(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ケーブルにより複数の電子機器間が光通信可能に接続され、受信側機器と送信側機器とがそれぞれ独立した電源系を備える電子機器システムであって、
少なくとも前記受信側機器において、
前記光ケーブルを介した光通信を実行する光通信手段と、
前記光通信手段で受信された送出光が所定の変調光として継続しているか否かを認識する送出光確認手段と、
動作電源をオン／オフする電源スイッチ手段と、
前記光通信手段に対して間欠的に動作電源を供給することができる間欠電源手段と、
前記電源スイッチ手段がオフとされている電源スタンバイ状態の際に、前記間欠電源手段による前記光通信手段への間欠的な電源供給を実行させ、前記光通信手段によって前記光ケーブルを介した前記送信側機器からの送出光が検出された場合には、前記電源スイッチ手段をオンとさせて当該機器を少なくとも通信可能な状態に起動させるとともに、通信可能状態に起動した後において、前記光通信手段により受信される前記送信側機器からの送出光として有効な送出光が前記送出光確認手段により認識できなかった場合は、前記電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とすることのできる制御手段と
を備える光通信可能な電子機器システム。
【請求項２】
光ケーブルを介した光通信を実行する光通信手段と、
前記光通信手段で受信された送出光が所定の変調光として継続しているか否かを認識する送出光確認手段と、
動作電源をオン／オフする光通信可能に接続された送信側機器と独立した電源系を備える電源スイッチ手段と、
前記光通信手段に対して間欠的に動作電源を供給することができる間欠電源手段と、
前記電源スイッチ手段がオフとされている電源スタンバイ状態の際に、前記間欠電源手段による前記光通信手段への間欠的な電源供給を実行させ、前記光通信手段によって前記光ケーブルを介した前記送信側機器からの送出光が検出された場合には、前記電源スイッチ手段をオンとさせて当該機器を通信可能な状態に起動させるとともに、通信可能状態に起動した後において、前記光通信手段により受信される前記送信側機器からの送出光として有効な送出光が前記送出光確認手段により認識できなかった場合は、前記電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とすることのできる制御手段と
を備える光通信可能な電子機器。
【請求項３】
光ケーブルにより複数の電子機器間が光通信可能に接続され、受信側機器と送信側機器とがそれぞれ独立した電源系を備えるとともに、
少なくとも前記受信側機器において、
前記光ケーブルを介した光通信を実行する光通信手段と、
前記光通信手段で受信された送出光が所定の変調光として継続しているか否かを認識する送出光確認手段と、
動作電源をオン／オフする電源スイッチ手段と、
前記光通信手段に対して間欠的に動作電源を供給することができる間欠電源手段とが設けられる電子機器システムの起動方法として、
前記受信側機器において、
前記電源スイッチ手段がオフとされている電源スタンバイ状態の際に、前記間欠電源手段により前記光通信手段へ間欠的な電源供給を実行するステップと、
前記光通信手段によって前記光ケーブルを介した送信側機器からの送出光が検出された場合に、前記電源スイッチ手段をオンとさせて当該機器を少なくとも通信可能な状態に起動するステップと、
通信可能状態に起動した後において、前記光通信手段により受信される前記送信側機器からの送出光として有効な送出光が前記送出光確認手段により認識できなかった場合は、前記電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とするステップ
が行われる
光通信可能な電子機器システムの起動方法。
【請求項４】
光ケーブルを介した光通信を実行する光通信手段と、
前記光通信手段で受信された送出光が所定の変調光として継続しているか否かを認識する送出光確認手段と、
動作電源をオン／オフする光通信可能に接続された機器と独立した電源系を備える電源スイッチ手段と、
前記光通信手段に対して間欠的に動作電源を供給することができる間欠電源手段と、
を備えた電子機器の起動方法として、
前記電源スイッチ手段がオフとされている電源スタンバイ状態の際に、前記間欠電源手段により前記光通信手段へ間欠的な電源供給を実行するステップと、
前記光通信手段によって前記光ケーブルを介した送信側機器からの送出光が検出された場合に、前記電源スイッチ手段をオンとさせて当該機器を少なくとも通信可能な状態に起動するステップと、
通信可能状態に起動した後において、前記光通信手段により受信される前記送信側機器からの送出光として有効な送出光が前記送出光確認手段により認識できなかった場合は、前記電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とするステップと
が行われる光通信可能な電子機器の起動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、特に光ケーブルにより情報通信可能な電子機器システム、及びそのシステムを構成する電子機器に関する。また電子機器システム及び電子機器の起動方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、例えばオーディオ／ビジュアル機器、情報処理機器、通信機器などにおいて、複数の機器間を光ファイバケーブルで接続し、制御データ、オーディオ／ビデオデータなどの通信を実行するようにしたものが知られている。
特に光データ通信の場合は、電気通信のように電磁気的な不要輻射の問題が無いため、輻射ノイズの影響が懸念されるシステムでは、光ケーブルによる通信システムを採用することが好適となっている。
