(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラズマにより前駆体材料に反応を生じさせて、反応生成物を表面（３４）に堆積させ、大気圧において反応と共に堆積を生じさせる被膜表面仕上げの方法であって、
作動ガスが、励起区域（１２）を通過することにより、プラズマジェット（２８；２８’；２８’’）が発生し、
前記前駆体材料が、前記作動ガスから独立して、前記プラズマジェットに供給され、高周波の交流電圧を前記励起区域内に配置される電極（１０，１８）に印加することによってアーク放電が発生させられる被膜表面仕上げの方法。
【請求項２】
前記プラズマジェットに供給される前記前駆体材料が、液体及び／又は固体の状態の要素を含む請求項１の方法。
【請求項３】
前記プラズマジェットが前記励起区域（１２）を離れた後に通過する出口開口部（３６；４８）に、前記前駆体材料が流入される請求項１又は２記載の方法。
【請求項４】
ベンチュリノズル（３６）として構成される前記出口開口部に、ベンチュリ効果を利用して、前記前駆体ガスが供給される請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記プラズマジェット（２８’）が前記励起区域（１２）を離れた後に通過する出口開口部（４８）の下流の前記プラズマジェットの中に、前記前駆体材料が流入される請求項１又は２記載の方法。
【請求項６】
前記前駆体材料が、前記励起区域で形成される前記プラズマジェットの中に、前記励起区域（１２）の下流の領域で流入される請求項１又は２記載の方法。
【請求項７】
作動ガスを通過させて流し、プラズマジェット（２８；２８’；２８’’）を前記作動ガスの励起によって発生させるノズル経路（１２）を形成するハウジング（１０）を具備したプラズマノズルを有し、
前駆体材料が、供給手段（３２；３６、３８、４０）によって前記プラズマジェットに供給され、前記電極（１８）と前記ハウジング（１０）の間に交流電圧を印加するために高周波発生器が備えられ、アーク放電を発生させる被膜表面仕上（３４）の装置。
【請求項８】
前記ハウジング（１０）が、前記ノズル経路（１２）内で前記作動ガスを渦巻回転させるための渦巻手段を有する請求項７記載の装置。
【請求項９】
電気的に絶縁性材料の管状の口部（２６）が、前記ノズル経路（１２）の出口に挿入され、前記前駆体を供給する供給装置が、前記口部（２６）の中に放出させるランス（３２）である請求項８記載の装置。
【請求項１０】
前記前駆体ガスを供給する前記供給装置が、前記ノズル経路（１２）の出口の下流のプラズマジェットの中に放出させるランス（３２）である請求項７又は８記載の装置。
【請求項１１】
前記前駆体材料を供給する前記供給装置が、前記ノズル経路（１２）の出口を形成するベンチュリノズル（３６）である請求項７〜９の何れかに記載の装置。
【請求項１２】
前記前駆体ガスを供給する前記供給手段が、前記プラズマノズルを貫通する電気的に絶縁性の管（５４）であり、
前記供給装置の開口部が、前記ノズル経路（１２）の内部又は外部に位置する請求項７〜１１の何れかに記載の装置。
【請求項１３】
保護用ガス（５２）で前記プラズマジェットを包み込むための不活性ガス用ノズル（５０）が、前記プラズマノズル（１０）の出口を囲む請求項７〜１２の何れかに記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマにより前駆体材料に反応が生じさせて、反応生成物を表面に堆積させ、大気圧において反応と共に堆積を生じさせる被膜表面仕上げの方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のプラズマ被膜及びプラズマ重合処理の方法の場合、真空、或いは少なくとも大気圧と比較して非常に減圧された圧力の下で、被膜されるべくワークピース上に材料を堆積させる。従って、これらの方法は高価な装置を必要とし、特に、被膜されるべくワークピースは、通常、真空チャンバの中に連続的に入れることが出来ず、代わりにバッチ方式を導入しなければならないので、それ故に多くの実用的な適用が経済的に実現不可能とされている。