(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２００ＭＨｚを超える周波数での円偏波放射用で、誘電基体上に配置された複数の実質的にらせん状の導電性放射トラックを有するクワドリファイラアンテナを製造する方法であって、
前記アンテナを高周波源に結合することによって、前記アンテナの少なくとも１つの電気パラメータを監視する段階と、
複数のプローブ手段を前記トラックの所定位置に並置する段階と、
該高周波源が作動した時、異なったそれぞれのトラックに対応し、かつ前記プローブ手段によって捕捉された複数の信号を測定する段階と、
前記トラックのインダクタンスを増加させるために前記複数のトラックの少なくとも１つから導電物質を除去し、それによって前記監視されるパラメータを所定値に近づける段階と、
を備える方法。
【請求項２】
前記トラックに開口をレーザエッチングすることによって前記トラックから導電物質を除去し、前記トラックの縁部を開口の両側で無傷のままにしておく請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記基体は実質的に円筒形であり、前記トラックは、該基体の円筒形表面上の部分と、該基体の平坦面である円筒軸線にほぼ直交する端面上の部分とを含み、前記導電物質は平坦面上に位置するトラック部分から除去される、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
前記監視段階は、複数のプローブを前記トラックの所定位置に並置する段階と、該高周波源が作動した時、異なったそれぞれのトラックに対応した該プローブによって捕捉された信号の少なくとも相対位相を測定する段階とを含む請求項１〜３のいずれか１項記載の方法。
【請求項５】
前記プローブは、前記それぞれのトラックに容量結合され、かつ前記高周波源を前記アンテナの目標動作周波数に合わせる時、前記プローブは、電圧最小値の位置に対応したトラック位置と整合した位置に配置される請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記プローブは、らせん状トラックの端部分と整合した位置に配置される請求項４また
は５記載の方法。
【請求項７】
各トラックが、給電位置に隣接した第１端部分と、該給電位置から離れた反対の第２端部分とを有するアンテナを製造するために、前記物質除去段階は、前記第１端部分に前記開口を形成する段階を含み、前記監視段階は、前記プローブを前記第２端部分に並置する段階を含む請求項４〜６のいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
対応の各被影響トラックに矩形の開口を形成することによって前記物質をトラックから除去し、該開口は、トラックの方向に直交する方向に、前記監視段階の結果に応じて自動的に計算された所定幅を有する請求項１〜７のいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
前記監視段階は、前記アンテナの目標動作周波数を含む周波数範囲全体の掃引周波数信号をアンテナに送る段階と、放射トラックでの信号の相対位相および振幅を監視する段階と、トラックの少なくとも２つから導電物質を除去することによって、実質的位相直交性が生じる周波数を目標動作周波数に近づける段階とを含む請求項１〜８のいずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
２００ＭＨｚを超える周波数での円偏波放射用で、誘電基体上に配置された複数の実質的にらせん状の導電性トラックを有するクワドリファイラアンテナであって、前記複数のトラックの少なくとも１つは前記トラックの両縁部間に位置する開口を有し、前記開口は前記トラックのインダクタンスを増加させるための所定寸法を有する、アンテナ。
【請求項１１】
