(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報通信方法であって、
第１線形変調スキームを使用して第１情報セットを変調する工程と、
第２線形変調スキームを使用して第２情報セットを変調する工程と、
前記第１情報セット及び前記第２情報セットを送信機から受信機へ送信する工程と、
同一の復調器を使用して前記第１情報セット及び前記第２情報セットを復調する工程とを備え、
前記第１線形変調スキームは、前記第２線形変調スキームよりも高いレベルの変調を有し、前記第１及び第２線形変調スキームは、同一の符号レートを有し、かつ前記第２線形変調スキームは、前記第１線形変調スキームの間引かれた信号セットを使用する
ことを特徴とする情報通信方法。
【請求項２】
前記同一の復調器は、前記第１線形変調スキームを使用して変調された信号を復調する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項３】
前記第２線形変調スキームは、前記第２情報セットを通信するために、前記第１線形変調スキームの変調位置の信号点の一番外側の信号点を使用する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項４】
トラフィックチャネルを介して前記第１情報セットを通信し、制御チャネルを介して前記第２情報セットを通信する工程と
を更に備えることを特徴とする請求項３に記載の情報通信方法。
【請求項５】
前記制御チャネルは、付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項４に記載の情報通信方法。
【請求項６】
前記付随制御チャネルは、高速付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項５に記載の情報通信方法。
【請求項７】
前記付随制御チャネルは、低速付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項５に記載の情報通信方法。
【請求項８】
前記第２情報セットは、帯域内シグナリング情報である
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項９】
前記帯域内シグナリング情報は、変調種類、チャネル符号化あるいは音声符号化の少なくとも１つに対応する
ことを特徴とする請求項８に記載の情報通信方法。
【請求項１０】
前記第２情報セットは、送信バーストが制御情報あるいは音声及びデータ情報を含んでいるかどうかを示す秘匿フラグを有する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１１】
前記第２情報セットは、トレーニングシーケンスである
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１２】
前記第１線形変調スキーム及び前記第２線形変調スキームは、同一のパルス形成を使用する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１３】
前記第１線形変調スキーム及び前記第２線形変調スキームは、同一のバーストフォーマットを使用する
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１４】
前記第１線形変調スキームは、ＱＡＭ変調スキームであり、前記第２線形変調スキームは、ＱＰＳＫ変調スキームである
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１５】
前記第１線形変調スキームは、８ＰＳＫ変調スキームであり、前記第２線形変調スキームは、ＱＰＳＫ変調スキームである
ことを特徴とする請求項１に記載の情報通信方法。
【請求項１６】
基地局と移動局間の情報通信方法であって、
第１線形変調スキームを使用して音声あるいはデータを通信する工程と、
前記第１変調スキームとは異なる第２線形変調スキームを使用して帯域内シグナリング情報を通信する工程と、
同一の復調器を使用して前記音声あるいはデータ及び前記帯域内シグナリング情報を復調する工程と
を備えることを特徴とする情報通信方法。
【請求項１７】
前記第１及び第２線形変調スキームは、同一の符号レートを有し、前記第２線形変調スキームは、前記第１線形変調スキームの間引かれた信号セットを使用する
ことを特徴とする請求項１６に記載の情報通信方法。
【請求項１８】
前記同一の復調器は、前記第１線形変調スキームを使用して変調された信号を復調する
ことを特徴とする請求項１７に記載の情報通信方法。
【請求項１９】
前記帯域内シグナリング情報は、送信バーストが制御情報あるいは音声及びデータ情報を含んでいるかどうかを示す秘匿フラグを有する
ことを特徴とする請求項１７に記載の情報通信方法。
【請求項２０】
前記帯域内シグナリング情報は、送信バーストに使用される変調種類、チャネル符号化あるいは音声符号化の少なくとも１つを示す
ことを特徴とする請求項１７に記載の情報通信方法。
【請求項２１】
基地局と移動局間の通信方法であって、
第１線形変調スキームを使用してトラフィックチャネルを介して音声あるいはデータを変調する工程と、
前記第１線形変調スキームとは異なる第２線形変調スキームを使用して前記トラフィックチャネルに付随する制御チャネルを介して制御情報を変調する工程と、
同一の復調器を使用して前記音声あるいはデータ及び前記制御情報を復調する工程と
を備えることを特徴とする通信方法。
【請求項２２】
前記第１及び第２線形変調スキームは、同一の符号レートを有する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項２３】
前記同一の復調器は、前記第１線形変調スキームを使用して変調された信号を復調する
ことを特徴とする請求項２２に記載の通信方法。
【請求項２４】
前記付随制御チャネルは、高速付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項２５】
前記付随制御チャネルは、低速付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項２６】
前記第１線形変調スキームは、前記第２線形変調スキームよりも高いレベルの変調を有する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項２７】
前記第２線形変調スキームは、前記第１線形変調スキームの間引かれた信号セットを使用する
ことを特徴とする請求項２６に記載の通信方法。
【請求項２８】
前記第１及び第２線形変調スキームは、同一のレベルを有する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項２９】
