(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一つの導体若しくは通信媒体又は２つ以上の導体若しくは通信媒体のコアを含むケーブルであって、各導体、通信媒体又はコアが下記を含む一層により取り巻かれている、当該ケーブル：
(ａ)ポリエチレン；ポリプロピレン；又はこれらの混合物；
(ｂ)カーボンナノチューブ；
(ｃ)随意の、カーボンナノチューブ以外の導電性カーボンブラック；及び
(ｄ)随意の、アクリロニトリルがコポリマーの重量に対して３０〜６０重量パーセントで存在する、アクリロニトリルとブタジエンのコポリマー、又は、シリコンゴム。
【請求項２】
成分(ａ)が、エチレンと不飽和エステルとのコポリマーである、請求項１に記載のケーブル。
【請求項３】
コポリマーを、ビニルエステル、アクリル酸エステル、及びメタクリル酸エステルよりなる群から選択し、エステルがコポリマー中に２０〜５５重量パーセントの量で存在する、請求項２に記載のケーブル。
【請求項４】
層が、半導電性遮蔽であり且つ成分(ｂ)が成分(ａ)１００重量部当たり１〜３５重量部の量で存在する、請求項１に記載のケーブル。
【請求項５】
層が、半導電性遮蔽であり且つ各１００部の成分(ａ)につき成分(ｂ)が、１〜３５重量部の量で存在し；成分(ｃ)が、１３〜１００重量部の量で存在し；そして成分(ｂ)の成分(ｃ)に対する重量比が、０．１：１〜１０：１である、請求項１に記載のケーブル。
【請求項６】
層が、絶縁層であり且つ成分(ｂ)が、成分(ａ)１００重量部当たり０．０１〜１重量部の量で存在する、請求項１に記載のケーブル。
【請求項７】
少なくとも一つの導体若しくは通信媒体又は２つ以上の導体若しくは通信媒体のコアを含むケーブルであって、各導体、通信媒体又はコアが下記を含む半導電性遮蔽層により取り巻かれている、当該ケーブル：
(ａ)ビニルエステル、アクリル酸エステル及びメタクリル酸エステルよりなる群から選択するコポリマーであって、当該エステルは、コポリマー中に、２０〜５５重量パーセントの量で存在するものである、
(ｂ)カーボンナノチューブ；
(ｃ)カーボンナノチューブ以外の導電性カーボンブラック；及び
(ｄ)随意の、アクリロニトリルがコポリマーの重量に対して３０〜６０重量パーセントで存在する、アクリロニトリルとブタジエンのコポリマー、又は、シリコンゴム。
但し、成分(ａ)の各１００部につき、成分(ｂ)は、２〜２０重量部の量で存在し；成分(ｃ)は、１５〜８０重量部の量で存在し；そして成分(ｂ)の成分（ｃ）に対する重量比は、０．２：１〜３：１である。
【請求項８】
少なくとも一つの導体若しくは通信媒体又は２つ以上の導体若しくは通信媒体のコアを含むケーブルであって、各導体、通信媒体又はコアが下記を含む一層により取り巻かれている、当該ケーブル：
(ａ)ポリエチレン；ポリプロピレン；又はこれらの混合物；及び
(ｂ)カーボンナノチューブ
但し、成分(ａ)の各１００部につき、成分(ｂ)は、０．０５〜０．３重量部の量で存在する。
【請求項９】
下記を含む組成物：
(ａ)ビニルエステル、アクリル酸エステル及びメタクリル酸エステルよりなる群から選択するコポリマーであって、当該エステルは、コポリマー中で、２０〜５５重量パーセントの量で存在するものである、
(ｂ)カーボンナノチューブ；
(ｃ)カーボンナノチューブ以外の導電性カーボンブラック；及び
(ｄ)随意の、アクリロニトリルがコポリマーの重量に対して３０〜６０重量パーセントで存在する、アクリロニトリルとブタジエンのコポリマー、又は、シリコンゴム。
但し、成分(ａ)の各１００部につき、成分(ｂ)は、１〜３５重量部の量で存在し；成分(ｃ)は、１３〜１００重量部の量で存在し；そして成分(ｂ)の成分(ｃ)に対する重量比は、０．１：１〜１０：１である。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、主として、半導電性遮蔽を有する電力ケーブルに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
典型的な電力ケーブルは、一般に、少なくとも一つの導体をケーブルの芯に含み、それは、第一の半導電性遮蔽層(導体又はストランド遮蔽)、絶縁層、第２の半導電性遮蔽層(絶縁遮蔽)、金属テープ又はワイヤ遮蔽及び保護用ジャケットを含む数層の高分子材料に取り巻かれている。外側の半導電性遮蔽は、絶縁体に結合することができ又は可剥性であるが、殆どの応用は、可剥性遮蔽を用いている。更なる層例えば不透湿性材料が、この構築物中にしばしば組み込まれる。
【０００３】