相対誘電率が１０を超える中実誘電物質で形成されたほぼ円筒形のコアを含み、該コアは、アンテナの軸線を定め、実質的に円筒形の外表面と、１対の端面とを有しており、前記トラックは、実質的に円筒形の表面上の軸方向同軸外側部分と、前記端面の一方に接して前記外側部分その端面上の軸方向給電点に接続する接続部分とを含み、前記アンテナはさらに、前記コアを包囲しかつ前記外側トラック部分に接続されている共通連結導体を含み、前記開口は、それぞれのトラックの接続部分またはそれぞれのトラックの外側部分の、それと前記共通連結導体との接続位置に近接した位置に設けられている請求項１０記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記アンテナは、前記コア内を前記一方の端面から前記他方の端面まで通る軸方向給電線構造体を更に含み、前記共通連結導体は、前記他方の端面にある前記給電線構造体から、前記端面間の軸方向位置にあって前記外側トラック部分に接続されたリムまで延在した導電性バランスリーブである、請求項１０記載のアンテナ。
【請求項１３】
前記外側トラック部分は、２対のらせんを有し、一方対のらせんは他方対のらせんと異なった電気的長さを有しており、少なくとも一方対のトラックの各々は、それぞれのトラックの接続部分内の所定寸法の開口を有する請求項１１または請求項１２記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、アンテナの製造方法、主に２００ＭＨｚを超える周波数での円偏波放射用のクワドリファイラアンテナのチューニングを行う方法に関する。本発明はまた、その方法に従って製造されたアンテナを含む。
【０００２】
【従来の技術】
バックファイヤクワドリファイラアンテナ(backfire quadrifilar antenna)は周知であり、特に軌道周回衛星との間での円偏波信号の送受信に適用される。英国特許出願第２２９２６３８Ａ号は、細い導電ストリップを円筒形セラミックコアの表面に張り付けた形の４つの半波長らせん状アンテナ素子を有する小型カドリフィラーアンテナを開示している。コアの先端面上の接続半径方向素子が、コアの細い通路を軸方向に貫通している同軸給電線にらせん状素子を接続している。らせん状素子は対にして配置されており、一方対の素子は蛇行進路を取ることによって他方対のものより長い電気的長さを有し、４つの素子はすべて、アンテナ軸線に直交する平面上に位置する円をリムが描く導電性バランスリーブのリムに接続されている。英国特許出願第２３１０５４３Ａ号は、バランスリーブが非平面的リムを有し、らせん状素子が、異なった必要長さの素子を生じるようにリムのそれぞれ山および谷で終端する単純ならせんである交代アンテナ(alternative antenna)を開示している。
【０００３】
素子対が異なった電気的長さを有することによって、アンテナの動作周波数におけるそれぞれの対の電流間に位相差が生じ、アンテナがカージオイド放射パターンを有する円偏波放射を感受できるようにするのはこの位相差であるので、アンテナはアンテナの真上、すなわちアンテナ軸線上か、またはその軸線に直交してアンテナを通る平面から２乃至３度上方の位置にある供給源か、これらの限界間の立体角内のいずれかの位置の供給源から円偏波信号を受け取るのに適する。放射パターンはまた、最大利得の方向と反対の方向の軸方向ゼロ値を特徴としている。
【０００４】
上記クワドリファイラ共振の帯域幅は比較的狭く、特に誘電率が高いコアを有する小型クワドリファイラアンテナの場合、必要なカージオイド応答および共振周波数を有するアンテナを繰り返し製造することができるための十分に小さい寸法公差を達成する点で製造的な問題が生じる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明の第１の態様によれば、２００ＭＨｚを超える周波数での円偏波放射用で、誘電基体上に配置された複数の実質的にらせん状の導電性放射トラックを有するクワドリファイラアンテナを製造する方法であって、アンテナの少なくとも１つの電気パラメータを監視する段階と、トラックの少なくとも１つから導電物質を除去することによって監視パラメータを所定値に近づけ、それによってトラックのインダクタンスを増加させてアンテナの円偏波放射パターンを改善する段階とを含む方法が提供されている。このようにして、たとえば、電磁波無響室内での個別試験に頼らず、また過剰な手動介入を伴わないで、大量生産でアンテナをトリムすることができる。
