(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
かご(１)をリニア同期モータＭにより昇降路壁(３)に沿って昇降駆動するエレベータ装置であって、リニア同期モータＭは、３相の交流電流が供給されるべき３相のコイル(41)(42)(43)を昇降路壁(３)に沿って繰り返し配列してなる電機子コイル列(４)と、該電機子コイル列(４)と対向させてかご(１)に配置したマグネット(２)とから構成され、リニア同期モータＭには制御装置(５)が接続され、該制御装置(５)は、リニア同期モータＭに３相交流電流を供給すると共に、リニア同期モータＭの推力を最大若しくは略最大とするべく該３相交流電流の位相を制御するエレベータ装置において、
制御装置(５)は、任意階でかご(１)を停止させるべき停止指令に応じ、電機子コイル列(４)を構成する３相のコイル(41)(42)(43)に流れる電流の大きさの比が１：−１：０、若しくはこれに近い比となった時点で、３相交流電流の位相をその時点の位相値に固定する停止制御子段を具え、
かご(１)が任意階で停止したときに該かご(１)のマグネット(２)と磁気的に結合すべき複数のコイルは、コイル相互の位置関係が固定された電機子コイルユニット(７)を構成し、該電子機コイルユニット(７)が各停止階の昇降路壁(３)に取り付けられており、隣接する電機子コイルユニット(７)(７)の間に配列された電機子コイルユニット(７)以外の複数のコイルは、階床問の距離に応じて相互の間隔が調整されていることを特徴とするエレベータ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リニア同期モータによって昇降駆動されるエレベータに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のエレベータにおいては、巻上機のシーブに巻き掛けたロープの一端にかごを、他端にカウンタウエイトを吊り下げて、ロープとシーブの間の摩擦を利用してかごを昇降させる、所謂ロープトラクション方式が一般的であるが、最近ではリニアモータを駆動源とするエレベータ装置が種々提案されている。
【０００３】
例えば、特開平２−２６１７８９号に提案されているエレベータ装置は、かごの両側にリニアモータのマグネット、昇降路壁にリニアモータの電機子コイルがそれぞれ設けられ、かごは該リニアモータにより駆動されて、昇降路壁に沿って昇降するようになっている。
尚、リニアモータとしては、力率と効率の良いリニア同期モータを採用することが有利である。
【０００４】
図５は、リニア同期モータを駆動源とする従来のエレベータ装置における推力発生の原理を表わしている。かご(１)には、マグネットとして極性の異なる一対の超電導磁石を構成する２つの超電導コイル(21)(22)が設置される一方、昇降路壁には、Ｕ相コイル(41)、Ｖ相コイル(42)及びＷ相コイル(43)を繰り返し配列してなる電機子コイル列(４)が設置されており、超電導コイル(21)(22)と電機子コイル列(４)によってリニア同期モータが構成される。該リニア同期モータには、ＶＶＶＦ(可変電圧・可変周波数)制御装置(図示省略)が接続される。
【０００５】
ＶＶＶＦ制御装置からリニア同期モータの電機子コイル列(４)に３相交流電流を供給することによって、電機子コイル列(４)には移動磁界が発生し、ある時点における起磁力は、図示の如くＵ相コイル(41)、Ｖ相コイル(42)及びＷ相コイル(43)の配列ピッチに一致する周期で変動する。
この移動磁界の磁極の位相と超電導コイル(21)(22)の磁極の位相とをずらすことによって、異極(Ｎ極とＳ極)間で吸引力が発生すると同時に、同極(Ｎ極とＮ極、Ｓ極とＳ極)間で反発力が発生して、かご(１)を上方へ持ち上げる推力Ｆが得られるのである。
【０００６】