多層電力ケーブルの構築において、高分子の半導電性遮蔽が、数十年にわたって用いられてきた。一般に、それらは、１キロボルト(ｋＶ)より高電圧と見積もられる固体の誘電体電力ケーブルの製作のために用いられる。これらの遮蔽は、高電位導電体と一次絶縁体との間の、及び一次絶縁体と大地即ち中性電位との間の中位の導電性の層を提供するために用いられる。これらの半導電性材料の体積抵抗率は、典型的には、完成した電力ケーブル構築物について、ＩＣＥＡＳ−６６−５２４、第６．１２節又はＩＥＣ６０５０２−２(１９９７)、添付書類Ｃに記載された方法を用いて測定したときに、１０-1〜１０8オーム−ｃｍの範囲にある。典型的な可剥性遮蔽組成物は、ポリオレフィン(例えば、高いビニルアセテート含量のエチレン／ビニルアセテートコポリマー)、導電性カーボンブラック、有機過酸化物架橋剤、及び他の慣用の添加剤例えばニトリルゴム(剥離力減少助剤として機能する)、加工助剤及び抗酸化剤を含む。これらの組成物は、通常、粒状又はペレット形態で製造する。これらのごときポリオレフィン配合物は、米国特許第４，２８６，０２３号及び欧州特許出願第４２０２７１号に開示されている。この遮蔽組成物は、典型的には、押出機に導入され、導体を取り巻いて、有機過酸化物の分解温度より低温で同時押出しされてケーブルを形成する。次いで、このケーブルを、有機過酸化物が分解してこのポリマーを架橋するフリーラジカルを与える一層高い温度にさらす。
【０００４】
半導電性遮蔽を提供するためには、導電性粒子をこの組成物中に組み込むことが必要である。これらの導電性粒子は、一般に、粒子状のカーボンブラックにより与えられてきた。有用なカーボンブラックは、約５０〜１０００平方メートル／グラムの表面積を有し得る。この表面積は、ＡＳＴＭＤ４８２０−９３ａ(多点B.E.T.窒素吸着)の下で測定する。これらのカーボンブラックは、半導電性遮蔽組成物において、組成物の重量に対して約２０〜６０重量パーセントの量で、好ましくは約２５〜４５重量パーセントの量で用いられてきた。標準的導電率及び高い導電率のカーボンブラックの両者が用いられるが、標準的導電率のブラックが好適である。導電性カーボンブラックの例には、ＡＳＴＭＮ５５０、Ｎ４７２、Ｎ３５２、Ｎ１１０、Ketjenブラック及びアセチレンブラックという等級がある。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
産業界は、常に、ケーブル強度を改善して一層効率的な導電率を与える手頃な値段のカーボンブラックを選択することを試みている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
発明の開示
それ故、この発明の目的は、構造及び導電率に関して改善された半導電性遮蔽を有するケーブルを提供することである。他の目的及び利点は、以後、明らかとなろう。
【０００７】
この発明により、かかるケーブルが発見された。このケーブルは、少なくとも一つの導体若しくは通信媒体又は２つ以上の導体若しくは通信媒体のコアを含み、各導体、通信媒体又はコアは、下記を含む一層により取り巻かれている：
(ａ)ポリエチレン；ポリプロピレン；又はこれらの混合物；
(ｂ)カーボンナノチューブ；
(ｃ)随意の、カーボンナノチューブ以外の導電性カーボンブラック；及び
(ｄ) 随意の、アクリロニトリルがコポリマーの重量に対して３０〜６０重量パーセントで存在する、アクリロニトリルとブタジエンのコポリマー、又は、シリコンゴム。
【０００８】
【発明の実施の形態】
好ましい具体例の説明
ポリエチレンは、ここでこの用語を用いる場合は、エチレンのホモポリマー又はエチレンと少ない割合の３〜１２炭素原子好ましくは４〜８炭素原子を有する少なくとも一のアルファオレフィン(及び適宜ジエン)とのコポリマー、又はかかるホモポリマーとコポリマーの混合物又はブレンドである。この混合物は、２以上のポリマーの機械的ブレンドであっても現場ブレンドであってもよい。これらのアルファオレフィンの例は、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン及び１−オクテンである。このポリエチレンは又、エチレンと不飽和エステル例えばビニルエステル例えばビニルアセテート又はアクリル酸若しくはメタクリル酸エステルとのコポリマーであってもよく、これらは、半導電性遮蔽において好適に用いられている。
【０００９】
このポリエチレンは、均一であっても不均一であってもよい。均一なポリエチレンは、通常、約１．５〜３．５の範囲の多分散性(Ｍｗ／Ｍｎ)及び本質的に一様なコモノマー分布を有し、単一の比較的低いＤＳＣ融点により特徴付けられる。他方、不均一ポリエチレンは、３．５より大きい多分散性(Ｍｗ／Ｍｎ)を有し、一様なコモノマー分布を有しない。Ｍｗは、重量平均分子量と定義され、Ｍｎは、数平均分子量と定義される。これらのポリエチレンは、０．８６０〜０．９５０グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有し、好ましくは、０．８７０〜約０．９３０グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有する。それらは、約０．１〜５０グラム／１０分の範囲のメルトインデックスを有してよい。
【００１０】
