(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器、その給湯熱交換器を加熱する給湯用バーナ、その給湯用バーナに燃焼用空気を供給する給湯用ファンを備えた給湯用燃焼部と、
循環流動される熱媒を加熱する暖房熱交換器、その暖房熱交換器を加熱する暖房用バーナ、その暖房用バーナに燃焼用空気を供給する暖房用ファンを備えた暖房用燃焼部と、
前記給湯用燃焼部における給湯側燃焼排ガスの排出部および前記暖房用燃焼部における暖房側燃焼排ガスの排出部の夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部と、
前記給湯用燃焼部および前記暖房用燃焼部の作動を制御する制御手段とが設けられ、
その制御手段は、前記給湯用燃焼部を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態では前記給湯用ファンを、前記暖房用燃焼部を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態では前記暖房用ファンを、および、前記給湯用燃焼部と前記暖房用燃焼部とを同時に燃焼する同時燃焼状態においては前記給湯用ファンおよび前記暖房用ファンを、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行し、前記給湯単独燃焼状態では前記給湯側燃焼排ガスが前記暖房用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行し、および、前記暖房単独燃焼状態では前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている燃焼装置の燃焼異常検出装置であって、
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガス検出タイミングにおいて、前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを許容する逆流許容状態で前記給湯用ファンを作動するように構成され、前記共用排気案内部のうちで、前記給湯単独燃焼状態および前記同時燃焼状態の夫々において前記給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、前記暖房単独燃焼状態において前記給湯用ファンを前記逆流許容状態に作動させたときに、前記暖房側燃焼排ガスが通流する箇所に、燃焼排ガス中の特定成分の濃度を検出するガス濃度検出手段が設けられている燃焼装置の燃焼異常検出装置。
【請求項２】
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記逆流許容状態での前記給湯用ファンの作動として、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると前記給湯用ファンを設定時間の間停止させるように構成されている請求項１に記載の燃焼装置の燃焼異常検出装置。
【請求項３】
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記逆流許容状態での前記給湯用ファンの作動として、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると前記給湯用ファンを前記逆流防止用通風能力よりも能力小側に設定した通風能力で設定時間の間通風作動させるように構成されている請求項１に記載の燃焼装置の燃焼異常検出装置。
【請求項４】
給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器、その給湯熱交換器を加熱する給湯用バーナ、その給湯用バーナに燃焼用空気を供給する給湯用ファンを備えた給湯用燃焼部と、
循環流動される熱媒を加熱する暖房熱交換器、その暖房熱交換器を加熱する暖房用バーナ、その暖房用バーナに燃焼用空気を供給する暖房用ファンを備えた暖房用燃焼部と、
前記給湯用燃焼部における給湯側燃焼排ガスの排出部および前記暖房用燃焼部における暖房側燃焼排ガスの排出部の夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部と、
前記給湯用燃焼部および前記暖房用燃焼部の作動を制御する制御手段とが設けられ、
その制御手段は、前記給湯用燃焼部を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態では前記給湯用ファンを、前記暖房用燃焼部を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態では前記暖房用ファンを、および、前記給湯用燃焼部と前記暖房用燃焼部とを同時に燃焼する同時燃焼状態においては前記給湯用ファンおよび前記暖房用ファンを、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行し、前記給湯単独燃焼状態では前記給湯側燃焼排ガスが前記暖房用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行し、および、前記暖房単独燃焼状態では前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている燃焼装置の燃焼異常検出装置であって、
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記排気筒の通風状態が適正状態のときには前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを阻止し、かつ、前記排気筒の通風状態が異常のときには前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを許容する能力として、前記逆流防止用通風能力を設定して、前記給湯用ファンを作動させるように構成され
前記共用排気案内部のうちで、前記給湯単独燃焼状態および前記同時燃焼状態の夫々において前記給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、前記暖房単独燃焼状態において前記給湯用燃焼部側に流動した前記暖房側燃焼排ガスが通流する箇所に、燃焼排ガス中の特定成分の濃度を検出するガス濃度検出手段が設けられている燃焼装置の燃焼異常検出装置。
【請求項５】
前記制御手段が、前記暖房単独燃焼状態での燃焼用通風処理において、目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように前記暖房用ファンの通風能力を変更制御するように構成されるとともに、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記暖房用ファンの通風能力の変更に伴って増減させる形態で前記逆流防止用通風能力を設定して、前記給湯用ファンを作動させるように構成されている請求項４に記載の燃焼装置の燃焼異常検出装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器、その給湯熱交換器を加熱する給湯用バーナ、その給湯用バーナに燃焼用空気を供給する給湯用ファンを備えた給湯用燃焼部と、
循環流動される熱媒を加熱する暖房熱交換器、その暖房熱交換器を加熱する暖房用バーナ、その暖房用バーナに燃焼用空気を供給する暖房用ファンを備えた暖房用燃焼部と、
前記給湯用燃焼部における給湯側燃焼排ガスの排出部および前記暖房用燃焼部における暖房側燃焼排ガスの排出部の夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部と、
前記給湯用燃焼部および前記暖房用燃焼部の作動を制御する制御手段とが設けられ、
その制御手段は、前記給湯用燃焼部を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態では前記給湯用ファンを、前記暖房用燃焼部を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態では前記暖房用ファンを、および、前記給湯用燃焼部と前記暖房用燃焼部とを同時に燃焼する同時燃焼状態においては前記給湯用ファンおよび前記暖房用ファンを、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行し、前記給湯単独燃焼状態では前記給湯側燃焼排ガスが前記暖房用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行し、および、前記暖房単独燃焼状態では前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている燃焼装置の燃焼異常検出装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