【０００７】
好適な方法は、トラックの１つまたは複数に開口をレーザエッチングによってトラックから導電物質を除去し、トラックの両縁部を開口の両側で無傷のまま残す段階を含む。この方法は特に、基材が１０を超える相対誘電率のセラミック材料製の略円筒体であり、トラックが、基材の円筒形表面上および円筒軸線にほぼ直交する基材の平坦端面上の部分を含むアンテナに適用可能である。この場合、導電物質が、平坦端面上に位置するトラック部分から除去され、好適なアンテナでは、この端面はアンテナ素子用の給電点に近く、クワドリファイラ共振で電圧最小値の位置にある。変更実施形態では、１つまたは複数の開口を他の電圧最小値の位置に、たとえば、らせん状素子が、コアを包囲するバランスリーブなどの共通リンク導体に結合する位置に設けてもよい。
【０００８】
監視段階は一般的に、動作周波数を含む周波数帯域を掃引するように構成された高周波源にアンテナを結合する段階と、給電位置から離れたトラック端部分などの所定位置でトラックに並置したプローブによって捕捉された信号の相対位相および振幅を監視する段階とを含む。好ましくは、個別にアンテナに接地接続する必要をなくすために、プローブは、それぞれのトラックに容量結合される。
【０００９】
トラックに形成された開口は、好ましくは矩形であり、各々がトラックの方向に直交する方向に所定幅を有し、この幅は、監視段階の結果に応じて自動的に計算される。開口によって追加されるトラックのインダクタンスは開口面積に対して、特に矩形開口の幅に対して非線形の関係にあることから、これは非線形調整方法である。開口寸法の計算は、それぞれのトラック対のトラックの電流および電圧の両方またはいずれか一方の位相差が９０゜に近づくように、また、この直交性が生じる周波数を調整して目標動作周波数に近づけるように行われる。
【００１０】
第２態様によれば、本発明にまた、２００ＭＨｚを超える周波数での円偏波放射用で、誘電基体上に配置された複数の実質的にらせん状の導電性トラックを有するクワドリファイラアンテナであって、トラックの少なくとも１つが、トラックのインダクタンスを増加させるための所定寸法の切り欠きを有するアンテナを含む。好適なアンテナは、中実誘電物質で形成されたアンテナコアを有する基体を含み、トラックは、コアの中実物質が大部分を占める内部容積を定めるように配置されており、基材は、湾曲外表面部分と、導電性トラックを支持する平坦面部分とを含み、各切り欠きは、それぞれのトラックが平坦面部分の１つの上に位置する部分に形成されている。
【００１１】
次に、図面を参照しながら本発明を例示する。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に記載するクワドリファイラアンテナは、上記英国特許出願第ＧＢ２３１０５４３Ａ号に記載されているものに類似しており、その特許出願の開示内容は参考として本説明に含まれる。上記関連出願第ＧＢ２２９２６３８Ａ号の開示内容も、参考として本説明に含まれる。
【００１３】
図１、図２Ａ、図２Ｂおよび図３を参照すると、本発明を適用可能なアンテナは、セラミックコア１２の円筒形外表面上の細い金属導体トラック部分として形成された４つの長手方向延在アンテナ素子１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃおよび１０Ｄを備えたアンテナ素子構造体を有する。コアは、外側スクリーン１６および内側導体１８を有する同軸給電線を収容した軸方向通路１４を備えている。内側導体１８およびスクリーン１６は、給電線ラインをアンテナ素子１０Ａ乃至１０Ｄに接続する給電線構造体を形成している。アンテナ素子構造体はさらに、コア１２の先端面１２Ｄ上の金属トラック部分として形成された対応の半径方向アンテナ素子１０ＡＲ、１０ＢＲ、１０ＣＲ、１０ＤＲをを含み、これらは長手方向延在素子１０Ａ乃至１０Ｄの端部を給電線構造体に接続している。アンテナ素子１０Ａ乃至１０Ｄの他端部は、コア１２の基端部分を包囲する鍍金スリーブ（plated sleeve)の形の共通仮想接地導体２０に接続されている。このスリーブ２０は、コア１２の基端面１２Ｐを覆うことによって給電線構造体１４のスクリーン１６に接続されている。