例えば車載用のオーディオシステムなどでは、今後オーディオデータや制御データ等の通信として通信の高速化が進められ、より電磁気的なノイズが大きくなることを考慮すると、それによって自動車のシステム、例えばエンジンコントロール、ＡＢＳコントロール、エアバッグコントロールなどの各ユニットの誤動作を引き起こす可能性も考えられるため、このような観点からも光ケーブルによる通信方式が好適とされる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで機器間で光通信を行う際には、当然ながらその両機器は少なくとも通信可能な状態に起動されていなければならない。つまり通信処理回路系に電源供給されていることが必要である。
このため、光通信により連係動作が可能な複数の機器によるシステムを動作させる際には、ユーザーは予め各機器の電源をオンとする動作が必要になる。しかしながらシステム構成される機器数や配置状況などによっては、このような電源操作は非常に面倒となることもある。
【０００４】
また、ユーザーが通常操作する機器（マスター機器）が送信側となって、制御される側の機器（スレーブ機器）で光通信による制御データを受信するようなシステムでは、例えばマスター機器からの送信タイミングが予めわかるようであれば、スレーブ機器側でそのタイミングに合わせて電源オンを行うような処理も可能となる。ところが通常、送信タイミングは送信機器側の都合で決められるものであるため、一般の機器ではこのような手法をとることは困難である。
【０００５】
さらに、各機器の受信回路系のみは常時電源オン状態としておくことも考えられる。この場合他の機器からの送信があった場合に、受信側の機器はそれに対応した通信を行ったり、或いは必要であればその受信側の装置の主たる動作系の電源を自動的にオンとすることも可能である。
しかしながらこの場合は、その装置における電力消費量が大きくなってしまう。特に車載用のシステムなどバッテリー電源によるもので電力消費に或る程度制限をかけなければならない装置では、適切ではない。
【０００６】
また、送信側機器と受信側機器に対して電源制御可能な制御信号系を形成すれば、送信側機器が送信を行おうとする際に受信側機器を電源オン状態とさせることは可能である。
ところがこの場合は、両機器間に、光ケーブル以外に制御信号線を接続することが必要になり、システム構成の煩雑化、各装置間での部品点数の増加及び構成の複雑化、コストアップ等を招くことになる。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明はこれらの問題点に鑑みて、低電力消費であり、かつ光ケーブルの接続のみで、受信側の機器が適切なタイミングで自動的に起動されて通信動作が可能となるようにすることを目的とする。
【０００８】
このために光通信可能な電子機器システムとして、光ケーブルにより複数の電子機器間が光通信可能に接続され、受信側機器と送信側機器とがそれぞれ独立した電源系を備えるようにする。
そして少なくとも前記受信側電子機器においては、光ケーブルを介した光通信を実行する光通信手段と、前記光通信手段で受信された送出光が所定の変調光として継続しているか否かを認識する送出光確認手段と、動作電源をオン／オフする電源スイッチ手段と、光通信手段に対して間欠的に動作電源を供給することができる間欠電源手段と、制御手段を設ける。この制御手段は、前記電源スイッチ手段がオフとされている電源スタンバイ状態の際に、前記間欠電源手段による前記光通信手段への間欠的な電源供給を実行させ、前記光通信手段によって前記光ケーブルを介した前記送信側機器からの送出光が検出された場合には、前記電源スイッチ手段をオンとさせて当該機器を少なくとも通信可能な状態に起動させるとともに、通信可能状態に起動した後において、前記光通信手段により受信される前記送信側機器からの送出光として有効な送出光が前記送出光確認手段により認識できなかった場合は、前記電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とすることのできるようにする。
受信側となる電子機器（即ちシステム内の全機器、もしくはスレーブ側となる１または複数の機器）がこのような構成をとることで、送信側の機器が通信可能状態に起動されて光ケーブルへの光送出を開始することに応じて、受信側の機器が通信可能状態に起動されるようにできる。
この場合、受信側の機器はスタンバイ状態において通信手段のみ間欠的に電源オンとされるのみであるため、消費電力は節約でき、しかも光ケーブル以外の制御信号線を設けなくても必要なときに電源オン状態となるように制御できることになる。
【０００９】
そして、受信側となる機器の制御手段は、通信可能状態に起動した後において、光通信手段により受信される、送信側機器からの送出光として有効な送出光が認識できなかった場合は、電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態とすることで、無駄な電力消費を回避できる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を次の順序で説明していく。
１．システム構成例
２．第１の装置構成及び起動動作例（通信系と主動作系が共通電源の例）
２−１  電源状態推移
２−２  装置構成
２−３  起動処理
３．第２の装置構成及び起動動作例（通信系と主動作系が独立電源の例）
３−１  電源状態推移
３−２  装置構成
３−３  起動処理
【００１１】
１．システム構成例