従って、比較的安価な大量生産される生産物の被膜に関して、プラズマ被膜或いはプラズマ重合被膜の方法の知られる利点を有し、特に正確な構成及び固有の定められた輪郭で非常に薄い層を選択的に形成する事が可能であると共に、大気圧の下で遂行可能な方法が望まれる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ブラウンシュヴァイク（Braunschweig）にあるFraunhofer-Institut  Schicht  und  Oberflichentechnik（フラウンホーファー-インスティテュト  シャイト  ウント  オーベルフリーへンテクニック）（ＩＳＴ）のR.Thyrenによる刊行物「大気圧下でのプラズマ重合」において、この目的のために、コロナ放電により大気圧下でのプラズマを生成させる方法が提案された。コロナ放電は、放電バリアとしての誘電体を具備した作動電極と、ワークピースの後方に配置される対向電極と、の間で発生される。ガス状の前駆体材料は、所謂ガスシャワーにより、作動電極とワークピースとの間の放電ギャップに供給される。しかしながら、この方法によると、１０〜２０［ｎｍ／ｓ］の水準の並みの被膜形成速度しか得られない。更なる欠点は、作動電極と、ワークピース或いは対向電極との間の非常に狭い放電区域にしかプラズマが形成されないことである。その結果として、作動電極をワークピースの間近に移動させなければならず、従って、作動電極とワークピースとの間の距離が重要な製造条件となり、しばしば電極の姿勢を、特にワークピースの幾何学的配列に対しても相対的に適合させる必要がある。
【０００４】
本発明の目的は、容易に遂行し、効果的に容易に制御可能な被膜形成を可能とする上述のタイプの方法、及びこの方法を遂行するのに適当な装置を提供することである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この目的は、独立した請求項において得られる明確な特徴により達成される。
【０００６】
本発明の方法について、作動ガスが励起区域を通過することによって、プラズマジェットが生成され、前駆体材料（precursor  material）が作動ガスから独立してプラズマジェットに供給される。
【０００７】
本発明に従って、大気圧中のプラズマは、コロナ放電の放電区域より非常に大きな範囲を有するジェットの形態である事実により、プラズマジェットが、被膜されるべく基材の表面を擦って通り、被膜工程は容易に遂行されることが可能である。この目的では、基材の後方の対向電極を必要としないので、ワークピースをより厚くしても良く及び／又は複雑な形状としても良い。前駆体材料は、作動ガスから独立して供給され、励起区域においてのみ発生するプラズマジェットの中に供給されるので、前駆体材料自身は、励起区域の全体と交差する必要がない。この事は、一般的にモノマー粉末からなる前駆体材料が分解されず、又は、さもなければ化学的に励起区域で変化されない重要な利点である。従って、ポリマーのような被膜を基材の表面上に堆積させる望ましい反応のために、使用可能な反応の相手の数は、従来の方法の場合と比較して非常に多い。この効果のために、驚くことに、１０以上の要因によって、大気圧下のプラズマにより従来達成されていた被膜速度を超える速い被膜形成速度を達成することが可能となる。励起区域及び基材の表面に関連して、前駆体材料が供給される位置の選定は、被膜形成工程を反応し易いように制御することが可能な製造条件に相当する。反応し易い前駆体材料を、励起区域から下流の比較的冷たいプラズマジェットに供給することが可能である。このプラズマジェットの低い温度は、２００℃或いはそれ以下の温度までのみで安定している前駆体材料に効果的に被膜させる能力を与える。モノマーの望ましい反応に必要とされる励起エネルギーは、主として、冷たいプラズマジェットに大量に含有されている自由電子、イオン又は自由ラジカルにより提供される。前駆体材料を供給する位置を励起区域の方向により上流に動かす程、反応を促進するイオン、自由ラジカルなどの密度がより高くなる。前駆体材料の供給のための位置を励起区域の下流の領域に移動した場合でも、モノマーの直接的な励起は所定の範囲で可能である。この方法において、励起状態を、使用される個々の前駆体材料に応じて最適化することが可能である。概して、本発明の方法の利点は、一方のプラズマ発生の工程と、他方の前駆体材料のプラズマ励起の工程と、が異なる区域で、あったとしても部分的に空間的に重複する区域だけで、発生する点である。その結果として、相互に害となる効果を回避することが可能となる。