ここで、超電導コイル(21)(22)の磁束をΦ、電機子コイルの電流実効値をＩ、超電導コイル(21)(22)の磁極の間隔(ポールピッチ)をτ、機械的負荷角(電機子コイルによる移動磁界とマグネットによる磁界との位相差を物理的な距離単位で表わしたもの)をＸ０とすると、推力Ｆは、下記の数１によって表わされる。
【数１】
Ｆ＝ｋ・Φ・Ｉ・sin(π・Ｘ０／τ)
尚、ｋは、電機子コイル・超電導コイルの物理的寸法及び電機子コイル・超電導コイル間ギャップ距離により定まる係数である。
【０００７】
従って、Ｘ０＝τ／２すなわち空間的位相角γ＝π・Ｘ０／τ＝９０°で最大の推力Ｆが得られることになる。そこで、磁束Φの位置に応じて電流Ｉの位相を制御すると同時に、必要な推力に応じて電流Ｉの大きさ(振幅)を制御するのである。
【０００８】
上記エレベータ装置においては、電機子コイル列(４)に発生する移動磁界の速度と同一速度で、かご(１)が移動する。そして、電機子コイル列(４)に供給する３相交流電流の位相を固定して、磁界の移動を停止させることによって、かご(１)が停止することになる。図５の如く、かご(１)が任意階で停止して、かご(１)の床(11)と階床(６)とが合致したとき、最大の推力Ｆを発生させることとなる図中の起磁力分布が得られる様、３相交流電流の位相を調整すれば、最も小さな電流値でかご(１)を静止状態に維持することが出来る。
尚、図５に示す如く電機子コイル列(４)のコイルピッチｐは、２τ／３に一致している。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、従来のエレベータ装置においては、Ｕ相コイル(41)、Ｖ相コイル(42)及びＷ相コイル(43)の内、特定のコイルの温度が過度に上昇して、巻線の絶縁が劣化し、場合によっては絶縁が破壊される問題があった。
そこで本発明者らは上記問題の原因を解明すべく鋭意研究を重ねた結果、図５の如くかご(１)を任意階で停止させた状態では、Ｕ相コイル(41)、Ｖ相コイル(42)及びＷ相コイル(43)の内、特定の１つのコイルに他の２つのコイルよりも大きな電流が流れることとなって、該特定の１つのコイルに大きな発熱が生じていたことを究明した。
【００１０】
即ち、かご(１)を停止させるべく、図６に示す３相交流電流を例えば図中の(Ｂ)で示す位相に固定した場合、Ｕ相コイル(41)にはＩｕ＝Ｉｏなる電流が流れ、Ｖ相コイル(42)にはＩｖ＝−０.５Ｉｏなる電流が流れ、Ｗ相コイル(43)にはＩｗ＝−０.５Ｉｏなる電流が流れることになる。この場合、各コイルに発生するジュール熱は、各コイルの抵抗値をＲ、電流の振幅をＩｏとすると、Ｕ相コイル(41)がＲ・Ｉｏ２、Ｖ相コイル(42)が０.２５Ｒ・Ｉｏ２、Ｗ相コイル(43)が０.２５Ｒ・Ｉｏ２の大きさとなり、Ｕ相コイル(41)の発熱量はＶ相コイル(42)やＷ相コイル(43)の発熱量の４倍に達することになる。
従って、かご(１)がこの階で停止する度に、Ｕ相コイル(41)に大きな発熱が発生して、Ｕ相コイル(41)の巻線の絶縁が劣化することとなっていたのである。
特定のコイルの巻線の劣化を防止するためには、該巻線の温度上昇を抑制するために大規模な冷却装置が必要となったり、該巻線の径を大きなものとする必要があるため、コストアップを招く。
【００１１】
本発明の目的は、リニア同期モータによりかごを昇降駆動するエレベータ装置において、かごを停止させたときに特定の電機子コイルに過大な発熱が生じることのないエレベータ装置を提供することである。
【００１２】
【課題を解決する為の手段】
本発明に係るエレベータ装置は、かご(１)をリニア同期モータＭにより昇降路壁(３)に沿って昇降駆動するものであって、リニア同期モータＭは、３相の交流電流が供給されるべき３相のコイル(41)(42)(43)を昇降路壁(３)に沿って繰り返し配列してなる電機子コイル列(４)と、かご(１)に前記電機子コイル列(４)と対向させて配置したマグネット(２)とから構成される。