前記第１線形変調スキーム及び前記第２線形変調スキームは、同一のパルス形成を使用する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項３０】
前記第１線形変調スキーム及び前記第２線形変調スキームは、同一のバーストフォーマットを使用する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項３１】
前記第１線形変調スキーム及び前記第２線形変調スキームは、同一のトレーニングシーケンスを使用する
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項３２】
前記第１線形変調スキームは、ＱＡＭ変調スキームであり、前記第２線形変調スキームは、ＱＰＳＫ変調スキームである
ことを特徴とする請求項２１に記載の通信方法。
【請求項３３】
復調器であって、
第１線形変調スキームを使用して変調された第１情報セットを復調する手段と、
第２線形変調スキームを使用して変調された第２情報セットを復調する手段とを備え、
前記第１及び第２線形変調スキームは、同一の符号レートを有し、前記第２線形変調スキームは、前記第１線形変調スキームの間引かれた信号セットを使用し、前記第１情報セット及び第２情報セットは、同一の復調スキームを使用して、当該復調器によって復調される
ことを特徴とする復調器。
【請求項３４】
情報通信方法であって、
第１変調スキームを使用して第１情報セットを変調する工程と、
第２変調スキームを使用して第２情報セットを変調する工程と、
同一の復調器を使用して前記第１情報セット及び前記第２情報セットを復調する工程とを備え、
前記第１及び第２変調スキームは、同一の符号レートを有し、前記第２変調スキームは、前記第１変調スキームの間引かれた信号セットを使用する
ことを特徴とする情報通信方法。
【請求項３５】
前記第１変調スキームは、線形変調スキームであり、前記第２変調スキームは、非線形変調スキームである
ことを特徴とする請求項３４に記載の情報通信方法。
【請求項３６】
前記非線形変調スキームは、ＧＭＳＫ変調スキームであり、前記線形変調スキームは、高レベル変調スキームである
ことを特徴とする請求項３５に記載の情報通信方法。
【請求項３７】
前記線形変調スキームは、８ＰＳＫ変調スキームである
ことを特徴とする請求項３６に記載の情報通信方法。
【請求項３８】
前記第１変調スキームは、前記第２変調スキームよりも高いレベルの変調を有する
ことを特徴とする請求項３４に記載の情報通信方法。
【請求項３９】
トラフィックチャネルを介して前記第１情報セットを通信し、制御チャネルを介して前記第２情報セットを通信する工程と
を更に備えることを特徴とする請求項３４に記載の情報通信方法。
【請求項４０】
前記制御チャネルは、付随制御チャネルである
ことを特徴とする請求項３９に記載の情報通信方法。
【請求項４１】
前記第２情報セットは、帯域内シグナリング情報である
ことを特徴とする請求項３９に記載の情報通信方法。
【請求項４２】
前記帯域内シグナリング情報は、送信バースト用の変調種類、チャネル符号化あるいは音声符号化の少なくとも１つに対応する
ことを特徴とする請求項４１に記載の情報通信方法。
【請求項４３】
前記第２情報セットは、送信バーストが制御情報あるいは音声及びデータ情報を含んでいるかどうかを示す秘匿フラグを有する
ことを特徴とする請求項３４に記載の情報通信方法。
【請求項４４】
前記第２情報セットは、トレーニングシーケンスである
ことを特徴とする請求項３４に記載の情報通信方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
背景
本発明は、一般的には、通信システムの分野に関するものであり、特に、多重変調スキームをサポートするデジタル通信システムに関するものである。
【０００２】
デジタル通信システムは、音声あるいはデータ情報を通信するために様々な線形及び非線形変調スキームを使用する。これらの変調スキームは、ガウス最小シフトキーイング（ＧＭＳＫ）、４相位相シフトキーイング（ＱＰＳＫ）、４相振幅変調（ＱＡＭ）等を含んでいる。ＧＭＳＫ変調スキームは、特定のユーザビットレートをサポートする符号レートを有する非線形低レベル変調（ＬＬＭ）スキームである。ユーザビットレートを向上するために、高レベル変調（ＨＬＭ）スキームが使用できる。ＱＡＭスキームのような線形変調スキームは、異なるレベルの変調を持つことができる。例えば、１６ＱＡＭスキームは、４ビットのデータで１６通りを表現するように使用される。一方、ＱＰＳＫ変調スキームは、2ビットのデータで４通りを表現するように使用される。１６ＱＡＭスキームはＱＰＳＫよりも高いビットレートを与えるが、これらの両スキームは同一の符号レートを持つことができる。しかしながら、変調スキームの適用は、例えば、符号レートかつ／あるいはバーストフォーマット等の様々な要素で異なり、多重変調スキームを使用するシステムにおけるこれらのサポートを複雑にしている。
【０００３】
無線デジタル通信システムにおいて、標準化空間インタフェースは、変調種類、バーストフォーマット、通信プロトコル、符号レート等のほとんどのシステムパラメータを指定している。例えば、欧州電話通信標準規則（ＥＴＳＩ）は移動体通信用グローバルシステム（ＧＳＭ）を規定しており、このＧＳＭは、符号レート２７１ｋｂｐｓのＧＭＳＫ変調スキームを使用して無線周波数（ＲＦ）物理チャネルあるいはリンクを介する制御、音声及びデータ情報を通信するために時分割多重アクセス（ＴＤＭＡ）を使用する。米国では、電話通信工業団体（ＴＩＡ）は、ＩＳ−５４及びＩＳ−１３６のようないくつかの暫定標準を発行し、この暫定標準は、様々なバージョンのデジタル改良移動体電話サービス（Ｄ−ＡＭＰＳ）、ＲＦリンクを介するデータ通信用の微分ＱＰＳＫ（ＤＱＰＳＫ）を使用する通信システムを定義している。
【０００４】
ＴＤＭＡシステムは、利用可能な周波数帯域を１つ以上のＲＦチャネルに分割する。ＲＦチャネルは、ＴＤＭＡフレームの時間スロットに対応するいくつかの物理チャネルに分割される。論理チャネルは、１つ以上の物理チャネルから形成されており、ここでは、変調及びチャネル符号化スキームが指定されている。これらのシステムでは、移動局は、アップリンク及びダウンリンクＲＦチャネルを介するデジタル情報バーストの送信及び受信によって複数の分散された基地局と通信する。
【０００５】
今日使用される移動局の数の増加によって、セルラー式電話通信システム内でのより多くの音声及びデータチャネルが要求されている。その結果、基地局は、隣接あるいは密接して配置されたセル内で同一周波数で動作する移動局１２間の干渉に伴って、より密接して配置される。デジタル技術は、与えらた周波数スペクトルからより有効なチャネルを得るが、いまだなお、干渉の削減、あるいは干渉に対するキャリヤ信号強度レート（即ち、キャリヤ対干渉（Ｃ／Ｉ））レートのより明確な向上が要求されている。より低いＣ／Ｉレートを扱うことができるＲＦリンクは、より高いＣ／Ｉレートだけを扱うことができるＲＦリンクよりもより耐性があるように想定される。