本例のシステムは、例えば車載用のオーディオシステムなどに適用できるものであり、図１のように複数の装置（少なくとも２つ以上の機器）が光ケーブル３によりデータ通信可能に接続されるものである。なお、本例は各装置間の通信ラインを介した起動動作にかかるものであることから、特に各装置をシステム上でのノードナンバ（ノード＃０、＃１、＃２・・・）で呼ぶこととする。
光ケーブル３による通信方式は、例えばＩＥＥＥ１３９４方式によるデジタルインターフェースとされる。なお、もちろん本発明で採用される通信方式がＩＥＥＥ１３９４方式に限定されるものではない。
【００１２】
各装置（ノード）は、それぞれ電源ライン４により動作電源が供給され、後述するような内部の電源スイッチにより電源オン状態となるものである。また各ノードは、光ケーブル３による機器間の通信を実行する部位としての通信系２と、その装置の主たる動作を行う主動作系１が設けられる。
主動作系１と通信系は、それぞれ共通の電源系とされ、同時に起動される例と、それぞれが独立の電源系を備えることで、個別に起動できるようにした例が考えられ、これらのそれぞれの例を後述する。
【００１３】
例えばこの図１のようなシステムが車載用オーディオシステムとして形成される場合、各ノード＃０、＃１、＃２・・・は、それぞれオーディオ機器となる。
例えばノード＃０がヘッドアンプユニット、ノード＃１がＣＤチェンジャーユニット、ノード＃２がチューナユニットなどである。例えばこのような構成を考えた場合は、ノード＃０の主動作系１はユーザーインターフェースやパワーアンプ動作／ソースセレクト動作等を実行する部位、ノード＃１の主動作系１はＣＤチェンジャープレーヤとしての再生動作を実行する部位、ノード＃２の主動作系１はラジオ放送の受信／復調を実行する部位というようになる。また電源ライン４は、いわゆるカーバッテリーに接続される電源ラインとなる。
【００１４】
例えばこの図１のようなシステムにおいては、各ノードはそれぞれ相互に送受信可能とされる。
そして例えば本例では、ユーザーがノード＃０に対して電源オンとする操作を行った場合（なお、電源オンとする操作とは、その機器の電源スイッチをオンとする操作の他、例えば車載用であればエンジンキーをアクセサリーポジションまで回す操作なども含む）、他のノード＃１、＃２・・・も自動的に電源オン（少なくとも通信系２の電源オン）とされるものである。
【００１５】
２．第１の装置構成及び起動動作例（通信系と主動作系が共通電源の例）
２−１  電源状態推移
上記のようなシステムにおいてＩＥＥＥ１３９４などの双方向通信が採用される場合は、各ノード＃０、＃１・・・は全て送信側機器でもあり、かつ受信側機器となる。
以下、ある機器（例えばノード＃０とする）が電源オンとなることに応じて、他の受信側となる機器がそれぞれ起動していく例を挙げ、その様な受信側の機器としてノード＃１に注目して説明していく。もちろん説明していくノード＃１の構成及び動作は、他のノード（＃０、＃２・・・）にも当てはまるものとなる。
【００１６】
また、ここで説明する各ノードは、通信系２と主動作系１が、装置内で共通の電源系とされ、同時に起動される例とする。
【００１７】
図２により、ある機器（例えばノード＃１）の電源状態の推移を説明する。
この場合、ノード＃１の電源状態は、完全オフ、スタンバイ、主電源オンの３つの状態を遷移することになる。
【００１８】
完全オフとは、電源ライン４が接続されていない状態であり、車載用機器であればバッテリーから外されている状態、家庭用等の機器であれば電源コンセントが外されている状態などである。
【００１９】
スタンバイとは、電源ライン４が接続され、動作電源供給が可能とされた状態をいう。このとき、機器内の制御部としてのＣＰＵ（図３のＣＰＵ１０）にはスタンバイ電源電圧が供給され、最低限必要な動作（例えば内部時計の計数や、電源操作の監視など）が実行される。
さらに本例の場合は、通信系２において他の機器（ノード＃０）からの光ケーブル３を介した送出光を監視するために、後述する間欠的な電源供給動作が、このスタンバイ期間に実行されることになる。
【００２０】
主電源オンとは、主電源電圧の供給が行われ、ＣＰＵが起動されるとともに各部が動作可能となる状態である。即ち主動作系１での主動作、及び通信系２における通信動作が可能な状態である。
例えばスタンバイ状態にある時点で、ユーザーが電源操作を行った場合や、後述するように送出光の入力が検出されたことに応じて、このような主電源オン状態に移行する。
【００２１】
なお、主電源オンとされている状態において、その起動のトリガとなった送出光の検出が誤検出であったと判別された場合や、他の機器が電源オフとされて送出光が無くなった場合、或いは光通信により電源オフの制御コマンドが送信されてきた場合、さらにはユーザーの電源オフ操作があった場合などは、スタンバイ状態に戻る。
また電源ライン４が取り外された場合は完全オフ状態となる。
【００２２】
２−２  装置構成
図３に例えばノード＃１の装置構成例を示す。
ＣＰＵ１０は装置全体のコントロールを行う制御部位となる。また主動作部１１は、その装置の主たる動作部位であり、上述のようにノード＃１がＣＤチェンジャープレーヤと仮定した場合は、主動作部１１に、ＣＤチェンジャー機構及び再生ヘッド機構、オーディオ再生処理回路等が設けられることになる。
この主動作部１１と、ＣＰＵ１０における主動作部１１に対する制御機能により、ノード＃１の主動作系１が形成される。
【００２３】
電源回路１２は、電源ライン４からの電源電圧（例えばバッテリー電圧や商用交流電源電圧）を受け、所定の処理を行って装置内に対する動作電源電圧Ｖｃｃ及びスタンバイ電源電圧Ｖｓｔを発生する。所定の処理とは、例えばバッテリー電圧が供給される場合はＤＣ／ＤＣコンバート処理、また交流電源電圧が供給される場合は整流平滑及びＤＣ／ＤＣコンバート処理などとなる。
なお、スタンバイ電圧Ｖｓｔとは、上述したスタンバイ状態においてＣＰＵ１０に供給される電源電圧であり、動作電源電圧Ｖｃｃに比べて微少なレベルとされる。