上記のような燃焼装置の燃焼異常検出装置は、排気筒の設置の容易化により燃焼装置の設置を容易にするために、給湯用燃焼排ガスと暖房用燃焼排ガスとを共用排気案内部にて一つの排気筒に案内するように構成されているものであり、給湯用ファンを燃焼用空気を供給するように通風作動させるとともに、暖房側逆流防止用通風処理として、暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させることにより、給湯側燃焼排ガスを、暖房用燃焼部側に流動させることなく、共用排気案内部にて排気筒に案内させ、給湯用燃焼部を単独で燃焼させる給湯単独燃焼状態と、暖房用ファンを燃焼用空気を供給するように通風作動させるとともに、給湯側逆流防止用通風処理として、給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させることにより、暖房側燃焼排ガスを、給湯用燃焼部側に流動させることなく、共用排気案内部にて排気筒に案内させ、暖房用燃焼部を単独で燃焼させる暖房単独燃焼状態と、給湯用ファンおよび暖房用ファンの夫々を燃焼用空気を供給するように通風作動させて、給湯側燃焼排ガスおよび暖房側燃焼排ガスを共用排気案内部にて排気筒に案内させ、給湯用燃焼部と暖房用燃焼部とを同時に燃焼させる同時燃焼状態とに切り換え自在に構成されているものである。
【０００３】
そして、排気筒に異物や塵埃などが付着する排気閉塞が発生すると、給湯単独燃焼状態においては、給湯側燃焼排ガスが適正に排気されず、給湯用ファンを適正な能力で通風作動させても、燃焼用空気不足となり、給湯用燃焼部における燃焼状態が悪化するものとなり、暖房単独燃焼状態においては、暖房側燃焼排ガスが適正に排気されず、暖房用ファンを適正な能力で通風作動させても、燃焼用空気不足となり、暖房用燃焼部における燃焼状態が悪化するものとなる。
また、同時燃焼状態においても、給湯側燃焼排ガスおよび暖房側燃焼排ガスが適正に排気されず、給湯用ファンおよび暖房用ファンを適正な能力で通風作動させても、暖房用燃焼部および給湯用燃焼部において燃焼用空気不足となり、給湯用燃焼部や暖房用燃焼部における燃焼状態が悪化するものとなる。
【０００４】
したがって、上記のような燃焼装置の燃焼異常検出装置においては、給湯単独燃焼状態、暖房単独燃焼状態、および、同時燃焼状態の夫々の状態において、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部における燃焼状態を良好にするために、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部の夫々において、燃焼状態が悪化したことを検出することが望まれている。
そこで、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部の夫々において、燃焼状態が悪化すると、燃焼排ガス中の未燃成分の濃度が上昇するので、例えば、燃焼排ガスに対して検出作用して、燃焼排ガス中の未燃成分の濃度を検出するガス濃度検出手段としての一酸化炭素センサを、給湯用燃焼部と暖房用燃焼部の夫々に対応させて設け、この一酸化炭素センサの検出濃度が設定濃度以上になることにより、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を検出することが考えられる。
【０００５】
ちなみに、給湯用燃焼部においては、給水される水を加熱するために、給湯熱交換器において結露などによって給湯熱交換器が酸化腐食して、給湯用熱交換器内が閉塞する、いわゆる缶詰まりが発生する虞があり、その缶詰まりが発生すると、給湯用ファンを適正な通風能力で通風作動させても、燃焼用空気が不足して、燃焼状態が悪化する虞があるものとなっており、給湯用燃焼部においては、排気閉塞の他に、缶詰まりによっても、燃焼状態が悪化するものとなる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述の如く、ガス濃度検出手段を給湯用燃焼部と暖房用燃焼部の夫々に対応させて設けるものでは、ガス濃度検出手段が二つ必要となり、コストアップを招くものとなる。
【０００７】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、コストの低減を図りながら、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部の夫々における燃焼状態の悪化を把握して、燃焼装置の燃焼異常を防止することが可能となる燃焼装置の異常検出装置を提供する点にある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するために、請求項１に記載の発明によれば、給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器、その給湯熱交換器を加熱する給湯用バーナ、その給湯用バーナに燃焼用空気を供給する給湯用ファンを備えた給湯用燃焼部と、循環流動される熱媒を加熱する暖房熱交換器、その暖房熱交換器を加熱する暖房用バーナ、その暖房用バーナに燃焼用空気を供給する暖房用ファンを備えた暖房用燃焼部と、
前記給湯用燃焼部における給湯側燃焼排ガスの排出部および前記暖房用燃焼部における暖房側燃焼排ガスの排出部の夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部と、
前記給湯用燃焼部および前記暖房用燃焼部の作動を制御する制御手段とが設けられ、
その制御手段は、前記給湯用燃焼部を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態では前記給湯用ファンを、前記暖房用燃焼部を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態では前記暖房用ファンを、および、前記給湯用燃焼部と前記暖房用燃焼部とを同時に燃焼する同時燃焼状態においては前記給湯用ファンおよび前記暖房用ファンを、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行し、前記給湯単独燃焼状態では前記給湯側燃焼排ガスが前記暖房用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行し、および、前記暖房単独燃焼状態では前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている燃焼装置の燃焼異常検出装置において、
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガス検出タイミングにおいて、前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを許容する逆流許容状態で前記給湯用ファンを作動するように構成され、前記共用排気案内部のうちで、前記給湯単独燃焼状態および前記同時燃焼状態の夫々において前記給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、前記暖房単独燃焼状態において前記給湯用ファンを前記逆流許容状態に作動させたときに、前記暖房側燃焼排ガスが通流する箇所に、燃焼排ガス中の特定成分の濃度を検出するガス濃度検出手段が設けられている。
【０００９】
すなわち、給湯用燃焼部においては、排気筒に異物や塵埃などが付着する排気閉塞の他に、給水される水を加熱するので、給湯熱交換器に結露が発生して給湯熱交換器が酸化腐食し、給湯熱交換器部分が閉塞する、いわゆる缶詰まりが発生する虞があるが、暖房用燃焼部においては、循環流動する熱媒を加熱するために、暖房熱交換器に結露が発生する虞がないものと考えられる。
