(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一端から第二端へ長手軸に沿って伸びる本体構造を有し、前記本体構造が、該本体構造内を前記長手軸を中心に配向され、前記第一端から第二端に延びる孔を有する旋回コネクタであって、
前記本体構造は、前記長手軸から半径方向に第一半径距離の位置に広がり長手方向に延びる外側本体面及び長手軸に沿って延びる孔を有する第一本体部材と、該孔より大きいテーパ状の孔を有するチューブ構造が一端に設けられた第二本体部材とを備え、
前記第一本体部材は、一端にチューブ構造を有し、他端に前記第二本体部材に受容され、該第二本体部材の端部を越えて延びるチューブ延長部を有し、
該チューブ延長部の先端には、前記第二本体部材の孔の最小直径より僅かに大きい直径を有するフランジ先端が設けられ、
前記チューブ構造及びチューブ延長部は、前記第一本体部材が恒久的に回転可能に受容される形状を有し、
シール手段が、前記第一本体部材の前記チューブ延長部と前記第二本体部材の前記孔との間に位置することにより、前記第二本体部材の孔からの気体の漏れを防ぎ、
前記シール手段は、前記チューブ延長部のテーパ形状を有しない部分と前記第二本体部材の孔との間に形成される隙間領域に、Ｏリングを受容してシールを行うことができ、
前記本体構造の第一及び第二本体部材は、一対の円錘形端部及び前記長手軸に対し半径方向外側へ突き出した複数の逆Ｖ字形の隆起が長手方向に延びる中央本体部から構成され、前記中央本体部と前記チューブ構造がその端部に有する円錐台形の頭部材との間の部分には環状の溝を挟んで複数の鍔が備えられていることを特徴とする旋回コネクタ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、チューブコネクタ即ち取付部材にねじって脱着する場合、チューブ端部材が容易に把持できるように把持特性が向上したチューブコネクタに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、チューブを互いに接続するため、又はチューブを装置の取付部材等に接続するために多くの方法が使用されているが、通常このチューブにはエラストマーの端部材が取り付けられている。この該端部材はチューブの自由端の一つに固定されている。
【０００３】
例えば、ポリ塩化ビニルプラスチックのような堅固且つ柔軟な材料から形成されたチューブが保健産業において広範囲に使用されている。このようなチューブは、呼吸器疾患の患者が歩行できる場合、携帯可能な酸素源から酸素を送るため、又は様々な医学上の理由で容器から患者に溶液を点滴するために使用される。これら従来技術によるチューブの端部材及びコネクタは、二つのチューブを密着状態で接続することに適している。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、患者が歩行している場合、これらのチューブ端部材は家具、ドアの下または患者が移動するその他の場所に引っ掛かる可能性がある。この場合、歩行している患者に接続されているチューブの自由端の一つがチューブが接続されている装置から外れると、患者が気分を悪くしてしまうことがある。
【０００５】
通常、従来のチューブ端部材は堅固且つ弾性的な材料から形成され、細長い円筒形の本体部分及び本体部分よりも直径が大きい円筒形の頭部を有する本体部材を備える。しかし、チューブ端部材のこのような円筒形部分によって上述のように家具、ドアの下その他に引っ掛かるという問題が生じた。円筒形の孔が長手方向に本体部分及び頭部の両方に貫通している。頭部によりチューブコネクタは付勢され取付部材に嵌合する。従来のチューブ端部材は、取付部材に嵌合するように付勢される一方でねじることができるが、十分なねじり力を得ようとしてチューブコネクタを把持すると本体部分が壊れることがある。従って、従来のチューブ端部材の場合、取付部材に嵌合させる場合は注意深くねじる必要がある。なぜならば取付部材が円筒形である場合、壊れた本体部分は円筒形の孔を長円形に変形させるかもしれないからである。
【０００６】
従って、患者が移動している間、家具、ドアの下その他に引っ掛かることを避けるような形状を有するチューブ端部材を提供する必要がある。また、取付部材に接続された状態でひねることができるように改善されたチューブ端部材を提供する必要がある。同様に、取り外し可能であり、流体が漏れない状態で二つのチューブ端部材を取り外し可能に接続するために堅固なチューブコネクタが必要である。