【００２４】
操作部１３とは、当該装置に対してユーザーが操作するための各種の操作キー等に相当する。例えば電源キーが設けられる機器であれば、操作部１３内の１つである電源キーによってユーザーが電源オン／オフを行うことができる。
またこの操作部１３とは広い意味でのユーザー操作をいっており、例えば車載用機器としてエンジンキーがアクセサリーポジション（ＡＣＣ）に回されることで電源オンとなるものである場合は、そのエンジンキー操作にかかる検出系も含めている。
なお、電源制御については後述するように送出光の検出に基づいて行われるものとなるため、この操作部１３としては電源系の操作機能はないものと考えてよい場合もある。
【００２５】
このノード＃１における通信系２としては、主電源スイッチ１４、間欠電源スイッチ１５、受信データ処理部１６、光／電気変換部１８（以下、Ｏ／Ｅ部という）、送信データ処理部１７、電気／光変換部１９（以下、Ｅ／Ｏ部という）が設けられる。これらのブロックと、これらに対するＣＰＵ１０の制御機能により通信系２が形成される。
【００２６】
Ｏ／Ｅ部１８は、光ケーブル３で送信されてきた光信号を電気信号に変換する部位である。またＥ／Ｏ部１９は、送信するデータとしての電気信号を光信号に変換して光ケーブル３に送出する部位である。
このＯ／Ｅ部１８とＥ／Ｏ部１９により１つの接続ユニット２０が形成され、１本の光ケーブル３が接続される。
そして、例えばノード＃０における接続ユニット２３（Ｅ／Ｏ部２１及びＯ／Ｅ部２２）との間で光ケーブル３により接続されることで、ノード＃０とノード＃１の間での双方向通信路が確立される。
なお、図１に示したように各機器は例えばデイジーチェイン接続で結ばれていくとした場合、１つの機器は少なくとも２つの機器と光ファイバ３で接続されることになる。従って、この図３では簡略化のため図示を省略しているが、接続ユニット２０としては複数単位形成されるものとなり、それにより例えばノード＃１は、ノード＃０及びノード＃２のそれぞれと双方向通信が可能となる。
【００２７】
Ｏ／Ｅ部１８は、光ケーブル３を介して供給されてくるノード＃０等からの送出光を受光し、電気信号に変換して受信データ部１６に供給する。また送出光があることにより得られる電気信号はＣＰＵ１０の割込ポートにも供給される。
受信データ処理部１６は、Ｏ／Ｅ部１８によって受信され電気信号とされた通信データの復調、デコードを行ってＣＰＵ１０に供給する。これによってＣＰＵ１０は受信データを得ることができる。
【００２８】
ＣＰＵ１０は、他のノードに対してデータ送信を行う場合は、送信データを送信データ処理部１７に供給する。
送信データ処理部１７は、供給された送信データに対して所定のエンコード処理及び送信のための変調を行いＥ／Ｏ部１９に供給する。
Ｅ／Ｏ部１９は、送信データ処理部１７から供給された電気信号を光信号に変換し、光ファイバ３に送出する。
【００２９】
主電源スイッチ１４は、各部に対する動作電源電圧Ｖｃｃをオン／オフする部位となる。この主電源スイッチ１４がＣＰＵ１０によってオンとされることで、各部に動作電源電圧Ｖｃｃが供給され、装置が主電源オン状態となる。
一方、間欠電源スイッチ１５は、装置がスタンバイ状態にある際にＣＰＵ１０の指示に基づいて、Ｏ／Ｅ部１８のみに対して、しかも間欠的に動作電源電圧Ｖｃｃを供給する部位となる。
本例では、この間欠電源スイッチ１５により、スタンバイ状態にある時に、Ｏ／Ｅ部１８が間欠的ではあるが、光ケーブル３からの送出光の有無を監視できる状態となり、これによって起動（電源オン）の制御を行うことができる。
【００３０】
このノード＃１を含めて各ノードの通信部２における光送出部であるＥ／Ｏ部は、主電源オンとされることに応じて通信用の光送出を開始する。即ち主電源オン状態となった以降は何らかの変調光を常に送出しており、それが接続されたノードのＯ／Ｅ部に送られることになる。実際のデータ送信を行う場合は、その送出光にデータ変調光がのせられるものとなる。
これは、換言すれば、受信側の機器にとってはＯ／Ｅ部において送出光が検出されれば、それは送信側の機器が主電源オン状態になったと判断できることになる。例えばノード＃１のＯ／Ｅ部１８に対してノード＃０からの送出光が送られてくる場合とは、送信側であるノード＃０が主電源オンとなっている場合である。
【００３１】
本例では、受信側の機器においてこのように送信側の機器からの送出光を検出して動作電源をオンとすることを主たる特徴としており、このために、上記のように間欠電源スイッチ１５により、間欠的にＯ／Ｅ部１８に対して動作電源電圧Ｖｃｃが供給されるようにしている。
例えば、図４のようにＯ／Ｅ部１８内に受光手段としてフォトトランジスタが設けられる場合は、スタンバイ状態にあるときに、間欠電源スイッチ１５を介して動作電源電圧Ｖｃｃが供給される期間においては、このフォトトランジスタがノード＃０からの送出光に応じた電流を発生させることになる。この電流に応じた検出電圧がＣＰＵ１０の割込ポートに供給されることで、スタンバイ状態にあるＣＰＵ１０は、ノード＃０が起動されたことを認識できる。
そして、ノード＃０が起動された後は、ノード＃０との間の通信が行われることになるが、ＣＰＵ１０が主電源スイッチ１４をオンとして、このノード＃１を主電源オン状態とすることで、ノード＃０との間の通信が可能となる。
【００３２】
Ｏ／Ｅ部１８に対する動作電源電圧Ｖｃｃの供給状態を図５に示す。
機器がスタンバイ状態にあるときは、間欠電源スイッチ１５が所定期間毎にオン／オフされることで、Ｏ／Ｅ部１８は、図示するように電源供給が行われる期間ｔｏｎと電源オフとなる期間ｔｏｆｆが交互に発生する。