そして、この考えを利用して、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態において、給湯側燃焼排ガスが通流する箇所にガス濃度検出手段を設けることにより、給湯側燃焼排ガスに対してガス濃度検出手段を検出作用させて、排気閉塞および缶詰まりによる給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化を、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態において検出することができることとなる。
【００１０】
しかも、暖房単独燃焼状態での給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動するのを阻止しながら、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容する逆流許容状態で給湯用ファンを作動させることができることとなるので、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになったときだけ、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容して、その給湯用燃焼部側に流動する暖房側燃焼排ガスに対してガス濃度検出手段を検出作用させて、排気閉塞に起因して発生する暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を検出することが可能となる。
【００１１】
したがって、一つのガス濃度検出手段を設置するだけで、給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化を、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態の夫々において検出することが可能となり、しかも、暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を、暖房単独燃焼状態において検出することが可能となるので、その結果、給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化、および、暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を把握することが可能となる。
【００１２】
以上のことをまとめると、請求項１に記載の発明によれば、ガス濃度検出手段を一つ設けるだけで、コストの低減を図りながら、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部の夫々における燃焼状態の悪化を把握して、燃焼装置の燃焼異常を防止することが可能となる燃焼装置の異常検出装置を提供するできるに到った。
【００１３】
請求項２に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記逆流許容状態での前記給湯用ファンの作動として、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると前記給湯用ファンを設定時間の間停止させるように構成されている。
【００１４】
すなわち、請求項２に記載の構成は請求項１を特定するものであって、給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、給湯用ファンを設定時間の間停止させることによって、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容する逆流許容状態を実現することができることとなる。
説明を加えると、給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させているときには、暖房側燃焼排ガスが、暖房側燃焼排ガスの排出部から共用排気案内部に流動したのち、給湯用ファンの通風作動による給湯用燃焼部からの通風に押されて、給湯用燃焼部側に流動することなく、その全量が排気筒に案内されることとなるが、給湯用ファンを設定時間の間停止させることによって、暖房側燃焼排ガスが、暖房側燃焼排ガスの排出部から共用排気案内部に流動するが、その少なくとも一部が給湯用燃焼部側に流動することとなり、その給湯用燃焼部側に流動する暖房側燃焼排ガスに対してガス濃度検出手段を検出作用させることができることとなる。
そして、排気閉塞が発生しているときには、暖房側燃焼排ガスのうち、そのほどんどが排気筒に案内されずに、給湯用燃焼部側に流動することとなるので、ガス濃度検出手段による検出濃度が上昇することになって、その検出濃度の上昇を検出することにより暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を検出することが可能となる。
【００１５】
請求項３に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記逆流許容状態での前記給湯用ファンの作動として、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると前記給湯用ファンを前記逆流防止用通風能力よりも能力小側に設定した通風能力で設定時間の間通風作動させるように構成されている。
【００１６】
すなわち、給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、給湯用ファンを逆流防止用通風能力よりも能力小側に設定した通風能力で設定時間の間通風作動させることによって、給湯ファンの通風作動を停止させることなく、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容する逆流許容状態を実現することができることとなる。
したがって、給湯用ファンを設定時間の間停止させて、逆流許容状態を実現するものと比べて、給湯用ファンを逆流防止用通風能力に復帰させるまでの時間を短縮することができることとなって、給湯用ファンを逆流防止用通風能力に復帰させるまでの時間が長くなることによって、その間における暖房側燃焼排ガスの流動状態が不安定となって、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に逆流してしまうという不利を回避することが可能となる。
【００１７】
請求項４に記載の発明によれば、給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器、その給湯熱交換器を加熱する給湯用バーナ、その給湯用バーナに燃焼用空気を供給する給湯用ファンを備えた給湯用燃焼部と、
循環流動される熱媒を加熱する暖房熱交換器、その暖房熱交換器を加熱する暖房用バーナ、その暖房用バーナに燃焼用空気を供給する暖房用ファンを備えた暖房用燃焼部と、
前記給湯用燃焼部における給湯側燃焼排ガスの排出部および前記暖房用燃焼部における暖房側燃焼排ガスの排出部の夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部と、
前記給湯用燃焼部および前記暖房用燃焼部の作動を制御する制御手段とが設けられ、
その制御手段は、前記給湯用燃焼部を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態では前記給湯用ファンを、前記暖房用燃焼部を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態では前記暖房用ファンを、および、前記給湯用燃焼部と前記暖房用燃焼部とを同時に燃焼する同時燃焼状態においては前記給湯用ファンおよび前記暖房用ファンを、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行し、前記給湯単独燃焼状態では前記給湯側燃焼排ガスが前記暖房用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記暖房用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行し、および、前記暖房単独燃焼状態では前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動するのを阻止するように前記給湯用ファンを逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている燃焼装置の燃焼異常検出装置において、