【０００７】
本発明の第１の目的は、チューブコネクタ即ち取付部材にねじって脱着する場合に、チューブ端部材が容易に把持できるように把持特性が向上したチューブコネクタを提供することである。
また、本発明の第２の目的は、家具、ドアの下その他に引っ掛かる可能性を低減するような形状を有する新規で有用なチューブ端部材及び端部材とコネクタとの組み合わせを提供することである。
【０００８】
更に、本発明の第３の目的は、チューブ端部材及び端部材コネクタを提供することである。この場合、端部材が十分に堅固であり、チューブ端部材を比較的堅固なチューブコネクタ即ち取付部材に嵌合する際に、端部材の孔が実質上、変形しないような形状を有することである。
【０００９】
また、本発明の第４の目的は、効果的に使用され容易で安価に製造されるチューブ端部材及びコネクタを提供することである。
【００１０】
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
上記課題を解決するために、本発明のチューブ端部材及びコネクタは、第一端から第二端へ長手軸に沿って伸びる本体構造を有し、前記本体構造が、該本体構造内を前記長手軸を中心に配向され、前記第一端から第二端に延びる孔を有する旋回コネクタであって、
前記本体構造は、前記長手軸から半径方向に第一半径距離の位置に広がり長手方向に延びる外側本体面及び長手軸に沿って延びる孔を有する第一本体部材と、該孔より大きいテーパ状の孔を有するチューブ構造が一端に設けられた第二本体部材とを備え、
前記第一本体部材は、一端にチューブ構造を有し、他端に前記第二本体部材に受容され、該第二本体部材の端部を越えて延びるチューブ延長部を有し、
該チューブ延長部の先端には、前記第二本体部材の孔の最小直径より僅かに大きい直径を有するフランジ先端が設けられ、
前記チューブ構造及びチューブ延長部は、前記第一本体部材が恒久的に回転可能に受容される形状を有し、
シール手段が、前記第一本体部材の前記チューブ延長部と前記第二本体部材の前記孔との間に位置することにより、前記第二本体部材の孔からの気体の漏れを防ぎ、
前記シール手段は、前記チューブ延長部のテーパ形状を有しない部分と前記第二本体部材の孔との間に形成される隙間領域に、Ｏリングを受容してシールを行うことができ、
前記本体構造の第一及び第二本体部材は、一対の円錘形端部及び前記長手軸に対し半径方向外側へ突き出した複数の逆Ｖ字形の隆起が長手方向に延びる中央本体部から構成され、前記中央本体部と前記チューブ構造がその端部に有する円錐台形の頭部材との間の部分には環状の溝を挟んで複数の鍔が備えられていることを特徴とする。
【００１１】
本発明のコネクタは、一対の端部材と組み合わせて使用され、各端部材はチューブ材のそれぞれの自由端に接続される。コネクタは一対のチューブ端部材と相互に接続し、これらの間及び各チューブ材に流体が流れるようになされている。端部材を結合するためのコネクタは本体構造及び一対のチューブ構造を備える。本体構造は長手軸に沿って第一端から第二端に延び、長手方向に第一端と第二端との間を延びる孔を有する。孔は長手軸を中心として配向されている。また、本体構造の外側本体面は長手軸に沿って延び、長手軸から第一半径距離をあけて半径上に設けられている。
【００１２】
各チューブ構造は貫通している導管を形成し、末端及び基端を有する。前記チューブ構造は各々、基端で本体構造の第一及び第二端に接続され、それにより導管は長手軸を中心として配向されている。導管及び孔は一対のチューブ構造の末端の間及び一対のチューブ構造並びに本体構造に連続した経路を形成している。各チューブ構造が備えている外側チューブ面は、長手方向に延び、長手軸から第二半径距離をあけて半径上に設けられている。第一半径距離は第二半径距離よりも大きい。
【００１３】
本体構造は通常、円筒形であり一対の円錐形の端部を備える。各円錐形端部は外側本対面から第一及び第二端の各々へ先細になっている。また外側本体面に形成されている複数の隆起は長手方向に沿って延び、半径方向外側へ突出している。各隆起の断面は逆Ｖ字状に形成され、複数の逆Ｖ字状の隆起は、外側本体面に沿って長手方向に延びているＶ字状経路により互いに間隔をあけて連続している。好ましくは、本体構造及び一対のチューブ構造は単一構造に形成されている。また、本体構造も一対のチューブ構造も端部材よりも堅固な材料で形成することが望ましい。
