ４１をもって時間同期制御前提フラグがオンになる（図１４（ｂ））。
【０１７２】
そしてこのときには、同タイミングｔ４１をもって上記オン状態にある通常時無効噴射実行フラグＸＮがオフとされたうえで（図１４（ａ））、上述したディレイカウンタの計数動作を通じたディレイ処理が開始され（図１４（ｃ））、その後、ディレイカウンタのカウンタ値が上記所定の値ＤＣａに達したところで同ディレイ処理が終了される。
【０１７３】
またこのときには、上記無効噴射実行フラグＸＮがオフとされる直前に立ち上がった無効噴射パルスのパルスオフに伴い、上記無効噴射パルスオフ割込み処理を通じて既に次の無効噴射パルスがセットされている。このため、この無効噴射実行フラグＸＮがオフとされる当該タイミングｔ４１以後も、その最後の無効噴射パルスＰＬＳｒに基づく燃料噴射弁１７の駆動が実行される。
【０１７４】
ただし、この実施の形態の装置にあっては上述のように、同タイミングｔ４１以降、少なくとも上記ディレイ処理が終了されるまでは、燃料噴射弁１７に対する新たな駆動制御が開始されることはないため、ここにおいても、同燃料噴射弁１７に対する制御干渉が生じることはない。
【０１７５】
そしてその後、タイミングｔ４２での時間同期制御に基づき上記ディレイ処理が終了されたときに、上記（Ｅ２）の条件が満たされていれば、このタイミングｔ４２をもって停止時無効噴射実行フラグＸＴがオンとされるとともに（図１４（ｃ）及び（ａ））、無効噴射パルスの第１パルスがセットされ（図１４（ｄ））、併せて上記時間同期制御実行カウンタの計数（インクリメント）動作が開始される（図１４（ｅ））。こうして無効噴射パルスの第１パルスがセットされることにより、その後は上述と同様、上記（Ｄ１）または（Ｄ２）の論理和条件はもとより、上記（Ｅ１）〜（Ｅ３）の条件が全て満たされている限り、無効噴射パルスオフ割込み処理に基づく無効噴射パルスのセット、及びこのセットされる無効噴射パルスによる燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードでの駆動が繰り返される（図１４（ｄ））。またその後、たとえ上記（Ｅ２）の条件が満たされていても、上記時間同期制御実行カウンタのカウンタ値が上記所定の値ＥＣａに達したことがタイミングｔ４３での時間同期制御において確認された場合には、同タイミングｔ４３にて上記無効噴射実行フラグＸＴがオフとされ（図１４（ｅ）及び（ａ））、当該無効噴射制御が終了されることも、図１３例示した制御の場合と同様である。
【０１７６】
同実施の形態の装置にあってはこのように、通常の噴射制御モードであれ、あるいは無効噴射制御モードであれ、それら制御モードから機関停止時の無効噴射制御モードへの移行時には、時間同期制御による上記ディレイ処理を通じてこの機関停止時の無効噴射制御の実行が所定期間だけ遅延される。このため、同無効噴射制御モードへの移行時であれ、燃料噴射弁１７に対する制御干渉を避けて、確実に無効噴射制御による同燃料噴射弁１７の駆動を実行することができるようになる。
【０１７７】
しかも同実施の形態の装置にあっては、この機関停止時における時間同期制御に際し、上記無効噴射制御の実行期間（能動期間）も時間同期制御実行カウンタのカウンタ値をもとに管理されることから、ディーゼル機関１が停止状態にあるときの無駄な無効噴射制御の実行も好適に低減されるようになる。
【０１７８】
そして、こうして機関停止時の無効噴射制御が終了された後は、あるいは時間同期制御の実行条件（Ｅ１）〜（Ｅ３）が満たされずに燃料噴射弁１７の駆動が停止された後は、前述したように、リレー２７がオフとされ、電子制御装置２１への給電が停止される。
【０１７９】
以上説明したように、この実施の形態にかかる燃料圧力制御装置によれば、以下に列記するような多くの優れた効果を得ることができるようになる。
（１）無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動が、ディーゼル機関１の運転条件等によらない所定の時間を周期として行われるため、コモンレール１５内の余剰な燃料圧力を確実に低下せしめることが可能になる。なお、こうして同コモンレール１５内の余剰な燃料圧力が確実に低下されることで、その圧力低下量の推定も容易となる。ちなみに、コモンレール１５への燃料の圧送制御や当該高圧燃料噴射系１０の診断等、他の制御や診断等が併せて行われるような環境にあっては、こうした圧力低下量の推定も重要な要素となる。