【０００８】
本発明の有益な展開は、従属項から生ずる。
【０００９】
前処理材料は、気体の状態で供給される必要は必ずしもなく、代わりに、液体又は固体、粉体の状態で供給されることも可能である。その結果として、反応区域においてのみ、気化され、昇華される。さらに、前駆体材料に染料や顔料のような固体の小片を加えることが可能であり、それがポリマー層を埋めるようにぎっしり取り囲み、基材表面に堆積する。この方法において、被膜の色、粗さ又は電気的な導電特性は、必要とされるように調整することが可能である。
【００１０】
プラズマジェットの中に前駆体材料を供給するために、プラズマジェットの中に前駆体材料を吸引する手段として、ベンチュリ効果を使用することも可能である。一方、前駆体材料が活発に供給される場合、プラズマジェットとの前駆体材料の混合の程度は、前駆体材料がプラズマジェットに供給される位置で、角度の選択によって選択的に影響される。
【００１１】
それに対応して、渦巻きのプラズマジェットの場合、前駆体材料が渦巻きと同一の方向、又は、反対の方向に供給される。
【００１２】
前処理材料の望ましい反応を減圧又は不活性な雰囲気において発生させる必要がある場合、適切な保護用ガスで外側からプラズマジェットを取り囲むことが可能であり、その結果として、反応区域は、ガスの保護層によって周囲の空気から分離される。
【００１３】
望ましい反応のために特有の温度が必要とされる場合、この温度は、例えば、作動ガスにより及び／又はプラズマノズルの開口部の加熱により達成することが可能である。
【００１４】
プラズマジェットを生成するために、例えば、他の目的のためのドイツ国出願ＤＥ１９５３２４１２Ｃ２に類似したプラズマノズルを使用することが可能である。より大きな被膜の表面仕上げのために、一つ又はそれ以上のそのようなノズルを偏心して回転ヘッドに配置することが可能である（欧州特許公報第９８６９９３号公報）。さらに、プラズマジェットが回転軸に対して角度をもって噴出するような回転ノズルを使用することが可能である（ドイツ国出願ＤＥ-Ｕ-２９９１１９７４号）。
【００１５】
その様なノズルでプラズマを発生するために、３つの領域、即ち、（ａ）直接的なプラズマ励起が発生し、その結果としてモノマーの破壊だけでなく強力な励起が存在するアーク放電の領域、（ｂ）ほとんどモノマーの破壊がないにも関わらず、効果的に緩やかに励起する間接的なプラズマ励起領域、（ｃ）モノマーの少量の破壊及び強力な励起により特徴付けられる混合領域、に大別することが可能である。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下に、図面に基づいて、本発明の実施例について詳述する。ここにおいて、
図１は、本発明の方法の第１実施形態を遂行するためのプラズマノズルの断面図である。
図２は、第２実施形態のプラズマノズルの断面図である。
図３は、図２に対する直角平面における図２のプラズマノズルの頭部の断面図である。
図４は、第３実施形態のプラズマノズルの頭部の断面図である。
図５は、第４実施形態のプラズマノズルの断面図である。
【００１７】
図１に示すように、プラズマノズルは、下端部で円錐状に先細となる延びたノズル経路１２を形成する管状ハウジング１０を有する。電気的に絶縁するセラミック管１４がノズル経路１２に挿入されている。空気等の作動ガスが、ノズル経路１２の上端部に供給され、セラミック管１４に挿入された螺旋装置１６により螺旋状にされる。その結果として、図において螺旋形の矢印で記号化されているように、作動ガスが渦を巻いてノズル経路１２を通過する。ノズル経路１２に、渦巻の中心部が形成され、ハウジングの軸に沿って延びる。
【００１８】