期間ｔｏｆｆには、もちろん送出光の検出はできないが、例えばノード＃０が起動されて光送出が開始されると、その直後の期間ｔｏｎにおいて、光入力が検出されることになり、ＣＰＵ１０はノード＃０の起動を認識できる。
従ってその直後（処理のための遅延時間ＤＬ後）において、ＣＰＵ１０は主電源スイッチ１４をオンとさせ、ノード＃１を主電源オン状態とする。従ってそれ以降は、Ｏ／Ｅ部１８にも、図示するように継続的に動作電源電圧Ｖｃｃが供給されるようになる。
【００３３】
ここでスタンバイ時の間欠的な電源供給についての消費電流を考える。動作電源電圧供給にかかる消費電流をＩ１としたときに間欠時の平均消費電流Ｉ２は、
Ｉ２＝Ｉ１×（ｔｏｎ／（ｔｏｎ＋ｔｏｆｆ））
となる。
Ｏ／Ｅ部１８は、通常、受信動作時の総消費電流の約８０％をしめることになるため、例えばスタンバイ状態において送出光の検出のためにＯ／Ｅ部１８のみを電源オンとしておくようにしても（他の部位を電源オフとしていても）、消費電流の節約効果はほとんどない。ところが上記のように間欠的な電源供給動作とすることで、スタンバイ時の消費電流をかなり節約できることになる。
特に、ノード＃０からの送出光は、ノード＃０が起動後継続して供給されることになるため、オフ期間ｔｏｆｆを比較的長く設定しても、検出もれは発生しない。つまり、ノード＃０が起動後、それを検出してノード＃１が起動するまでの遅延時間として、通信動作上許容できる時間範囲に基づいて、オフ期間ｔｏｆｆを設定でき、これによってかなりの消費電流の節約が可能となる。
【００３４】
２−３  起動処理
このような起動動作を行うためのＣＰＵ１０の処理を図６に示す。
図６はスタンバイ状態にある時からの電源処理を示している。
ＣＰＵ１０にスタンバイ電源電圧Ｖｓｔが供給され、スタンバイ状態にあるときは、ＣＰＵ１０はステップＦ１０１として、主電源スイッチ１４をオフと制御しているとともに、間欠電源スイッチ１５についてスイッチング動作を実行させ、上記のように間欠的にＯ／Ｅ部１８に対する電源供給を実行させることになる。
【００３５】
この状態で、ステップＦ１０２でのユーザーの電源操作の監視、及びステップＦ１０６でのＯ／Ｅ部１８による送出光検出の監視を行っている。
なお、ステップＦ１０２での操作の監視は、例えば電源キーが設けられていない機器や、車載用機器であってエンジンキーによる起動を直接受け付けない機器である場合は行われない。
例えば図１のシステムにおいて、エンジンキーがアクセサリーポジション以上に回されることによって起動される機器がノード＃０のみであり、ノード＃１以降は、送出光検出によって起動するものであるとした場合は、ステップＦ１０２及びＦ１０３が行われるのはノード＃０のみとなる。但しそのような場合でも、ノード＃１としての機器に電源キーが用意されているのであれば、ステップＦ１０２，Ｆ１０３の処理は行われることになる。
【００３６】
ユーザーによる何らかの操作としての電源操作が検出された場合は、処理はステップＦ１０２からＦ１０３に進み、ＣＰＵ１０は主電源スイッチ１４をオンとして、装置を主電源オン状態とする。当然ＣＰＵ１０自身も、スタンバイ状態から起動されることになる。
これによってステップＦ１０４で、通信系２を制御して他のノードとの間の通信動作を行うことや、主動作部１１を制御して主たる動作の実行制御を行うことが可能となる。
【００３７】
また、スタンバイ状態において上述のように間欠的に電源供給されているＯ／Ｅ部１８により、他の機器（ノード＃０）からの光送出開始が検出された場合は、処理はステップＦ１０６からＦ１０７に進み、ＣＰＵ１０は主電源スイッチ１４をオンとして、装置を主電源オン状態とする。ＣＰＵ１０自身も、スタンバイ状態から起動される。
【００３８】
ここで、ステップＦ１０８では、検出された送出光が有効なものであったか否かを確認する。
即ち、その後受信データ処理部１６によって、所定の変調光としての送出光が継続して確認できているか否かを判断する。例えば外乱光やノイズなどの影響、或いはノード＃０側の誤動作などでなく、ノード＃０の起動に基づく正常な変調光であるか否かを確認し、それが確認できた場合は、ステップＦ１０４に進んで、通常の主電源オン状態としての動作可能状態とする。
【００３９】
ところが、検出直後に送出光がとぎれた場合や、検出された光が通信用の所定の変調光でないと判断された場合は、その直前のステップＦ１０７の処理で行った起動処理は、外乱光などによる誤動作と判断する。そのため処理をステップＦ１０１に戻して主電源スイッチ１４をオフとし、スタンバイ状態に戻る。
【００４０】
ステップＦ１０４として、主電源オン状態にあるときは、ステップＦ１０５で電源オフのトリガを監視している。
電源オフのトリガとは、電源キーがある機器であれば、ユーザーによるその電源キーの操作であり、またエンジンキーの操作に直接対応する機器であれば、エンジンがアクセサリポジション以下に回される操作となる。或いはまた他の機器（ノード＃０）が電源オフとされたこととなる。他の機器が電源オフとされることは、Ｏ／Ｅ部１８に送出光が検出されなくなることによって確認できる。
なお、他の機器から光通信により電源オフのコマンドが送られることが電源オフのトリガとされることもある。
【００４１】
これらの電源オフのトリガが確認された場合は、処理はステップＦ１０１に戻ることになり、ＣＰＵ１０は主電源スイッチ１４をオフとし、スタンバイ状態に戻る。そして上記のようにスタンバイ時の動作、つまりＯ／Ｅ部１８に対する間欠的な電源供給を実行させる。
【００４２】
以上のように処理が行われることで、例えばノード＃１としての機器であれば、ノード＃０が起動され、光ケーブル３への光送出を開始することに応じて、このノード＃１も主電源オン状態に起動されることになり、つまりシステム内で連係した電源オン動作が可能となる。これによってユーザーが個々の機器の電源操作を行うことや、或いは光ケーブル３以外に制御信号線を設けて各機器を起動させるような手段を採らなくても。システム内の通信動作が可能な状態に起動できることになる。これは光ケーブルによる通信システム構成の簡略化、各装置の構成の簡略化やコストダウン等を促進できることを意味する。