前記制御手段が、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記排気筒の通風状態が適正状態のときには前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを阻止し、かつ、前記排気筒の通風状態が異常のときには前記暖房側燃焼排ガスが前記給湯用燃焼部側に流動することを許容する能力として、前記逆流防止用通風能力を設定して、前記給湯用ファンを作動させるように構成され
前記共用排気案内部のうちで、前記給湯単独燃焼状態および前記同時燃焼状態の夫々において前記給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、前記暖房単独燃焼状態において前記給湯用燃焼部側に流動した前記暖房側燃焼排ガスが通流する箇所に、燃焼排ガス中の特定成分の濃度を検出するガス濃度検出手段が設けられている。
【００１８】
すなわち、給湯用燃焼部においては、排気筒に異物や塵埃などが付着する排気閉塞の他に、給水される水を加熱するので、給湯熱交換器に結露が発生して給湯熱交換器が酸化腐食し、給湯熱交換器部分が閉塞する、いわゆる缶詰まりが発生する虞があるが、暖房用燃焼部においては、循環流動する熱媒を加熱するために、暖房熱交換器に結露が発生する虞がないものと考えられる。
そして、この考えを利用して、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態において、給湯側燃焼排ガスが通流する箇所にガス濃度検出手段を設けることにより、給湯側燃焼排ガスに対してガス濃度検出手段を検出作用させて、排気閉塞および缶詰まりによる給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化を、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態において検出することができることとなる。
【００１９】
しかも、暖房単独燃焼状態での給湯側逆流防止用通風処理において、排気筒の通風状態が適正状態のとき、すなわち排気閉塞が発生していないときには、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動するのを阻止し、かつ、排気筒の通風状態が異常のとき、すなわち排気閉塞が発生したときには、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容する能力で給湯用ファンを通風作動させることができることとなるので、排気閉塞が発生したときだけ給湯用燃焼部側に流動する暖房側燃焼排ガスに対してガス濃度検出手段を検出作用させることが可能となって、排気閉塞に起因して発生する暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を検出することが可能となる。
【００２０】
したがって、一つのガス濃度検出手段を設置するだけで、給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化を、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態の夫々において検出することが可能となり、しかも、暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を、暖房単独燃焼状態において検出することが可能となるので、その結果、給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化、および、暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を把握することが可能となる。
【００２１】
さらに、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを阻止しながら、排気閉塞が発生したときのみ、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容することができることとなるので、暖房単独燃焼状態において、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動する流量を少量に抑えることが可能となって、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に多量流動することにより、その暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部および給湯用ファンを逆流し、その逆流した暖房側燃焼排ガスが暖房用ファンにて吸引される自己中毒状態の発生を回避することが可能となる。
【００２２】
ちなみに、自己中毒状態になると、本来、排気されるべき暖房側燃焼排ガスが暖房用バーナに燃焼用空気として供給されることとなって、暖房用バーナの燃焼状態が悪化したり、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部をケーシング内に備えるものにおいては、暖房側燃焼排ガスが、ケーシング内に備えられている制御部などの近傍を流動することとなって、制御部などが結露する虞があるなどの不利が生じるものとなっている。
【００２３】
以上の如く、請求項４に記載の発明によれば、ひとつのガス濃度検出手段を設置するだけで、排気閉塞や缶詰まりに起因した給湯用燃焼部における燃焼状態の悪化、および、排気閉塞に起因した暖房用燃焼部における燃焼状態の悪化を把握することが可能となり、しかも、自己中毒状態の発生をも回避することが可能となって、コストの低減を図りながら、給湯用燃焼部および暖房用燃焼部の夫々における燃焼状態の悪化を把握して、燃焼装置の燃焼異常を防止することが可能となる燃焼装置の異常検出装置を提供するできるに到った。
【００２４】
請求項５に記載の発明によれば、前記制御手段が、前記暖房単独燃焼状態での燃焼用通風処理において、目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように前記暖房用ファンの通風能力を変更制御するように構成されるとともに、前記給湯側逆流防止用通風処理において、前記暖房用ファンの通風能力の変更に伴って増減させる形態で前記逆流防止用通風能力を設定して、前記給湯用ファンを作動させるように構成されている。
【００２５】
すなわち、暖房単独燃焼状態での燃焼用通風処理において、目標燃焼量の変更に合わせて暖房用ファンの通風能力を変更させると、その変更に合わせて増減させる形態で逆流防止用通風能力を設定して、給湯用ファンを通風作動させることができることとなるので、暖房用ファンの通風能力をある範囲において変更させることができ、さらに、暖房用ファンの通風能力の変更に伴って逆流防止用通風能力がある範囲内において変更されることとなる。
したがって、変更される暖房用ファンの通風能力の夫々において、排気閉塞が発生していないときには、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動するのを阻止し、かつ、排気閉塞が発生したときには、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部側に流動することを許容する能力を的確に設定して、給湯用ファンを通風作動させることが可能となる。
【００２６】
【発明の実施の形態】
本発明にかかる燃焼装置の燃焼異常検出装置を給湯装置に適応した例を図面に基づいて説明する。
〔第１実施形態〕
この給湯装置は、図１および２に示すように、給湯用ファン１を備えた給湯用燃焼部２、暖房用ファン３を備えた暖房用燃焼部４、給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４の作動を制御する制御手段としての制御部Ｈ、この制御部Ｈに制御指令を指令するリモコン操作部Ｒなどから構成され、給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４が横方向に並ぶ状態でケーシングＴ内に設けられている。
前記給湯装置は、カランやシャワーなどの一般の給湯栓５に湯水を供給し、浴槽６に湯張りを行うとともに、床暖房装置、浴室暖房装置、食器洗浄機、ファンコンベクタなどの暖房用端末器Ｄに湯水を循環供給するように構成されている。
【００２７】
前記給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４の夫々に供給する燃焼用空気をケーシングＴ内に給気するための給気筒ＷがケーシングＴの上部に接続され、給湯用ファン１の駆動により給湯用燃焼部２に供給される燃焼用空気を給気筒Ｗを通して給気するとともに、暖房用ファン３の駆動により暖房用燃焼部４に供給される燃焼用空気を給気筒Ｗを通して給気するように構成されている。