【０１８０】
（２）ディーゼル機関１の通常運転時には、そのクランク角を基準とするクランク角同期制御に基づいて、通常の噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動をはじめ、無効噴射制御モードでの同燃料噴射弁１７の最初の駆動時期を制御するようにした。このため、それら通常の噴射制御モードと無効噴射制御モードとの一元的な管理が可能となり、それら各制御モードでの燃料噴射弁１７の制御干渉を避けるなど、その調停も容易となる。
【０１８１】
（３）上記クランク角同期制御にあっては、少なくとも通常の噴射制御モードでの噴射要求がないことを条件に、上記無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動を許可するようにしたことで、それら各制御モードでの燃料噴射弁１７の制御干渉も確実に回避されるようになる。そしてこのため、通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードへの移行に伴うエミッションの悪化や機関ダメージ等も好適に回避される。またその際、この無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動にかかる無効噴射パルスの上記オフ時間Ｔａとして、ドライバ２３が燃料噴射弁１７を駆動するうえでの必要十分な蓄電が確保される時間を選んでいることから、少なくともこの無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動を確実なものとすることもできる。
【０１８２】
（４）同じく上記クランク角同期制御にあっては、燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードによる駆動から通常の噴射制御モードによる駆動への復帰時、通常の噴射制御モードによる燃料噴射弁１７の駆動をその最初の駆動分だけ強制的に禁止するようにした。このため、無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動が無効噴射パルスオフ割込みにて行われる場合であっても、それら各制御モードでの同燃料噴射弁１７の制御干渉は確実に回避されるようになる。なお、基本的に上記禁止期間は任意であるが、同実施の形態の装置のように、無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動周期がクランク角を基準とする同燃料噴射弁１７の通常の噴射制御での駆動周期よりも十分に短い場合には、この禁止期間を最初の１駆動分だけとすることで、燃料噴射弁１７の制御干渉を回避したうえで、無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの最も円滑な復帰が可能となる。
【０１８３】
（５）ディーゼル機関１の停止条件の成立確認、並びに、この停止条件の成立に基づく機関停止時の無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動時期については、所定の時間を基準としてそのタイミングを別途に管理する時間同期制御に基づいて行うこととした。このため、同機関１の停止条件成立後は、その回転数等によらずに無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の駆動が確実に実行されるようになる。また、機関停止時にこうして無効噴射制御が実行されることで、機関１のレーシング中にＩＧスイッチ２６のオフ操作が行われ、その後直ちに再始動操作が行われたような場合、あるいは走行中に機関１がストールし、その後直ちに再始動操作が行われたりしたような場合にも、コモンレール１５内の燃料圧力を予め適正に低減しておくことが可能となる。なお、機関停止後、十分な時間放置される場合には、コモンレール１５内の燃料圧力も十分低下するようにはなるが、このように急速な再始動操作が行われる場合には、前述のように、コモンレール１５内の燃料圧力が機関始動時の目標燃料圧力まで下がらないことに起因する過大な圧力での燃料噴射が行われ、ひいては燃焼騒音の増大等を招く可能性が無視できない。