【００４３】
もちろん、図１のようなシステムでは、ノード＃２においても同様な構成がとられていることにより、ノード＃１が起動されることに応じてノード＃２も起動することになる。つまりシステム内の各機器が連鎖的に起動される。従って多数の機器が接続されたシステムとして非常に好適なものとなる。
【００４４】
また、ノード＃１など受信側となる機器（ノード＃０が該当する場合も考えられる）は、スタンバイ状態の際に間欠的な動作電源により送出光の検出を行うものであるため、上述したように、この間さほどの電力消費は発生しない。従って車載用のシステムなどバッテリー電源を用いるシステムにおいても好適なものとなる。
【００４５】
さらに、ステップＦ１０８の処理として説明したように、通信可能状態に起動した後において有効な送出光が認識できなかった場合は、再び主電源スイッチ１４をオフとしてスタンバイ状態に戻すようにしているため、例えば誤動作による起動などの後に無駄な電力消費を続けることを回避でき、これによっても電力消費の節約を実現できる。
【００４６】
また本例の動作は、ハードウエア的にはＯ／Ｅ部１８に間欠的に電源供給を行うようにすること、及びＯ／Ｅ部の出力をＣＰＵ１０の割込ポートに供給することで実現できる。つまり本例の動作実現のために多大な回路変更等は不要であるという利点もある。
【００４７】
３．第２の装置構成及び起動動作例（通信系と主動作系が独立電源の例）
３−１  電源状態推移
次に、各ノードにおいて、通信系２と主動作系１が、装置内で独立した電源系とされる例を説明する。即ち、ノード間通信を行うためには、少なくとも通信系２のみが電源オンとされればよい構成とされているものである。
なお図８により後述するが、例えば通信系２の制御部となる通信系ＣＰＵ１０Ａと、主動作系１の制御部となる主動作系ＣＰＵ１０Ｂが形成される例とする。
【００４８】
図７により、この例の場合のある機器（例えばノード＃１）の電源状態の推移を説明する。
この場合、ノード＃１の電源状態は、完全オフ、スタンバイ、通信系電源オン、全電源オンの４つの状態を遷移することになる。
【００４９】
完全オフは上述した例と同様に、電源ライン４が接続されていない状態であり、車載用機器であればバッテリーから外されている状態、家庭用等の機器であれば電源コンセントが外されている状態などである。
【００５０】
スタンバイも同様に、電源ライン４が接続され、動作電源供給が可能とされた状態をいう。このとき、機器内の制御部としてのＣＰＵ（図８のＣＰＵ１０Ａ、１０Ｂ）にはスタンバイ電源電圧が供給され、最低限必要な動作（例えば内部時計の計数や、電源操作の監視など）が実行される。
さらにこの例の場合も、通信系２において他の機器（ノード＃０）からの光ケーブル３を介した送出光を監視するために、上述の例と同様の間欠的な電源供給動作が、このスタンバイ期間に実行されることになる。
【００５１】
通信系電源オンとは、通信系２において電源電圧の供給が行われ、ＣＰＵ１０Ａが起動されるとともに通信系２の各部が動作可能となる状態である。例えばスタンバイ状態にある時点で、後述するように送出光の入力が検出されたことに応じて、このような通信系電源オン状態に移行する。
【００５２】
全電源オンとは、通信系２だけでなく、主動作系１の各部にも電源電圧の供給が行われ、ＣＰＵ１０Ａ、１０Ｂが起動されて、主動作系１での主動作、及び通信系２における通信動作が可能となる状態である。
例えばスタンバイ状態もしくは通信系電源オン状態にある時点で、ユーザーが電源操作を行った場合や、他のノードからの起動コマンドなどに応じて、このような全電源オン状態に移行する。
【００５３】
なお、通信系電源オンもしくは全電源オンとされている状態において、その起動のトリガとなった送出光の検出が誤検出であったと判別された場合や、他の機器が電源オフとされて送出光が無くなった場合、或いは光通信により電源オフの制御コマンドが送信されてきた場合、さらにはユーザーの電源オフ操作があった場合などは、スタンバイ状態に戻る。
また電源ライン４が取り外された場合は完全オフ状態となる。
【００５４】
３−２  装置構成
図８に、この例におけるノード＃１の構成例を示す。なお、上述した図３と同一の機能部分には同一の符号を付し、説明を省略することとし、図３と異なる部分のみ説明する。
【００５５】
この場合、通信系２の各部は通信系ＣＰＵ１０Ａによって制御され、また主動作系１の各部は主動作系１０Ｂによって制御される。通信系ＣＰＵ１０Ａと主動作系ＣＰＵ１０Ｂは、スタンバイ状態以降は相互に各種の通信が可能とされる。
【００５６】
通信系２に対しては通信電源スイッチ１４Ａがオン／オフされることによって動作電源電圧Ｖｃｃの供給／遮断が行われる。即ち通信電源スイッチ１４Ａのオンにより、スタンバイ状態から通信系電源オン状態に移行する。通信電源スイッチ１４Ａのオン／オフは通信系ＣＰＵ１０Ａによって制御される。
【００５７】
主動作系１に対しては主動作電源スイッチ１４Ｂがオン／オフされることによって動作電源電圧Ｖｃｃの供給／遮断が行われる。即ち主動作電源スイッチ１４Ｂのオンにより、全電源オン状態となる。主動作電源スイッチ１４Ｂのオン／オフは主動作系ＣＰＵ１０Ｂによって制御される。
【００５８】
なお、この例では通信系ＣＰＵ１０Ａと主動作系ＣＰＵ１０Ｂを別体としたが、これらが一体化された１つのＣＰＵとして形成されるようにしてもよい。その場合は、そのＣＰＵは通信系電源オンとなるタイミングで起動されることになる。
【００５９】
