(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）（１）全組成物に対し３〜３０重量％の陰イオン型表面活性剤または陰イオン型表面活性剤の混合物（この陰イオン型表面活性剤は洗剤活性系の５０重量％もしくはそれ以上をしめる）；および
（２）全組成物に対し０．１〜２０重量％の１種もしくはそれ以上の両性型表面活性剤
からなる洗剤表面活性剤系５〜５０重量％と；
（ｂ）全組成物に対し０．１〜２０重量％のＥＯ−ＰＯコポリマー表面活性剤と
を含み、陰イオン型物質とＥＯ−ＰＯコポリマーとの比が１：１〜１０：１であり；
ＥＯ−ＰＯコポリマーが≧１２の親水性・親油性バランス（ＨＬＢ）を有し、
≧５０％〜９０重量％であるコポリマーのＥＯの比率を有し、さらに６，０００〜２５，０００の分子量を有すると規定され；さらに
（ｃ）０．１〜１５重量％の構造剤
を含み、前記構造剤は、２５℃以下の融点を有する、不飽和および／または分岐鎖の長鎖（Ｃ8〜Ｃ24）液体脂肪酸またはそのエステル誘導体；および／または不飽和および／または分岐鎖の長鎖液体アルコールもしくはそのエーテル誘導体であることを特徴とする液体洗剤組成物。
【請求項２】
前記陰イオン型表面活性剤が組成物の５〜２０重量％を占める請求の範囲第１項に記載の組成物。
【請求項３】
両性型が組成物の３〜１０重量％を占める請求の範囲第１項または第２項に記載の組成物。
【請求項４】
陰イオン型とＥＯ−ＰＯポリマーとの比が１：１〜１０：３である請求の範囲第１〜３項のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
ＨＬＢ＞１８である請求の範囲第１〜４項のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
ＥＯがコポリマーの６０〜８５重量％を占める請求の範囲第１〜５項のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
コポリマーのＭＷが８，０００〜２０，０００である請求の範囲第１〜６項のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
コポリマーがＥＯ末端を有する請求の範囲第１〜７項のいずれか一項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
発明の技術分野
本発明は、液体パーソナル（身辺）洗浄組成物（たとえばシャワーゲル）、特に（１）１種もしくはそれ以上の陰イオン型表面活性剤と（２）１種もしくはそれ以上の両性表面活性剤とを含む組成物に関するものである。本発明は、液体における特定ポリオキシエチレン（ＥＯ）−ポリオキシプロピレン（ＰＯ）コポリマーの混入に関するものである。陰イオン型表面活性剤と非イオン型コポリマーとの慎重なバランスおよび非イオン型コポリマーの特定の選択により、向上した柔和性（マイルド性）が得られる。
背景
液体身辺洗浄組成物におけるＥＯ−ＰＯポリマーの使用は新規でない。
たとえばドイツ特許ＤＥ２，４０９，０８１号（ＢＡＳＦ社に係る）は、５〜４０％の両性型表面活性剤と１５〜４０％のＥＯ−ＰＯ−ＥＯブロックコポリマーとを含む清浄組成物を教示している。これら組成物には陰イオン型表面活性剤が使用されない。同様に、ドイツ特許ＤＥ３，１１３，７９０号（ウエラＡＧ社に係る）は、５〜２０％のアミン酸化物と１〜９％の脂肪酸と１〜９％のＥＯ−ＰＯ−ＥＯポリマーとを含むヘアーおよびボディー組成物を教示しているが、陰イオン物質は含まれない。
フランス特許ＦＲ−Ａ−２，３３６，４７５号は陰イオン型を含む水性シャンプー組成物を教示しているが、イミドジリン両性型表面活性剤および非イオン型表面活性剤が主たるクレンザーである。
ハンセン等に係る米国特許第４，１６６，８４５号は、１４〜２５％のベタインと１〜６％の補助（イオン型）表面活性剤と２〜８％のＥＯ−ＰＯコポリマーを含む非イオン型物質とを含有するふけ防止シャンプーを教示している。この場合も、陰イオン型は主たる清浄剤でない。
トランナーに係る米国特許第５，０３０，３７４号は、柔和クレンザーとして２〜１８％のＥＯ−ＰＯコポリマーを含むゲル顔面クレンジング組成物を教示している。陰イオン型もしくは両性型は使用されない。
タカタ等に係る米国特許第５，１８２，１０５号は、油性成分と非イオン型表面活性剤（これはＥＯ−ＰＯコポリマーとすることができる）と陽イオン型物質とを含有する入浴組成物を教示している。ＥＰ６１７，９５５号（カオー社に係る）は、脂肪酸モノグリセリドを使用して発泡性を増大させる陰イオン型物質の混合物を教示している。
ＧＢ−Ａ−２，１８１，７３７号（アベン・メジカル・リミテッド社）は、１０〜１５％のテルゴベタインと３〜８％の非イオン型（プルロニック）と２〜３％のジステアレート増粘剤とを含有する液体シャンプーを教示している。好ましくは陰イオン型は使用されない。