【０１８４】
（６）上記時間同期制御にあっては、そのディレイ処理を通じて無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の最初の駆動時期を所定期間遅延するようにしたことで、機関１の停止条件成立後は、それ以前に実行されていた制御との干渉を避けて、確実に無効噴射制御モードに移行することができるようになる。
【０１８５】
（７）同じく上記時間同期制御にあっては、機関停止時の無効噴射制御モードへの移行後、その実行期間（能動期間）も併せて管理し、これが所定の期間に達した場合には同無効噴射制御を停止するようにしたことで、機関１が停止された状態での無駄な無効噴射制御の実行等も好適に抑制されるようになる。
【０１８６】
なお、この発明にかかる高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置は上記実施の形態に限定されるものではなく、同実施の形態を適宜変更した例えば次のような形態として実現することもできる。
【０１８７】
・上記実施の形態にあっては、図１２に例示した時間同期制御にあって、その無効噴射実行条件の成立の有無を判断するための要素の１つとして、
（Ｅ２）燃料圧力センサ３５を通じて検出されるコモンレール１５内の燃料圧力の値が無効噴射制御の実行が必要とされる所定の圧力値Ｐａ以上となっていること（検出燃料圧力≧Ｐａ）。
を設けたが、この所定の圧力値Ｐａについては、これを前記水温センサ３２を通じて検出される冷却水温の関数として可変設定する構成としてもよい。
【０１８８】
ちなみに、ディーゼル機関１の始動時には、例えば図１５に例示する態様で、この冷却水温をパラメータとしてコモンレール１５内の目標燃料圧力が算出される。一方、上述のように、当該機関１のレーシング中にＩＧスイッチ２６のオフ操作が行われ、その後直ちに再始動操作が行われるような場合、あるいは走行中に同機関１がストールし、その後直ちに再始動操作が行われるような場合には、通常、それら機関停止時と機関始動時とで、冷却水温の値は同等の値に保持される。このため、機関停止条件が成立したときのコモンレール１５内の燃料圧力を上記時間同期制御を通じた無効噴射制御によって制御する際、そのしきい値となる所定の圧力値Ｐａを上記冷却水温の関数として可変設定するようにすれば、当該機関１の再始動時、「目標燃料圧力≒実際の燃料圧力」といった関係で同燃料圧力のフィードバック制御が開始されるようになる。すなわち、無駄な無効噴射制御の実行を低減したうえで、この機関再始動時の燃料圧力フィードバック制御にかかる収束性を大幅に高めることができるようになる。図１６に、この所定の圧力値Ｐａと上述した時間同期制御との関係を、先の図１３、あるいは図１４に対応するタイミングチャートとして参考までに示す。
【０１８９】
この図１６において、図１６（ｆ）は、前記燃料圧力センサ３５を通じて検出されるコモンレール１５内の燃料圧力の推移、及びこの推移に対する上記所定の値Ｐａの関係を示したものである。すなわち、図１６（ａ）に示されるように、タイミングｔ５１での時間同期制御を通じて停止時の無効噴射実行フラグＸＴがオンとされ、図１６（ｄ）に示される態様で、無効噴射制御が実行されるとすると、この間、前記サプライポンプ１３を通じた燃料の圧送が行われない限り、同コモンレール１５内の燃料圧力は、この無効噴射制御での燃料噴射弁１７の駆動に応じて、同図１６（ｆ）に例示する態様で低下する。そして、その検出される燃料圧力の値が、タイミングｔ５２での時間同期制御を通じて上記所定の値Ｐａに達したことが判断されれば、たとえそのとき、上記時間同期制御実行カウンタのカウンタ値がその所定の値ＥＣａに達していなくとも、同タイミングｔ５２をもって上記無効噴射実行フラグＸＴがオフとされる（図１６（ａ））。もっとも、時間同期制御実行カウンタのカウンタ値が所定の値ＥＣａに達するタイミングｔ５３がこのタイミングｔ５２よりも早ければその限りではなく、先の図１３、あるいは図１４に例示したように、同カウンタ値が所定の値ＥＣａに達したタイミングをもって上記無効噴射実行フラグＸＴがオフとされる。
【０１９０】