これらのポリエチレンは、低圧又は高圧プロセスにより生産することができる。それらは、好ましくは、気相で生産されるが、慣用技術により溶液又はスラリー中で液相中で生産することもできる。低圧プロセスは、典型的には、１０００ｐｓｉ(ポンド／平方インチ)より低圧で行われ、高圧プロセスは、典型的には、約１５，０００ｐｓｉより高圧で行われる。
【００１１】
これらのポリエチレンの製造に用いることのできる典型的な触媒システムは、米国特許第４，３０２，５６５号(不均一ポリエチレン)に記載された触媒システムにより例示され得るマグネシウム／チタンベースの触媒システム、米国特許第４，５０８，８４２号(不均一ポリエチレン)及び５，３３２，７９３号；５，３４２，９０７号；及び５，４１０，００３号(均一ポリエチレン)に記載されたようなバナジウムベースの触媒システム；米国特許第４，１０１，４４５号に記載されたようなクロムベースの触媒システム；米国特許第４，９３７，２９９号、５，２７２，２３６号、５，２７８，２７２号及び５，３１７，０３６号(均一ポリエチレン)に記載されたようなメタロセン触媒システム；又は他の遷移金属触媒システムである。これらの触媒システムの多くは、しばしば、チーグラー−ナッタ触媒システム又はフィリップス触媒システムと呼ばれる。シリカ−アルミナ支持体上のクロム又はモリブデン酸化物を利用する触媒システムは、ここに含めることができる。これらのポリエチレンを製造するための典型的なプロセスも又、前述の特許に記載されている。典型的な現場ポリエチレンブレンド及びそれを与えるためのプロセス及び触媒システムは、米国特許第５，３７１，１４５号及び５，４０５，９０１号に記載されている。種々のポリエチレンは、高圧プロセスにより生成されたエチレンの低密度ホモポリマー(ＨＰ−ＬＤＰＥ)、直鎖状低密度ポリエチレン(ＬＬＤＰＥ)、超低密度ポリエチレン(ＶＬＤＰＥ)、中密度ポリエチレン(ＭＤＰＥ)、高密度ポリエチレン(ＨＤＰＥ)(０．９４０グラム／立方センチメートルより大きい密度を有する)及びメタロセンコポリマー(０．９００グラム／立方センチメートルより小さい密度を有する)を含むことができる。後者の５つのポリエチレンは、一般に、低圧プロセスにより作られる。慣用の高圧プロセスは、Introduction to Polymer Chemistry, Stille, Wiley and Sons, New York, 1962,149-151頁に記載されている。これらの高圧プロセスは、典型的には、管状反応器又は撹拌式オートクレーブ中で行われるフリーラジカルで開始される重合である。撹拌式オートクレーブ中では、圧力は、約１０，０００〜３０，０００ｐｓｉの範囲であり、温度は、約１７５〜２５０℃の範囲であって、管状反応器中では、圧力は、約２５，０００〜４５，０００ｐｓｉの範囲であり、温度は、約２００〜３５０℃の範囲である。
【００１２】
ＨＰ−ＬＤＰＥ及びエチレンと不飽和エステルとのコポリマーは、一般に、これらの高圧プロセスにより生成される。高圧ポリエチレンとメタロセン樹脂のブレンドを用いることもできる(前者の組成物は、その優れた加工性の故に、後者は、その可撓性の故に)。
【００１３】
記したように、エチレンと不飽和エステルとからなるコポリマーは、上記の慣用の高圧技術により製造することができ、半導電性遮蔽に好適である。これらの不飽和エステルは、アルキルアクリレート、アルキルメタクリレート及びビニルカルボキシレートであってよい。アルキル基は、１〜８炭素原子を有してよいが、好ましくは１〜４炭素原子を有する。カルボキシレート基は、２〜８炭素原子を有してよいが、好ましくは２〜５炭素原子を有する。半導電性遮蔽において、エステルコモノマーに帰するコポリマーの部分は、コポリマーの重量に対して約２０〜５５重量パーセントの範囲にあってよいが、好ましくは約３５〜５５重量パーセントの範囲にある。このエステルは、約４〜２０炭素原子を有することができるが、好ましくは約４〜７炭素原子を有する。ビニルエステル(又はカルボキシレート)の例は、ビニルアセテート、ビニルブチレート、ビニルピバレート、ビニルネオノナノエート、ビニルネオデカノエート及びビニル２−エチルヘキサノエートである。ビニルアセテートが好適である。アクリル酸及びメタクリル酸エステルの例は、ラウリルメタクリレート；ミリスチルメタクリレート；パルミチルメタクリレート；ステアリルメタクリレート；３−メタクリルオキシ−プロピルトリメトキシシラン；３−メタクリルオキシプロピルトリエトキシシラン；シクロヘキシルメタクリレート；ｎ−ヘキシルメタクリレート；イソデシルメタクリレート；２−メトキシエチルメタクリレート；テトラヒドロフルフリルメタクリレート；オクチルメタクリレート；２−フェノキシエチルメタクリレート；イソボルニルメタクリレート；イソオクチルメタクリレート；オクチルメタクリレート；イソオクチルメタクリレート；オレイルメタクリレート；エチルアクリレート；メチルアクリレート；ｔ−ブチルアクリレート；ｎ−ブチルアクリレート；及び２−エチルヘキシルアクリレートである。