マウスナーに係る米国特許第４，１２６，６７４号は、３０：０．９〜３：０．９の陰イオン型／非イオン型表面活性剤の比を有する２・イン・１シャンプーを教示している。非イオン型はＥＯ−ＰＯ−ＥＯまたは他のエトキシル化表面活性剤とすることができる。両性型は使用されず（本発明では必要とされる）、さらにＥＯ−ＰＯ−ＥＯポリマーは特定されない。本発明のコポリマーは５０％より大のＥＯの比率と１２より大のＨＬＢとを持たねばならず、さらに６，０００〜２５，０００のＭＷを持たねばならない。
グロリエール等（Ｌ′Ｏｒｅａｌ）に係る米国特許第４，６６４，８３５号は、柔和な非イオン型および陰イオン型表面活性剤と陰イオン型ポリマーとを含有する洗濯剤を教示している。表面活性剤はＥＯ−ＰＯポリマーとすることができる。両性型は例示されず、陰イオン型／ＥＯ−ＰＯの比も特定されない。
メイル・ジュニア（Ｐ＆Ｇ）に係る米国特許第４，９１７，８２３号は、セルロース増粘剤と０．５〜２０％の溶剤と５０％までの表面活性剤とを含有する液体清浄組成物を教示している。溶剤はＥＯ−ＰＯポリマーとすることができ、表面活性剤が広く開示されている。しかしながら、陰イオン型／ＥＯ−ＰＯの比または本発明の特定ＥＯ−ＰＯポリマーについては教示がない。
最後に米国特許第５，３８０，７５６号、第５，３７８，７３１号および第５，２１９，８８７号は、ＥＯ−ＰＯコポリマー並びに非イオン型および陰イオン型表面活性剤から選択される２０〜７０％のクレンザーを含有した消毒用シヤンプーを教示している。陰イオン型／非イオン型の比は特定されず、両性型表面活性剤は開示されないと思われる。
ＵＳ  ４７７２４２３号は、陰イオン型表面活性剤とベタイン表面活性剤とエーテル結合を有するポリマー表面活性剤とを含有して改善グリース取扱性を付与する高起泡性液体洗剤組成物を開示している。
要するに、いずれの引例も単独または組み合わせて、特定表面活性剤系（５０％より大もしくは等しい陰イオン型表面活性剤を含有し、さらに必ず少なくとも或る程度の両性型表面活性剤を含有する）における比較的低レベルの特定ＥＯ−ＰＯ表面活性剤ポリマー（たとえば特定ＨＬＢ、特定ＭＷおよびコポリマーの割合としての特定量のＥＯを有するもの）の使用が特定システムの柔和性向上をもたらすことを教示しない。
発明の要点
予想外に、本発明者は
（１）全組成物に対し３〜３０％、好ましくは５〜２０％の陰イオン型表面活性剤または陰イオン型表面活性剤の混合物（ここで陰イオン型は表面活性剤系の５０％より大もしくは等しい）と、
（２）全組成物に対し０．１〜２０重量％の１種もしくはそれ以上の両性型表面活性剤と
を含む表面活性剤系からなる液体身辺洗浄組成物において、組成物の０．１〜２５重量％のＥＯ−ＰＯポリマー（陰イオン型とポリマーとの比は１：１〜１０：１である）［ここでポリマーは１２より大もしくは等しい、好ましくは１８より大のＨＬＢを有し、ＥＯ部分の重量はコポリマーの重量の５０％より大もしくは等しく、好ましくは６０〜８５％である］の添加がこの種の組成物における柔和性を顕著に増大させることを突き止めた。
これらコポリマーは６，０００〜２５，０００、好ましくは８，０００〜２０，０００のＭＷを持たねばならない。さらに、ＥＯ末端ポリマーは好ましくＰＯ末端である。
【図面の簡単な説明】
第１図は、イセチオン酸アシル（ＤＥＦＩ）により正常に溶解されたゼインに対するＥＯ−ＰＯ非イオン型表面活性剤ポリマーの作用を示す。溶解ゼインが多くなるほど、一般に考慮すべき表面活性剤が過酷となる。本発明のポリマーはＤＥＦＩ単独に比べて溶解ゼインを減少させ（すなわち柔和性を増大させる）（第１Ａ図）；ＤＥＦＩと共に使用すればポリエチレングリコールおよびＤＥＦＩと比べ柔和性を増大し（第１Ｂ図）；さらに同じシステムで使用されるＰＥＧと対比しイセチオネート／ベタイン系（極めて柔和）における柔和性を顕著に増大させる（第１Ｃ図）。
第２図は、イセチオネート／ベタイン系におけるポリマーの投入量応答（すなわち、どの程度多量のポリマー表面活性剤がゼインを減少させるのに必要とされるか）を示す。
第３図は、ポリマーの分子量に依存したポリマーの作用を示す。一般に分子量が増大するにつれ、より少量のゼインしか溶解しない（より柔和）。ゼイン溶解はイセチオネート水性液にて測定される。
第４図は、イセチオネート／ベタイン系におけるポリエチレングリコールに対比した本発明のポリマーの柔和性を示す。ここでは、より高い尺度は柔和性増大を意味する。
発明の詳細な説明
本発明は新規な液体身辺水性組成物に関し、特に表面活性剤系がこの表面活性剤系の５０％より多い陰イオン型表面活性剤を含み、さらに１種もしくはそれ以上の両性型表面活性剤をも含む組成物に関するものである。