【０００６】
様々な通信サービスを提供するためには、これに対応する最小ユーザビットレートが要求される。例えば、音声かつ／あるいはデータサービスに対しては、ユーザビットレートは、音声品質かつ／あるいはデータスループットに対応し、より高いデータスループットは、より良い音声品質かつ／あるいはより高いデータスループットを生成する。全ユーザビットレートは、音声符号化、チャネル符号化、変調スキーム、及びＴＤＭＡシステムにおける発呼単位のいくつかの割当可能な時間スロットに対する技術の組み合わせによって決定される。
【０００７】
使用される変調スキームに依存して、リンク品質は、Ｃ／Ｉレベルの低下をより急激に悪化させる。より高いレベルの変調スキームは、より低いレベルの変調スキームよりも低レベルＣ／Ｉレートの影響をより受けやすい。ＨＬＭスキームが使用される場合、データスループットあるいはサービスのグレードは、リンク品質の低下に伴って急激に低下する。一方、ＬＬＭスキームが使用される場合、データスループットあるいはサービスのグレードは、同一の干渉状態下では急激には低下しない。それゆえ、チャネル状態に基づく変調かつ／あるいは符号化を変更する機能を提供するリンク適合方法は、リンク品質に対するユーザビットレートを評価するために使用される。一般的には、これらの方法は、音声符号化、チャネル符号化、変調、広範囲のＣ／Ｉ状態を介する最適なパフォーマンスを達成するために割当可能な時間スロット数を組み合わせたシステムに動的に適合する。
【０００８】
次世代のセルラー式システムに対する画期的な方法の１つは、例えば、１６ＱＡＭ変調スキームあるいは８ＰＳＫのような高レベル変調（ＨＬＭ）を使用することであり、現存する標準と比較して向上したユーザビットレートを提供することである。これらのセルラー式システムは、拡張ＧＳＭシステム、拡張Ｄ−ＡＭＰＳシステム、国際移動体電話通信２０００（ＩＭＴ−２０００）等を含んでいる。１６ＱＡＭ変調スキームのような高レベル線形変調は、例えば、低レベル変調（ＬＬＭ）スキームであるＧＭＳＫよりも優れたスペクトル効果を潜在している。また、より高い符号レートを伴う１６ＱＡＭ変調スキームの使用は、ＧＭＳＫ変調スキームと比較してユーザビットレートを著しく向上する。この方法において、１６ＱＡＭ変調スキームのようなＨＬＭスキームによって与えられる最大ユーザビットレートは、２倍以上にできる。許容可能なパフォーマンスのために、より高いレベルの変調スキームがより高い最小Ｃ／Ｉレートを必要とするので、システム内のこれらの有用性は、システムのある包囲エリアあるいはセルのある部分が制限され、より耐性に強いリンクが維持できる。しかしながら、システムは、ＨＬＭスキームに対する全包囲を提供するように設計できる。セル内で提供されるこの変調スキームは、異なる符合レートを有する非線形及び線形変調の混成であっても良い。
【０００９】
一般的に、２種類の論理チャネルは、空間インタフェース基準、つまり、制御チャネル（ＣＣＨ）及びトラフィックチャネル（ＴＣＨ）によって定義される。ＣＣＨは、登録、認証、発呼セットアップ等の制御シグナリングに使用される。単一ユーザチャネルであるＴＣＨは、音声あるいはデータ通信を扱うために使用される。ＴＣＨに対しては、基準のいくつかは、様々なユーザビットレートを定義する。
【００１０】
ＧＳＭシステムでは、制御シグナリングが、専用制御チャネル（ＤＣＣＨ）、広範囲チャネル（ＢＣＨ）、共通制御チャネル（ＣＣＣＨ）を含む様々な種類のＣＣＨを使用して実行される。ＢＣＨは、周波数訂正チャネル（ＦＣＣＨ）、同期チャネル（ＳＣＨ）、広範囲制御チャネル（ＢＣＣＨ）を含んでいる。ＣＣＣＨは、ページングチャネル（ＰＣＨ）、アクセス付与チャネル（ＡＧＣＨ）、ランダムアクセスチャネル（ＲＡＣＣＨ）を含んでいる。ＤＣＣＨは、スタンドアローン専用制御チャネル（ＳＤＣＣＨ）、高速付随制御チャネル（ＦＡＣＣＨ）、低速付随制御チャネル（ＳＡＣＣＨ）を含んでいる。
【００１１】
ＦＣＣＨは、ＢＣＣＨキャリヤ信号を示し、移動局に対しその周波数の同期を可能にする。ＳＣＨは、セル内のＴＤＭＡフレーム構造の信号として使用され、基地局識別コード（ＢＳＩＣ）は基地局がＧＳＭシステムに依存するか否かを示している。ＢＣＣＨは、ダウンリンクＲＦチャネルの所定時間スロット（例えば、単一キャリヤ基地局における時間スロット０）中に送信され、移動局に対し一般情報を提供する。ＢＣＣＨに隣接する時間スロットで送信されても良いＳＤＣＣＨは、登録、位置更新、認証及び発呼セットアップのために使用される。ＰＣＨはチャネルのみのダウンリンクであり、例えば、移動体ユニットが発呼される場合に、移動局１２のネットワークシグナリング要求をへ通知するために使用される。ＡＧＣＨは、次のシグナリングに対し専用制御チャネルを割り当てるためのアクセス要求に応答するために使用されるチャネルのみのダウンリンクである。ＲＡＣＨは、移動局が切り替わる場合あるいは移動局が発呼を初期化したい場合に、チャネルを要求するためにその移動局によって使用される。
【００１２】
付随制御チャネル、ＦＡＣＣＨ及びＳＡＡＣＨは、常に、トラフィックチャネルに付随する。適切な基準は、所定フォーマットに従って通信されるＦＡＣＣＨ及びＳＡＣＣＨに対しいくつかのビットを指定する。ＳＡＣＣＨは、トラフィックチャネルに付随する制御及び管理信号を通信するために使用され、このトラフィックチャネルは、ビット誤りレート（ＢＥＲ）の測定値あるいは移動局１２での受信信号強度（ＲＳＳ）の測定値に対応する送信パラメータを含んでいる。ＦＡＣＣＨは、ハンドオーバのような制御要求に対するトラフィクチャネルに割り当てられるバーストを秘匿する。
【００１３】
高速シグナリング処理は、受信機へ早急にシグナリング情報を提供するために必要とされる。例えば、ＧＳＭシステムでは、バースト内の所定位置で時間多重される秘匿（stealing）フラグが、ＦＡＣＣＨバースト及びＴＣＨバーストを区別するために使用される。秘匿フラグを読み出すことによって、受信機は、論理チャネルの種類を決定する。
【００１４】
多重変調スキームをサポートするシステムでは、制御チャネル及びトラフィックチャネルを介して通信される情報の復調は、多くの混乱をもたらす。リンク適合アルゴリズムの導入によって、符号化かつ／あるいは変調スキームの適合はより頻繁に起こる。頻繁なリンク適合は、シグナリング作業を増大させ、通信品質における不連続を生じる。また、ＦＡＣＣＨを介して通信される制御情報及びＴＣＨを介して通信される音声あるいはデータは、通信品質を向上するために大きなオーバヘッドなしに変調されなければならない。
【００１５】
それゆえ、多重変調スキームをサポートするシステムで情報を効果的にかつ簡単に復調する方法が要求されている。
【００１６】
要約
上記要求に関する本発明は、多重変調スキームをサポートするシステムにおいて同一の復調器を使用して様々な変調情報を復調する方法で例示される。