リニア同期モータＭには制御装置(５)が接続されている。該制御装置(５)は、リニア同期モータＭに３相交流電流を供給すると共に、リニア同期モータＭの推力を最大若しくは略最大とするべく該３相交流電流の位相を制御するものである。
制御装置(５)は、任意階で停止すべき停止指令に応じ、電機子コイル列(４)を構成する３相のコイル(Ｕ相コイル、Ｖ相コイル及びＷ相コイル)に流れる電流の大きさの比が１：−１：０、若しくはこれに近い比となった時点で、３相交流電流の位相を固定する停止制御手段を具えている。尚、前記電流比１：−１：０は、１：０：−１、０：１：−１、−１：１：０、−１：０：１、及び０：−１：１と等価であるとする。
【００１３】
又、本発明に係るエレベータ装置においては、前記停止制御手段の制御によってかご(１)が任意階で停止したときに該かご(１)のマグネット(２)と磁気的に結合する複数のコイルは、該かご(１)のマグネット(２)との位置関係でリニア同期モータＭの推力が最大若しくは略最大となる高さ位置に配置されている。
【００１４】
上記本発明のエレベータ装置においては、電機子コイル列(４)に供給する３相交流を例えば図６の(Ａ)で示す位相に固定してかご(１)を停止させることにより、電機子コイル列(４)を構成する３相のコイル(41)(42)(43)に流れる電流の大きさの比が１：−１：０、若しくはこれに近い比となる。この場合、図６(Ａ)に示す如く、１つのコイルには√３／２・Ｉｏなる電流が流れ、他の１つのコイルには−√３／２・Ｉｏなる電流が流れ、残りの１つのコイルに流れる電流は零となる。
従って、３相のコイルに発生するジュール熱はそれぞれ、０.７５Ｒ・Ｉｏ２、０.７５Ｒ・Ｉｏ２、０となり、従来の如く３相交流電流を図６の(Ｂ)で示す位相に固定した場合に３相のコイルに発生するジュール熱：Ｒ・Ｉｏ２、０.２５Ｒ・Ｉｏ２、０.２５Ｒ・Ｉｏ２と比較した場合、ジュール熱の合計値は同じ値(１.５Ｒ・Ｉｏ２)であるが、１つのコイルに発生する最大のジュール熱がＲ・Ｉｏ２から０.７５Ｒ・Ｉｏ２に減少することになる。
この結果、上記本発明のエレベータ装置においては、かご(１)が停止した状態で、特定の１つの電機子コイルのみに大きな発熱が発生することはなく、同時にゼロ電流となる残りのコイルは熱放散を良くし、温度上昇を抑える役をするため、該電機子コイルの温度上昇による巻線の劣化が効果的に抑制される。
【００１５】
尚、上記本発明に係るエレベータ装置においては、停止制御手段の制御によってかご(１)が任意階で停止したときに該かご(１)のマグネット(２)と磁気的に結合する複数のコイルは、該かご(１)のマグネット(２)との位置関係で最大若しくは略最大の推力が得られる高さ位置に配置されているので、最小の電流によってかご(１)を静止状態に保持することが出来る。
【００１６】
具体的構成において、制御装置(５)は、電機子コイル列(４)に発生する移動磁界の磁極とマグネット(２)の磁極との位相差が９０°若しくはその近似値となる様に、前記３相交流電流の位相を制御する位相制御手段を具えている。
該具体的構成によれば、電機子コイル列(４)に発生する移動磁界の磁極とマグネット(２)の磁極との位相差が９０°若しくはその近似値となるので、リニア同期モータの推力が最大若しくは略最大となる。
【００１７】
ところで、本発明に係るエレベータ装置を実現する場合、全ての階の停止位置で電機子コイル列(４)とマグネット(２)の間に所定の位置関係を満足する必要がある。この条件は、階床(６)(６)間の距離が電機子コイル列(４)のコイルピッチｐ(＝２τ／３)の整数倍であれば満足される。しかしながら、階床(６)(６)間の距離は建物によってまちまちであり、上記条件が満足されるとは限らない。