比較的少量（組成物の０．１〜２０重量％）の所定のＥＯ−ＰＯポリマー（すなわち６，０００〜２５，０００のＭＷ；≧１２のＨＬＢ；およびコポリマーであれば≧５０〜９０％であるコポリマーのＥＯの比率により規定される）を使用すると共に、陰イオン型とＥＯ−ＰＯポリマーとの所定の比（すなわち１：１〜１０：１）が存在すれば、液体組成物はポリマーの不存在下または異なる酸化アルキレン（たとえばポリ酸化エチレン）を使用する場合のいずれよりも顕著に柔和となる（ゼイン溶解およびパッチ試験により規定）ことを本発明者等は驚くことに突き止めた。
以下、これら組成物を一層詳細に説明する。
表面活性剤系
本発明の表面活性剤系は一般に組成物の５〜５０重量％、好ましくは１０〜４０重量％であると共に、
（ａ）全組成物に対し３〜３０重量％、好ましくは５〜２０重量％の１種もしくはそれ以上の陰イオン型表面活性剤（陰イオン型表面活性剤は表面活性剤系の５０％もしくはそれ以上を占める）と、
（ｂ）全組成物の０．１〜２０重量％、好ましくは３〜１０重量％の両性型および／または双性イオン型表面活性剤と、（ｃ）０〜１０％の適宜の非イオン型表面活性剤（本発明のＥＯ−ＰＯポリマー以外のもの）と
を含む。
陰イオン型表面活性剤はたとえば第一アルカン（たとえばＣ8〜Ｃ22）スルホネート、第一アルカン（たとえばＣ8〜Ｃ22）ジスルホネート、Ｃ8〜Ｃ22アルケンスルホネート、Ｃ8〜Ｃ22ヒドロキシアルカンスルホネートもしくはアルキルグリセリルエーテルスルホネート（ＡＧＳ）のような脂肪族スルホネート；またはたとえばアルキルベンゼンスルホネートのような芳香族スルホネートとすることができる。
陰イオン型はさらにアルキルサルフェート（たとえばＣ2〜Ｃ18アルキルサルフェート）もしくはアルキルエーテルサルフェート（アルキルグリセリルエーテルサルフェートを包含する）とすることもできる。アルキルエーテルサルフェートには式：
ＲＯ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＳＯ3Ｍ
［式中、Ｒは８〜１８個、好ましくは１２〜１８個の炭素原子を有するアルキルもしくはアルケニルであり；ｎは１．０より大、好ましくは２〜３の平均値を有し；Ｍはたとえばナトリウム、カリウム、アンモニウムもしくは置換アンモニウムのような溶解性カチオンである］
を有するものがある。アンモニウムおよびナトリウムラウリルエーテルサルフェートが好適である。
さらに陰イオン型はアルキルスルホスクシネート（モノ−およびジ−アルキル、たとえばＣ6〜Ｃ22スルホスクシネートを包含する）；アルキルおよびアシルタウレート、アルキルおよびアシルサルコシネート、スルホアセテート、Ｃ8〜Ｃ22アルキルホスフェート並びにホスフェート、アルキルホスフェートエステルおよびアルコキシアルキルホスフェートエステル、アシルラクテート、Ｃ8〜Ｃ22モノアルキルスクシネートおよびマレエート、スルホアセテート、さらにアシルイセチオネートとすることもできる。
スルホスクシネートは式：
Ｒ4Ｏ2ＣＣＨ2ＣＨ（ＳＯ3Ｍ）ＣＯ2Ｍ
を有するモノアルキルスルホスクシネート；式
Ｒ4ＣＯＮＨＣＨ2ＣＨ2Ｏ2ＣＣＨ2ＣＨ（ＳＯ3Ｍ）ＣＯ2Ｍ
［式中、Ｒ4はＣ8〜Ｃ22アルキルの範囲であり、Ｍは溶解性カチオンである］
のアミド−ＭＥＡ−スルホスクシネート；式
ＲＣＯＮＨ（ＣＨ2）ＣＨ（ＣＨ3）（ＳＯ3Ｍ）ＣＯ2Ｍ
［式中、Ｍは上記の意味を有する］
のアミド−ＭＩＰＡスルホスクシネート
とすることができる。
さらにアルコキシル化シトレートスルホスクシネート；並びにたとえば次のようなアルコキシル化スルホスクシネートも包含される：
0004148534.tif 000002
［式中、ｎ＝１〜２０であり；Ｍは上記の意味を有する］。
一般にサルコシネートは式
ＲＣＯＮ（ＣＨ3）ＣＨ2ＣＯ2Ｍ
［式中、ＲはＣ8〜Ｃ20のアルキルの範囲であり、Ｍは溶解性カチオンである］
により示される。
タウレートは一般に式
Ｒ2ＣＯＮＲ3ＣＨ2ＣＨ2ＳＯ3Ｍ
［式中、Ｒ2はＣ8〜Ｃ20アルキルの範囲であり、Ｒ3はＣ1〜Ｃ4アルキルの範囲であり、Ｍは溶解性カチオンである］
により同定される。
他の種類の陰イオン型物質はたとえば次のようなカルボキシレートである：
Ｒ−（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）nＣＯ2Ｍ
［式中、ＲはＣ8〜Ｃ20アルキルであり、ｎは０〜２０であり、Ｍは上記の意味を有する］。
使用しうる他のカルボキシレートはたとえばセピック社によるモンテインＬＣＱ（商標）のようなアミドアルキルポリペプチドカルボキシレートである。
使用しうる他の表面活性剤はＣ8〜Ｃ18アシルイセチオネートである。これらエステルは、アルカリ金属イセチオネートと６〜１８個の炭素原子および２０未満の沃素価を有する混合脂肪族脂肪酸との反応により作製される。混合脂肪酸の少なくとも７５％は１２〜１８個の炭素原子を有すると共に２５％までが６〜１０個の炭素原子を有する。
存在する場合、アシルイセチオネートは一般に全組成物に対し約０．５〜１５重量％の範囲である。好ましくは、この成分は約１〜約１０％にて存在する。