【００１７】
簡潔に言えば、本発明の方法に従って、音声あるいはデータは、１６ＱＡＭあるいは８ＰＳＫ変調スキームのような第１線形変調スキームを使用するトラフィックチャネルを介して通信される。トラフィックチャネルは、付随制御情報を通信するために第２線形変調スキームを使用する付随制御チャネルを有する。実施形態では、第２線形変調スキームは、ＱＰＳＫ変調スキームである。第１線形変調スキームに関してより低いレベルの変調を有する第２線形変調スキームは、音声あるいはデータ及び制御情報を通信するために第１線形変調スキームの間引かれた信号セットを使用する。このようにして、本発明は、第１線形変調スキームを使用して変調された信号を復調するために使用する第２線形変調スキームを使用して変調される信号を復調するために同一の復調器を使用する。
【００１８】
本発明のいくつかの詳細な特徴に従えば、第２線形変調スキームは、第１線形変調スキームの変調位置の信号点の一番外側の信号点を使用する。第１及び第２線形変調スキームは、同一の符号レート、同一のパルス形成、同一のバーストフォーマットを有する。また、トラフィックチャネル及び制御チャネルは、同一のトレーニングシーケンスを使用する。本発明の別の目的に従えば、トラフィックチャネル及び制御チャネルのトレーニングシーケンスは、第２線形変調スキームを使用して変調される。
【００１９】
本発明の別の目的に従えば、音声あるいはデータは第１線形スキームを使用して通信され、帯域内シグナリング情報は第２線形スキームを使用して通信される。このようにして、音声あるいはデータ及び帯域内シグナリング情報は、第１変調スキームを使用して変調される信号の復調に対応する同一の復調スキームを使用して復調される。帯域内シグナリング情報は、送信バーストが制御情報あるいは音声及びデータ情報を含んでいるかどうかを示す秘匿フラグを含んでいても良い。一方では、帯域内シグナリング情報は、少なくとも１つ以上の変調種類、チャネル符号化、あるいは送信バーストに使用される音声符号化を示しても良い。
【００２０】
本発明の他の特徴及び効果は、本発明の原理の例によって示される図と併せて、以下の実施形態の説明から明らかとなるであろう。
【００２１】
詳細な説明
図１を参照すると、本発明の実施形態に従う通信システム１０は、多重変調スキームをサポートする。本発明の実施形態では、通信システム１０は、３つの変調スキーム、つまり、第１ＬＬＭ（ＬＬＭ１）スキーム、第２ＬＬＭ（ＬＬＭ２）スキーム、ＨＬＭスキームをサポートする。本実施形態では、第１ＬＬＭ（ＬＬＭ１）スキームは、ＧＳＭシステムで使用されるＧＭＳＫ変調スキームのような非線形変調スキームである。第２ＬＬＭ（ＬＬＭ２）スキームは、ＱＰＳＫのような線形変調スキームである。そして、ＨＬＭスキームは、例えば、１６ＱＡＭあるいは８ＰＳＫスキームのようなより高いレベルの線形変調スキームである。ＬＬＭ２及びＨＬＭスキームは同一の符号レートを有し、これは、ＬＬＭ１スキームの符号レートと異なる。
【００２２】
ＧＳＭ通信システムの動作モードは、参照することによって本実施形態に組み込まれる、欧州電話通信標準規則（ＥＴＳＩ）の勧告書ＥＴＳ３００５７３、ＥＴＳ３００５７４及びＥＴＳ３００５７８で説明されている。それゆえ、ＧＳＭシステムの動作は、本発明の理解に必要な部分について説明する。本発明は、ＧＳＭ内で実施される形態として説明されるが、本発明がＰＤＣあるいはＤ−ＡＭＰＳ標準及びそれらの拡張に基づくような広範囲の様々な他のデジタル通信システムで使用できることが当業者は理解するであろう。また、本発明は、ＣＤＭＡ通信システムあるいはＣＤＭＡ及びＴＤＭＡ通信システムのハイブリッドで使用されても良い。
【００２３】
通信システム１０は、通信セルに分割された地理的エリアを包囲し、例えば、全都市のサービスエリアに対する通話エリアを一緒に提供する。好ましくは、通信セルは、同一のアップリンク及びダウンリンクＲＦチャネルを使用することをある間隔で配置されたセルで可能にするセルパターンに従って形成される。このようにして、通信システム１０のセルパターンは、サービスエリアを包囲するために必要とされるＲＦチャネルの数を削減する。また、通信システム１０は、例えば、「死角」をさけるために周波数ホッピング技術を適用しても良い。
【００２４】
図２Ａ及び図２Ｂを参照すると、１６ＱＡＭスキーム及びＱＰＳＫスキームの変調位置での信号セットがそれぞれ示されている。１６ＱＡＭスキームの信号点の一番外側の信号点は、点Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄによって示され、ＱＰＳＫスキームの信号点は、点Ａ’、Ｂ’、Ｃ’、Ｄ’によって示される。ＱＰＳＫスキームは、１６ＱＡＭスキームに関して間引かれた信号セットを有するものとしてみなすことができる。ＱＰＳＫ及び１６ＱＡＭスキームの符号レートが同一である場合、１６ＱＡＭ復調器は、１６ＱＡＭスキームの信号点の一番外側の信号点Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄを排他的に使用することによってＱＰＳＫ変調スキームの間引かれた信号セットを復調できる。従って、ＱＰＳＫ及び１６ＱＡＭスキームの両方に対して同一のパルス形成及びバーストフォーマットが使用される場合、これらのスキームで変調される信号の復調に同一の復調器を使用することができる。この構成は、例えば、リンク適合中のＱＰＳＫ及び１６ＱＡＭスキーム間の復調切替を著しく容易にする。１つの目的においては、本発明は、同一の符号レート、パルス形成、バーストフォーマットを有する変調スキームと互換性がある復調を利用し、第１線形変調スキームを使用して変調される第１情報セット及び第１線形変調スキームとは異なる第２線形変調スキームを使用して変調される第２情報セットを効果的に変調するために、ある１つの変調スキームは、別の変調スキームに関して間引かれた信号セットを有する。好ましくは、第１線形変調スキームは、第２線形変調スキームよりもより高いレベルの変調を有する。このようにして、本発明は、第１変調スキームによって変調される情報の復調に対応する同一の復調スキームを使用して第１情報セット及び第２情報セットを復調する。
【００２５】
本ＧＳＭシステムでは、受信機は、ＧＭＳＫ変調スキームを線形変調スキームとして扱う。これは、単一の復調器がＧＭＳＫ及びオフセットＱＰＳＫ変調信号を復調するために使用でき、同様に、これらの符号レートも同一となる。同様にして、単一の復調器がＧＭＳＫ及びより高いレベルの線形変調信号を復調するために使用でき、同様に、このＧＭＳＫ復調中の復調器によって使用される信号点はより高いレベルの変調スキームの間引きかれた信号セットであり、更に、変調信号は、同一の符号レートを有する。
【００２６】