【００２８】
また、給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４の夫々からの燃焼排ガスをケーシングＴ外に排気するための一つの排気筒ＧがケーシングＴの上部に接続され、給湯用燃焼部２における給湯側燃焼排ガスの排出部２ａおよび暖房用燃焼部４における暖房側燃焼排ガスの排出部４ａの夫々が連通接続され、かつ、一つの排気筒が連通接続された共用排気案内部Ｂが設けられている。
【００２９】
すなわち、給湯側燃焼排ガスの排出部２ａおよび暖房側燃焼排ガスの排出部４ａがともに上方側に向けて燃焼排ガスを排出するように設けられ、その上方側に向けて排出される燃焼排ガスが共用排気案内部Ｂ内に流動し、その燃焼排ガスが共用排気案内部Ｂにて排気筒Ｇに向けて案内されて排気されるように構成されている。
また、前記共用排気案内部Ｂには、図３の上面視横断面図および図４の正面視縦断面図に示すように、給湯側燃焼排ガスの排出部２ａからの給湯側燃焼排ガスを排気筒Ｇに案内する給湯側排気案内部Ｂ１と、暖房側燃焼排ガスの排出部４ａからの暖房側燃焼排ガスを排気筒Ｇに案内する暖房側排気案内部Ｂ２とに区画する仕切板Ｖが設けられ、この仕切板Ｖにより共用排気案内部Ｂが給湯側排気案内部Ｂ１と暖房側排気案内部Ｂ２とに区画されるように構成されている。
【００３０】
ちなみに、仕切板Ｖは、設置状態において、その一部が上方に突出した形状に形成され、その突出部が排気筒Ｇの内部まで入り込むように構成され、排気筒Ｇ入口付近において、給湯側燃焼排ガスが暖房用燃焼部４側に流動するのを阻止し、かつ、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動するのを阻止するようにしている。
【００３１】
そして、共用排気案内部Ｂのうちで、給湯用燃焼部２を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態および給湯用燃焼部２と暖房用燃焼部４とを同時に燃焼する同時燃焼状態の夫々において給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、暖房用燃焼部４を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態において給湯用燃焼部２側に流動した暖房側燃焼排ガスが通流する箇所に、ガス濃度検出手段としての一酸化炭素センサＳが設けられている。
【００３２】
前記一酸化炭素センサＳについて具体的に説明する。
前記一酸化炭素センサＳは、図５に示すように、ステンレス製の保護枠Ｓ１の内側の台座Ｓ２にセンサ素子Ｓ３、温度補償用リファレンス素子Ｓ４、および、一酸化炭素センサＳの雰囲気温度を検出する温度センサＳ５を備えている。
このセンサ素子Ｓ３、温度補償用リファレンス素子Ｓ４は夫々触媒を担持した白金線で構成されている。そして、図６に示すように、センサ素子Ｓ３、温度補償用リファレンス素子Ｓ４、および、抵抗素子Ｓ６，Ｓ７は、ブリッジ回路状態に接続されている。なお、コネクタ部Ｓ８は、リード線を介して制御部Ｈと接続している。
つまり、センサ素子Ｓ３、温度補償用リファレンス素子Ｓ４は、電流が流れることで検出用設定温度（約２００℃）に加熱され、その表面に接触する未燃成分が触媒作用によって燃焼する。このとき、センサ素子Ｓ３に担持された触媒には、一酸化炭素ガスに対する選択性があるため、センサ素子Ｓ３、温度補償用リファレンス素子Ｓ４夫々の素子温度に差が生じる。
前記白金線は、温度により抵抗値が変化するので、熱交換済み燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度が大になるほど、センサ素子Ｓ３と温度補償用リファレンス素子Ｓ４の抵抗値の差が大となる。
したがって、ブリッジ回路における、センサ素子Ｓ３と温度補償用リファレンスＳ４との接続部、および、抵抗素子Ｓ６，Ｓ７どうしの接続部から電圧値としての出力値Ｖｓが、熱交換済み燃焼排ガス中の一酸化炭素濃度に応じた値を出力し、一酸化炭素ガス濃度を検出する。
ただし、温度センサＳ５が検出する雰囲気温度に応じて、出力値を補正して一酸化炭素濃度が算出される。
【００３３】
前記給湯用燃焼部２は、給湯用ファン１に加えて、給水される水を加熱して出湯する給湯熱交換器７および追焚熱交換器８、これら熱交換器７、８を加熱するガス燃焼式の給湯用バーナ９などから構成されている。
そして、給湯熱交換器７の入口側には、一般家庭用の水道管に接続された給水路１０が接続され、給湯熱交換器７の出口側には、加熱後の湯水を給湯栓５に接続された給湯路１１が接続されている。
【００３４】
前記給水路１０には、その上流側から順に、水フィルタ１２、アキュームレータ１３、給水サーミスタ１４、水量センサ１５、給湯熱交換器７を迂回して給水路１０からの水を給湯路１１に供給するバイパス路１６などが設けられている。前記給湯路１１には、その上流側から順に、給湯サーミスタ１７、給湯熱交換器７からの湯水とバイパス路１６からの水との混合比を調整するミキシングバルブ１８、ミキシングサーミスタ１９、水比例バルブ２０、割り込み水量センサ２１、過圧防止装置２２などが設けられている。
【００３５】
前記追焚熱交換器８の入口側には風呂戻り路２３が接続され、追焚熱交換器８の出口側には風呂往き路２４が接続され、風呂戻り路２３と給湯路１１とを連通する湯張り路２５が設けられている。
前記風呂戻り路２３と風呂往き路２４は、風呂アダプタ２６を介して浴槽６に接続され、これら風呂戻り路２３および風呂往き路２４により、浴槽６に湯張りしたり、浴槽６の湯水を追焚きするように構成されている。
【００３６】
前記風呂戻り路２３には、浴槽６側から順に、浴槽６内の湯水の水位を検出する圧力式の水位センサ２７、戻りサーミスタ２８、二方弁２９、エア置換用電磁弁３０、追焚用循環ポンプ３１、水流スイッチＰが設けられている。
そして、風呂往き路２４には、往きサーミスタ３２が設けられ、湯張り路２５には、湯張り電磁弁３３が設けられている。
すなわち、追焚用循環ポンプ３１を駆動することによって、浴槽６内の湯水を風呂戻り路２３と風呂往き路２４を介して循環しながら、浴槽６内の湯水を追焚きするように構成されている。
【００３７】
前記給湯熱交換器７と追焚熱交換器８を加熱する給湯用バーナ９は、多段式のバーナで、一般家庭用の燃料ガスを供給するガス供給路３４が３系統に分岐して接続され、夫々のガス供給路３４にガス切替え電磁弁３５が設けられ、分岐箇所よりも上流側のガス供給路３４に、給湯用バーナ９への燃料ガス供給量を調整する電磁式の給湯用ガス比例弁３６、燃料ガスの供給を断続する断続弁３７などが設けられている。
そして、給湯用バーナ９の近くには、給湯用バーナ９に対する点火動作を実行する点火用の給湯用イグナイタ３８、給湯用バーナ９に着火されたか否かを検出する給湯用フレームロッド３９などが設けられている。
【００３８】
前記暖房用燃焼部４は、暖房用ファン３に加えて、暖房熱交換器４０、その暖房熱交換器４０を加熱するガス燃焼式の暖房用バーナ４１などから構成されている。
前記暖房熱交換器４０の入口側には、補給水タンク４２の出口側と暖房熱交換器４０の入口側とを連通する熱媒通路４３が接続され、暖房熱交換器４０の出口側には、高温往き路４４が接続されている。
そして、補給水タンク４２の入口側には、熱媒戻り路４５が接続され、熱媒戻り路４５からの熱媒が暖房熱交換器４０を迂回するためのバイパス路４６が高温往き路４４に接続されている。
また、熱媒通路４３には熱媒用循環ポンプ４７が設けられ、その熱媒用循環ポンプ４７よりも暖房熱交換器４０側の熱媒通路４３が低温往き路４８に分岐接続されている。
【００３９】
すなわち、熱媒用循環ポンプ４７を駆動することによって、高温往き路４４に設けられた高温サーミスタ４９、低温往き路４８に設けられた低温サーミスタ５０、熱媒戻り路４５に設けられた熱媒戻りサーミスタ５１などの検出情報に基づいて、給水路１０からタンク給水路５２を介して補給水タンク４２に供給された水が、暖房熱交換器４０で加熱されて、高温往き路４４、その高温往き路４４に接続されるヘッダＨＤを介して高温型の暖房用端末器Ｄに供給されるか、また、暖房熱交換器４０を迂回して、低温往き路４８、その低温往き路４８に接続されるヘッダＨＤを介して低温型の暖房用端末器Ｄに供給されるように構成している。