アシルイセチオネートは、たとえばイラルジ等に係る米国特許第５，３９３，４６６号（参考のため本明細書に引用する）に記載されたようなアルコキシル化イセチオネートとすることができる。この化合物は一般式
0004148534.tif 000003
［式中、Ｒは８〜１８個の炭素原子を有するアルキル基であり、ｍは１〜４の整数であり、ＸおよびＹは水素または１〜４個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｍ+はたとえばナトリウム、カリウムもしくはアンモニウムのような一価カチオンである］
を有する。
一般に、陰イオン型成分は組成物の約１〜２０重量％、好ましくは組成物の５〜１５重量％、特に好ましくは組成物の５〜１２重量％を占める。
双性イオン型および両性型表面活性剤
双性イオン型表面活性剤は、脂肪族基を直鎖もしくは分枝鎖とすることができると共に、脂肪族置換基の１つが約８〜約１８個の炭素原子を有しかつ１つの置換基が陰イオン性基、たとえばカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェートもしくはホスホネートを有する脂肪族第四アンモニウム、ホスホニウムおよびスルホニウム化合物の誘導体として広義に記載しうるものにより例示される。これら化合物の一般式は次の通りである：
0004148534.tif 000004
［式中、Ｒ2は約８〜約１８個の炭素原子と０〜約１０個の酸化エチレン部分と０〜約１個のグリセリル部分とを有するアルキル、アルケニルもしくはヒドロキシアルキル基を含み；Ｙは窒素、燐および硫黄原子よりなる群から選択され；Ｒ3は約１〜約３個の炭素原子を有するアルキルもしくはモノヒドロキシアルキル基であり；ＸはＹが硫黄原子であれば１であり、Ｙが窒素もしくは燐原子であれば２であり；Ｒ4は約１〜約４個の炭素原子を有するアルキレンもしくはヒドロキシアルキレンであり；Ｚはカルボキシレート、スルホネート、サルフェート、ホスホネートおよびホスフェート基よりなる群から選択される基である］。
この種の表面活性剤の例は次の化合物を包含する：
４−［Ｎ，Ｎ−ジ（２−ヒドロキシエチル）−Ｎ−オクタデシルアンモニオ］−ブタン−１−カルボキシレート；
５−［Ｓ−３−ヒドロキシプロピル−Ｓ−ヘキサデシルスルホニオ］−３−ヒドロキシペンタン−１−サルフェート；
３−［Ｐ，Ｐ−ジエチル−Ｐ−３，６，９−トリオキサテトラデキソシルホスホニオ］−２−ヒドロキシプロパン−１−ホスフェート；
３−［Ｎ，Ｎ−ジプロピル−Ｎ−３−ドデコキシ−２−ヒドロキシプロピルアンモニオ］−プロパン−１−ホスホネート；
３−（Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−ヘキサデシルアンモニオ）プロパン−１−スルホネート；
３−（Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−ヘキサデシルアンモニオ）−２−ヒドロキシプロパン−１−スルホネート；
４−［Ｎ，Ｎ−ジ（２−ヒドロキシエチル）−Ｎ−（２−ヒドロキシドデシル）アンモニオ］−ブタン−１−カルボキシレート；
３−［Ｓ−エチル−Ｓ−（３−ドデコキシ−２−ヒドロキシプロピル）スルホニオ］−プロパン−１−ホスフェート；
３−［Ｐ，Ｐ−ジメチル−Ｐ−ドデシルホスホニオ］−プロパン−１−ホスホネート；および
５−［Ｎ，Ｎ−ジ（３−ヒドロキシプロピル）−Ｎ−ヘキサデシルアンモニオ］−２−ヒドロキシ−ペンタン−１−サルフェート。
本発明にて使用しうる両性型洗剤は少なくとも１個の酸基を含む。これはカルボン酸基またはスルホン酸基とすることができる。これらは第四窒素を含み、したがつて第四アミド酸である。これらは一般に７〜１８個の炭素原子を有するアルキルもしくはアルケニル基を含むべきである。これらは一般に全体的な構造式：
0004148534.tif 000005
［式中、Ｒ1は７〜１８個の炭素原子を有するアルキルもしくはアルケニルであり；
Ｒ2およびＲ3はそれぞれ独立して１〜３個の炭素原子を有するアルキル、ヒドロキシアルキルもしくはカルボキシアルキルであり；
ｎは２〜４であり；
ｍは０〜１であり；
Ｘは必要に応じヒドロキシルで置換された１〜３個の炭素原子を有するアルキレンであり；
Ｙは−ＣＯ2−もしくは−ＳＯ3−である］
に一致する。
上記一般式内で適する両性型洗剤は式：
0004148534.tif 000006
を有する単純なベタインおよび式：
0004148534.tif 000007
［式中、ｍは２もしくは３である］
のアミドベタインを包含する。
両式においてＲ1，Ｒ2およびＲ3は上記の意味を有する。Ｒ1は特にココナッツから得られるＣ12およびＣ14アルキル基の混合物とすることができ、したがって基Ｒ1の少なくとも半分、好ましくは少なくとも３／４は１０〜１４個の炭素原子を有する。Ｒ2およびＲ3は好ましくはメチルである。