メチルアクリレート、エチルアクリレート及びｎ−又はｔ−ブチルアクリレートが好適である。アルキル基は、例えばオキシアルキルトリアルコキシシランで置換されていてよい。これらのコポリマーは、０．９００〜０．９９０グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有してよいが、好ましくは０．９２０〜０．９７０グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有する。これらのコポリマーは又、約０．１〜１００グラム／１０分の範囲のメルトインデックスを有することもできるが、好ましくは約１〜５０グラム／１０分の範囲のメルトインデックスを有する。エチレンと不飽和エステルとのコポリマーの製造のための一つのプロセスは、米国特許第３，３３４，０８１号に記載されている。
【００１４】
ＶＬＤＰＥは、エチレンと３〜１２炭素原子好ましくは３〜８炭素原子を有する少なくとも一のアルファオレフィンとのコポリマーであってよい。ＶＬＤＰＥの密度は、０．８７０〜０．９１５グラム／立方センチメートルの範囲内であってよい。それは、例えば、(ｉ)クロム及びチタンを含有する触媒、(ｉｉ)マグネシウム、チタン、ハロゲン及び電子供与体を含む触媒；又は(ｉｉｉ)バナジウム、電子供与体、アルキルアルミニウムハリド改質剤及びハロカーボン促進剤を含む触媒の存在下で製造することができる。ＶＬＤＰＥの製造のための触媒及びプロセスは、それぞれ、米国特許第４，１０１，４４５号；４，３０２，５６５号；及び４，５０８，８４２号に記載されている。このＶＬＤＰＥのメルトインデックスは、約０．１〜１００グラム／１０分の範囲であってよいが、好ましくは約１〜５０グラム／１０分の範囲である。エチレン以外のコモノマーに帰するＶＬＤＰＥの部分は、コポリマーの重量に対して約１〜４９重量パーセントの範囲であってよいが、好ましくは約１５〜４０重量パーセントの範囲である。第３のコモノマー例えば他のアルファオレフィン又はジエン例えばエチリデンノルボルネン、ブタジエン、１，４−ヘキサジエン又はジシクロペンタジエンを含むことができる。エチレン／プロピレンコポリマー及びエチレン／プロピレン／ジエンターポリマーは、一般に、ＥＰＲと呼ばれ、このターポリマーは、一般に、ＥＰＤＭと呼ばれる。第３のコモノマーは、コポリマーの重量に対して約１〜１５パーセントの量で存在してよいが、好ましくは約１〜１０重量パーセントの量で存在する。コポリマーがエチレンを含む２〜３種類のコモノマーを含むことは、好ましい。
【００１５】
ＬＬＤＰＥは、ＶＬＤＰＥ及びＭＤＰＥを含んでよく、これらも直鎖状であるが、一般に、０．９１６〜０．９２５グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有する。それは、エチレンと３〜１２炭素原子好ましくは３〜８炭素原子を有する少なくとも一のアルファオレフィンとのコポリマーであってよい。そのメルトインデックスは、約０．１〜１００グラム／１０分の範囲であってよいが、好ましくは約１〜５０グラム／１０分の範囲である。これらのアルファオレフィンは、上述のものと同じであってよく、触媒及びプロセスも、所望の密度及びメルトインデックスを得るのに必要な変型に従うが同じものである。
【００１６】
記したように、慣用の高圧プロセスにより生成されたエチレンのホモポリマーは、ポリエチレンの定義に含まれる。このホモポリマーは、好ましくは、０．９１０〜０．９３０グラム／立方センチメートルの範囲の密度を有する。このホモポリマーは又、約１〜５グラム／１０分の範囲のメルトインデックスをも有してよいが、好ましくは約０．７５〜３グラム／１０分の範囲のメルトインデックスを有する。
【００１７】
メルトインデックスは、ＡＳＴＭＤ−１２３８、条件Ｅ(１９０℃で測定)に従って測定する。
【００１８】
これらのポリエチレンは、加水分解可能な樹脂を製造することにより、湿分硬化可能に生成することができ、これは、共重合又はグラフトにより、樹脂構造に、加水分解可能な基例えば−Ｓｉ(ＯＲ)3(式中、Ｒはヒドロカルビル基である)を加えることにより達成される。適当な架橋剤は、有機過酸化物例えばジクミルペルオキシド；２，５−ジメチル−２，５−ジ(ｔ−ブチルペルオキシ)ヘキサン；ｔ−ブチルクミルペルオキシド；及び２，５−ジメチル−２，５−ジ(ｔ−ブチルペルオキシ)ヘキサン−３である。ジクミルペルオキシドが好適である。加水分解可能な基を、例えば、エチレンを少なくとも一つの−Ｓｉ(ＯＲ)3基を有するエチレン性不飽和化合物例えばビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシ及びガンマ−メタクリルオキシプロピルトリメトキシシランと共重合させることにより又はこれらのシラン化合物を前述の有機過酸化物の存在下で樹脂にグラフトすることにより加えることができる。これらの加水分解可能な樹脂を、次いで、シラノール縮合触媒例えばジブチル錫ジラウレート、ジオクチル錫マレエート、ジブチル錫ジアセテート、酢酸第一錫、ナフテン酸鉛及びカプリル酸亜鉛の存在下で、水分により架橋する。ジブチル錫ジラウレートが好適である。加水分解可能なコポリマー及び加水分解可能なグラフトされたコポリマーの例は、エチレン／ビニルトリメトキシシランコポリマー、エチレン／ガンマ−メタクリルオキシプロピルトリメトキシシランコポリマー、ビニルトリメトキシシラングラフトされたエチレン／エチルアクリレートコポリマー、ビニルトリメトキシシラングラフトされた直鎖状低密度エチレン／１−ブテンコポリマー、及びビニルトリメトキシシラングラフトされた低密度ポリエチレンである。