【００１４】
各チューブ構造が備える複数の鍔は外側チューブ面に対して接続され円周上に延び半径方向外側へ延びている。複数の鍔は互いに間隔をあけて設けられ、連続している鍔の間に環状の溝を画定している。また、各チューブ構造が備える円錐台形の頭部材は外側チューブ面に対して設けられ、円周上に延びている。頭部材は末端から本体構造の方へ外側に広がる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好適な実施例を図面に基づいて説明する。
本実施例におけるチューブ端部材は、二つのチューブ材を、あるいは、単一のチューブ材とチューブコネクタ即ち取付部材とを相互に密着状態で接続可能に構成されるため、流体は相互接続されたチューブ材を通って流れることができ、あるいは、取付部材へ流れることができる。本実施例におけるチューブは、保健分野で使用される透明もしくは半透明のチューブ又は金属からなる堅固なチューブのような堅固且つ弾性的で可撓性を備えたチューブの材料から形成することができる。チューブはまた、タンクその他の装置に操作可能に接続されているバルブのような取付アセンブリから突出しているチューブの端部でもよい。さらに、堅固且つ弾性的なチューブまたは堅固なチューブは、本発明によるチューブコネクタに取り外し可能に圧力ばめされるか又は本発明におけるチューブ端部材に恒久的に取り付けることができるであろう。保健産業にみられる通常の場合、患者は歩行の際、酸素濃縮器即ちガスもしくは液化ガスの供給タンクを持ち運んでいる。ここで堅固且つ弾性的な材料からなるチューブ材の第一自由端はチューブコネクタの一端に接着剤により恒久的に取り付けられ、金属からなり、酸素濃縮器のバルブ取付アセンブリから突出している第二チューブ材は取り外し可能に反対側のチューブ端部材に接続されている。このような構造により、患者は必要な場合に酸素濃縮器からチューブコネクタを簡単で容易に取り外し又は接続することができ、これは業界において通常、「クイックディスコネクト」といわれている。
【００１６】
本実施例に係るチューブ端部材１０の概略を図１〜４に示す。図１においてチューブ端部材１０はチューブ材１４の自由端１２と接続している。チューブコネクタ１０が備える本体部材２０は長手軸「Ａ」に沿って延び、内側に孔２２が長手方向に延びている。本体部材２０の細長い本体部分２４が有する外側本体面２６は、円錐台状に形成され、第一端２８から第二端３０へ先細になっている。ドーナッツ形の頭部３２は本体部分２４の第一端２８に接続され、長手軸「Ａ」に対して半径方向外側へ延び、断面において第一端２８から外周縁３６まで延びる外側湾曲面３４を形成している。外周縁３６は孔２２への第一開口３８を画定している。第一開口３８は図５、６及び１０に示されているコネクタの管状の端部を摺動可能に受容し保持する大きさを備えている必要がある。円錐台形の尾部４０（図２）は本体部分２４の第二端３０に接続され、第二端３０から孔２２への第二開口４２へ先細になっている。第二開口４２はチューブ材１８の自由端１６を摺動可能に受容し、密着状態で恒久的に保持するような大きさに形成されている。
【００１７】
本体部材２０は内側第一面４４及び内側第二面４６を備え、これらの面が孔２２を画定している。内側第一面４４は長手軸「Ａ」を中心として設けられ、円錐台形の第一孔領域４８を形成し、この領域は第一開口３８から頭部３２の内側を本体部分２４の中央方向に収束するテーパ形状を有する。内側第二面４６は長手軸「Ａ」を中心として設けられ、円錐台形の第二孔領域５０を形成し、この領域は第二開口４２から尾部４０の内側を本体部分２４の中央方向へ収束するテーパ形状を有する。
【００１８】
更に、チューブ端部材１０が備える隆起要素５２は内側第二面４６に接続し、この円周上に延びている。隆起要素５２は第一及び第二開口３８と４２との間のほぼ中央に設けられている。隆起要素５２は停止部として作用し、チューブの自由端が孔に挿入された場合、それ以上進まないようにする。
【００１９】