本発明は、トラフィックチャネルを介して基地局と移動局１２間を音声あるいはデータを通信する。音声及びデータは、第１線形変調スキームを使用するトラフィックチャネルを介して通信される。例えば、可能であれば、好ましくは、第１変調スキームはＨＬＭスキームである。それ以外に、音声あるいはデータは、ＱＰＳＫ変調スキームであっても良いＬＬＭ２スキームを使用して通信される。また、本発明は、付随あるいは非付随制御チャネルを介して制御情報を通信する。好ましくは、第２変調スキームの付随制御チャネル及び第１変調スキームのトラフィックチャネルの変調レベルが異なるあるいは同一であったとしても、これらのスキームは同一の符号レートを有する。トラフィックチャネルは、基地局と移動局の間で付随制御情報を通信するために、付随制御チャネルを有する。本実施形態では、付随制御チャネルの第２変調スキームは、ＱＰＳＫ変調スキームであるより低いレベルの第２変調スキームＬＬＭ２である。
【００２７】
ＨＬＭ及びＬＬＭ２変調スキームは、同一のパルス形成、符号レート、バーストフォーマットを使用する。しかしながら、ＬＬＭ２スキームは、ＨＬＭスキームの間引かれた信号セットを使用する。上述したように、この仕様は、受信機で同一の復調器を使用して、１６ＱＡＭの信号点の一番外側の信号点及びＱＰＳＫ変調スキームの信号点の復調を可能にし、付随制御チャネル上の制御情報を通信するために使用される。また、後述するように、好ましくは、帯域内シグナリング情報及びトレーニングシーケンスは、ＬＬＭ２シーケンスを使用して通信される。ＬＬＭ２スキームはＨＬＭスキームの間引かれた信号セットを使用するため、ＨＬＭ復調器はＨＬＭ変調位置の信号点の一番外側の信号点を検出することによってＬＬＭ２変調信号、加えて、ＨＬＭ変調信号を復調できる。
【００２８】
通信システム１０は、発呼を管理するために多重レベルを有する階層ネットワークとして設計される。アップリンク及びダウンリンクＲＦリンクの割当セットを使用して、通信システム１０内で動作する移動局１２は、割り当てられた時間スロットを使用する発呼に関与する。高階層レベルでは、移動体サービス交換センタ（ＭＳＣ）１４群が、発信者から宛先への発呼のルーティングに応答可能である。特に、これらは、発呼のセットアップ、制御及び終了に応答可能である。特に、これらは、発呼のセットアップ、制御、終了に応答可能である。ＭＳＣ１４の１つは、ゲートウェイＭＳＣの１つとして知られ、公衆交換電話ネットワーク（ＰＳＴＮ）１８あるいは他の公衆及び専用ネットワークでの通信を扱う。通信システム１０は、通話エリア内のセル移動内の移動局１２が１つ以上のＬＬＭ１、ＬＬＭ２、ＨＬＭスキームをサポートする場合に、リンク適合を提供するために本発明を使用する。
【００２９】
より低い階層レベルでは、ＭＳＣ１４のそれぞれは、基地局コントローラ（ＢＳＣ）１６群に接続される。ＢＳＣ１６の主機能は、無線リソース管理である。例えば、移動局１２で通知された受信信号強度に基づいて、ＢＳＣ１６はハンドオーバが初期化されたかどうかを判定する。ＧＳＭ基準の下では、ＢＳＣ１６は、Ａインタフェースとして知られる標準インタフェースの下でＭＳＣ１４と通信し、このＡインタフェースは、ＣＣＩＴＴシグナリングシステム第７巻の移動体アプリケーションパートに基づいている。
【００３０】
残りのより低い階層レベルでは、ＢＳＣ１６のそれぞれは、基地送信局（ＢＴＳ）２０群を制御する。各ＢＴＳ２０は、特定共通地理的エリアをサービスするためにアップリンク及びダウンリンクＲＦチャネルを使用するいくつかのＴＲＸを含んでいる。ＢＴＳ２０は、まず、移動局１２の指定セル内でその移動局１２へ及びからのデータバーストの送信及び受信用ＲＦリンクを提供する。本実施形態では、いくつかのＢＴＳ２０は、無線基地局（ＲＢＳ）２２へ組み込まれる。ＲＢＳ２２は、本発明の譲渡人であるエリクソンによって提案されている一連のＲＢＳ−２０００製品に従って構成されても良い。
【００３１】
図３を参照すると、ＲＦチャネル２６（アップリンクあるいはダウンリンク）は、情報が通信される間のそれぞれの時間フレーム２７に分割される。また、各時間フレーム２７は、パケット情報を転送する時間スロット２８に分割される。音声あるいはデータは、トラフィックチャネル（ＴＣＨ1、…、ＴＣＨn）として指定される時間スロット中に送信される。通信システム１０で、初期化、ハンドオーバ、終了を管理する発呼に付随するすべてのシグナリング機能は、制御チャネルを介して送信される制御情報を介して扱われる。
【００３２】
ＧＳＭシステムで後方互換性を提供するために、通信システム１０は、非付随制御チャネルを介する制御情報を通信するＧＭＳＫ変調スキームを使用する。移動局１２は、移動局１２で受信された信号強度及びＲＸ−ＱＵＡＬ信号に対応するＲＸ−ＬＥＶのような付随制御信号を送信するために、低速付随制御チャネル（ＳＡＣＣＨ）を使用し、このＲＸ−ＱＵＡＬ信号は、ＧＳＭ標準によって定義される移動局１２でのビット誤りレートの様々なレベルの測定値である。高速付随制御チャネル（ＦＡＣＣＨ）は、ＴＣＨに対し割り当てられた時間スロットを秘匿することによって、ハンドオーバのような制御機能を実行する。高速シグナリング処理は、時間スロットが制御あるいは音声かつ／あるいはデータを含んでいるかどうかを示すために使用される。本発明では、ＦＡＣＣＨ及びＳＡＣＣＨは、ＬＬＭ２及びＨＬＭ変調スキームがサポートされる場合に、ＴＣＨに対して使用される変調スキームに依存しない制御情報を通信するためにＬＬＭ２あるいはＨＬＭ変調スキームを使用しても良い。
【００３３】
ＢＳＣ１６は、移動局１２からＲＢＳ２２間のＲＦリンクのチャネル特性の計測値に基づいてＲＢＳ２２に指示する。詳細は後述するように、チャネル特性は、移動局１２で受信された信号強度、移動局１２でのビット誤りレート、例えば、時間離散のようなアップリンクＲＦチャネルの多重経路伝達プロパティ、あるいはそれらの組み合わせを含むいくつかのパラメータに基づいて測定されても良い。
【００３４】
通信システム１０は、所定数の符号ビットを含むバーストにおける時間スロット中に情報の送信を実行する。ＧＳＭ仕様書は、様々な種類のバースト、つまり、ノーマルバースト（ＮＢ）、周波数訂正バースト（ＦＢ）、同期バースト（ＳＢ）、アクセスバースト（ＡＢ）、ダミーバーストを定義している。５７６μｓの期間を有するノーマルバーストは、トラフィック及びある制御シグナリングチャネル中の両方で使用される。残りのバーストは、まず、アクセス及び信号の保持及び通信システム内の周波数同期用に使用される。
【００３５】
図４に示されるように、ノーマルバースト２９は、デジタルビットデータが通信される間に２に分けられたデータ部３０を含んでいる。他の部分においては、ガード部３２は、バーストのアップランピング（ramping）及びバーストのダウンランピングを可能にするために使用される。テール部３１は、復調用途に使用される。ダミーバースト送信以外のすべてのバースト送信は、トレーニングシーケンスを含んでいる。トレーニングシーケンスは、所定の自動相関関係特性でパターン化されている。復調プロセス中には、トレーニングシーケンスの自動相関関係特性は、ＲＦチャネルを介して受信されたビットシーケンスの同期を支援する。ノーマルバースト２９では、トレーニングシーケンス３３は、そのデータ部中のバーストの中間に位置している。