この例でも、上述した例と同様に、受信側の機器において送信側の機器からの送出光を検出して動作電源をオンとすることを主たる特徴としており、このために、図５で説明したように間欠電源スイッチ１５により、間欠的にＯ／Ｅ部１８に対して動作電源電圧Ｖｃｃが供給され、図４で説明したように送出光の検出動作が行われることになる。
但しこの場合は、光ケーブル３を介した例えばノード＃０からの送出光の検出によりノード＃０の起動を認識した場合は、通信系ＣＰＵ１０Ａが通信系電源スイッチ１４Ａをオンとして、このノード＃１を通信系電源オン状態とする。これによってノード＃０との間の通信が可能となる。
【００６０】
即ち、通信系電源オンとして、他のノードとの通信動作のみが可能とし、その時点では主動作系１はオフのままとすることで、その間、電力消費を節約することができる。
例えばシステム動作上、各ノード間での通信は必要になるが、各ノードでの主動作が行われない期間が長くなるようなシステムの場合、通信系のみを電源オンとすることで、電力節約効果は大きいものとなる。
【００６１】
３−３  起動処理
この場合の起動処理例を図９に示す。
図９はスタンバイ状態にある時からの電源処理を示している。
通信系ＣＰＵ１０Ａ及び主動作系ＣＰＵ１０Ｂにスタンバイ電源電圧Ｖｓｔが供給されているスタンバイ状態にあるときは、ＣＰＵ１０Ａ、１０ＢはステップＦ２０１として、通信電源スイッチ１４Ａ及び主動作電源スイッチ１４Ｂをオフと制御しているとともに、ＣＰＵ１０Ａは間欠電源スイッチ１５についてスイッチング動作を実行させ、間欠的にＯ／Ｅ部１８に対する電源供給を実行させる。
【００６２】
この状態で、ステップＦ２０２でのユーザーの電源操作の監視、及びステップＦ２０７でのＯ／Ｅ部１８による送出光検出の監視を行っている。
なお、ステップＦ２０２での操作の監視に関する事情は上記図６のステップＦ１０２について説明したものと同様となる。
【００６３】
ユーザーによる何らかの操作としての電源操作が検出された場合は、処理はステップＦ２０２からＦ２０３に進み、まず通信系ＣＰＵ１０Ａはスタンバイ状態から起動を行い、通信電源スイッチ１４Ａをオンとして、通信系２を電源オン状態とする。またステップＦ２０４で、主動作系ＣＰＵ１０Ｂもスタンバイ状態から起動を行い、主動作電源スイッチ１４Ｂをオンとして、主動作系１を電源オン状態とする。これにより全電源オン状態となり、ステップＦ２０５で、通信系２を制御して他のノードとの間の通信動作を行うことや、主動作部１１を制御して主たる動作の実行制御を行うことが可能となる。
【００６４】
また、スタンバイ状態において上述のように間欠的に電源供給されているＯ／Ｅ部１８により、他の機器（ノード＃０）からの光送出開始が検出された場合は、処理はステップＦ２０７からＦ２０８に進み、通信系ＣＰＵ１０Ａは起動するとともに、通信電源スイッチ１４Ａをオンとして、通信系２を電源オン状態とする。つまりこの場合は、通信系電源オン状態となり、通信動作のみが可能な状態となる。
【００６５】
ここで、ステップＦ２０９では、検出された送出光が有効なものであったか否かを確認する。
即ち、その後受信データ処理部１６によって、所定の変調光としての送出光が継続して確認できているか否かを判断する。例えば外乱光やノイズなどの影響、或いはノード＃０側の誤動作などで無く、ノード＃０の起動に基づく正常な変調光であるか否かを確認し、それが確認できた場合は、ステップＦ２１０に進んで、通常の通信系電源オン状態としての通信動作可能状態とする。
【００６６】
ところが、検出直後に送出光がとぎれた場合や、検出された光が通信用の所定の変調光でないと判断された場合は、その直前のステップＦ２０８の処理で行った起動処理は、外乱光などによる誤動作と判断する。そのため処理をステップＦ２０１に戻して通信電源スイッチ１４Ａをオフとし、スタンバイ状態に戻る。
【００６７】
ステップＦ２１０に進んだ、通信系電源オンの状態では、ステップＦ２１１で送出光入力がオフとなったことの監視、及びステップＦ２１２でのユーザー操作もしくは他のノードからのコマンドにより動作電源オンとしての指示があることを監視する。
ステップＦ２１１で送出光が無くなったことが検出される場合とは、例えばノード＃０が電源オフ（スタンバイ状態）となった場合である。従って、それ以降は通信は実行されないため、当該ノード＃１もスタンバイ状態に戻ってよい。このためステップＦ２０１に戻り、通信電源スイッチ１４Ａをオフとし、スタンバイ状態とする。
【００６８】
ステップＦ２１２でユーザーによる何らかの操作としての電源操作が検出された場合、もしくはノード＃０等の他の機器からのコマンドとして起動が指示される場合とは、当該ノード＃１に対して主動作の実行が求められる場合である。
そこでその場合はステップＦ２０４に進んで、主動作系ＣＰＵ１０Ｂがスタンバイ状態から起動を行い、主動作電源スイッチ１４Ｂをオンとして、主動作系１を電源オン状態とする。つまり全電源オン状態となり、ステップＦ２０５の動作として他のノードとの間の通信動作や、主動作部１１による主たる動作の実行が可能となる。
【００６９】
ステップＦ２０５として、全電源オン状態にあるときは、ステップＦ２０６で電源オフのトリガを監視している。
電源オフのトリガとは、電源キーがある機器であれば、ユーザーによるその電源キーの操作であり、またエンジンキーの操作に直接対応する機器であれば、エンジンがアクセサリポジション以下に回される操作となる。或いはまた他の機器（ノード＃０）が電源オフとされたこととなる。他の機器が電源オフとされることは、Ｏ／Ｅ部１８に送出光が検出されなくなることによって確認できる。
なお、他の機器から光通信により電源オフのコマンドが送られることが電源オフのトリガとされることもある。
【００７０】