更に、チューブ端部材１０が備える複数のスプライン５４は互いに間隔をあけて設けられ、本体部分２４の外側本体面２６に沿って長手方向に延びている。各スプライン５４は本体部分２４の外側本体面２６及び前記頭部３２の外側湾曲面３４に接続されている。スプライン５４によって、チューブコネクタ１０に剛性が加えられ、また摩擦力が加えられるのでチューブの自由端に嵌合する場合、チューブコネクタ１０をねじることができる。
【００２０】
本体部材２０は単一構造に形成され、可撓性を備えた様々なゴム又はプラスチック組成からなる堅固且つ弾性的な材料から形成されることが好ましい。更に上記堅固且つ弾性的な材料は透明または半透明であることが好ましい。チューブ端部材を透明または半透明材料から形成することにより、使用者はチューブの自由端をチューブ端部材１０に嵌合する場合、自由端が孔に適切に挿入され隆起要素５２に当接していることを視覚により確認することができるからである。
【００２１】
本実施例のチューブ端部材１０の本体部分２４及び尾部４０は、テーパ状に形成されている。また、チューブ端部材１０の頭部３２はドーナッツ状の形状を有するので、家具、ドアの下その他に引っ掛かることが回避できる。上記スプライン５４を有するチューブ端部材１０は十分、堅固なので、チューブ端部材１０をチューブコネクタ即ち取付部材に押入する方向に付勢する場合においても、孔は変形力に耐えうる。従って、本発明によるチューブ端部材はチューブコネクタ又はバルブ取付部材の自由端に容易に取り付けられる。また、本実施例のチューブ端部材１０の把持特性は上記スプライン５４により向上する。この結果、チューブコネクタはさらに容易に把持することができ、チューブコネクタの自由端をねじることによる脱着が可能となる。当業者であれば、本実施例のチューブ端部材が効果的に使用され、簡単で安価に製造されることがわかるであろう。
【００２２】
本発明の第一実施例によるコネクタ２１０の概略を図５〜８に示す。コネクタ２１０は、上述したチューブ端部材、あるいは、同様の構造を有する他の種類のチューブ端部材のような一対のチューブ端部材１０と組み合わせて使用される。例証にすぎないが、上述した本発明によるチューブ端部材１０を含め、コネクタ２１０の実施例を説明する。
【００２３】
各チューブ端部材１０の一端は、チューブ１８の自由端１６、あるいは、チューブ１４の自由端１２に接続される。チューブ端部材１０の他端には、孔２２への第一開口３８が設けられているので、流体は、チューブ１８、チューブ端部材１０、コネクタ２１０、チューブ端部材１０、チューブ１４へと流れることができる（図６及び図８参照）。
【００２４】
コネクタ２１０は本体構造２１２及び一対のチューブ構造２１４を備える。本体構造２１２は長手軸「Ａ'」に沿って第一端２１６から第二端２１８に延びている。図８に特に示されているように、本体構造２１２が有する孔２２０は長手方向に第一端２１６と第二端２１８との間を延びている。孔２２０は長手軸「Ａ’」を中心に配向されている。図５〜７に特に示されているように、本体構造２１２が有する外側本体面２２２は長手方向に延び、長手軸「Ａ'」から第一半径距離「Ｒ１」をあけて半径上に設けられている。
【００２５】
図８に特に示されているように、各チューブ構造２１４が画定している導管２２４は貫通し、各チューブ構造２１４は基端２２８及び末端２２６を有する。各チューブ構造２１４は基端２２８で本体構造２１２の第一及び第二端２１６及び２１８の各々に接続されている。接続されると、各導管２２４は長手軸「Ａ'」を中心として配向されるので、導管２２４及び孔２２０により、一対のチューブ構造２１４並びに本体構造２１２内を連続する経路２３０が形成される。また、図８に示されているように、各チューブ構造２１４が有する外側チューブ面２３２は、長手軸「Ａ'」から第二半径距離「Ｒ2」をあけた半径上に長手方向に延びるように設けられている。コネクタ２１０の一対のチューブ端部材１０への接続または取り外しを容易にするために、第一半径距離「Ｒ1」は第二半径距離「Ｒ2」よりも少なくとも１．５倍の大きさを有する。
【００２６】
本体構造２１２は通常、円筒形である。本体構造２１２及び一対のチューブ構造２１４は、一体的に形成されることが好ましい。また、本体構造２１２及び一対のチューブ構造２１４は好ましくはプラスチック、ガラス繊維、木材または金属のような堅固な材料から形成されている。本体構造２１２は一対の円錐形の円錐形端部２３４を備える。各円錐形端部２３４は外側本体面２２２から第一及び第二端２１６及び２１８の各々へ先細になるテーパ形状を有する。本体構造２１２が備える複数の隆起２３６は長手方向に延び、長手軸「Ａ'」に対して外側本体面２２２の半径方向外側へ突出している。各隆起２３６の断面は、特に図７に示されているように逆Ｖ字形に形成されている。