両性型洗剤は式：
0004148534.tif 000008
もしくは
0004148534.tif 000009
［式中、ｍは２もしくは３である］
のスルホベタイン、または（ＣＨ2）3ＳＯ3-が
0004148534.tif 000010
により置換された前記スルホベタインの誘導体とすることも可能である。
これら式においてＲ1、Ｒ2およびＲ3は上記の意味を有する。
さらに両性型洗剤は式：
0004148534.tif 000011
もしくは
0004148534.tif 000012
［式中、ｍは２もしくは３である］
のスルホベタイン、または（ＣＨ2）3ＳＯ3-が
0004148534.tif 000013
により置換された前記スルホベタインの誘導体することも可能である。
これら式においてＲ1、Ｒ2およびＲ3は上記の意味を有する。
さらにアンフォアセテートおよびジアンフォコアセテートも、使用しうる可能な双性イオン型および／または両性型化合物に包含されることを意図する。
一般に両性型／双性型は組成物の０．１〜２０重量％、好ましくは０．１〜１５重量％、より好ましくは０．１〜１０重量％を占める。
１種もしくはそれ以上の陰イオン型および両性型および／または双性イオン型の他に、表面活性剤系は必要に応じ非イオン型表面活性剤をも含みうる。
使用しうる非イオン型は特に、疎水性基と反応性水素原子とを有する化合物（たとえば脂肪族アルコール、酸、アミドもしくはアルキルフェノール）と酸化アルキレン、特に酸化エチレン（単独または酸化プロピレンとの組合せ）との反応生成物を包含する。特定の非イオン型洗剤化合物はアルキル（Ｃ6〜Ｃ22）フェノール−酸化エチレン縮合物、脂肪族（Ｃ8〜Ｃ18）第一もしくは第二線状もしくは分枝鎖アルコールと酸化エチレンとの縮合生成物、並びに酸化エチレンと酸化プロピレンおよびエチレンジアミンの反応生成物との縮合により作成された生成物である。他のいわゆる非イオン型洗剤化合物は長鎖第三アミン酸化物、長鎖第三ホスフィン酸化物およびジアルキルスルホキシドを包含する。
非イオン型はさらにたとえば多糖類アミドのような糖類アミドとすることもできる。特に、表面活性剤はアウ等に係る米国特許第５，３８９，２７９号（参考のためここに引用する）に記載されたラクトビオナミドの１種とすることができ、或いはケルケンベルグに係る米国特許第５，００９，８１４号（参考のため本明細書中に引用する）に記載された糖アミドの１種とすることができる。
使用しうる他の表面活性剤はパラン・ジュニアに係る米国特許第３，７２３，３２５号に記載され、さらにルレナドに係る米国特許第４，５６５，６４７号に開示されたアルキル多糖類非イオン型表面活性剤も包含され、これら両明細書を参考のため本出願に引用する。
好適なアルキル多糖類は式
Ｒ2Ｏ（ＣnＨ2nＯ）t（グリコシシル）x
［式中、Ｒ2はアルキル基が約１０〜１８個、好ましくは約１２〜約１４個の炭素原子を有するアルキル、アルキルフェニル、ヒドロキシアルキル、ヒドロキシアルキルフェニルおよびその混合物よりなる群から選択され；ｎは０〜３，好ましくは２であり；ｔは０〜約１０，好ましくは０であり；ｘは１．３〜約１０，好ましくは１．３〜約２．７である］
を有するアルキルポリグリコシドである。グリコシルは好ましくはグルコースから得られる。これら化合物を作成するには、先ず最初にアルコールもしくはアルキルポリエトキシアルコールを生成させ、次いでグルコースまたはグルコース供給源と反応させてグルコシドを生成させる（１−位置における結合）。次いで、さらにグリコシル単位をその１−位置とその前のグリコシル単位２−、３−、４−および／または６−位置（好ましくは主として２−位置）との間に結合させることができる。
非イオン型物質は組成物の０〜１０重量％を占める。
ＥＯ−ＰＯポリマー
本発明のポリオキシエチレンポリオキシプロピレン非イオン型コポリマー（ＥＯ−ＰＯコポリマー）は一般に、幅広い分子量範囲とＥＯ−ＰＯ比とを有すると共に約２５〜８５℃、好ましくは４０〜６５℃の溶融温度を有する市販入手しうるポリマーである。
一般に、これらポリマーは２種類のポリマー、すなわち（１）所定のｍ／ｎ比およびＥＯもしくはＰＯ化合物のいずれかに結合した適宜の疎水性部分（たとえばデシルテトラデカノールエーテル）を有する（ＥＯ）m（ＰＯ）n（ＥＯ）m型コポリマーまたは（ＰＯ）n（ＥＯ）m（ＰＯ）n型コポリマー（この種の化合物はたとえばＢＡＳＦ社から商標プルロニックもしくはプルロニック−Ｒとしてそれぞれ市販入手しうる）、または（２）たとえば所定のｍおよびｎ値およびＥＯもしくはＰＯ成分のいずれかに結合した適宜の疎水性部分を有するＮ2Ｃ2Ｈ4（ＰＯ）4n（ＥＯ）4mもしくはＮ2Ｃ2Ｈ4（ＥＯ）4m（ＰＯ）4nのようなアミン成分を有するＥＯ−ＰＯポリマー［この種の化合物はたとえばＢＡＳＦ社からテトロニック（商標）およびテトロニック−Ｒ（商標）としてそれぞれ市販入手しうる］の１種から選択される。