【００３６】
伝達遅延を補償するために、他のバースト送信に関する適切な時間関係でＢＴＳ２０に到着するために移動局１２がバースト送信に沿うことによって、通信システム１０は時間調整プロセスを使用する。後述するように、移動局１２及びＲＢＳ２２は、トレーニングシーケンスでアップリンクあるいはダウンリンクＲＦチャネルを介して受信された基本帯域ビットシーケンスを相互に関連させるイコライザを組み込み、多重経路伝達のプロパティに対応する相関関係応答を提供する。相関関係応答に基づいて、ＢＴＳ２０の受信部は、アップリンクＲＦチャネルを介する伝達遅延に対応するタイミング進行（ＴＡ）パラメータを生成する。移動局１２は、時間リファレンスに関するバースト送信を進めるあるいは阻止するために、ＲＢＳ２２から送信されるＴＡパラメータを使用する。
【００３７】
図５を参照すると、移動局１２のブロック図が示される。移動局１２は、受信部３４及び送信部３６を含んでおり、それらは、アンテナ共用器３９を介してアンテナ３８に接続されている。アンテナ３８は、割り当てられたアップリンク及びダウンリンクＲＦチャネルを介してＢＴＳ２０へ及びからのＲＦ信号を受信及び送信するために使用される。受信部３４はＲＦ受信機４０を含み、ＲＦ受信機４０は、基本帯域レベルへ受信信号を下方変換及び復調するために、ローカルオシロレータ４１、ミキサ４２、周知の方法で配置された感度フィルタ４３を含んでいる。ＲＦ受信機４０は、ローカルオシロレータ４１によってダウンリンクチャネルへ同調され、また、移動局１２で受信された信号強度に対応するライン４４上のＲＸ−ＬＥＶ信号を出力する。
【００３８】
ＲＦ受信機は、受信された音声、データ及びシグナリング情報を表す符号化データビットを復調する復調器４６に基本帯域信号を入力する。移動局１２の種類に依存して、復調器４６は、ＬＬＭ１、ＬＬＭ２、ＨＬＭスキームに対応する１つ以上の復調スキームをサポートできる。例えば、ＬＬＭ１スキームをサポートするオペレータに加入されている移動局１２の復調器は、ＬＬＭ１変調信号だけの変調が可能であっても良い。一方、３つの変調スキームのすべてをサポートするオペレータに加入されている移動局１２の復調器は、好ましくは、ＬＬＭ１、ＬＬＭ２、ＨＬＭスキームの変調が可能である。
【００３９】
上述したように、変調器４６は、トレーニングシーケンス上に配置される符号化ビットパターンを処理するイコライザ（不図示）を含み、基本帯域信号の予測変調に使用される相関関係応答を出力する。イコライザは、復調に対する推定ビットシーケンスのほとんどを決定するために相関関係応答を使用する。ＧＳＭ仕様書で定義されているように、チャネル復号器／逆インタリーバ５０はライン４８上にＲＸ−ＱＵＡＬ信号を出力し、このＲＸ−ＱＵＡＬ信号は移動局１２でビット誤りレートの様々なレベルの計測値である。移動局１２は、ＳＡＣＣＨチャネルでＢＳＣ１６にＲＸ−ＱＵＡＬ信号とＲＸ−ＬＥＶ信号を通知する。
【００４０】
好ましくは、ＬＬＭ２及びＨＬＭスキーム、即ち、１６ＱＡＭスキーム及びＱＰＳＫスキームに従って変調されたバーストは、同一のパルス形成、符号レート及びバーストフォーマットを使用し、同一のトレーニングシーケンスを使用する。両変調スキームは、トレーニングシーケンスを変調するために同一の信号点を使用する。例えば、１６ＱＡＭ変調器は、信号点の一番外側の信号点Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ（図２Ａに示される）を使用してトレーニングシーケンスを変調する。同様にして、１６ＱＡＭ変調信号に関して間引かれた信号セットを有するＱＰＳＫ変調信号は、トレーニングシーケンスを送信するために、信号点の一番外側の信号点Ａ’、Ｂ’、Ｃ’、Ｄ’（図２Ｂに示される）を使用する。本発明では、制御情報を通信するバーストで使用されるトレーニングシーケンスは、音声あるいはデータを通信するバーストのトレーニングシーケンスと同一であるが、制御チャネルのトレーニングシーケンスを通信するために使用される変調スキームは、トラフィックチャネルの変調スキームとは異なる。同様にして、帯域内シグナリング情報ばかりでなく秘匿フラグも、線形変調位置の信号点の一番外側の信号点を使用して変調される。上述したように、移動局１２は、帯域内シグナリング情報ばかりでなくトレーニングシーケンスも変調するために同一の復調器、即ち、１６ＱＡＭ復調器を使用できる。この構成は、トレーニングシーケンスとＨＬＭ及びＬＬＭ２変調信号の帯域内シグナリング情報の両方の復号を著しく容易にする。
【００４１】
チャネル復号器／逆インタリーバ５０は、変調信号を復号し、逆インタリーブする。音声データビットは、様々な音声復号アルゴリズムの１つを使用して音声パターンを復号する音声復号器５２に入力される。復号後、音声復号器５２は、音声増幅器５４を介して、例えば、スピーカ等の出力装置５３にアナログ音声信号を出力する。チャネル復号器５０は、例えば、ユーザへデータを表示する等の後処理のために、マイクロプロセッサ５６へ符号データ及びシグナリング情報を出力する。
【００４２】
送信部３６は、音声あるいはデータ情報を入力するための、例えば、マイクロフォンかつ／あるいはキーボード等の入力装置５７を含んでいる。特定の音声／データ符号化技術に従えば、音声符号器５８は、様々なサポートされている音声符号スキームに従って音声信号をデジタル化し符号化する。チャネル符号器／インタリーバ６２は、ＢＴＳ１２での誤り検出及び訂正を改善する特定の符号化／インタリーブ化アルゴリズムに従ってアップリンクデータを符号化する。チャネル符号器／インタリーバ６２は、変調器６４にアップリンク基本帯域信号を出力する。変調器６４は、１つ以上のサポートされている変調スキームに従ってアップリンク基本帯域信号を変調する。復調器４６と同様にして、移動局１２の変調器６４は、１つ以上のＬＬＭ１、ＬＬＭ２、ＨＬＭスキームをサポートしても良い。
【００４３】
変調器６４は、上方変換信号ローカルオシロレータ４１からのキャリヤ信号を受信する上方変換器６７に符号化信号を出力する。ＲＦ増幅器６５は、アンテナ３８からの送信のために、上方変換信号を増幅する。周知の周波数合成器６６は、マイクロプロセッサ５６の制御の下、ローカルオシロレータ４１へ動作周波数情報を出力する。マイクロプロセッサ５６は、ＳＡＣＣＨを介してＲＸ−ＱＵＡＬ及びＲＸ−ＬＥＶパラメータをＲＢＳ２２への送信を移動局１２で行う。
【００４４】