【００１９】
湿分硬化された絶縁体を用いる応用において、絶縁体を保護するための湿分硬化された可剥性半導電性遮蔽を与えることは望ましいことである。この遮蔽組成物を、次いで、上で概説した湿分硬化された絶縁体と同じ方法で製造する。
【００２０】
ポリプロピレンに関して：ホモポリマー及びプロピレンと他の少なくとも一のアルファオレフィンとのコポリマー(プロピレンに基づくコポリマーの部分は、コポリマーの重量に対して少なくとも約６０重量パーセントである)を、単独で又はポリエチレンと混合して用いることができる。このポリプロピレンは、慣用のプロセス例えば米国特許第４，４１４，１３２号に記載されたプロセスによって製造することができる。コポリマー中のアルファオレフィンは、好ましくは、２又は４〜１２炭素原子を有するものである。
【００２１】
成分(ｂ)は、本質的に、カーボンナノチューブからなる。カーボンナノチューブは、カーボンから作られ、黒鉛形態の構造及び構成(もつれた三次元ネットワーク)を有する高強度のサブミクロンサイズのフィブリル粒子である。それらは、カーボンフィブリル及びグラファイトフィブリルと呼ばれてきたが、米国特許第５，７０７，９１６号に記載されたように製造することができる。
【００２２】
典型的なカーボンナノチューブは、直径０．００５ミクロンの中空コア及び０．０１ミクロン(１００オングストローム)の外径を有する８層の巻かれたグラファイトシートから作られたチューブとして記載することができる。このチューブの長さは、１〜１０ミクロンである。これらのグラファイト層の各々は、炭素原子から作られている。このチューブは、真っ直ぐであるが、針状又は曲がりくねっていてもよい。それらは、通常、多数のからみ合った又はもつれた繊維のように見え；高強度であり；そして高レベルの導電率を有する。グラファイトフィブリルは、気相成長させた黒鉛状炭素のナノチューブである。それらは、幾分か、スチールウールパッド様の凝集塊として(勿論、ずっと小さいスケールで)生成される。これらのカーボンナノチューブは、黒色であり、それらの組成は、本質的に、純粋な炭素と痕跡程度の残留金属酸化物触媒であり、これは、それらが、低濃度の金属イオンを有して清浄であると考えられることを意味する。それらの多孔性構造の故に、それらは、非常に低い嵩密度(即ち、約０．１０グラム／立方センチメートル又は６．２４ポンド／立方フィート)を有し；ＢＥＴ表面積は、約２５０平方メートル／グラムであり；そしてＤＢＰ吸着は、４５０立方センチメートル／１００グラムである。
【００２３】
カーボンナノチューブが本質的に半導電性層組成物において炭素のみである場合、それらは、成分(ａ)の１００重量部当たり約１〜３５重量部の量で用いることができるが、好ましくは２〜約２０重量部の量で用いる。それらを、他の導電性カーボンブラックと共に用いる場合には、カーボンナノチューブの導電性カーボンブラックに対する重量比は、約０．１：１〜１０：１であってよいが、カーボンナノチューブと他の導電性カーボンブラックの全量は、成分(ａ)の１００重量部当たり約５〜８０重量部の範囲であってよい。
【００２４】
成分(ｃ)は、随意であり、半導電性遮蔽において普通に用いられている慣用の導電性カーボンブラックであってよい。これらのカーボンブラックは、上記してある。上記の重量比及び重量部を条件として、カーボンナノチューブ以外の導電性カーボンブラックを、成分(ａ)の１００重量部当たり約１３〜１００重量部の量で用いることができる。
【００２５】
成分(ｄ)も、随意である。それは、アクリロニトリルとブタジエンとのコポリマー(アクリロニトリルは、コポリマーの重量に対して約３０〜６０重量パーセントの量で存在し、好ましくは約４０〜５０重量パーセントの量で存在する)であってよい。このコポリマーは又、ニトリルゴム又はアクリロニトリル／ブタジエンコポリマーゴムとしても知られている。その密度は、例えば、０．９８グラム／立方センチメートルであってよく、ムーニー粘度は、(ＭＬ  １＋４)５０であってよい。成分(ｄ)は又、シリコンゴムであってもよい。これらの成分は、半導電性遮蔽において普通に用いられている。
【００２６】
成分(ａ)即ちポリエチレン、ポリプロピレン又はこれらの混合物の各１００重量部につき、他の成分は、凡そ下記の値(重量部)で存在してよい：