【００１８】
そこで本発明のエレベータ装置においては、次の具体的構成が採用される。
即ち、かご(１)が任意階で停止したときに該かご(１)のマグネット(２)と磁気的に結合すべき複数のコイルは、コイル相互の位置関係がｐ＝２τ／３に固定された電機子コイルユニット(７)を構成し、該電機子コイルユニット(７)が各停止階の昇降路壁(３)に取り付けられている。又、隣接する電機子コイルユニット(７)(７)の間に配列された電機子コイルユニット(７)以外の複数のコイルは、階床間の距離に応じて相互の間隔が調整されている。
【００１９】
従って、エレベータ装置の設置工事で昇降路壁(３)に電機子コイル列(４)を配置する場合、かご(１)の停止位置には電機子コイルユニット(７)を取り付ける。これによって、コイル相互の位置関係は自動的にｐ＝２τ／３に設定される。又、他の電機子コイルについては、ｐ＝２τ／３の位置関係を維持したまま停止階の間に配列することが出来ない場合に限り、コイル間の間隔を縮小し若しくは拡大する。これによって、各停止階で、本発明の実現に必要な条件を満足させ、且つ、昇降路壁(３)の全長に亘ってコイルを略同一ピッチで配列することが出来る。
【００２０】
【発明の効果】
本発明に係るエレベータ装置においては、かご(１)を停止させたときに、電機子コイル列(４)を構成する３相のコイルの内、特定のコイルのみに大きな発熱が発生することはない。従って、特定のコイルが温度上昇によって著しく劣化することはなく、大規模な冷却装置は不要となる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態につき、図面に沿って具体的に説明する。
本発明に係るエレベータ装置は、図１に示す如く、昇降路壁(３)に沿って昇降可能なかご(１)をリニア同期モータによって昇降駆動するものであり、リニア同期モータは、３相交流電流が供給されるべきＵ相コイル(41)、Ｖ相コイル(42)及びＷ相コイル(43)をかご(１)の両側の昇降路壁(３)に沿って繰り返し配列してなる電機子コイル列(４)(４)と、かご(１)の両側部に電機子コイル列(４)(４)と対向させて配置した複数の超電導コイル(21)(22)からなるマグネット(２)とから構成されている。
該リニア同期モータには、Ｕ相電力変換装置(51)、Ｖ相電力変換装置(52)及びＷ相電力変換装置(53)を含むＶＶＶＦ方式の制御装置(５)が接続されている。尚、図１には、便宜上、一部のコイル(41)(42)(43)にのみ制御装置(５)が接続されている状態を示しているが、後述の如く他のコイルにも制御装置(５)が接続されている。
【００２２】
図２に示す如く、電機子コイル列(４)を構成する複数のＵ相コイル(41)は互いに直列に接続されて、Ｕ相電力変換装置(51)からＵ相交流電流の供給を受ける。又、電機子コイル列(４)を構成する複数のＶ相コイル(42)は互いに直列に接続されて、Ｖ相電力変換装置(52)からＶ相交流電流の供給を受ける。更に、電機子コイル列(４)を構成する複数のＷ相コイル(43)は互いに直列に接続されて、Ｗ相電力変換装置(53)からＷ相交流電流の供給を受ける。
【００２３】
図３は、制御装置(５)の全体構成を表わしており、位置指令発生器(８)、位置調節器(81)、速度指令発生器(82)、及び速度調節器(83)を直列に接続すると共に、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相の各相毎に、掛算器(84)(85)(86)と電力変換装置(51)(52)(53)を併設している。各電力変換装置(51)(52)(53)は周知のインバータ或いはサイクロコンバータから構成されている。