図６を参照すると、異なる地理的エリアをサービスする複数のＢＴＳ２０を含むような、ＲＢＳ２２のブロック図の一例が示されている。タイミングバス７２を通して、ＢＴＳ２０は、互いに同期する。音声及びデータ情報は、トラフィックバス７４を通してＲＢＳ２２へ及びから出力され、このトラフィックバス７４は、Ａ−ｂｉｓインタフェースを通してＴ１ライン（不図示）のような公衆あるいは専用音声及びデータ転送ラインに接続されていても良い。各ＢＴＳ２０は、移動局１２と通信するＴＲＸ７５及び７６を含んでいる。図示されるように、２４Ａ及び２４Ｂで示される２つのアンテナは、包囲セル７７及び７８に応じて配置される。ＴＲＸ７６は、結合器／アンテナ共有器８０を通してアンテナ２４と接続され、結合器／アンテナ共有器８０は、ＴＲＸ７６からのダウンリンク送信信号を結合し、移動局１２から受信されたアップリンク信号を分配する。また、ＲＢＳ２２は、ＲＢＳ２２の動作及び維持を制御する基地局共通機能（ＢＣＦ）部６８を含んでいる。
【００４５】
図７を参照すると、ＴＲＸ７６のブロック図が示されている。ＴＲＸ７６は、送信部８６、受信部８７、基本帯域プロセッサ８８、ＴＲＸコントローラ９０を含んでいる。対応するアンテナ２４（図６に示される）を通して、受信部８７は、移動局１２からのアップリンク信号を受信する。下方変換器９１は、受信信号を下方変換する。受信信号の下方変換後、受信部８７は、サンプリング部９２を介して、その信号の位相及び大きさをサンプリングし、基本帯域プロセッサ８８へ受信ビットシーケンスを出力する。ＲＳＳＩ評価器９４は、受信信号強度の測定値であるＲＳＳＩ信号をライン９５上に出力する。また、ＲＳＳＩ評価器９４は、アイドルチャネルでノイズ妨害レベルを測定しても良い。トラフィックバス７４に接続されているＴＲＸコントローラ９０は、ＢＳＣ１６から受信されたコマンドを処理し、様々なＴＲＸ測定値であるＴＲＸ関連情報をＢＳＣ１６へ送信する。この構成下では、ＴＲＸ７６は、定期的に、ＢＳＣ１６へＲＳＳＩ信号及びノイズ妨害レベルを通知する。
【００４６】
基本帯域プロセッサ８８は、受信部８７からのアップリンク基本帯域データを受信する復調器９６を含んでいる。復調器９６は、アップリンク基本帯域データを検出する周知の方法で処理される相関関係応答を生成する。復調器９６は、１つ以上のＬＬＭ１、ＬＬＭ２、あるいはＨＬＭスキームのを使用して変調される信号の復調をサポートしても良い。アップリンク基本帯域データは、１つ以上のサポートされるチャネル復号化スキームに従って基本帯域信号を復号するチャネル復号器９７に入力される。チャネル復号器９７は、ＢＳＣ１６による後処理のために、トラフィックバス７８上の復号化された基本帯域信号を評価する。
【００４７】
ダウンリンク基本帯域データを送信する場合、基本帯域プロセッサ８８は、トラフィックバス７４を介してＢＳＣ１６から適切に符号化データあるいはデジタル化音声情報を受信し、それらをチャネル符号器１０２に出力し、１つ以上のサポートされているチャネル符号化スキームに従って音声及びデータを符号化しインタリーブ化する。送信部８８は、1つ以上のＬＬＭ１、ＬＬＭ２及びＨＬＭスキームに従って入力されたデータビットを変調する変調器１０４を含んでいる。変調器１０４は、上方変換のために、ダウンリンク基本帯域信号を上方変換器１０６へ出力する。電力増幅器１０８は、対応アンテナを介する送信のために上方変換信号を増幅する。
【００４８】
動作例とてしては、通信システム１０は、移動局１２とＳＤＣＣＨ上のＬＬＭ１を使用するＲＢＳ２０間の発呼を確立する。その後、移動局１２は、アイドルモードを維持する一方で、そのアイドルモードで管理される信号のページングのためにＰＣＨを監視する。例えば、通信システム１０は、ＲＦリンクのチャネル特性の計測値であるＲＸ−ＱＵＡＬ、ＲＸ−ＬＥＶあるいはＴＡパラメータの１つあるいはそれらの組み合わせを使用し、セル間ハンドオーバ、セル内ハンドオーバあるいはリンク適合処理が初期化されるべきか否かを決定する。ＬＬＭ１、ＬＬＭ２、ＨＬＭスキームをサポートする通話エリア内のセル間リンク適合処理の初期化は、ＲＦリンクのチャネル特性に基づいている。ＢＳＣ１６は、チャネル特性パラメータと対応閾値を比較し、リンク適合、セル間あるいセル内ハンドオーバを実行するかどうかを判定する。
【００４９】
発呼が要求された場合、ＴＣＨは、ＬＬＭ２及びＨＬＭスキームを使用するために、移動局１２及びＢＴＳ２０の両方の能力に基づいて割り当てられる。ＬＬＭ１だけがサポートされている場合、ＴＣＨはＬＬＭ１を使用する。移動局１２を含む通信システム１０がＬＬＭ２あるいはＨＬＭスキームをサポートできる場合、割り当てられたＴＣＨはＬＬＭ２あるいはＨＬＭスキームを使用する。ＨＬＭスキームに対するリンク品質が十分である場合、通信システム１０は、割り当てられたＴＣＨを介して通信するためにＨＬＭスキームを使用する。それ以外では、通信システム１０は、ＬＬＭ２スキームを使用する。ハンドオーバが完了した後、セル内の交換変調のためのリンクアルゴリズムが継続する。参照することによって本実施形態に組み込まれる、同じ技術分野の特許出願「異なる符号レートを有する変調スキームを使用するリンク用リンク適合方法（A LINK ADAPTATION METHOD FOR LINKS USING MODULATION SCHEMES THAT HAVE DIFFFERENT SYMBOL RATES）」は、通信システム１０内でリンク適合を実行するために使用されるリンク適合処理を開示している。
【００５０】
発呼が継続中の間は、音声あるいはデータは、可能であれば、ＨＬＭスキームを使用するトラフィックチャネルを介して通信される。ＢＴＳ２０が、ＲＦリンクのチャネル特性に基づくハンドオーバ状態を検出する場合、本発明の目的の一つに従う移動局１２とＢＴＳ２０間の通信方法は、ＬＬＭ２スキームを使用する付随制御チャネル上のハンドオーバを初期化する。ハンドオーバが完了した後、移動局１２及びＢＴＳ２０は、ＨＬＭスキームを使用するＴＣＨを介する通信を再開する。このようにして、本発明は、簡単なハンドオーバを提供でき、これは、ＦＡＣＣＨを介するハンドオーバコマンドが、ＴＣＨを介するＨＬＭ変調音声あるいはデータを復調するために使用される同一の復調器によって容易に復調されるＨＬＭスキームの間引かれた信号セットを使用して通信されるからである。
【００５１】
システム上の互換性を維持するために、送信されるべきであるあるＦＡＣＣＨブロックのビット数は、同一に維持されるべきである。１６ＱＡＭ変調スキームのような、より高いレベルの変調スキームを使用する場合、より高い最大ビット数が送信できる。１６ＱＡＭ変調スキームによって提供されるより大きなビットレートを使用することで、制御情報の通信信頼性を向上するためにより大きい数の冗長ビットを使用することができる。
【００５２】