【００２７】
各チューブ構造２１４が備える複数の鍔２３８は外側チューブ面２３２に対して接続され、円周上に半径方向外側へ延びている。複数の鍔２３８を互いに間隔をあけて設けることにより画定されている環状の溝２４０は、特に図５に示されているように、連続している鍔２３８の間に設けられている。前記チューブ構造２１４の各々がさらに備える円錐台形の頭部材２４２は外側チューブ面２３２に対して設けられ円周上に延びている。頭部材２４２は末端２２６から本体構造２１２の方へ外側に広がる形状を有する。一対のチューブ構造２１４の各々は操作時、第一開口３８を介して各チューブ端部材１０の孔２２に取り外し可能に挿入されるので、コネクタ２１０はチューブコネクタ１０の両方に密着状態で（図８に示すように）嵌合し、それにより流体は各チューブ材１４及び１８の間を通して流れることができ、使用時、引っ掛からないような平滑でほぼ連続している外側面が形成される。
【００２８】
本発明による第二実施例のコネクタ３１０の概略を図９〜１２に示す。この第二実施例のコネクタ３１０の特徴及び利点は第一実施例と実質的に同様である。唯一の違いは複数の隆起３３８の形状にある。コネクタ３１０は本体構造３１２及び一対のチューブ構造３１４を備える。外側本体面３２２は図９〜１１に複数の線により示されている。各隆起３３８の断面は、特に図１１に示されているように逆Ｖ字状に形成され、複数の逆Ｖ字状隆起３３８のうち互いに隣接している隆起は、本体構造３１２に沿って長手方向に延びているＶ字状溝３３９により互いに間隔をあけて設けられている。
【００２９】
第三実施例のコネクタ４１０は図１３〜１６に示されている。コネクタ４１０は、本体構造が第一本体部材４４６及び第二本体部材４４８を備える以外は上述したコネクタと同様である。第一本体部材４４６及び第二本体部材４４８は互いに取り外し可能に接続され、操作時、長手軸「Ａ'」を中心として相対的に回転可能に構成されている。第一及び第二本体部材４４６及び４４８の一方が備えるチューブ首部４５０は長手方向に延び、特に図１３に示されているように、各チューブ構造２１４の反対方向外側へ突出している。そして、チューブ首部４５０に貫通しているチューブ首部導管４５２は長手軸「Ａ'」を中心として設けられている。第一及び第二本体部材４４６及び４４８の他方が備えるチューブ首部の孔４５４は長手軸「Ａ'」に沿って内側に長手方向に形成され、チューブ首部４５０を摺動可能で回転可能に受けるような大きさに形成されている。また、チューブ首部の孔４５４が、第一及び第二本体部材４４６及び４４８の他方に部分的に延び、長手軸「Ａ'」を中心として設けられている。第三実施例のコネクタ４１０においては、第一本体部材４４６側にチューブ首部４５０を設け、第二本体部材４４８側にチューブ首部孔４５４を設けたが、第二本体部材４４８側にチューブ首部４５０を設けるとともに第一本体部材４４６側にチューブ首部の孔４５４を設けてもよいことはもちろんである。
【００３０】
図１３及び１４に特に示されているように、チューブ首部４５０は円筒形基端部分４５６、中間円錐形部分４５８及び末端円錐台形鼻部分４６０を有する。チューブ首部の孔４５４は段付孔であり、チューブ首部４５０は密着した状態で摺動可能及び回転可能に収納される。チューブ首部４５０が備える溝４６２は円筒形基端部分４５６の円周上に延びている。図１３、１５及び１６に示されているように、第二本体部材４４８、即ち第一及び第二本体部材４４６及び４４８の他方が備えるくぼみ４６４は長手軸「Ａ'」を外側本体面２２２から横断して延び、チューブ首部の孔４５４に接続している。
【００３１】
本発明の第三実施例のコネクタ４１０が備える締め具４６６は、図１６に示されるように、密着した状態でくぼみ４６４に摺動可能に収納されるような大きさに形成されている。締め具４６６はくぼみ４６４と協働し、溝４６２に部分的に嵌合するので（図１４及び図１６）、第一及び第二本体部材４４６及び４４８は回転可能に互いに接続される。締め具４６６が有する一対の腕４６８は互いに平行に設けられ、Ｕ字形クリップ要素を形成するように互いに接続している。図１４及び図１６に示されているように、各腕４６８は締め具４６６が摺動可能にくぼみ４６４に受容された場合に溝４６２に部分的に係合するような大きさに形成されている。