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【００２７】
成分(ａ)は、架橋することができる。これは、有機過酸化物及び照射を用いる慣用の方法で達成することができるが、前者が好適である。用いる有機過酸化物の量は、成分(ａ)の各１００重量部に対して有機過酸化物約０．１５〜０．８重量部の範囲であってよいが、好ましくは約０．３〜０．６重量部の範囲である。有機過酸化物架橋温度は、約１３０〜２５０℃の範囲、好ましくは約１４０〜２１０℃の範囲であってよい。
【００２８】
架橋において有用な有機過酸化物の例は、ジクミルペルオキシド；ｔ−ブチルクミル、ペルオキシド；ラウロイルペルオキシド；ベンゾイルペルオキシド；ｔ−ブチルペルベンゾエート；ジ(ｔ−ブチル)ペルオキシド；クメンヒドロペルオキシド；２，５−ジメチル−２，５−ジ(ｔ−ブチル−ペルオキシ)ヘキセン−３；２，５−ジメチル−２，５−ジ(ｔ−ブチル−ペルオキシ)ヘキサン；ｔ−ブチルヒドロペルオキシド；イソプロピルペルカーボネート；及びアルファ，アルファ’−ビス(ｔ−ブチルペルオキシ)ジイソプロピルベンゼンである。
【００２９】
架橋の他の形態は、照射(典型的には、電子線)によるものである。ペレット形態の組成物を、所定の線量率にて電子線にかけ又は特定の強度のガンマ線源に所定の時間にわたって曝露して所定線量の照射を与える。
【００３０】
この組成物中に導入することのできる慣用の添加剤は、抗酸化剤、カップリング剤、紫外線吸収剤又は安定剤、静電防止剤、顔料、染料、成核剤、補強充填剤又は高分子添加剤、スリップ剤、可塑剤、加工助剤、潤滑剤、粘度調節剤、粘着性付与剤、粘着防止剤、界面活性剤、エキステンダー油、金属不活性化剤、電圧安定剤、難燃性充填剤及び添加剤、架橋剤、増強溶剤、及び触媒、及び煙抑制剤により例示される。添加剤及び充填剤は、組成物の重量に対して約０．１重量パーセント未満から約５０重量パーセント以上にわたる量で加えることができる。
【００３１】
抗酸化剤の例は；ヒンダードフェノール例えばテトラキス[メチレン(３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロ−シンナメート)]メタン、ビス[(べータ−(３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル)−メチルカルボキシエチル)]スルフィド、４，４’−チオビス(２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール)、４，４’−チオビス(２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール)、２，２’−チオビス(４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール)、及びチオジエチレンビス(３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ)ヒドロシンナメート；ホスフィット及びホスホナイト例えばトリス(２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル)ホスフィット及びジ−ｔ−ブチルフェニル−ホスホナイト；硫黄化合物例えばジラウリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート及びジステアリルチオジプロピオネート；種々のシロキサン；及び種々のアミン例えば重合された２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン、４，４’−ビス(アルファ，アルファ−ジメチルベンジル)ジフェニルアミン及びアルキル化ジフェニルアミンである。抗酸化剤は、組成物の重量に対して約０．１〜５重量パーセントの量で用いることができる。
【００３２】
配合は、慣用のメルト／ミキサーで又は慣用の押出機で達成することができる(これらの用語は、この明細書中では、交換可能に用いる)。一般に、導電性遮蔽組成物は、メルト／ミキサーで調製してから、ペレッタイザーアタッチメント又はペレット化用に適合させた押出機を用いてペレット化する。メルト／ミキサー(その名称が意味する通り)及び押出機(効果において)の両者は、溶融域及び混合域を有する(もっとも、各々の種々の区画は、様々な名称で当業者に知られている)。この発明の半導電性遮蔽組成物は、種々の型のメルト／ミキサー及び押出機例えば  Brabender(商標)ミキサー、Banbury(商標)ミキサー、ロールミル、Buss(商標)同時混練機、二軸スクリュー混練押出機及び一軸又は二軸スクリュー押出機で調製することができる。慣用の押出機の記載は、米国特許第４，８５７，６００号に見出すことができる。溶融／混合に加えて、この押出機は、電線又は電線の芯を被覆することができる。同時押出し及び押出機の例は、それ故、米国特許第５，５７５，９６５号に見出すことができる。