【００１４】
４つの長手方向延在素子１０Ａ乃至１０Ｄは長さが異なっており、２つの素子１０Ｂ、１０Ｄがコア１２の基端部により近づく位置まで延出することによって残りの２つの素子１０Ａ、１０Ｃより長くなっている。各対１０Ａ、１０Ｃ；１０Ｂ、１０Ｄの素子は、コア軸線の両側でそれぞれ直径方向に向き合っている。
【００１５】
らせん状素子１０Ａ乃至１０Ｄに対してほぼ均一の放射抵抗を維持するために、各素子は単純ならせん路に沿って進む。それぞれ長短の素子用の接続点を提供するために、スリーブ２０の上リンク縁部２０Ｕは高さが異なっている（すなわち、基端面１２Ｐからの距離が異なっている）。このため、本実施形態では、リンク縁部２０Ｕがコア１２の周囲に浅いジグザグ路を描き、それぞれ短い素子１０Ａ、１０Ｃおよび長い素子１０Ｂ、１０Ｄと出会う２つの山および２つの谷を有しており、ジグザグの振幅が図３にａで示されている。
【００１６】
各対のらせん状および対応の接続半径方向素子部分（たとえば、１０Ａ、１０ＡＲ）が、所定の電気的長さを有する導体を構成している。短い長さの素子対１０Ａ、１０ＡＲ；１０Ｃ、１０ＣＲの各々は、素子対１０Ｂ、１０ＢＲ；１０Ｄ、１０ＤＲの各々より動作波長で約１３５゜短い伝送を行う。平均伝送遅れは１８０゜で、動作波長でλ／２の電気的長さに対応する。異なった長さは、１９７０年１２月のマイクロウェーブ・ジャーナル４９乃至５４頁のキルガス(Kilgus)の「共振クワドリファイラヘリックス構造」に記載されている円偏波信号用のクワドリファイラらせんアンテナに必要な位相ずれ状態を生じる。２つの素子対１０Ｃ、１０ＣＲ；１０Ｄ、１０ＤＲ（すなわち、１つの長い素子対と１つの短い素子対）は、コア１２の先端部において半径方向素子１０ＣＲ、１０ＤＲの内端部で給電線構造体の内側導体１８に接続されている一方、残りの２つの素子対１０Ａ、１０ＡＲ；１０Ｂ、１０ＢＲの半径方向素子は、外側スクリーン１６によって形成された給電線スクリーンに接続されている。給電線構造体の先端部において、内側導体１８および給電線スクリーン１６上に存在する信号はほぼ平衡を保っているので、後述するように、アンテナ素子は略平衡源または負荷に接続されている。一般的な場合、トラック部分１０Ａ乃至１０Ｄおよび１０ＡＲ乃至１０ＤＲによって形成されるトラックは、ｎが整数である時にｎλ／２の平均電気的長さを有することができ、それぞれアンテナ軸線２４を中心にしてｎ／２回転する。
【００１７】
長手方向延在素子１０Ａ乃至１０Ｄのらせん路が左向きである場合、アンテナは右向き円偏波信号に対して最高利得を有する。
【００１８】
アンテナを左向き円偏波信号用に使用する場合、らせんの方向が逆になり、半径方向素子の接続パターンが約９０゜回転する。左向きおよび右向きの両方の円偏波信号を受け取ることができるアンテナの場合、長手方向延在素子は、軸線にほぼ平行な経路に沿うように配置することができる。
【００１９】
導電性スリーブ２０は、アンテナコア１２の基部分を覆い、それによって給電線構造体１６、１８を包囲しており、コア１２の材料がスリーブ２０と軸方向通路１４の金属ライニング１６との間の空間全体を満たしている。スリーブ２０は、コア１２の基端面１２Ｐの鍍金２２によってライニング１６に接続された円筒を形成している。スリーブ２０と鍍金２２との組み合わせによってバランが形成されるため、給電線構造体１６、１８によって形成された伝送線の信号が、アンテナの基端部での不平衡状態と、基端部からスリーブ２０の上リンク縁部２０Ｕとほぼ同一距離にある軸方向位置での略平衡状態との間で変換される。この効果を得るために、平均スリーブ長さは、比較的高い相対誘電率の下層コア材料が存在する場合、バランがアンテナの動作周波数において約λ／４の平均電気的長さを有するような長さである。アンテナのコア材料は短縮効果を有し、また内側導体１８を包囲している環状空間が比較的低い誘電率の絶縁誘電物質(insulating dielectric material)１７で満たされているので、給電線構造体はスリーブ２０から離れた位置で短い電気的長さを有する。したがって、給電線構造体１６、１８の先端部の信号は、少なくともほぼ平衡を保つ。