【００３２】
図１７に示されているように、第一本体部材４４６及び第二本体部材４４８は選択的に回転可能に共に接続されている。くぼみ４６４が備える一対の締め具孔４７２は互いに平行に設けられ、長手軸「Ａ'」を横断して、この両側に設けられている。締め具４６６が備える一対のピン４７４は、かみ合い状態で締め具孔２７２の各々に係合するような大きさに形成されている。
【００３３】
図１３及び図１４に示されているように、本発明の第三実施例のコネクタ４１０は環状のシール要素４７０をも備えている。シール要素４７０はチューブ首部の孔４５４内の中心に位置づけられるような大きさに形成されているので、長手軸「Ａ'」を囲む一方で、チューブ首部４５０が回転可能にチューブ首部の孔４５４に受容された場合、チューブ首部４５０の末端円錐台形鼻部分４６０に接触する。シール要素４７０は、ゴム又はこの種のシールに通常、使用される従来型のその他の材料のような弾性材から形成されている周知のＯリングである。
【００３４】
図１８においてチューブ首部４５０の中間円錐形部分４５８及びチューブ首部４５０の末端円錐台形鼻部分４６０は鍔部分４７６で互いに接合されている。断面において、鍔部分４７６は半径「ｒ」で形成され、外側円錐面４７８から距離「ｄ」の段差を有する。シール要素４７０は環状開口４８０に寄りそっており、末端円錐台形鼻部分４６０の外側円錐台面４８２、内周壁４８４及び内側半径方向壁４８６に接触することにより、部分的にチューブ首部孔４５４を画定している。外側円錐台面４８２は長手軸「Ａ'」に対して角度「ａ」のテーパ面であり、当該角度は好ましくは２０度である。シール要素４７０が環状開口４８０に寄りそった結果、シール要素４７０により、連続している経路２３０における流体の流れは、流体が圧力「Ｐ」で示される比較的低い圧力で流れている限り、適切にシールされている。「Ｐ'」で示される高い圧力下では、シール要素４７０は内側半径方向壁４８６から変位する傾向にある。しかしながら、同時に、シール要素４７０は想像線で示されるように、内周壁４８４と末端円錐台形鼻部分４６０の外側円錐台面４８２との間に楔止め効果を奏するように押し込まれる。この結果、流体圧力が増加すると、シール要素４７０のシール特性も増加する。当業者であれば、この特徴は適度に高い圧力を有する領域でのみ作用することができ、過度な圧力は本発明によるコネクタ自体の破壊をもたらす可能性があることがわかるであろう。
【００３５】
図１９は本発明による第四実施例のコネクタ５１０を示し、この種のコネクタにより第一本体部材４４６及び第二本体部材４４８は互いに相対的に回転可能である。チューブ構造２１４の一方が有する直線端５１２は分割式アダプタ５１４を受容する大きさに形成されている。分割式アダプタ５１４は頭部材５１６及び一対のチューブ部材５１８を備える。頭部材５１６に形成されている頭部導管５２０は長手方向に延び、長手軸「Ａ'」を中心とし、摺動可能に直線端部分５１２を受容し、かみ合い可能な大きさに形成されている。一対のチューブ部材の各々が有するチューブ導管５２２は頭部導管５２０に連絡しているので、コネクタ５１０から分割式アダプタ５１４に流れる流体は二つに別れて流れる流体に分割することができる。逆に、各チューブ導管５２２から流れる二方に別に流れている流体は頭部材５１６で合流する。
【００３６】
第五実施例のコネクタ６１０を図２０に示す。上述の本発明実施例のコネクタのように、コネクタ６１０には各々複数の鍔６３８を有する一組のチューブ構造６１４が備わっている。しかしながら、先に述べた本発明実施例の鍔とは異なり、各複数の鍔６３８には第一鍔直径「ｄp」の第一シール鍔６８８と第二鍔直径「ｄs」の第二シール鍔６９０が設けられている。第一シール鍔６８８と第二シール鍔６９０は図２０に示すように、互いに対面しており、第一鍔直径「ｄp」が第二鍔直径「ｄs」より大きい。限定されないが、各第一シール鍔６８８はそれぞれ各第二シール鍔６９０と本体構造２１２の第一及び第二端２１６と２１８の間に位置する。
【００３７】