特に、各種のプルロニックおよびテトロニックＥＯ−ＰＯポリマーの例を下表１に示し、ここでＴｍ（℃）およびロス・マイルス・フォーム高さデータ（０．１％および５０℃にて測定）はＢＡＳＦ社からの刊行物より得た。
0004148534.tif 000014
一般に、使用されるコポリマーの分子量は６，０００〜２５，０００（好ましくは８，０００〜２０，０００）の範囲である。ＥＯ−末端ポリマー（プルロニックおよびテトロニック）が、柔和性向上および起泡発生の利点のためＰＯ−末端のもの（プルロニック−ＲおよびテトロニックＲ）よりも好適である。
好適具体例において、１モル当たりの酸化エチレン部分の比率は５０〜９０重量％、より好ましくは６０〜８５重量％とすべきである。換言すれば、２ｍ：ｎ（プルロニックにつき）またはｍ：ｎ（テトロニックにつき）は１．３２〜１１．９、好ましくは２．０〜７．５の範囲である。これはポリマーの溶解度を確保すると思われる。
関連して（すなわち溶解度に関連して）、親水性−親油性バランスは好ましくは１２より大、好ましくは１８より大とすべきである。疎水性−親水性バランスはＧＬＣ（気液クロマトグラフィー）の相対的保持比および数値から計算され、ＢＳＡＦ社からのカタログに記載されている（たとえばＢＡＳＦパーフォーマンス・ケミカルス・カタログはプルロニック（商標）、テトロニック（商標）および他のコポリマーをＢＡＳＦコーポレーションにより１９９１年に刊行されたカタログに記載している）。
さらに、陰イオン型ポリマーとＥＯ−ＰＯとの比は１：１〜１０：１、好ましくは１：１〜１０：３の範囲とすべきである。特定の理論に拘束するものでないが、この比は１０：１より高い比にて柔和性における改善が顕著でなく、または１：１未満の比にて発泡および流動学的性質がマイナスに影響を受けるため臨界的であると思われる。
一般にＥＯ−ＰＯポリマーは液体組成物の０．１〜２０重量％を占める。
さらに、本発明の組成物は次のような適宜の成分をも含みうる：
たとえばエタノールのような有機溶剤；たとえばカルボキシメチルセルロース、珪酸マグネシウムアルミニウム、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、カルボポール、グルカミドまたはローン・プーラン社からのアンチル（商標）のような補助増粘剤；香料；０．０１〜１％、好ましくは０．０１〜０．０５％の量におけるたとえばエチレンジアミン四酢酸四ナトリウム（ＥＤＴＡ）、ＥＨＤＰ、または混合物のような金属封鎖剤；並びに着色料、白色化剤およびたとえばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム、ＴｉＯ2、ＥＧＭＳ（エチレングリコールモノステアレート）またはライトロン６２１（スチレン／アクリレートコポリマー）のような不透明化剤又はパール化剤（これらは全て生産物の外観もしくは化粧特性を向上させるのに有用である）。
さらに組成物はたとえば２−ヒドロキシ−４，２′，４′−トリクロルジフェニルエーテル（ＤＰ３００）のような抗微生物剤；たとえばジメチロールジメチルヒダントイン（グリダントＸＬ１０００）パラベン、ソルビン酸などのような保存料、をも含みうる。
さらに、これら組成物は泡促進剤としてのココナッツアシルモノーもしくはジ−エタノールアミドを含むこともでき、さらにたとえば塩化ナトリウムおよび硫酸ナトリウムのような強イオン性塩も有利に使用することができる。
たとえばブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）のような酸化防止剤も必要に応じ約０．０１％もしくはそれ以上の量にて有利に使用することができる。
使用しうる陽イオン型コンディショナーはクワトリソフトＬＭ−２００ポリクワテリニウム−２４、メルクワット・プラス３３３０−ポリクワテルニウム３９；並びにジャグアール（商標）型コンディショナーを包含する。
使用しうるポリエチレングリコールは次のものを包含する：
ポリオックス    ＷＳＲ−２０５        ＰＧＥ  １４Ｍ、
ポリオックス    ＷＳＲ−Ｎ−６０Ｋ    ＰＧＥ  ４５Ｍ、
もしくは
ポリオックス    ＷＳＲ−Ｎ−７５０    ＰＧＥ  ７Ｍ。
使用しうる増粘剤はアメルコール・ポリマーＨＭ１５００（ノノキシニル・ヒドロエチル・セルロース）；グルカムＤＯＥ  １２０（ＰＥＧ  メチルグルコースジオレエート）；レオデルム（商標）（ＰＥＧ改変グリセリルココエート、パルメートもしくはタロウエート）（レウオー・ケミカルス社）；アンチル（商標）１４１（ゴールドシュミット社）を包含する。
添加しうる他の適宜成分は、たとえばモンタギューに係る米国特許第５，１４７，５７６号（参考のためここに引用する）に教示されたような解膠性ポリマーである。
含ませうる他の成分はたとえばポリオキシエチレンビーズ、ワルナットシェルおよびアプリコットシードのようなエクスフォリアントである。