又、かご(１)には荷重検出器(９)が取り付けられると共に、昇降路壁にはかご位置検出器(91)が取り付けられており、かご位置検出器(91)の出力信号は、速度演算器(92)を経て関数発生器(89)に入力され、所定速度以上では零となり所定速度以下では速度に逆比例して大きくなる出力信号が作成される。該出力信号は、位相進み回路(90)を経て、速度起電力位相演算器(88)に入力されている。
【００２４】
リニア同期モータＭにおいては、前述の様に超電導コイルの界磁位相に対して電機子コイルの電流位相を９０°進めることによって、最大推力が得られる。そこで、超電導コイルの界磁に対して速度起電力(電機子コイルの誘起電圧)が常に９０°位相が進むことを利用し、この速度起電力に常に同相となる様に電機子コイル電流位相を制御する。これによって、電機子コイル電流の位相は超電導コイルの界磁位相に対して常に９０°進むことになり、更に、電機子コイル電流の振幅を制御することによって必要な推力を得ることが出来る。
【００２５】
図３に示す制御装置(５)では、速度起電力位相演算器(88)で求めた各相の速度起電力位相信号と推力指令との積によって電流指令を作成し、これを電力変換装置(51)(52)(53)に入力している。この結果、各相の電機子コイル(41)(42)(43)には、電機子コイル列の界磁位相に対して９０°進み且つ推力指令に応じた振幅の一次電流が供給されることになる。
【００２６】
尚、速度起電力位相演算器(88)における位相の演算は、前述の如く速度起電力の位相が超電導コイルの界磁に対して常に９０°進むことを利用して、位相検出器(91)からのかご位置信号に基づいて容易に行なうことが出来る。又、かご位置の検出においては、例えば昇降路壁に一定間隔で設けた反射板にかご側より投光し、その反射光に基づいてかご移動に応じたパルス列を生成し、これをかご位置信号とすることが出来る。
【００２７】
又、必要な推力は、かご自重とかご内荷重を保持するための推力と、所定の加速度を得るための推力の和となるので、図３に示す制御装置(５)では、所定の加速度を得るための推力に相当する速度調節器(83)の出力信号と、予め登録されているかご自重を表わすデータと、荷重検出器(９)からのかご内荷重信号とを加算して、推力指令を作成している。
更に、位置検出器(91)からのかご位置信号に基づいて速度演算器(92)にて速度信号を作成し、該速度信号によって速度帰還制御を行なうと同時に、位置検出器(91)からのかご位置信号によって位置帰還制御を行なうことにより、高精度の位置制御を実現している。
【００２８】
上述の構成によって、電機子コイルの電流位相は超電導コイルの界磁位相に対して常に９０°進むように制御され、その振幅は必要な推力に応じて制御されるので、常に安定した推力を効率良く得ることが出来る。
【００２９】
又、関数発生器(89)と位相進み回路(90)による位相制御によって、かごの低速走行時には電機子コイルの電流位相を９０°よりも更に進める構成となっている。即ち、かごの速度が所定値以上の場合は関数発生器(89)の出力は零であり、位相進み回路(90)の出力も零となるが、かごの速度が所定値以下の場合は関数発生器(89)の出力は速度に逆比例して大きくなり、位相進み回路(90)は関数発生器(89)の出力信号に応じた位相進み信号を出力する。従って、速度起電力位相演算器(88)から出力される速度起電力の位相は、かごの速度が所定値以下の場合にはかご速度が低くなるほど位相が進められることになる。
この結果、昇降路壁との間にギャップを保ってかご(１)の昇降を案内するための力は、かごが所定速度以下では略一定の値となり、かごの低速走行時にも安定した案内力を得ることが出来るのである。
【００３０】