そして、高温型および低温型の暖房用端末器Ｄからの湯水が、ヘッダＨＤ、そのヘッダＨＤに接続される熱媒戻り路４５を介して補給水タンク４２に戻されるように構成されている。
【００４０】
前記タンク給水路５２には、補給水バルブ５３と補給水電磁弁５４とが設けられ、補給水タンク４２には、水位の上限を検出する上限センサ５５と下限を検出する下限センサ５６とが設けられ、かつ、オーバーフロー路５７が接続されている。
また、燃料ガスを供給するガス供給路３４が、断続弁３７と給湯用ガス比例弁３６との間から分岐されて、暖房熱交換器４０を加熱する暖房用バーナ４１に燃料ガスを供給するように構成され、その分岐されたガス供給路３４には、暖房用バーナ４１への燃料ガスの供給を断続する暖房用電磁弁５８、暖房用バーナ４１への燃料ガス供給量を調整する暖房用ガス比例弁５９が設けられている。
そして、暖房用バーナ４１の近くには、暖房用バーナ４１に対する点火動作を実行する点火用の暖房用イグナイタ６０、暖房用バーナ４１に着火されたか否かを検出する暖房用フレームロッド６１などが設けられている。
【００４１】
前記制御部Ｈは、リモコン操作部Ｒの制御指令に基づいて、給湯用燃焼部２を単独で燃焼する給湯単独燃焼状態、暖房用燃焼部４を単独で燃焼する暖房単独燃焼状態、および、給湯用燃焼部２と暖房用燃焼部４を同時に燃焼する同時燃焼状態の３つの燃焼状態に切り換え自在に構成されている。
すなわち、給湯単独燃焼状態では給湯用ファン１を、暖房単独燃焼状態では暖房用ファン３を、同時燃焼状態においては給湯用ファン１および暖房用ファン３を、燃焼用空気を供給するように通風作動させる燃焼用通風処理を実行するように構成されている。
そして、燃焼用通風処理実行中において、給湯用バーナ９が失火状態となると、給湯用バーナ９を再点火するために給湯用ファン１をリトライ用の通風能力で通風作動させ、かつ、暖房用バーナ４１が失火状態となると、暖房用バーナ４１を再点火するために暖房用ファン３をリトライ用の通風能力で通風作動させるリトライ通風処理を実行するように構成されている。
【００４２】
以下、給湯単独燃焼状態、暖房単独燃焼状態、および、同時燃焼状態の夫々について説明する。
まず、給湯単独燃焼状態においては、燃焼用通風処理を実行して給湯用ファン１の通風能力を給湯用目標燃焼量に合わせて変更制御するなどして給湯用燃焼部２の作動を制御するとともに、給湯側燃焼排ガスが暖房用燃焼部４側に流動するのを阻止するように暖房用ファン３を逆流防止用通風能力で通風作動させる暖房側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている。
なお、図示はしないものの、給湯目標燃焼量とその給湯目標燃焼量での燃焼を実現するための給湯用ファン１の目標回転速度との関係が給湯用ファンコントロールラインとして予め設定されており（図８参照）、給湯目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように給湯用ファンコントロールライン上で給湯用ファン１の通風能力を変更制御するように構成されている。
【００４３】
そして、給湯用燃焼部２から給湯側排気案内部Ｂ１を通して排気筒Ｇに向けて通流する給湯側燃焼排ガスに対して一酸化炭素センサＳを検出作用させるようにして、一酸化炭素センサＳにて検出される一酸化炭素ガス濃度が設定濃度以上になると、給湯用燃焼部２における燃焼状態の悪化を検出して、給湯用バーナ９の燃焼を停止させ、リモコン操作部Ｒなどにエラー表示したり、警報するなどの処理を実行するように構成されている。
【００４４】
次に、暖房単独燃焼状態においては、燃焼用通風処理を実行して暖房用ファン３の通風能力を制御するなどして暖房用燃焼部４の作動を制御するとともに、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動するのを阻止するように給湯用ファン１を逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている。
そして、その給湯側逆流防止用通風処理において、排気筒Ｇの通風状態が適正状態のときには暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを阻止し、かつ、排気筒Ｇの通風状態が異常のときには暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを許容する能力として、逆流防止用通風能力を設定して、給湯用ファン１を作動させるように構成されている。
【００４５】
説明を加えると、給湯側逆流防止用通風処理における給湯用ファン１の逆流防止用通風能力は、排気筒Ｇに異物や塵埃などが付着して閉塞する排気閉塞が発生していない状態では、暖房用燃焼部４からの暖房側燃焼排ガスが、給湯用燃焼部２からの通風空気に押されて、給湯用燃焼部２側に逆流することがなく、かつ、排気閉塞が発生している状態では、図７に示すように、暖房用燃焼部４からの暖房側燃焼排ガスが、給湯用燃焼部２からの通風空気を押し返して、給湯用燃焼部２側に逆流するのを許容するような能力に設定されている。
【００４６】
具体的に説明すると、図８に示すように、暖房用目標燃焼量とその暖房目標燃焼量での燃焼を実現するための暖房用ファン３の目標回転速度との関係が暖房用ファンコントロールラインＬ１として予め設定されており、また、暖房用目標燃焼量と給湯用ファン１の目標回転速度との関係が給湯用ファン空回し用ファンコントロールラインＬ２として予め設定されている。
そして、燃焼用通風処理において、暖房用目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように暖房用ファンコントロールラインＬ１上で暖房用ファン３の通風能力を変更制御するように構成され、給湯側逆流防止用通風処理において、暖房用ファン３の通風能力の変更に伴って給湯用ファン空回し用ファンコントロールラインＬ２上で増減させる形態で逆流防止用通風能力を設定して、給湯用ファン１を作動させるように構成されている。
【００４７】
前記給湯側逆流防止用通風処理において、図７に示す如く、排気筒Ｇに異物や塵埃などが付着して閉塞する排気閉塞が発生すると、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを許容することとなり、その給湯用燃焼部２側に流動した暖房側燃焼排ガスに対して一酸化炭素ガスセンサＳを検出作用させるようにして、一酸化炭素センサＳにて検出される一酸化炭素ガス濃度が設定濃度以上になると、暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を検出して、暖房用バーナ４１の燃焼を停止させ、リモコン操作部Ｒなどにエラー表示したり、警報するなどの処理を実行するように構成されている。
なお、図中Ｑは、排気筒Ｇに異物や塵埃が付着して閉塞している状態を模式的に示したものである。
【００４８】
前記暖房単独燃焼状態において、上述の給湯側逆流防止用通風処理を実行することによって、上述の箇所に配置された一酸化炭素センサＳにて暖房用燃焼部４の燃焼状態の悪化を検出できることについて、図９の実験結果を示すグラフに基づいて説明する。
すなわち、図９に示すものは、暖房用目標燃焼量が、最大の場合（図中、暖房ＭＡＸ）、最小の場合（図中、暖房ｍｉｎ）、最大と最小の間の中間域の場合（図中、暖房中間域）の３つの場合について、上述の給湯側逆流防止用通風処理を実行したときにおける、排気筒Ｇの閉塞率と上述の箇所に配置された一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度との関係を示すグラフである。
【００４９】
図９のグラフによると、暖房用目標燃焼量がどの場合でも、排気筒Ｇの閉塞率が低いときには、ＣＯ濃度は低く、排気筒Ｇの閉塞率が９３％を越えると、ＣＯ濃度が急激に上昇することが分かるので、排気筒Ｇの通風状態が適正状態では、一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度が低い値となり、排気筒Ｇの通風状態が異常となると、一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度が高い値になることが言える。
そして、排気筒Ｇの通風状態が異常となると、すなわち排気閉塞になると、それに起因して暖房用バーナ４１の燃焼状態が悪化することとなるので、上述の給湯側逆流防止用通風処理を実行して、一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度が設定濃度以上か、または未満かを検出することによって、暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を検出することができることが言える。
