(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハイドロプレーニング現象を測定する試験用タイヤを装着した車両の後方に、上下に揺動可能な連結フレームを介して車両走行時の対地速度を検出する速度検出用車輪を取り付け、その速度検出用車輪の前方に路面の水膜を切る補助車輪を上下に揺動可能に配置した速度検出装置を備えた車両。
【請求項２】
前記速度検出用車輪と前記補助車輪との回転軸中心間の距離を１０００ｍｍ以内にした請求項１に記載の速度検出装置を備えた車両。
【請求項３】
前記補助車輪の外径を前記速度検出用車輪の外径より小さくすると共に、前記補助車輪の幅を前記速度検出用車輪の幅の１／２倍〜２倍にした請求項１又は２に記載の速度検出装置を備えた車両。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生したときの対地速度を精度良く測定できるようにした速度検出装置を備えた車両に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、タイヤの性能試験を行うため、車両に試験を行うタイヤをホイールに装着した車輪、所謂第５輪を別に取り付けて試験を行うようした技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
このような技術に基づいて、タイヤのハイドロプレーニング現象を調べる試験では、試験用タイヤを装着した車両の後方に試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生した時の対地速度を検出する速度検出用第５輪（速度検出用車輪）を取り付けるようにしている。速度検出装置の演算処理部が車両に搭載され、第５輪の回転数に基づいて演算処理部で対地速度を算出するようになっている。
【０００４】
【特許文献１】
特開昭５０−１４９００１号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上述した第５輪を用いた試験では、乾燥路を走行する場合には問題ないが、水深のある走路（湿潤路）を走行する場合には、例えば、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生した際に、第５輪にもハイドロプレーニング現象が発生し、それにより第５輪も路面から浮き上がって回転数が低下するため、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生した時の対地速度を正確に測定することができず、水深のある走路で対地速度を精度良く測定することが難しいという問題があった。
【０００６】
本発明の目的は、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生した時の対地速度を精度良く測定することが可能な速度検出装置を備えた車両を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するための速度検出装置を備えた車両は、ハイドロプレーニング現象を測定する試験用タイヤを装着した車両の後方に、上下に揺動可能な連結フレームを介して車両走行時の対地速度を検出する速度検出用車輪を取り付け、その速度検出用車輪の前方に路面の水膜を切る補助車輪を上下に揺動可能に配置した速度検出装置を備えたことを特徴とする。
【０００８】
本発明に配置される速度検出用車輪と補助車輪との回転軸中心間の距離は１０００ｍｍ以内にするのが好ましい。
【０００９】
また、速度検出用車輪の前方に設ける補助車輪の外径は速度検出用車輪の外径より小さくすると共に、補助車輪の幅は速度検出用車輪の幅の１／２倍〜２倍にするのがよい。
【００１０】
上述した本発明によれば、速度検出用車輪の前方に配置した補助車輪により速度検出用車輪が走行する路面の水膜を切って、水深を浅くすることができる。そのため、水深がある湿潤路を走行した際に、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生しても、速度検出用車輪にハイドロプレーニング現象が発生するのを抑えることができる。
【００１１】
従って、水深のある走路で対地速度を速度検出用車輪により従来より精度良く測定することが可能になる。速度検出用車輪の前方に補助車輪を配置するだけでよいため、乾燥路における対地速度の測定精度を損なうことがない。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１３】
図１は、本発明の速度検出装置を備えた車両の一例を示し、１はハイドロプレーニング現象を調べる試験用タイヤ２を装着した車両、３は車両１に取り付けた速度検出装置である。
【００１４】
速度検出装置３は、車両走行時の対地速度を検出するための速度検出用車輪４、その前方に配置した補助車輪５、両車輪４，５を回転自在に支持して車両１に連結するための連結用フレーム６、対地速度を算出する演算処理部１６を備えている。
【００１５】
連結用フレーム６は、図２に示すように、車両１の後部に突設した連結部７に連結軸８を中心に左右に揺動自在に連結されており、前端部を車両側に着脱自在に連結可能な固定フレーム部９と、その後方に連接した上下に揺動自在なリンク機構を有する揺動フレーム部１０、及び固定フレーム部９の下方に上下に揺動自在に連結した揺動部１１を有している。揺動フレーム部１０の後端部に速度検出用車輪４が、その前方となる揺動部１１の下端部に補助車輪５がそれぞれ回転自在に取り付けられている。
【００１６】
補助車輪５は、速度検出用車輪４が走行する路面の水膜を切って、水深を浅くするための車輪であるため、速度検出用車輪４の前方に近接配置するのがよく、速度検出用車輪４と補助車輪５との回転軸中心Ｏ，Ｏ’間の距離Ｌとしては１０００mm以内にするのが好ましい。
【００１７】
また、近接配置を容易にするため、補助車輪５は、その外径を速度検出用車輪４より小さくするのがよい。補助車輪５の幅としては、速度検出用車輪４の幅の１／２倍から２倍程度にすることができる。
【００１８】
速度検出用車輪４は、そのホイール１２の中心部に形成された円盤部１３の外周面に、パルスを発生させるための突起部１４が一定の間隔で設けられている。この突起部１４に対面するようにして、パルス発生器１５が揺動フレーム部１０に突設したブラケット１７に取り付けられ、突起部１４がパルス発生器１５を横切る毎にパルスを発生するようになっている。
【００１９】
パルス発生器１５は車両１に取り付けられた演算処理部１６に接続され、この演算処理部１６でパルスの数をカウントし、対地速度を算出できるようにしている。
【００２０】
上述した本発明によれば、速度検出用車輪４の前方に補助車輪５を配置したので、補助車輪５により速度検出用車輪４が走行する路面の水膜を切って、水深を浅くすることができる。そのため、水深がある湿潤路を走行した際に、試験用タイヤ２にハイドロプレーニング現象が発生しても、速度検出用車輪４におけるハイドロプレーニング現象の発生を抑制することができ、試験用タイヤ２にハイドロプレーニング現象が発生した時の対地速度を従来より正確に測定することが可能になる。従って、水深のある走路で対地速度を精度良く測定することができる。
【００２１】
速度検出用車輪４の前方に補助車輪５を配置するだけでよいため、乾燥路においても対地速度を精度良く測定することができる。
【００２２】
【発明の効果】
上述したように本発明は、ハイドロプレーニング現象を測定するための試験用タイヤを装着した車両に対し、その後方に速度検出用車輪を設け、その速度検出用車輪の前方に水切り用の補助車輪を配置したので、試験用タイヤにハイドロプレーニング現象が発生した時の対地速度を速度検出用車輪が精度良く測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の速度検出装置を備えた車両の一実施形態を示す説明図である。
【図２】図１の要部拡大説明図である。
【符号の説明】
１  車両                          ２  試験用タイヤ
３  速度検出装置                  ４  速度検出用車輪
５  補助車輪                      ６  連結用フレーム
１４  突起                        １５  パルス発生器
１６  演算処理部                  Ｌ  距離
Ｏ，Ｏ’回転軸中心
【図１】
0004179461.tif 000002
【図２】
0004179461.tif 000003