又、上記エレベータ装置においては、制御装置(５)は、任意階でかご(１)を停止させるべき位置指令に応じ、電機子コイル列(４)を構成する３相のコイル(41)(42)(43)に流れる電流の大きさの比が１：−１：０となった時点、即ち、図６に示す３相交流電流を(Ａ)で示す位相に固定して、かご(１)を停止させるものである。このとき、Ｕ相コイル(41)にはＩｕ＝√３／２・Ｉｏなる電流が流れ、Ｖ相コイル(42)にはＩｖ＝−√３／２・Ｉｏなる電流が流れ、Ｗ相コイル(43)に流れる電流Ｉｗは零となる。
従って、Ｕ相コイル(41)に発生するジュール熱は０.７５Ｒ・Ｉｏ２、Ｖ相コイル(42)に発生するジュール熱は０.７５Ｒ・Ｉｏ２、Ｗ相コイル(43)に発生するジュール熱は零となり、従来の如く３相交流電流を図６の(Ｂ)で示す位相に固定した場合に３相のコイルに発生するジュール熱：Ｒ・Ｉｏ２、０.２５Ｒ・Ｉｏ２、０.２５Ｒ・Ｉｏ２と比較した場合、ジュール熱の合計値は同じ値(１.５Ｒ・Ｉｏ２)であるが、特定の１つのコイルに発生する最大のジュール熱がＲ・Ｉｏ２から０.７５Ｒ・Ｉｏ２に減少することになる。
【００３１】
この結果、上記本発明のエレベータ装置においては、かご(１)が停止した状態で、特定の１つの電機子コイルのみに大きな発熱が発生することはなく、同時にゼロ電流となる残りのコイルは熱放散を良くし、温度上昇を抑える役をするため、これによって特定のコイルの温度上昇による劣化が抑制されるのである。
尚、かご(１)を停止させる際に固定すべき３相交流電流の位相は、図６に(Ａ)で示す位相に限らず、この位相からπ／３の整数倍だけずれた任意の位相(２π／３、π、４π／３…)であってもよい。
【００３２】
但し、かご(１)を停止させたとき、図４に示す如く、かご(１)の床(11)と階床(６)とを合致させる必要があり、然も、かご(１)を最大の推力Ｆで静止状態に保持するため、かご(１)の超電導コイル(21)(22)と、該超電導コイルと磁気的結合を為す複数の電機子コイル(41)(42)(43)との間には、図示の如き位置関係を実現する必要がある。
本発明における図４の位置関係と、従来の図５の位置関係を比較すると、超電導コイル(21)(22)に発生する磁極の位相と電機子コイル列(４)に発生する磁極の位相とが互いに９０°ずれている点では同じであるが、超電導コイル(21)(22)の配列位相と３相のコイル(41)(42)(43)の配列位相との間にτ／６のずれが設けられている。これは、図６の如く３相交流電流の位相の固定位置(Ａ)と(Ｂ)の間にπ／６のずれがあるためである。
【００３３】
ところで、上記本発明のエレベータ装置を実現する場合、全ての階の停止位置で電機子コイル列(４)とマグネット(２)の間に図４に示す位置関係を満足する必要がある。この条件は、階床(６)(６)間の距離が電機子コイル列(４)のコイルピッチｐ(＝２τ／３)の整数倍であれば満足される。しかしながら、階床(６)(６)間の距離は建物によってまちまちであり、上記条件が満足されるとは限らない。
【００３４】
そこで本発明のエレベータ装置においては、図７に示す具体的構成が採用される。
即ち、かご(１)が任意階で停止したときに該かご(１)のマグネット(２)と磁気的に結合すべき複数のコイル、例えば連続する４つのコイル(41)(42)(43)(41)は、コイル相互の位置関係がｐ＝２τ／３に固定された電機子コイルユニット(７)を構成しており、該電機子コイルユニット(７)が前述の位置関係を満足する様に各停止階の昇降路壁(３)に取り付けられている。又、電機子コイルユニット(７)以外の複数のコイル(41)(42)(43)は、階床間の距離に応じて相互の間隔が調整されている。
例えば図７に示す例の如く、１階の階床(６a)と２階の階床(６b)の間隔Ｈａと、２階の階床(６b)と３階の階床(６c)の間隔Ｈｂが共に２τ／３の整数倍でない場合、かご(１)が１階、２階及び３階で停止したときの停止位置(１a)(１b)(１c)に対応する位置にはそれぞれ、電機子コイルユニット(７)が取り付けられている。
【００３５】