典型的な押出機は、その上流にホッパーを有し且つその下流端にダイを有する。ホッパーは、スクリューを有するバレルに供給する。下流端においては、スクリューの末端とダイの間に、スクリーンパック及びブレーカープレートがある。押出機のスクリュー部分は、３つの区画(供給区画、圧縮区画及び計量区画)と２つの域(バックヒート域及びフロントヒート域)に分割されると考えられ、これらの区画及び域は、上流から下流へ走っている。代案においては、この上流から下流に走る軸に沿って多数の加熱域(２つ以上)があってよい。もしそれが一つより多くのバレルを有するならば、これらのバレルを一繋がりに繋げる。各バレルの長さ対直径比は、約１５：１〜３０：１の範囲である。電線の被覆(材料を押出し後に架橋する)においては、クロスヘッドのダイは、直接、加熱域に供給し、この域は、約１２０〜２６０℃の範囲(好ましくは、約１４０〜２２０℃の範囲)の温度に維持することができる。
【００３３】
この発明の利点は、次の通りである：カーボンが本質的にカーボンナノチューブである場合、絶縁体と半導電性遮蔽との間の界面の粗さは除かれ、半導電性遮蔽の清浄度が増大する。カーボンナノチューブと他の導電性カーボンブラックの組合せを用いる場合には、低い総コスト；一層清浄な組成物；一層低い充填剤添加；一層高い生産速度；一層容易な製造及び最終用途配合；及び一層優れた機械的及び電気的特性がある。この組合せの利点の基礎は、１重量部のカーボンナノチューブが、約７．５重量部の導電性カーボンブラックとおおよそ等しい導電率を与えるということである。更に、電気的性質特に導電率に関して、カーボンナノチューブと導電性カーボンブラックとの間の相乗効果があり得、該導電率は、導電性カーボンブラックのみを含むシステムより時間に伴う変化が小さいことが見出されており、これらのカーボンナノチューブブレンドは、一層安定であるようである。配合において必要とされる力を低くし；加工適性を改善し；そして押出温度を低下させて一層優れた熱的安定性を生じることのできる一層低いずり粘性によって流動学的性質に関しても利益がある。混合システムにおいては、体積抵抗率は、一層低い粘度で適当であって、温度と共に非常に小さい変化を示し、これは、一層低い損失係数につき有利である。カーボンナノチューブは、Ketjenブラックよりよく分散するであろうことが予想される。
【００３４】
カーボンナノチューブは又、絶縁層においても、成分(ａ)(即ち、ポリエチレン、ポリプロピレン又はこれらの混合物)１００重量部当たり約０．０１〜１重量部の量で用いることができ、好ましくは、絶縁層において、約０．０５〜０．３重量部の量で用いる。絶縁層でカーボンナノチューブを用いる利点は、ウォータートリーイングの減少又は阻止及び電気エネルギーの散逸又は電気応力の減少により絶縁破壊の強さを増大させることである。
【００３５】
用語「取り巻かれた」は、絶縁用組成物、ジャケット材料、半導電性遮蔽又は他のケーブル層により取り巻かれている基材に対して用いる場合には、その基材を取り巻いて押し出されること；その基材を被覆すること；又はその基材の回りを包むことを包含すると考えられる(これらは、当業者に周知である)。この基材は、例えば、導体又は導体の束を含むコア又は上記のような様々な下にあるケーブル層を包含することができる。これらの導体は、銅等の電気的なものであっても、ガラス繊維でできたファイバーオプティクス等の通信媒体であってもよい。
【００３６】
この明細書中で言及するすべての分子量は、別途指示しない限り、重量平均分子量である。
【００３７】
この明細書中で言及した特許は、参考として、本明細書中に援用する。
この発明を、下記の実施例により説明する：
【００３８】
【実施例】
実施例１〜４
半導電性遮蔽及び電力ケーブルの半導電性遮蔽に適した生成物を、導電性カーボンブラックとカーボンナノチューブの様々な比で調製する。次いで、これらの組成物の粘度及び電気的性質を測定する。
【００３９】
実施例１は、電力ケーブルの半導電性遮蔽に有用であることが当業者に公知の材料である。この材料は、組成物の重量に関して６０重量パーセントのエチレン／エチルアクリレート(これは、１８重量パーセントのエチレンアクリレート含量及び２０グラム／１０分のメルトインデックスを有するエチレンとエチルアクリレートとのコポリマーである)から作られる。実施例１は又、３８重量パーセントの市販の導電性カーボンブラック、Denka Granules(これは、ＡＳＴＭＤ４８２０−９３ａ(多点B.E.T.窒素吸着)の下で測定して６０平方メートル／グラムの表面積を有するアセチレンブラックである)をも含む。重合させた２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンは、１重量パーセントで添加される抗酸化剤であり、加工添加剤、ポリエチレングリコールも又、１重量パーセントで添加する。実施例１の組成物を表１に示す。
【００４０】