・また、上記（Ｅ２）の条件での所定の圧力値Ｐａについては、これを経験等に基づく所定の目標燃料圧力に対応した値に設定することもできる。この場合にも、機関再始動時にコモンレール１５内の燃料圧力が異常に高い状態にあることを好適に防止することができる。
【０１９１】
・また、上記実施の形態にあっては、同じく図１２に例示した時間同期制御での無効噴射実行条件の成立の有無を判断するための要素の１つとして、
（Ｅ３）時間同期制御実行カウンタのカウンタ値が、機関１の停止時における無効噴射制御の必要以上の実行期間に対応して設定された所定の値ＥＣａ以下であること（時間同期制御実行カウンタ値≦ＥＣａ）。
を設けたが、この所定の値ＥＣａについては、これを前記回転数センサ３３を通じて検出される機関回転数（ＮＥ）のパラメータとして可変設定する構成としてもよい。
【０１９２】
ちなみに、ディーゼル機関１の運転中であれば、上記無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の作動音も乗員にとって気になることはないが、同機関１の停止条件が成立した後、その運転が停止されるときに同無効噴射制御モードでの燃料噴射弁１７の作動音が残る場合には、そうした作動音が乗員にとっては違和感となる。この点、上記所定の値ＥＣａを機関回転数（ＮＥ）のパラメータとして可変設定するようにすれば、例えば同機関１の回転数がある回転数以下となることをもって該無効噴射制御モードでのそれ以降の燃料噴射弁１７の駆動を禁止することができ、ひいてはこうした違和感を排除することができるようになる。
【０１９３】
・一方、上記実施の形態にあっては、そのクランク角同期制御としての「ＮＥ＝７同期処理」を通じて通常時無効噴射実行フラグＸＮのオンと無効噴射パルスの第１パルスのセットとを同時に行うこととしたが、必ずしもこれら２つの処理を同時に行う必要はない。例えば、同「ＮＥ＝７同期処理」を通じて通常時無効噴射実行フラグＸＮをオンとした後、次の「ＮＥ＝８」等に同期して、無効噴射パルスの第１パルスをセットするようにしてもよい。この場合であっても、無効噴射制御モードへの移行時、燃料噴射弁１７の制御干渉を避けて、確実に、その最初の駆動を実行することができる。
【０１９４】
・また、上記クランク角同期処理としての「ＮＥ＝３同期処理」や「ＮＥ＝７同期処理」等、その処理タイミングの設定も一例にすぎない。要は、適用対象となるディーゼル機関システムのクランク角検出態様に応じて、ピストン上死点（ＴＤＣ）以前の適宜のタイミングをもとに、それら対応する処理が行われるものであればよい。
【０１９５】
・他方、上記実施の形態にあっては、燃料噴射弁１７の無効噴射制御モードでの駆動に際し、その無効噴射パルスの第１パルスのみをクランク角同期制御、あるいは時間同期制御を通じてセットした後、同無効噴射パルスの第２パルス以降は、図８に例示した無効噴射パルスオフ割込み処理を通じて順次セットすることとしたが、こうした無効噴射パルスの生成態様も、同実施の形態に限られることなく任意である。要は、上記無効噴射実行フラグＸＮあるいはＸＴがオンに維持される所定の条件下で、所定の時間を周期として無効噴射期間内だけ立ち上がるパルスが生成されるものであればよく、論理素子を使った周知のパルス生成回路等も適宜採用することができる。
【０１９６】
・また、それら無効噴射パルスの周期時間が一定である必要もない。同パルスの繰り返し周期となる時間は、例えばそのときの燃料圧力や燃料温度等、あるいはその他の要求等に応じた可変の時間として設定してもよい。もっとも、この周期時間が一定の時間として設定される場合には、上記コモンレール１５内の燃料圧力低下にかかる応答性も、基本的には常に一定となり、上述した圧力低下量の推定等もさらに容易となる。
【０１９７】
・また、上記実施の形態にあっては、調停を行う手段が、クランク角同期制御及び時間同期制御をそれぞれ通じて、
（ａ）通常の噴射制御モードから無効噴射制御モードへの移行時には、噴射要求が存在しないことを最低限の条件として無効噴射パルスをセットする。
【０１９８】
（ｂ）無効噴射制御モードから通常の噴射制御モードへの復帰時には、該復帰にかかる最初の燃料噴射を禁止する。
（ｃ）機関停止時の無効噴射制御モードへの移行時には、同停止時の無効噴射制御モードでの最初の無効噴射パルスのセットを所定期間だけ遅延する。