各複数の鍔６３８は各最内鍔６９２を有する。各最内鍔６９２はそれぞれ本体構造２１２の第一と第二端２１６と２１８の一つとつながっており、チューブ構造２１４の基端２２８から末端２２６へ延びている。各最内鍔６９２は最内鍔直径「ｄi」を有する。第一鍔直径「ｄp」は最内鍔直径「ｄi」より大きいが、最内鍔直径「ｄi」は第二鍔直径「ｄs」より大きい。
【００３８】
さらに、各複数の鍔６３８は最外鍔直径「ｄo」の最外鍔６９４を有する。他の鍔の直径に関しては、第二鍔直径「ｄs」は最外鍔直径「ｄo」より大きいことが望ましい。各最外鍔６９４はそれぞれ頭部材２４２の内側に一体につながり、各頭部材２４２と第二シール鍔６９０の間に位置する。当業者者には各頭部材２４２の最大直径が最外鍔直径「ｄo」に等しいことが理解されるであろう。
【００３９】
上述のように、本発明のコネクタには外側本体面２２２から第一及び第二端２１６及び２１８のそれぞれに向かって細くなっている円錐形端部２３４が設けられている。限定はされないが、円錐形端部２３４は外側本体面２２２から第一及び第二端２１６及び２１８のそれぞれに向かって長手軸「Ａ」に対し４５゜の鋭角で先細になっているのが好ましい。
【００４０】
更に第六実施例として図２１及び２２に示される旋回コネクタ７０１は、ツーピース構造の旋回コネクタであり、本体構造として、チューブ延長部７０６を有する第一本体部材としての旋回本体端７０２と第二本体部材としての旋回端７５０とから構成されている。この本体構造は、上述したのと同様、一対の円錐形の円錐形端部と半径方向外側へ突出する逆Ｖ字形の複数の隆起を備えている。旋回本体端７０２におけるチューブ延長部７０６とは反対側には、先端に円錐台形の頭部材を有するチューブ構造が延出し、このチューブ構造には、上述と同様、図のように間隔をあけて順に直径が大きくなる同心リング７０４及び７０５が備えられている。チューブ延長部７０６の端部位置７１０には、チューブ延長部７０６の外径より大きな直径を有するフランジ先端７０７が設けられている。チューブ延長部７０６は、旋回コネクタ７０１の全長の中間点７２０から延出している大径部分７２３を有する。大径部分７２３は、端部位置７１０における直径よりも大きい直径を有し、かつ長手方向の長さが旋回コネクタ７０１の中央部７２２の長さの１／２よりも短い。大径部分７２３の端と、中央部７２２の孔７２５の底との間の隙間領域には、孔７２５の内面７２６とチューブ延長部７０６の小径部分７３１の間の気密を保ちつつ滑りを与えるに充分な寸法のＯリング７３０を介在させる。好ましくは、Ｏリング７３０は大径部分７２３に隣接したチューブ延長部７０６の表面に形成した溝７３５に収容させる。中央部７２２とチューブコネクタ軸７５１を有する旋回端７５０は、旋回本体端７０２と同じ大きさの同心リングを有するように形成されている。旋回端７５０の外側は、その端部７５５がフランジ先端７０７に当接している部分を除いては外部寸法が全て旋回本体端７０２と同じである。
【００４１】
旋回本体端７０２とチューブ延長部７０６に嵌合されフランジ先端７０７でロックされる旋回端７５０とは、組み立てられることにより、流体好ましくは気体（最も好ましくは酸素）を供給する二本のチューブのコネクタとして使うことができる。これらは気体が漏れることなく相互に回転でき、同時にチューブ端部材が容易に把持し、ねじることができる外形を有する。またこれらはチューブと気密につなぐためのシールリングを有し、容易に脱着可能に構成されている。
【００４２】
本実施例はツーピース構造になっているので、複雑な旋回機構よりも容易に製作できる。旋回端７５０の内部の孔は組立を容易にするため、チューブ延長部７０６のフランジ先端７０７からＯリング７３０が介在する方向に直径が太くなっているが、フランジ先端７０７と旋回端７５０の端部７５５に導かれる流体（気体を含む）を気密にシールするに充分な寸法構成となっている。従って、環状の孔７６０は端部７５５からＯリング７３０に向かって増大している。フランジ先端７０７は、その可撓性により、孔７６０に挿入でき、孔に挿入して旋回端７５０に対して回転可能に密着しつつ押し込むことができるような寸法に形成されているため、これら二つの部分は所定位置にＯリング７３０を介して嵌合される。
【００４３】