実施例２は、市販のカーボンナノチューブとポリエチレンとの混合物である。この組成物は、組成物の重量に関して７８重量パーセントの直鎖状低密度ポリエチレン(ＬＬＤＰＥ)(０．９２グラム／立方センチメートルの密度及び２０グラム／１０分のメルトインデックスを有する)を含む。実施例２は又、２０重量パーセントのカーボンナノチューブをも含む。この組成物は又、約１重量パーセントの抗酸化剤をも含む。実施例２の組成物を表１に示す。
【００４１】
実施例３及び４を、実施例１及び２の組成物を３０ミリリットルの実験室規模の二軸スクリュー混合装置を用いてブレンドすることにより調製する。実施例３は、実施例１と２の７５：２５の比でのブレンドである。実施例４は、実施例１と２の５０：５０の比でのブレンドである。
【００４２】
実施例１〜４の見かけのずり粘性は、ピストン駆動式細管レオメーター、Gottfert Rheograph(商標)モデル２００１を用いて測定したものである。細管ダイは、直径１ミリメートルで長さ２０ミリメートルである。試験温度は、１２５℃である(これは、市販の過酸化物架橋性半導電性材料を電力ケーブルの遮蔽のために押し出す温度である)。ピストン速度を変化させて、９０〜９００秒-1の見かけのずり速度(半導電性遮蔽生成物のための市販の押出プロセスにおける代表的範囲でもある)を得る。細管ダイを横切る圧力低下は、単一の圧力変換器を用いて測定する。粘度は、ダイ寸法、ピストン断面、ピストン速度及びダイを横切る圧力低下から計算する。３回測定した結果を、表１に編集してある。
【００４３】
【表１】
0004079575.tif 000003
３６０秒-1ずり速度での実施例１の粘度、１５７０パスカル秒は、電力ケーブル用の半導電性遮蔽として有用な市販の生成物において非常に典型的である。この粘度は、適当な機械的特性を維持するための高分子量と適当に低い体積抵抗率を確実にするのに十分なカーボンブラックの二重の要求により指図される。実施例３及び実施例４の粘度は、実施例１より有意に低いが、これは、絶縁された電力ケーブルの製造に有利である。
【００４４】
実施例５〜８
実施例５〜８を、組成物の重量に関して１．１重量パーセントのジクミルペルオキシドを加えることにより調製する。これらの材料を、次いで、圧縮型で、１７０メガパスカルの圧力を加えてスラブに成形し、その後、１５分間、１７５℃で硬化させる。これらの型成形したスラブを、凡そ厚さ３ｍｍ、幅２５ｍｍ及び長さ７０ｍｍの寸法の長方形のサンプルに切断する。導電性の銀ペイント(DuPont(商標)等級４８１７Ｎ)を、これらのサンプル上の電極(幅及び厚みを横切って、５０ミリメートルの距離だけ離れている)に塗布する。硬化後、電気導線をこれらの銀電極にクリップで接続する。これらのサンプルの抵抗を、二線式抵抗計を用いて測定する。この測定した抵抗、電極間の距離(５０ｍｍ)及びサンプルの断面積(７５ｍｍ2)から体積抵抗率を計算する。抵抗は、サンプルを実験室用オーブン内に置くことにより、高温で測定する。
【００４５】
実施例５〜８の体積抵抗率は、室温及び９０〜１３０℃で測定する(オーブン中で１〜１５日間さらした後)。１５日後、これらの試料をオーブンから取り出して室温で一日冷却させ、その時点で抵抗を再測定する。これらの実施例５〜８についての測定の結果を表２に示す。この試験方法の変動係数(即ち、標準偏差を平均の結果で除したもの)は、約１０パーセントである。２０パーセント未満の相対的な差異は、有意ではない。
【００４６】
【表２】
0004079575.tif 000004
【００４７】
絶縁された電力ケーブルの半導電性遮蔽の体積抵抗率は、可能な限り低くあるべきである。このケーブルの誘電損率は、５ｋＶより高電圧の交流送電に用いる場合は、遮蔽層の体積抵抗率に関係する。抵抗率が増すにつれて、散逸率も増大する。電力ケーブルの誘電損を最小化することは望ましく、それ故、体積抵抗率を最小化することは望ましい。
【００４８】
実施例５は、電力ケーブルを遮蔽するのに商業的に用いられる材料の体積抵抗率を示している。架橋された半導電性材料の体積抵抗率は、温度と共に増大し、高温に長時間さらされた後では安定に維持される。１３０℃にさらしそして室温まで冷却した後に、この材料は、望ましくない体積抵抗率の有意の増加を示す。
【００４９】
実施例７は、実施例５に類似する振る舞いを示すが、但し、温度に伴う体積抵抗率の相対的増加は一層小さく、温度サイクル後の室温での体積抵抗率の相対的永久的増加は一層小さい。実施例７の体積抵抗率の絶対値が実施例５より大きくても、温度サイクル及び時間に伴う体積抵抗率の安定性は、非常に望ましい。
【００５０】
実施例８は、実施例５と比較して優れた体積抵抗率特性を示している。この半導電性組成物は、体積抵抗率について非常に僅かの温度依存性を示すが、温度サイクリング後は、本質的に、体積抵抗率の変化を示さない。
【００５１】
一層低い絶対値抵抗率及び体積抵抗率の改善された熱安定性(実施例８)は、大いに望ましい振る舞いであり且つ予想外のものである(特に、実施例４でのこの組成物について測定された一層低い粘度に照らして)。