【００２０】
スリーブ２０によって形成されたトラップは、素子１０Ａ乃至１０Ｄ間の電流用の環状路をリンク縁部２０Ｕに沿って与え、異なった電気的長さの２つのループ、すなわち、短い素子１０Ａ、１０Ｃの第１ループと長い素子１０Ｂ、１０Ｄの第２ループとを効果的に形成している。クワドリファイラ共振電流最大値および電圧最小値は、素子１０Ａ乃至１０Ｄの端部とリンク縁部２０Ｕ内とに存在する。縁部２０Ｕは、スリーブ２０によって生じる略四分の一波長トラップのために接地導体の基縁部から効果的に隔離されている。
【００２１】
アンテナは、約１５７５ＭＨｚの円偏波放射用の主クワドリファイラ共振周波数を有しており、共振周波数はアンテナ素子の有効電気的長さによって、また、それより小さい割合であるが、それらの幅によって決定される。また、ある共振周波数に対する素子の長さも、コア材料の相対誘電率によって決まり、アンテナの寸法は、同様の構造の空心アンテナより相当に小さくなる。
【００２２】
コア１２の好適な材料はジルコニウム−チタン酸塩ベースの物質である。この物質は、相対誘電率が３５を超え、様々な温度におけるそれの寸法および電気安定性も注目に値する。誘電損は無視できる。コアは、押し出し加工またはプレス加工によって作製することができる。
【００２３】
アンテナ素子１０Ａ乃至１０Ｄ、１０ＡＲ乃至１０ＤＲは、コア１２の外側円筒形表面および端面に付着した金属導体トラックであり、各トラックはその作動長さ全体にわたって厚さの少なくとも４倍の幅を有する。トラックは、最初にコア１２の表面を金属層で覆ってから、層を選択的にエッチングして、印刷回路板のエッチングに使用されるものと同様な写真層にして張り付けられたパターンに従ってコアを露出させることによって形成される。いずれの場合も、寸法的に安定したコアの外側上の一体層としてトラックを形成することによって、寸法的に安定したアンテナ素子を有するアンテナが得られる。らせん状トラック部分間の円周方向間隔は、それらの幅より大きい（好ましくは２倍以上）。
【００２４】
許容利得と共に良好な前後電界比を有する放射パターンを得るため、また、この放射パターンを必要動作周波数で得るために、図１に示されている上記アンテナにトリムを施し、それによって導電物質を導電トラックから除去することによって、図２Ｂに示されているような開口を形成する。開口２６Ａ、２６Ｂ、２６Ｃおよび２６Ｄはそれぞれ、動作周波数において電圧最小値が存在する接続トラック部分１０ＡＲ、１０ＢＲ、１０ＣＲおよび１０ＤＲに形成される。これらのトラック部分は同一平面上に位置しているので、ＹＡＧレーザを使用してトラックの導電物質をエッチングするためにトラックの必要位置にレーザビームを集束することは比較的簡単である。各開口は、それぞれのトラック１０Ａ、１０ＡＲなどの固有インダクタンスを開口の面積に応じた程度に増加させる。本出願人は、開口幅（すなわち、トラックを横切る開口の幅）が増加する増加率で、非線形に増加する）ことを発見した。開口の長さ（すなわち、トラックの長手方向）に対する追加インダクタンスの変化は、ほぼ線形関係にある。これらの関係は、必要に応じてインダクタンスの粗および微細調整の両方を実施できるようにする。
【００２５】
アンテナが作動する方法および開口の影響は、図４のグラフを参照することによってさらに十分に理解されるであろう。図４は、必要動作周波数を含む帯域全体にわたる掃引周波数信号をアンテナに給電線構造体１６、１８経由で送る一方、スリーブ２０のリム２０Ｕ付近のらせん状トラック部分１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃおよび１０Ｄ内の高周波電流（すなわち、らせん状トラック部分１０Ａ乃至１０Ｄの基端部分内の電流）を監視することによって得られた。電流位相を表す４つのグラフ線と、電流振幅を表す４つのグラフ線とが示され、各位相および振幅グラフ線はトラック部分１０Ａ乃至１０Ｄの１つに対応している。位相線は、参照番号３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｃおよび３０Ｄで示され、振幅線は参照番号３２Ａ、３２Ｂ、３２Ｃおよび３２Ｄで示されている。完全を期すために、給電線構造体の供給源端部を調べる挿入ロスが第９グラフ線３４で示されている。