本実施例のチューブ端部材及びチューブ端部材とコネクタとの組み合わせは多くの利点を有する。チューブ端部材及び端部材とコネクタとの組み合わせは、家具、ドアの下その他に引っ掛かる可能性を低減するように形成されている。また、チューブ端部材および端部材コネクタが有する端部は、十分堅固であり、チューブ端部材が比較的堅固なチューブコネクタ即ち取付部材に対して付勢される場合、端部材の孔が実質上、変形しないように形成されている。チューブ端部材もコネクタも把持特性が向上しているので、互いに又はその他の取付部材にねじることにより脱着する場合、いずれも容易に把持することができる。チューブ端部材及びコネクタの両方は効果的に使用され、簡単で安価に製造される。
【００４４】
以上、本発明を特に本発明による実施例に関して説明した。しかしながら、本発明は従来技術により解釈された下記請求の範囲により画定されるので、本願に述べる新規な概念を逸脱することなく、本発明による実施例を修正又は変更することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明によるチューブ端部材の好適な実施例の斜視図である。
【図２】  図１に示されている本発明によるチューブ端部材の断面正面図である。
【図３】  本発明によるチューブ端部材の図２に示されている線３−３に沿った断面図である。
【図４】  本発明によるチューブコネクタの頭部の正面図である。
【図５】  本発明による第一実施例のコネクタの斜視図である。
【図６】  図５に示されている本発明による第一実施例のコネクタの側面図であり、一対のチューブ端部材及び一対のチューブの自由端が互いに取り外された状態で示されている。
【図７】  図５に示されている本発明による第一実施例のコネクタの正面並びに背面の図である。
【図８】  図７の線８−８に沿った本発明による第一実施例のコネクタの断面側面図であり、図６の一対のチューブ端部材が互いに接続された状態が想像線で示され、さらにチューブの自由端の各々に接続されている状態が想像線で示されている。
【図９】  本発明による第二実施例のコネクタの斜視図である。
【図１０】  図９に示されている本発明による第二実施例のコネクタの側面図であり、一対のチューブ端部材及びチューブの一対の自由端が互いに取り外された状態で示されている。
【図１１】  図９に示されている本発明による第二実施例のコネクタの正面並びに背面の図である。
【図１２】  図１１の線１２−１２に沿った本発明による第二実施例のコネクタの断面側面図であり、図１０の一対のチューブ端部材が互いに接続された状態が想像線で示され、さらにチューブの自由端の各々に接続されている状態が想像線で示されている。
【図１３】  本発明による第三実施例のコネクタの展開斜視図であり、取り外し可能で回転可能に互いに接続される第一本体部材及び第二本体部材が示されている。
【図１４】  本発明による第三実施例のコネクタの断面側面図であり、シール要素が設けられている第一及び第二本体部材の相互接続が示されている。
【図１５】  図１４の線１５−１５に沿った断面側面図である。
【図１６】  図１４の線１６−１６に沿った断面側面図である。
【図１７】  第三実施例のコネクタの断面側面図であり、第一及び第二本体部材を取り外し可能に接続する別の手段が示されている。
【図１８】  拡大された断面側面図であり、第一本体部材のチューブ首部と第二本体部材のチューブ首部に形成された孔との間に設けられるシール要素が示されている。
【図１９】  本発明による第四実施例のコネクタ及び取り外し可能に接続されている分割式アダプタの斜視図である。
【図２０】  本発明による第五実施例のコネクタの２組のステップダウン鍔の側面図である。
【図２１】  本発明による第六実施例の旋回コネクタの側面図である。
【図２２】  図２１の旋回コネクタの断面図である。
【符号の説明】
２１２・・・本体構造、  ２１６・・・第一端、  ２１８・・・第二端、
２２０・・・孔、  ２２２・・・外側本体面、  ２３４・・・円錐形端部、
６１０・・・コネクタ、  ６１４・・・チューブ構造、  ６３８・・・鍔、
６８８・・・第一シール鍔、  ６９０・・・第二シール鍔、
７０１・・・旋回コネクタ、  ７０２・・・旋回本体端、
７０６・・・チューブ延長部、  ７０７・・・フランジ先端、
７３０・・・Ｏリング、  ７５０・・・旋回端、  ７６０・・・孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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