これらの電源オフのトリガが確認された場合は、処理はステップＦ２０１に戻ることになり、ＣＰＵ１０Ｂは主動作電源スイッチ１４Ｂをオフとし、またＣＰＵ１０Ａは通信電源スイッチ１４Ａをオフとし、スタンバイ状態に戻る。そして上記のようにスタンバイ時の動作、つまりＯ／Ｅ部１８に対する間欠的な電源供給を実行させる。
【００７１】
以上のように処理が行われることで、例えばノード＃１としての機器であれば、ノード＃０が起動され、光ケーブル３への光送出を開始することに応じて、このノード＃１も主電源オン状態に起動されることになり、つまりシステム内で連係した電源オン動作が可能となる。もちろん、図１のようなシステムでは、例えばノード＃０の起動に応じて、ノード＃１以降が全て連鎖的に、少なくとも通信可能状態に起動される。
従ってこの例の場合も、ユーザーが個々の機器の電源操作を行うことや、或いは光ケーブル３以外に制御信号線を設けて各機器を起動させるような手段を採らなくても、システム内の通信動作が可能な状態に起動できることになる。このため光ケーブルによる通信システム構成の簡略化、各装置の構成の簡略化やコストダウン等を促進できる。
【００７２】
もちろん、ノード＃１など受信側となる機器は、スタンバイ状態の際に間欠的な動作電源により送出光の検出を行うものであるため、上述したように、この間さほどの電力消費は発生しない。
さらにこの例の場合は、通信のみが必要な期間は、主動作系はオフとしておくことができるため、より消費電力は節約できる。
またこの場合も、ステップＦ２０９の処理として説明したように、通信可能状態に起動した後において有効な送出光が認識できなかった場合は、スタンバイ状態に戻すようにしているため、例えば誤動作による起動などの後に無駄な電力消費を続けることを回避でき、これによっても電力消費の節約を実現できる。
【００７３】
なお、この例の場合も、ハードウエア的にはＯ／Ｅ部１８に間欠的に電源供給を行うようにすること、及びＯ／Ｅ部の出力をＣＰＵ１０の割込ポートに供給することで実現でき、動作実現のために多大な回路変更等は不要である。
【００７４】
以上本発明の実施の形態としての例を説明してきたが、本発明はこれらの例に限定されるものではなく、多様な変形例が考えられる。
まず、システム構成としては、少なくとも２つの機器間で光通信を行うシステムに適用できる。また通信形態としては双方向でなく、マスター機器からスレーブ機器への単方向の通信を採用したシステムでも、適用できる。
もちろん通信フォーマットや、送受信系回路構成、機器の種別などはいかなるものでもよい。
【００７５】
【発明の効果】
以上の説明からわかるように本発明では、受信側となる電子機器側では、電源スタンバイ状態の際に、間欠電源手段による光通信手段への間欠的な電源供給が実行され、光通信手段によって光ケーブルを介した送信側機器からの送出光が検出できるようにされている。そして送出光が検出された際には、電源スイッチ手段がオンとされて当該機器が少なくとも通信可能な状態に起動される。これにより、送信側の機器が通信可能状態に起動されて光ケーブルへの光送出を開始することに応じて、受信側の機器が自動的に通信可能状態に起動されることになり、システム内での適切な通信動作が実現されるとともに、システム動作の実行にあたってユーザーの電源操作の手間を省くことができる。特に上述したように多数の機器が接続されたシステムでは、全機器が一斉に少なくとも通信可能状態に起動されることになり、複数機器によるシステムの起動方式として非常に適切なものとなる。
もちろん、機器の起動制御のために別の制御信号線を設ける必要もないため、システム接続構成の簡略化、接続の容易性が実現でき、さらに各機器の構成の簡略化や部品点数の削減及びコストダウン等を実現できる。
また、受信側となる機器（システム内の全機器又は一部の機器）は、スタンバイ状態の際に間欠的な動作電源により送出光の検出を行うものであるため、この間さほどの電力消費は発生しない。従って車載用のシステムなどバッテリー電源を用いるシステムにおいても好適なものとなる。
【００７６】
また受信側となる機器では、通信可能状態に起動した後において、光通信手段により受信される送信側機器からの送出光として有効な送出光が認識できなかった場合は、電源スイッチ手段をオフとして電源スタンバイ状態に戻すようにしているため、例えば誤動作による起動などの後に無駄な電力消費を続けることを回避でき、これによっても電力消費の節約を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態のシステム構成の説明図である。
【図２】実施の形態の共通電源構成の場合の電源状態推移の説明図である。
【図３】実施の形態の共通電源構成の場合のノード＃１のブロック図である。
【図４】実施の形態の送出光検出動作の説明図である。
【図５】実施の形態の間欠電源供給動作の説明図である。
【図６】実施の形態の共通電源構成の場合の起動処理のフローチャートである。
【図７】実施の形態の独立電源構成の場合の電源状態推移の説明図である。
【図８】実施の形態の独立電源構成の場合のノード＃１のブロック図である。
【図９】実施の形態の独立電源構成の場合の起動処理のフローチャートである。
【符号の説明】
１  主動作系、２  通信系、３  光ケーブル、４  電源ライン、１０  ＣＰＵ、１０Ａ  通信系ＣＰＵ、１０Ｂ  主動作系ＣＰＵ、１１  主動作部、１２  電源回路、１３  操作部、１４  主電源スイッチ、１４Ａ  通信電源スイッチ、１４Ｂ  主動作電源スイッチ、１５  間欠電源スイッチ、１６  受信データ処理部、１７  送信データ処理部、１８  Ｏ／Ｅ部、１９  Ｅ／Ｏ部、２０  接続ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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