さらに組成物は０．１〜１５重量％、好ましくは１〜１０重量％の構造剤をも含有しうる。この種の構造剤は、懸濁性粒子が所望される場合は外部構造剤（たとえば架橋ポリアクリレートおよび粘土）の添加を回避すると共に所望の消費者嗜好を与えるべく使用することができる。
構造剤は一般に不飽和および／または分枝鎖の長鎖（Ｃ8〜Ｃ24）液体脂肪酸またはそのエステル誘導体；および／または不飽和および／または分枝鎖の長鎖液体アルコールもしくはそのエーテル誘導体である。特定の理論に拘束されるものでないが、アルコールにおける脂肪酸の不飽和部分または脂肪酸もしくはアルコールの分枝鎖部分は表面活性剤の疎水性連鎖を「乱す」と共にラメラ相の形成を誘発するよう作用すると思われる。
使用しうる液体脂肪酸の例はオレイン酸、イソステアリン酸、リノール酸、リノレン酸、リシノレン酸、エライジン酸、アラキドン酸、ミリストレン酸およびパルミトレン酸である。エステル誘導体はプロピレングリコールイソステアレート、プロピレングリコールオレエート、グリセリルイソステアレート、グリセリルオレエートおよびポリグリセリルジイソステアレートを包含する。
アルコールの例はオレイルアルコールおよびイソステアリルアルコールを包含する。エーテル誘導体の例はイソステアレスもしくはオレスカルボン酸；またはイソステアスもしくはオレスアルコールを包含する。
構造剤は約２５℃以下の融点を有すると規定することができる。
他の適宜成分は、液体組成物に有益剤として添加しうる油／軟化剤である。
各種類の油を以下に示す。
植物油：アラキ油、ヒマシ油、ココア脂、ココナッツ油、コーン油、綿実油、オリーブ油、椰子核油、菜種油、サフラワシード油、ゴマ油および大豆油。
エステル：ミリスチン酸ブチル、パルミチン酸セチル、オレイン酸デシル、ラウリン酸グリセリル、リシノレン酸グリセリル、ステアリン酸グリセリル、イソステアリン酸グリセリル、ラウリン酸ヘキシル、パルミチン酸イソブチル、ステアリン酸イソセチル、イソステアリン酸イソプロピル、ラウリン酸イソプロピル、リノレン酸イソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、ステアリン酸イソプロピル、モノラウリン酸プロピレングリコール、リシノレン酸プロピレングリコール、ステアリン酸プロピレングリコールおよびイソステアリン酸プロピレングリコール。
動物脂肪：アセチル化ラノリンアルコール、ラノリン、ラード、ミンク油およびタロウ。
脂肪酸およびアルコール：ベヘン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘニルアルコール、セチルアルコール、アイコサニルアルコールおよびイソセチルアルコール。
油／軟化剤の他の例は鉱油、ペトロラタム、シリコーン油、たとえばジメチルポリシロキサン、ラウリルおよびミリスチルラクテートを包含する。
軟化剤が構造剤としても機能しうる場合、たとえば構造剤が１５％オレイルアルコールであれば「軟化剤」としての５％以下のオレイルアルコールを添加するように二重に含ませてはならないことを了解すべきである。何故なら、軟化剤（軟化剤もしくは構造剤のいずれとして機能するかに拘わらず）は組成物の２０％以上を占めてはならず、好ましくは組成物の１５％以下とすべきであるからである。
軟化剤／油は一般に組成物の約１〜２０重量％、好ましくは１〜１５重量％の量にて使用される。一般に、これは組成物の２０％以下を占めるべきである。
以下、実施例により本発明をさらに説明するが、決して本発明をこれらに限定することを意図しない。
％は全て特記しない限り重量％を意味する。
実施例
プロトコール
柔和性の評価：ゼイン溶解試験を用いて検討した処方物の刺激能力を予備的にスクリーニングした。８オンスのジャーにて３０ｍＬの処方物の水性分散液を作成した。分散液を４５℃の浴に、充分溶解するまで静置した。室温にて平衡化した際、１．５ｇのゼイン粉末を各溶液に急速撹拌しながら１時間かけて添加した。次いで溶液を遠沈管に移し、約３０００ｒｐｍにて３０分間にわたり遠心分離した。未溶解ゼインを単離し、濯ぎ、次いで６０℃の減圧オーブン内で一定重量になるまで乾燥させた。刺激能力に比例する溶解ゼイン比率を重量測定法により測定した。
３日間パッチ試験のプロトコール
パッチ試験を用いて、１％ＤＥＦＩ活性物質（ココイルイセチオン酸ナトリウム）および異なるレベルの構造剤／補助活性剤を含有する水性分散液の皮膚柔和性を評価した。パッチ（ヒルトップ（商標）チャンバース、寸法２０ｍｍ）をパネリストの外側上腕部に包帯型ドレッシング（スキャンポール（商標）テープ）の下で施した。それぞれ設計された接触時間（第１パッチ試験につき２４時間、第２および第３試験につき１８時間）の後、各パッチを除去し、各部位を一定の照明下で熟練検査員により重度（紅斑および乾燥）の程度につき肉眼評価した。