同軸方向にノズル経路１２に延びるピン状の電極１８が、螺旋装置１６に設けられており、当該電極１８は、高周波発生器２０によって発生される高周波の交流電圧に接続されている。高周波発生器２０により発生される電圧は、数［ｋＶ］の水準であり、例えば２０［ｋＨｚ］の水準の周波数を有する。
【００１９】
金属からなるハウジング１０は、接地されており、対向電極として機能する。その結果として、電気放電が、電極１８とハウジング１０との間で発生する。電圧が印加されると、まず、交流電圧の高周波とセラミック管１４の誘電特性により、螺旋装置１６と電極１８とにコロナ放電が生じる。このコロナ放電により、電極１８からハウジング１０へのアーク放電が発生する。この放電のアーク２２は、螺旋状の作動ガスの流れにより運ばれ、ガスの流れの渦巻の中心部を運ばれ、その結果として、アークは電極１８の先端部からハウジングの軸に沿ってほとんど直線状に延び、ハウジング１０の開口部の領域においてのみ放射状にハウジングの壁に向かって分岐する。実施例に示されるように、ハウジング１０は、ノズル経路１２のテーパ状の端部に、突出部２４が形成されており、当該突出部２４は、放射線状に内側方向に突出し、事実上の対向電極を形成し、当該突出部が、放射状に分岐するアーク２２の分岐を拾い上げる。それと共に、当該分岐が、ガスの渦巻方向に回転し、その結果として、突出部２４の不均整な摩耗を回避する。
【００２０】
円筒状のセラミック口部２６は、軸回りの内側の端部が突出部２４と同じ高さであり、この突出部により直接的に囲まれており、その長さが内側の直径より明らかに大きく、ハウジング１０の開口部に挿入されている。アーク２２により発生されるプラズマは、口部２６を螺旋状に通過し、熱膨張により、口部２６を通してその流れに従って加速され、放射線状に広がる。その結果として、非常に広く広がる扇形状のプラズマジェット２８が得られる。このプラズマジェット２８は、口部２６の開口端部３０を過ぎて数［ｃｍ］広がり、同時に螺旋状に回転する。
【００２１】
このプラズマノズルは、基材３４のプラズマ被膜又はプラズマ重合のために利用される。この目的のために、前駆体材料が、口部２６の内側の集中したプラズマジェットに、ランス３２（lance）により供給される。
【００２２】
図１に示されるプラズマノズルは、回転軸方向に対照なプラズマジェット２８を発生する。一方、図２及び図３に示すプラズマノズルは、平らな扇形状に広がるプラズマジェット２８’を発生する。ハウジング１０の開口部において、ここに、前駆体材料の自己吸引による供給のためのベンチュリノズル３６を形成する口部２６’が挿入されている。前駆体材料は、接続用部品３８を通過して、最初に口部２６’の外側周囲の環状チャンバ４０に到達し、そして、そこから容易に一つ又はそれ以上の貫通孔を通過して、ベンチュリノズル３６内に到達する。従って、前駆体材料が供給される位置は、プラズマジェット２８’が発生され、ノズル経路１２によって形成され、アーク２２が貫く励起区域の下流端部に位置される。
【００２３】
この例において、ベンチュリノズル３６が、横方向経路４２内に放出する。この横方向経路４２の両端部は、さらに環状経路４４に開口されている。当該環状経路４４は、口部２６’の周囲に形成されている。そして、口部の直径方向に延び、口部の端部表面に向かって開口した狭い溝部４６を通過する。ベンチュリノズル３６に到達し、前駆体ガスと混合されたプラズマは、横方向経路４２で分配され、そして溝部４６を通じて、扇形状に広がって出る。この方法において、ここに図示しない基材のストライプ状の表面部分に均一な被膜をすることが可能となる。
【００２４】
図４は、回転方向に対照的で、比較的鋭い束状のプラズマジェット２８’’が発生されるプラズマノズルの開口領域を図示している。この目的を達成するために、口部２６’’が比較的小型の円形状のノズル開口４８を形成している。前駆体材料が、ここでもランス３２を通して供給される。しかしながら、この際、前駆体材料は、ノズル開口部４８から下流のプラズマジェット２８’’の中に放出される。前駆体材料を供給するこの方法は、例えば、前駆体材料が電気的に導電性の堆積物を形成する傾向がある炭素又はそれ以外の物質を含有する場合には、有効である。そのような前駆体ガスを開口部又はプラズマノズルの開口部の上流に供給された場合、プラズマノズルのノズル経路１２の内部に逆流をもたらし、セラミック管１４の表面上に導電層を形成し、それによって電極１８とハウジング１０との間に短絡を導く可能性もある。この危険は、図４に示される配置によって回避される。