等々の処理を行うものとしたが、その構成も、同実施の形態のものには限定されない。この調停を行う手段として、要は、無効噴射制御による燃料噴射弁１７の駆動と無効噴射制御によらない同燃料噴射弁１７の通常の駆動とが干渉することのないようこれを調停し得るものであればよい。これにより、通常の燃料噴射が行われない限られた期間を利用して無効噴射制御による燃料噴射弁１７の駆動が行われる場合であれ、その実行を確実ならしめ、ひいてはコモンレール１５内の余剰な燃料圧力を確実に低下せしめることが可能となる。特に、上記各移行時に無効噴射制御と通常の噴射制御とのいずれの制御も行われない期間をそれら制御要求の中で設定制御するものとして同調停手段を構成することとすれば、こうして無効噴射制御による燃料噴射弁１７の駆動が併用される場合であれ、燃料噴射弁１７の駆動制御にかかる信頼性は向上される。
【０１９９】
・また、燃料噴射弁１７の無効噴射制御を行うための構造も、図２に例示したものに限られることなく任意である。同燃料噴射弁１７として要は、これが無効噴射期間内で駆動されるときには、コモンレール１５内の燃料圧力の排圧のみを行う機能、構造を有するものであればよい。
【０２００】
・そして、この発明で燃料圧力の制御対象とする高圧燃料噴射系もディーゼル機関システムのコモンレールを中心とする高圧燃料噴射系には限られない。他に例えば、ガソリン機関等であれ、筒内直接噴射方式を採用するなど、畜圧配管に蓄えられた高圧燃料を同配管に接続された燃料噴射弁の駆動を通じて内燃機関に噴射供給する高圧燃料噴射系であれば、上記実施の形態に準じたかたちで、当該燃料圧力制御装置を適用することはできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明にかかる高圧燃料噴射系の燃料圧力制御装置の一実施の形態についてその全体の構成を示す略図及びブロック図。
【図２】図１に例示する燃料噴射弁の内部構造を模式的に示す断面図。
【図３】図１に例示する回転数センサの出力態様をクランクシャフトの回転位相との対応のもとに模式的に示すタイムチャート。
【図４】同実施の形態の装置の調停、遅延処理の実行態様を各種状態別に一覧する状態遷移図。
【図５】図４に例示する状態遷移図に対応して同実施の形態の装置が実行する制御の全体の流れを示すフローチャート。
【図６】図４に例示する状態遷移図に対応して同実施の形態の装置が実行する制御の全体の流れを示すフローチャート。
【図７】同実施の形態の装置のクランク角同期制御（「ＮＥ＝３同期処理」）についてその処理手順を示すフローチャート。
【図８】同実施の形態の装置の無効噴射パルスオフ割込み処理についてその処理手順を示すフローチャート。
【図９】同実施の形態の装置のクランク角同期制御（「ＮＥ＝７同期処理」）についてその処理手順を示すフローチャート。
【図１０】同実施の形態の装置のクランク角同期制御にかかる制御態様を示すタイミングチャート。
【図１１】同実施の形態の装置のクランク角同期制御にかかる制御態様を示すタイミングチャート。
【図１２】同実施の形態の装置の時間同期制御についてその処理手順を示すフローチャート。
【図１３】同実施の形態の装置の時間同期制御にかかる制御態様を示すタイミングチャート。
【図１４】同実施の形態の装置の時間同期制御にかかる制御態様を示すタイミングチャート。
【図１５】機関始動時の目標燃料圧力の算出態様の一例を示すグラフ。
【図１６】上記時間同期制御の検出燃料圧力に基づく制御態様を示すタイミングチャート。
【符号の説明】
１…ディーゼル機関、１０…高圧燃料噴射系、１１…燃料ポンプ、１２、１４、１６…供給配管、１３…サプライポンプ、１５…コモンレール、１７…燃料噴射弁、１８、１８ａ、１８ｂ、１８ｃ…リターン配管、２０…制御系、２１…電子制御装置、２２…マイクロコンピュータ、２３…ドライバ、２４…電磁弁、２５…圧力制御弁、２６…ＩＧスイッチ、２７…リレー、３０…検出系、３１…アクセルセンサ、３２…水温センサ、３３…回転数センサ、３４…気筒判別センサ、３５…燃料圧力センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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