【００５０】
以上のことをまとめると、上述の給湯側逆流防止用通風処理を実行することによって、図９のグラフから、排気閉塞が発生していない状態では、一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度が低い値となり、排気閉塞が発生している状態では、一酸化炭素センサＳにて検出されるＣＯ濃度が高い値となることが分かるので、上述の給湯側逆流防止用通風処理を実行することによって、上述の箇所に配置された一酸化炭素センサＳにて暖房用バーナ４１の燃焼状態の悪化を検出できることが言える。
【００５１】
次に、同時燃焼状態においては、燃焼用通風処理を実行して給湯用ファン１の通風能力および暖房用ファン３の通風能力を変更制御するなどして、給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４の作動を制御するように構成され、暖房用バーナ４１の燃焼開始初期およびリトライ通風処理を実行したのちにおいて、暖房用ファン３を給湯用ファン１よりも小さい能力で通風作動させる能力制限通風処理を実行するように構成されている。
説明を加えると、燃焼用通風処理において、給湯用目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように給湯用ファン１の通風能力を変更制御し、かつ、暖房用目標燃焼量の変更に合わせて燃焼用空気の通風量を増減するように暖房用ファン３の通風能力を最大通風能力と最小通風能力との間で変更制御するとともに、暖房用バーナ４１の燃焼開始初期や、燃焼用通風処理実行中に暖房用バーナ４１が失火状態となって、リトライ通風処理が実行されたのちにおいて、暖房用ファン３を給湯用ファン１よりも小さい能力の最小通風能力で通風作動させるように構成されている。
【００５２】
なお、暖房用燃焼部４におけるリトライ通風処理は、図８に示すように、燃焼用通風処理実行中において、暖房用バーナ４１が失火状態となると、暖房用バーナ４１を再点火させるための暖房用目標燃焼量とリトライ用の暖房用ファン３の目標回転速度との関係としてリトライ用ファンコントロールラインＬ３が予め設定されており、リトライ通風処理において、リトライ用ファンコントロールラインＬ３上で暖房用ファン３の通風能力を制御するように構成されている。
【００５３】
具体的に説明すると、燃焼用通風処理において、給湯用ファン１の通風能力を変更制御し、かつ、暖房用目標燃焼量の変更に合わせて暖房用ファンコントロールラインＬ１上で暖房用ファン３の通風能力を変更制御するとともに、暖房用バーナ４１の燃焼開始初期や上述のリトライ通風処理が実行されたのち、暖房用ファン３の通風能力を暖房用ファンコントロールラインＬ１上で制御する最初には、暖房用ファン３を最小通風能力で通風作動させるようにしている。
すなわち、暖房用ファン３の通風能力を変更制御するときには、暖房用ファン３の通風能力を暖房用ファンコントロールラインＬ１上で制御する最初において、暖房用ファン３の目標回転速度を最小目標回転速度（図８の暖房用ファンコントロールラインＬ１上のｍｉｎ点）で通風作動させることによって、給湯側燃焼排ガスが排気筒Ｇに向けて流動する流量を暖房側燃焼排ガスが排気筒Ｇに向けて流動する流量よりも多量になるようにしている。
【００５４】
説明を加えると、図１０に示すように、能力制限通風処理を実行することによって、排気筒Ｇに向けて暖房側燃焼排ガスよりも多量の給湯側燃焼排ガスが流動することとなるので、排気筒Ｇに異物や塵埃が付着して閉塞している排気閉塞が発生していると、暖房側燃焼排ガスのほとんどが暖房用燃焼部４から排出されず、暖房用燃焼部４内に滞留することとなり、暖房用バーナ４１が失火状態となる。
すなわち、能力制限通風処理を実行することによって、排気筒Ｇに向けて流動する給湯側燃焼排ガスと暖房側燃焼排ガスとの間に多量の流量の差をつけて、排気閉塞が発生していると、暖房用バーナ４１が失火状態となるようにしている。
なお、図中Ｑは、排気筒Ｇに異物や塵埃が付着して閉塞している状態を模式的に示したものである。
【００５５】
そして、能力制限通風処理を実行したのち、リトライ通風処理が実行され、再度能力制限通風処理が実行されて、暖房用バーナ４１が再度失火状態となる連続失火状態が設定回数連続して検出されるに伴って、排気筒Ｇの通風状態が異常であることを検出するように構成され、排気筒Ｇの通風状態が異常であることが検出されると、給湯用バーナ９および暖房用バーナ４１の燃焼を停止させ、リモコン操作部Ｒなどにエラー表示したり、警報するなどの処理を実行するように構成されている。
【００５６】
説明を加えると、上述の如く、排気閉塞が発生している状態で、能力制限処理を実行させると、暖房用バーナ４１が失火状態となるので、排気閉塞が発生しているときには、能力制限通風処理、リトライ通風処理、能力制限通風処理の順に夫々の処理が実行されることとなる。
そして、排気閉塞が発生している状態においては、二度目の能力制限通風処理を実行したときにも、暖房用バーナ４１が失火状態となり、暖房用バーナ４１が連続して失火状態となる連続失火状態として検出されることとなり、その連続失火状態が設定回数（例えば、３回）連続して検出されると、排気閉塞が発生しているとして検出するように構成されている。
【００５７】
すなわち、排気閉塞が発生しているときに暖房用バーナ４１が失火状態となる能力制限通風処理を実行することによって、排気閉塞の発生を暖房用バーナ４１の失火状態として検出し、その失火状態が連続して検出される連続失火状態が設定回数連続して検出されることによって、排気閉塞の発生を検出するようにしている。
【００５８】
ちなみに、同時燃焼状態における給湯用燃焼部２の燃焼状態の悪化については、給湯側燃焼排ガスに対して一酸化炭素センサＳを検出作用させて、その検出された一酸化炭素ガス濃度が設定濃度以上であると、燃焼状態の悪化を検出するように構成されている。
【００５９】
このようにして、一酸化炭素センサＳを一つ設けるだけで、排気閉塞や缶詰まりによる給湯用燃焼部２における燃焼状態の悪化を、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態にて検出することができ、しかも、排気閉塞による暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を、暖房単独燃焼状態にて検出することができることとなって、コストの低減を図りながら、給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を把握して、燃焼装置の燃焼異常を防止することが可能となる。
【００６０】
前記給湯用燃焼部２の作動として、給湯栓５への一般給湯を行う一般給湯処理、浴槽６へ湯張りする湯張り処理、浴槽６内の湯水を追焚きする追焚き処理の夫々を実行するように構成され、前記暖房用燃焼部４の作動として、暖房用端末器Ｄに湯水を循環供給する暖房処理を実行するように構成されている。
【００６１】
以下、一般給湯処理、湯張り処理、追焚き処理、暖房処理の夫々について説明する。
前記一般給湯処理について具体的に説明すると、給湯栓５を開操作に伴って水量センサ１５による検出水量が所定量以上になると、給湯用ファン１を駆動した後、ガス切替え電磁弁３５を適宜切替えて断続弁３７を開弁して、給湯用ガス比例弁３６の開度を調整して給湯用イグナイタ３８により給湯用バ−ナ９に点火する。
そして、給湯用バーナ９に着火されると、リモコン操作部Ｒにて設定される目標給湯温度、給水サーミスタ１４による検出水温、水量センサ１５による検出水量などに基づいて給湯用目標燃焼量を求めて、その給湯用目標燃焼量となるようにガス切替え電磁弁３５を切替えて、給湯用ガス比例弁３６の開度を調整するとともに、その給湯用目標燃焼量に合わせて給湯用ファン１の通風能力を調整し、かつ、ミキシングバルブ１８の開度も調整されて給湯温度が目標給湯温度になるように、いわゆるフィードフォワード制御が実行される。
【００６２】
また、このフィードフォワード制御するとともに、リモコン操作部Ｒにて設定される目標給湯温度と給湯サーミスタ１７による検出湯温との偏差に基づいて、給湯用ガス比例弁３６の開度を微調整する、いわゆるフィードバック制御が実行されて、目標給湯温度の湯を給湯栓５から供給する。