【００２６】
図４のグラフは、２つの結合ピークを有する主共振を示している。短いトラック１０Ａ、１０Ｃに対応する振幅線３２Ａ、３２Ｃは、中心共振周波数の高周波数側にピークを有するのに対して、振幅線３２Ｂ、３２Ｄは低周波数側にピークを有することがわかる。これらの４つの振幅線の交点を利用して中心周波数を定めることができることは理解されると思われ、これが図４に点線３６で示されている。次に４つの電流位相線３０Ａ乃至３０Ｄを参照すると、給電線外側スクリーンに接続されたトラックに対応する位相線３０Ａ、３０Ｂは、共振部分で発散することがわかるであろう。同様に、給電線の内側導体１８に接続されたトラックの電流位相に対応した線３０Ｃ、３０Ｄの間にも発散がある。円偏波の放射パターンに良好な前後電界比を得るための主要な条件は、長短トラックのそれぞれの信号間の位相差が９０゜か、９０゜（λ／４）の奇数倍であることである。したがって、図４を参照すると、点線３６で示された中心周波数において、位相線３０Ａ、３０Ｂで示された位相値の差が可能な限り９０゜に近くなければならず、同様に、線３０Ｃ、３０Ｄで示された位相値の差も９０゜でなければならない。
【００２７】
当然ながら、点線３６で示された中心周波数は、アンテナの必要動作周波数にも対応していなければならない。
【００２８】
１つまたは複数のトラック１０Ａ、１０ＡＲなどのインダクタンスを調整することによって、位相直交性および上記の中心周波数を得るためのアンテナの整合またはトリムが可能である。たとえば、短いトラック１０Ａ、１０ＡＲおよび１０Ｃ、１０ＣＲのインダクタンスを増加させることによって、中心周波数における位相の発散を減少させることができる。４つのトラックすべてのインダクタンスを増加させることによって、中心周波数を低くすることができる。当然の結果として、開口を設けることによって得られる調節の容易さを十分に利用するために、アンテナはまず、必要動作周波数で最適の長さより電気的に短いトラックを有するように製造すべきである。
【００２９】
本発明によれば、これらの概念を自動アンテナトリミング処理の原理として使用することによって、アンテナの電気パラメータ（放射素子内の信号位相および振幅など）の必要最適値からのずれを減少または排除することができる。このようにして、高価で手間のかかる製造およびトリミング方法に頼ることなく、初期低公差製造方法を使用して比較的低コストでアンテナを製造することが可能である。
【００３０】
次に、位相および振幅の測定を行う試験装置について図５および図６を参照しながら説明する。必要動作周波数付近の位相および振幅を監視するために、半径方向トラック４４Ａ、４４Ｂ、４４Ｃおよび４４Ｄに摺動可能に取り付けられたプローブ４２Ａ、４２Ｂ、４２Ｃおよび４２Ｄによって形成された星形プローブアレイの中心の試験位置へアンテナ４０を移動させる。試験位置において、アンテナ４０を必要な高さおよび回転向きに配置して（アンテナ端面の縁部の１つに設けられたノッチ（図示せず）によって可能である）、プローブ４２Ａ乃至４２Ｄをトラック１０Ａ、１０ＡＲ乃至１０Ｄ、１０ＤＲの基端部分に整合させる、すなわち、バランスリーブ２０のリム２０Ｕに近接させる（図１を参照）。アンテナ４０の給電線構造体の基端部をテスト装置内の掃引周波数高周波源の出力部４８に接続する。
【００３１】
図６を参照すると、各プローブ４２は、同軸ケーブル５２の内側導体に結合された中央導体５０を有する容量プローブであり、同軸ケーブルのスクリーンは試験アセンブリに接地されている。中央導体５０は、ケーブル５２から突出しているが、中央導体５０の端部から所定距離（一般的に０．５ｍｍ未満）だけ延出したプラスチック絶縁チップ５３によって包囲されているため、各プローブ４２Ａ乃至４２Ｄは、中央導体５０の先端がらせん状トラック部分１０Ａ乃至１０Ｄそれぞれから所定間隔を置いて離れた状態で、アンテナ４０の外表面と接触することができる。したがって、各中央導体５０は、対応のトラックに容量結合されて、トラック内の電流を表す信号をそれの対応ケーブル５２へ、さらにそれから試験装置の測定入力部５４Ａ、５４Ｂ、５４Ｃおよび５４Ｄそれぞれ（図５を参照）へ送る。