処方物処理：本発明の例に示す処方物は４０〜６０℃の油浴にて４００ｍＬビーカーで作成した。混合は可変速度の頭上モータで行った。バッチ寸法は１００〜２５０ｇの範囲で変化させた。使用した全薬品は市販材料であり、供給されたままで使用した。これら薬品をミリ−Ｑ水に分散させ、この水は全処方物の５０〜８０％とした。バッチを均質混合した後、これを室温で冷却させた。
実施例１
プルロニックの刺激減少能力を、ゼイン溶解実験を用いて検査した。第１（ａ、ｂ）図における結果は、プルロニック表面活性剤がＰＥＧ８，０００よりも１％水性ＤＥＦＩ懸濁物により溶解されるゼイン％を減少させるのに顕著に効果的であることを示した（ＤＥＦＩは約７５％のアシルイセチオン酸ナトリウムと２３％のステアリン酸もしくはパルミチン酸と少量の微量成分（たとえばイセチオン酸ナトリウム）とを含有するアシルイセチオン酸ナトリウム／脂肪酸混合物である）。第１（ｂ）図はさらに、ＥＯ−末端プルロニックＦ１２７が能力的にＰＯ末端プルロニック２５Ｒ８よりも良好な柔和性向上剤であることをも示した。第１（ｃ）図は、ＥＯ−ＰＯが極めて緩和な洗剤系（ＤＥＦＩ／ココアミドプロピルベタイン）により溶解されるゼイン％を顕著に減少させうることを示した。
実施例２
第２図はプルロニック濃度の関数としてＤＥＦＩにより溶解されるゼイン％を示す。ＰＥＧ８０００（１％もしくはそれ以上、すなわち３０重量％の陰イオン型活性剤を含む全組成物の１５％もしくはそれ以上の当量をゼイン尺度を低下させるのに要した）とは異なり、低レベルのプルロニックＦ８８および２５Ｒ８（すなわち約０．３％、アシルイセチオン酸ナトリウムに基づく３０重量％の陰イオン型表面活性剤を１：０．１５のＥＯ−ＰＯ重量比まで含む全組成物における約４．５％に均等）は溶解ゼイン％を顕著に減少させた。したがって、液体クレンジング処方物の刺激能力は、ずっと低レベルのプルロニックを処方物に含ませることにより、さらに減少させることも可能である。さらに、このデータはＥＯ−末端プルロニックＦ８８がＰＯ末端プルロニック２５Ｒ８よりも能力的に良好な柔和性向上剤であることをも示した。
実施例３
第３図は、異なる水溶性プルロニック（ＥＯ％は８０％に等しく、ＨＬＢ＞２４である）の存在下にＤＥＦＩにより溶解されたゼイン％を示す。これらプルロニックの分子量は４５００〜１５０００の範囲である。結果は、高分子量のプルロニック（＞８０００ダルトン）が低ＭＷのプルロニックよりもＤＥＦＩにより溶解されるゼイン％を減少させるのに顕著に効果的であることを示した。したがって、高ＭＷの水溶性ＥＯ−ＰＯコポリマーは身辺洗浄組成物に柔和性向上の目的で含ませるのに好適である。
実施例４
パッチ試験は、プルロニック−Ｆ８８がＤＥＦＩにより生じた皮膚赤斑／浮腫を顕著に減少させたことを示す。第４図に示したように、１：０．３７のように高いアシルイセチオン酸ナトリウム（ＳＡＩ）とＦ８８との重量比（実施例６の処方物ＣにおけるＳＡＩ／Ｆ８８の比に均等）にて、プルロニックＦ８８はＤＥＦＩ／ベタイン液の皮膚刺激を顕著に減少させた。これに反し、１：６７ように低いＳＡＩ／ＰＥＧ８０００の重量比においても（実施例６の処方物Ｃにおける効果的な２５％ＰＥＧ８０００）にて、ＰＥＧ８０００はＤＥＦＩ／ベタイン水性液に対する測定可能な柔和性寄与を示さなかった。
実施例５
ゼイン溶解実験（第２表）は、プルロニックＦ８８が身辺洗浄製品で一般的に使用される多くの異なる種類の陰イオン型表面活性剤により溶解されるゼインの量を顕著に減少させうることを示した。したがって、第２表に示した陰イオン型表面活性剤を含有する液体処方物にこれら水溶性ＥＯ−ＰＯを含ませれば、液体クレンジング処方物の柔和性を効果的に向上させうる。
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実施例６
量は全て重量％で示す。これら処方物は主たる陰イオン型洗剤としてココイルイセチオン酸ナトリウムを補助活性剤としての他の両性型および陰イオン型表面活性剤と共に使用した。処方物（Ａ）は安定な乳白色クリームであって、容易に濯ぎ落とせるリッチなクリーム状のスリップ性起泡を与えた。処方物（Ｂ）および（Ｃ）は安定な乳白色ローションであって、注ぎ出し可能かつポンピング可能であった。これらローションはリッチかつクリーミーな起泡を与えた。
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実施例７
量は全て重量％で示す。これら処方物はラウリル硫酸ナトリウム（３ＥＯ）を主たる陰イオン型洗剤として使用すると共に、必要に応じ両性型および陰イオン型表面活性剤を補助活性剤として使用した。これら透明な自由流動性の液体はリッチなクリーム状のスリップ性起泡およびスムースな皮膚感覚を与えた。
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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