【００２５】
さらに、図４は、同心上にノズル開口部４８を囲むガス供給用ノズル５０により、不活性ガス５２でプラズマジェット２８を覆う変形の方法を図示する。
【００２６】
不活性ガス及び作動ガスとしての窒素の使用は、前駆体材料の反応物及び／又は反応生成物の酸化を防ぐことが可能である。
【００２７】
図５は、ハウジング１０及び電極１８の内側を通過する絶縁管５４により前駆体材料が供給される変形を図示する。完全な対照性により、この配置は、プラズマジェット２８’’における前駆体材料の均一な分配が達成される。さらに、この実施形態は、材料及び加工状態に応じて、管５４をさらに前に出し又は後に引き、前駆体材料が供給される位置を変化させる有効な可能性を提供する。特に、管５４をより後ろに引くと、前駆体材料がノズル経路１２の下流方向の３段目内にも供給される。管５４の周囲を螺旋状に進む作動ガスがアーク２２に接触することによってプラズマジェット２８’’が発生するので、ノズル経路１２の下流領域ではプラズマジェットが既に存在する可能性もあり、その結果として、この場合にも、前駆体材料がプラズマジェット内に供給される。しかしながら、この方法の実施形態の場合、ノズルの開口領域内でのプラズマの制限のために、前駆体材料は一般的にある程度の高温に曝されている。同様の環境の下で、前駆体材料のほんの一部もまた、アーク２２により直接的な接触により分解される。しかしながら、前駆体材料のある構成要素にとって、この方法では、高励起エネルギーが有効利用されるので、このことは積極的に良い効果をもたらすこととなる。
【００２８】
図２に示すプラズマノズルにより、処理量及び／又は作動ガスの渦巻が増加する事実により、類似する効果が達成される。結果として、ハウジング１０又は口部２６’の壁に分岐するアーク２２の分岐は、ベンチュリノズル３６により深く貫通し、そして任意的にノズル開口部の外側のループ形状に「吹かれる」。その結果として、供給される前駆体ガスがアークに接触する部分を増加させたり減少させたりする。
【００２９】
上述の説明において、他の方法と結合させることも可能であるプラズマノズル及び供給システムの複数の配置の可能性を４つの例により図示した。例えば、図１、図４又は図５の円形状のノズル開口部を、図２のベンチュリノズル３６に類似したベンチュリノズルとして構成しても良く、前駆体ガスを吸引するのに使用しても良い。反対に、図２の魚尾状ノズルが使用される場合、前駆体材料が口部２６’から下流へプラズマジェット２８’又はノズル経路１２に供給されても良い。図４に示すように、不活性ガス５２と共にプラズマジェットの外側の取り扱いは、他の例においても実現することも可能である。
【００３０】
実験室の実験において、前駆体ガスとして、ヘキサメチルジシクロキサン、テトラエトキシシラン又はプロパンを使用し、本発明の方法により、３００〜４００［ｎｍ／ｓ］の被膜形成速度が得られた。被膜は基材に良く付着しており、溶剤に対する耐性を有した。
【００３１】
最後に、基材がプラズマジェットで処理される前に、例えば、前駆体材料が、エアロゾル又は超音波により、蒸着により、スプレーにより、回転により又はドクターブレード又は基材の表面上に静電的に供給され、基材と共にプラズマジェットに前駆体材料を供給する変形の方法も考えられる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の方法の第１実施形態を遂行するためのプラズマノズルの断面図である。
【図２】図２は、第２実施形態のプラズマノズルの断面図である。
【図３】図３は、図２に対する直角平面における図２のプラズマノズルの頭部の断面図である。
【図４】図４は、第３実施形態のプラズマノズルの頭部の断面図である。
【図５】図５は、第４実施形態のプラズマノズルの断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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