【００３２】
図５では、２つのプローブ４２Ａ、４２Ｂがアンテナ４０と接触した作動位置に示されているのに対して、残りの２つのプローブ４２Ｃ、４２Ｄは、アンテナを別のものと交換する時にとる位置に後退した位置に示されていることがわかるであろう。各プローブ４２Ａ乃至４２Ｄは、後退および作動位置間を自動移動するようにピストン式に取り付けられている。
【００３３】
試験処理中、４つのプローブ４２Ａ乃至４２Ｄのすべてをアンテナ４０と接触する位置へ移動させ、試験装置５６の出力部４８からアンテナに掃引高周波信号を加えて、入力部５４Ａ乃至５４Ｄで受けるプローブ信号を監視する。（図４に関連して前述したように）振幅の交点を検出することによって中心周波数を計算し、次に、その周波数での個々の信号の位相値を読み取ることによって、直交性からのそれらのずれを決定し、読取り値からデータセットを生成し、そのデータセットから必要な開口寸法を計算することができる。次に、上記のようにアンテナの露出先端面に開口をレーザ（図示せず）でエッチングし、この時、位相直交性および中心周波数が所定限界内に入るかを調べるための別のデータセットを生成することができる。
【００３４】
実際に、試験装置は、４つの振幅線の最接近収束を表すクロスオーバー周波数を計算し、対応の周波数をマークして、その周波数での４つの位相値を読みとり位相差を計算し、クロスオーバー周波数を適正位相直交性を有する必要周波数（この場合、１５７５．５ＭＨｚのＧＰＳ周波数）にシフトするために各トラックに必要な追加コンダクタンスを計算する。これは、各トラックについてＬＣ（インダクタンスｘキャパシタンス）積を計算することによって行われる。
【００３５】
次に、必要開口寸法を計算して、レーザを制御して１つまたは複数の開口をエッチングする。
【００３６】
次に、アンテナを図５に示されている試験位置から自動的に取り出して仕上げ処理へ送る。
【００３７】
上記試験中にプローブがアンテナ特性に物質的な影響を与えないようにするために、アンテナコアの相対誘電率が少なくとも１０であることが好ましく、３５以上であることがさらに好ましい。
【００３８】
容量プローブは、非常に近い場を表す信号を捕捉し、したがって個々のトラック内の電流に対応した信号を発生することができる。このため、上記の位相関係に従って遠隔場のパターンを推測することができる。
【００３９】
正確な寸法制御を行うために、物質の除去は、ほとんど溶融を伴わない金属摩耗が可能なパルス化ＹＡＧレーザによって実施されることが好ましい。
【００４０】
別のプローブ位置を選択するならば、トラック部分１０Ａ乃至１０Ｄの基端部などのトラックの別の位置に開口を形成することが可能である。
【００４１】
クワドリファイラアンテナの製造方法に関して本発明を説明してきたが、この方法は他の誘電負荷ワイヤアンテナ（すなわち、離間距離より細い導体を有するアンテナ）にも適用可能であることは理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【図１】誘電負荷クワドリファイラアンテナの透視斜視図である。
【図２】図２Ａおよび図２Ｂは、それぞれ本発明に従った調整前および後の図１のアンテナの平面図である。
【図３】図１のアンテナの円筒形表面上の導体パターンを図示する線図である。
【図４】アンテナ上の様々な点で測定された信号の周波数に対する位相および振幅の変化を示すグラフである。
【図５】本発明に従った製造方法に使用される試験装置を図示する線図である。
【図６】図５に見られるプローブの１つの断面図である。
【符号の説明】
２６Ａ乃至２６Ｄ  開口
４２Ａ乃至４２Ｄ  プローブ
【図１】
0004099309.tif 000002
【図２】
0004099309.tif 000003
【図３】
0004099309.tif 000004
【図４】
0004099309.tif 000005
【図５】
0004099309.tif 000006
【図６】
0004099309.tif 000007