本発明の別の目的に従えば、ＬＬＭ２あるいはＨＬＭ式ームのどちらかにすることができるＴＣＨ上で使用される変調スキームに依存することなく、ＦＡＣＣＨを介する制御情報を通信するために、通信システム１０はＬＬＭ２を使用する。ＨＬＭ変調スキームに関するより低いレベルの変調を有するＬＬＭ２スキームは、制御情報を通信するために、ＨＬＭ変調スキームの間引かれた信号セットを使用する。例えば、ＬＬＭ２スキームはＱＰＳＫ変調スキームであっても良く、ＨＬＭスキームは１６ＱＡＭ変調スキームであっても良い。このようにして、ＱＰＳＫ変調信号及び１６ＱＡＭ変調信号の両方は、１６ＱＡＭ復調器によって復調できる。従って、ＦＡＣＣＨを介するデータ信頼性は、変調信号点間が延長されたユークリッド距離を有するＴＣＨに比べて向上し、つまり、１６ＱＡＭスキームに比べてＱＰＳＫ変調スキームにおけるデータ信頼正は向上する。この方法によって、データ信頼性は、トラフィックチャネルに比べて向上する。それゆえ、ＭＩＰＳ及びメモリに基づく符号化の複雑性はＴＣＨ処理に比べて増加せず、信頼性が向上する。別の実施形態では、通信システム１０は、ＦＡＣＣＨを介する制御情報を送信するために、かなり低いレートの従来符号化を有するＨＬＭスキームを使用する。
【００５３】
また、通信システム１０は、送信バーストが音声及びデータあるいは制御情報を含んでいるかどうかを示すために、秘匿フラグを使用する。送信バーストに含まれる秘匿フラグは、ＱＰＳＫあるいは１６ＱＡＭ変調スキームのいずれか一方を使用して送信されても良い。秘匿フラグがＱＰＳＫ変調スキームを使用して送信される場合、ＴＣＨを介する秘匿フラグに対しては付随ビットは送信されない。ＱＰＳＫ変調スキーム、即ち、ＬＬＭ２スキームを使用する秘匿フラグの送信における利点は、秘匿フラグが変調でき、かつ音声あるいデータに適用された変調に依存することなく評価できることである。
【００５４】
一般的に、ＳＡＣＣＨは、ＴＣＨとして同一のキャリヤ上で送信される。ＳＡＣＣＨの位置は、受信機がＳＡＣＣＨバーストを変調できるように正確に定義される。本発明の別の目的では、ＬＬＭ２スキームはＳＡＣＣＨを介する送信のために使用される。このようにして、ＬＬＭ２及びＨＬＭの符号レートが同一となるので、復調処理は簡略化される。また、本発明は、ＳＤＣＣＨ、また、同様にして、ＳＡＣＣＨに使用されるＰＣＨ及びＡＧＣＨのような他の制御チャネルに対しＬＬＭ２スキームを使用することができる。
【００５５】
上述したように、帯域内シグナリング処理は、各バースト、即ち、ＴＤＭＡシステムに対する時間スロットで、予め定義された位置上に制御信号を配置する。本発明の別の目的に従えば、帯域内シグナリングは、少なくとも１つ以上の変調種類、チャネル符号化、かつ／あるいは送信バーストに使用される音声符号化を示すために使用される。本発明は、送信バーストで使用される変調スキーム、あるいはチャネル符号化スキームあるいは音声符号化を示す帯域内シグナリング情報として、いくつかのビット（あるいは符号）を、同様な秘匿フラグに用意している。この用意された符号あるいはビットは、バースト内に予め定義された位置を有している。ＬＬＭ２あるいはＨＬＭ変調音声あるいはデータを復調するために使用される同一の変調スキームを使用するために、用意されたビットあるいは符号は、好ましくは、ＬＬＭ２スキームを使用して変調される。このようにして、受信機は、同一の復調スキームを使用することによって音声あるいはデータに対して使用される変調スキームに依存しない帯域内シグナリング情報を復調し、評価できる。それゆえ、本発明は、異なる変調スキームを使用して帯域内シグナリング情報及び音声あるいはデータを変調でき、同一の復調スキームを使用してそれらを復調する。
【００５６】
図８を参照すると、バースト内のビット及び符号を有するフレームが示されてる。各１６ＱＡＭ符号は、４ビットで構成する。データ符号の送信のために、４つのビットのすべてには、受信機で評価される情報を含んでいる。帯域内シグナリングのために使用される符号、つまり、ビット１及びビット２の２ビットは、シグナリング情報を生成し、残りのビット３及びビット４の２ビットは、０が設定される。本発明の帯域内シグナリング方法に従えば、信号点の一番外側の４つの信号点（１６ＱＡＭ配置の角における信号点）だけが使用される。
【００５７】
図９を参照すると、ＬＬＭ２及びＨＬＭ変調符号を復調するために使用されるマッピングスキームの図が示されている。図９に示されるように、信号点の一番外側の４つの信号点は、ビットパターン「ｘｙ００」を有し、ここで、ｘ及びｙは、帯域内シグナリングに使用される符号のビット０及びビット１に等しい。このようにして、帯域内シグナリングは、例えば、使用された変調スキームを示すために、高速制御情報の送信で効果的に使用される。
【００５８】
通信システム１０は、互いに隣接するＨＬＭ及びＬＬＭ変調符号を送信する。多くの移動体無線システムでは、相互符号干渉は、受信機内のイコライザによって扱われる。多くのイコライザは、使用される信号セットの事前情報を使用する。このようなイコライザは、例えば、最大見込シーケンス評価、判定フィードバックシーケンス評価等に基づいている。本発明の実施形態は、全バーストの均一化に対するＨＬＭスキームの信号セットを考慮するイコライザを適用することであるが、ＬＬＭ２符合もまた、この全バーストで送信されても良い。この処理の利点は、帯域内シグナリング情報は均一後に評価できることである。
【００５９】
上述から、制御情報及び帯域内シグナリング情報の復調に付随するオーバヘッドを低減することによって、本発明が多重変調スキームをサポートするシステムにおける情報の復調を著しく容易にすることが理解されるであろう。本発明は、間引かれた信号セットを有するより低いレベルの変調信号を復調するために、より高いレベルの変調に対する復調器の復調能力を使用する。このようにして、本発明は、多重変調スキームをサポートするシステムの通信品質を向上する。
【００６０】
本発明は実施形態だけを参照して説明されたが、本発明から逸脱しないで様々な変形が可能であることを当業者は理解するであろう。従って、本発明は、本発明すべてと同義となるような以下の請求項だけで定義される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明を効果的に使用する通信システムのブロック図である。
【図２Ａ】  １６ＱＡＭ変調スキームの変調位置を示す図である。
【図２Ｂ】  ＱＰＳＫ変調スキームの変調位置を示す図である。
【図３】  図１の通信システムで使用される分割されたＲＦチャネルを示す図である。
【図４】  図２のＲＦチャネル上で送信されるノーマル送信バーストを示す図である。
【図５】  図１の通信システムで使用される移動局を示すブロック図である。
【図６】  図１の通信システムで使用される無線基地局を示すブロック図である。
【図７】  図６の基地局で使用される無線送信機を示すブロック図である。
【図８】  送信バーストのビット及び符号のフォーマットを示す図である。
【図９】  図８の送信バーストを復調するために使用されるマッピングスキームを示す図である。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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