又、１階の階床(６a)に対応させて取り付けられた電機子コイルユニット(７)と、２階の階床(６b)に対応させて取り付けられた電機子コイルユニット(７)との間には、複数の独立した電機子コイルが配設されているが、この中の任意の２つの電機子コイルの間隔ｐ′は、階床(６a)(６b)間の距離Ｈａに応じて縮小若しくは拡大されている。同様に、２階の階床(６b)に対応させて取り付けられた電機子コイルユニット(７)と、３階の階床(６c)に対応させて取り付けられた電機子コイルユニット(７)との間には、複数の独立した電機子コイルが配設されているが、この中の任意の２つの電機子コイルの間隔ｐ″は、階床 (６b)(６c)間の距離Ｈｂに応じて縮小若しくは拡大されている。
【００３６】
従って、本発明のエレベータ装置の設置工事においては、昇降路壁(３)に電機子コイル列(４)を配置する場合、かご(１)の各停止位置に対応させて電機子コイルユニット(７)を取り付ける。これによって、コイル相互の位置関係は自動的にｐ＝２τ／３に設定されることになるので、現場でコイルピッチの調整は不要である。又、他の電機子コイルについては、階床間の距離に応じてコイル間の距離を縮小し若しくは拡大することによって、昇降路壁(３)の全長に亘ってコイルを略同一ピッチで配列することが出来る。
上記の説明では、電機子コイルユニット(７)は４つのコイルから構成されているが、かご(１)が安定して起動、停止するためには、電機子コイルユニット(７)の上下方向の長さＬは、かご(１)のマグネット(２)の上下方向の長さｈより、加減速制御に必要な十分な長さに設計する必要があるため、電機子コイルユニット(７)内のコイルの数は多い方が良い。
【００３７】
尚、各電機子コイルユニット(７)を構成する複数の電機子コイルは共通の制御装置に接続し、電機子コイルユニット(７)以外の電機子コイルは別の制御装置に接続して、個別に制御を行なうことも可能である。
又、電機子コイルユニット(７)と、該電機子コイルユニット(７)に隣接して設置される独立の電機子コイルとの間に隙間を設けることなく、隣接する両コイルを鉄心で繋ぐ構成も採用可能である。
又、上記実施例ではマグネット(２)として超電導コイル(21)(22)を使用しているが、永久磁石や常電導磁石を使用しても良い。
更に又、上記実施例では、コイル列(４)を昇降路壁(３)に、マグネット(２)をかご(１)に配置しているが、逆に、コイル列(４)をかご(１)に、マグネット(２)を昇降路壁(３)に配置したエレベータ装置に本発明を実施することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るエレベータ装置における電機子コイルとマグネットの配置を示す斜視図である。
【図２】電機子コイル列と各相の電力変換装置との接続状態を説明する図である。
【図３】制御装置の構成を示すブロック図である。
【図４】本発明のエレベータ装置における電機子コイル列と超電導コイルの位置関係、並びに起磁力の分布を表わす図である。
【図５】従来のエレベータ装置における電機子コイル列と超電導コイルの位置関係、並びに起磁力の分布を表わす図である。
【図６】３相交流電流を表わす図である。
【図７】本発明のエレベータ装置における電機子コイルユニットが昇降路壁に設置されている様子を表わす図である。
【符号の説明】
(１)  かご
(２)  マグネット
(21)  超電導コイル
(22)  超電導コイル
(３)  昇降路壁
(４)  電機子コイル列
(41)  Ｕ相コイル
(42)  Ｖ相コイル
(43)  Ｗ相コイル
(５)  制御装置
(６)  階床
(７)  電機子コイルユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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