そして、給湯栓５の閉操作に伴って水量センサ１５が所定量の通水を検出しなくなると、断続弁３７と給湯用ガス比例弁３６を閉弁して給湯バーナ９の燃焼を停止し、一定時間経過後に給湯用ファン１も停止するようにしている。
【００６３】
前記湯張り処理について具体的に説明すると、湯張り電磁弁３３を開弁して、上述の一般給湯処理と同様に、給湯用バーナ９に点火するとともに、フィードフォワード制御およびフィードバック制御を実行して、リモコン操作部Ｒにて設定される目標給湯温度の湯を浴槽６に供給して湯張りするようにしている。
そして、所定量の湯水が浴槽６に供給されると、追焚用循環ポンプ３１を作動させて二方弁２９を閉じて、水位センサ２７により浴槽６の水位を検出し、この検出水位が設定水位に達していると、湯張り電磁弁３３を閉弁して、断続弁３７とガス比例弁３６を閉弁して給湯用バーナ９の燃焼が停止され、一定時間経過後に給湯用ファン１も停止するようにしている。
【００６４】
前記追焚き処理について具体的に説明すると、給湯用バーナ９が燃焼していないときには、追焚用循環ポンプ３１の作動を開始し、水流スイッチＰの水流検出に伴って、給湯用ファン１を駆動した後、ガス切替え電磁弁３５を適宜切替えて断続弁３７を開弁し、ガス比例弁３６の開度を調整して給湯用イグナイタ３８により給湯用バーナ９に点火する。そして、往きサ−ミスタ３２の検出湯温などに基づいて給湯用目標燃焼量を求めて、その給湯用目標燃焼量になるようにガス切替え電磁弁３５を切替えて、給湯用ガス比例弁３６の開度を調整するとともに、その給湯用目標燃焼量に合わせて給湯用ファン１の通風能力を調整して、追焚熱交換器８により浴槽６内の湯水を加熱する。
その後、戻りサ−ミスタ２８の検出湯温がリモコン操作部Ｒにて設定されている設定温度に達すると、給湯用ガス比例弁３６と断続弁３７を閉弁させ給湯用バ−ナ９の燃焼を停止させて、一定時間経過後に給湯用ファン１も停止するようにしている。
【００６５】
前記暖房処理について具体的に説明すると、高温型の暖房用端末器Ｄの運転が指令されるなど暖房用端末器Ｄへの湯水供給の要求があると、熱媒用循環ポンプ４７を駆動させた後、断続弁３７および暖房用電磁弁５８を開弁して、暖房用ガス比例弁５９の開度を調整して暖房用イグナイタ６０により暖房用バ−ナ４１に点火する。
そして、暖房用バーナ４１に着火されると、暖房用端末器Ｄにて要求されている湯水の温度、暖房用戻りサーミスタ５１および高温往きサーミスタ４９の検出温度などに基づいて暖房用目標燃焼量を求め、その暖房用目標燃焼量になるように暖房用ガス比例弁５９の開度を調整するとともに、暖房用目標燃焼量に合わせて暖房用ファン３の通風能力を調整するようにして、暖房用端末器Ｄに供給する湯水の温度が要求されている温度になるようにしている。
このようにして、暖房用端末器Ｄに要求されている温度の湯水を暖房用端末器Ｄに供給し、暖房用端末器Ｄへの湯水供給の要求がなくなると、暖房用ガス比例弁５９と断続弁３７を閉弁させ暖房用バ−ナ４１の燃焼を停止させて、一定時間経過後に暖房用ファン３も停止するようにしている。
【００６６】
ちなみに、低温型の暖房用端末器Ｄにて湯水供給の要求があるときには、熱媒用循環ポンプ４７を駆動して、補給水タンク４２に供給されている水を暖房熱交換器４０を迂回させて、低温往き路４８、その低温往き路４８に接続されるヘッダＨＤを介して低温型の暖房用端末器Ｄに供給するようにしている。
【００６７】
〔第２実施形態〕
この第２実施形態は、上記第１実施形態における暖房単独燃焼状態での給湯側逆流防止用通風処理の別実施形態を示すものであり、以下、図面などに基づいて説明する。
なお、その他の構成および動作については、上記第１実施形態と同様であるので、同符号を示すなどによりその詳細な説明は省略する。
【００６８】
前記暖房単独燃焼状態においては、燃焼用通風処理を実行して暖房用ファン３の通風能力を暖房用目標燃焼量に合わせて変更制御するなどして暖房用燃焼部４の作動を制御するとともに、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動するのを阻止するように給湯用ファン１を逆流防止用通風能力で通風作動させる給湯側逆流防止用通風処理を実行するように構成されている。
そして、その給湯側逆流防止用通風処理において、暖房側燃焼排ガス検出タイミングにおいて、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを許容する逆流許容状態で給湯用ファン１を作動するように構成されている。
【００６９】
なお、一酸化炭素センサＳの配置位置は、図３および４に示すように、共用排気案内部Ｂのうちで、給湯単独燃焼状態および同時燃焼状態の夫々において給湯側燃焼排ガスが通流し、かつ、暖房単独燃焼状態において給湯用ファン１を逆流許容状態で通流する箇所に設けられている。
【００７０】
説明を加えると、給湯側逆流防止用通風処理において、給湯用ファン１を逆流防止用通風能力で通風作動させて、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動するのを阻止するように構成され、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、逆流許容状態での作動として、給湯用ファン１を設定時間の間停止させて、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを許容するように構成されている。
【００７１】
すなわち、図１１に示すように、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、給湯用ファン１を設定時間の間（例えば、６０秒）停止させて、暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動することを許容しているときに、その暖房側燃焼排ガスを給湯用燃焼部２から給湯用ファン１に逆流し、さらに、給湯用ファン１から逆流してケーシングＴ内に流動させて、その暖房側燃焼排ガスを暖房用ファン３にて燃焼用空気として供給する自己中毒状態を発生させるように構成されている。
【００７２】
そして、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、給湯用ファン１を設定時間の間停止させることによって、自己中毒状態を発生させたときに、給湯用燃焼部２側に流動する暖房側燃焼排ガスに対して一酸化炭素センサＳを検出作用させるようにして、一酸化炭素センサＳにて検出される一酸化炭素ガス濃度に基づいて暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を検出して、暖房用バーナ４１の燃焼を停止させ、リモコン操作部Ｒなどにエラー表示したり、警報するなどの処理を実行するように構成されている。
【００７３】
説明を加えると、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになると、そのときの一酸化炭素センサＳの基準出力値Ｋ１を検出し、給湯用ファン１を停止させてから設定時間（例えば、６０秒）の間経過したときの一酸化炭素センサＳの検出出力値Ｋ２を検出し、その検出出力値Ｋ２が設定値以上で、かつ、検出出力値Ｋ２から基準出力値Ｋ１を引いた値Ｋｈが設定値（例えば、０．６）以上であると、燃焼状態の悪化を検出するように構成されている。
【００７４】
すなわち、給湯用ファン１を停止させることにより自己中毒状態となるが、その状態において排気閉塞が発生していると、多量の暖房側燃焼排ガスが給湯用燃焼部２側に流動して、再度暖房用燃焼部４側に流動することとなるので、暖房用燃焼部４における燃焼状態が悪化して、給湯用燃焼部２側に流動する暖房側燃焼排ガス中の一酸化炭素ガス濃度が上昇することとなる。
そして、単に、設定時間後の検出出力値Ｋ２が設定値以上か否かにより、燃焼状態の悪化を検出するのではなく、それに加えて、検出出力値Ｋ２から基準出力値Ｋ１を引いた値Ｋｈが設定値以上か否かによって、暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を検出するようにしているので、暖房用燃焼部４における燃焼状態が悪化して一酸化炭素ガス濃度が上昇した値を的確に検出することができ、暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を的確に検出するようにしている。
【００７５】
図１２のグラフを用いて説明すると、図１２の（イ）に示すように、排気閉塞が発生していない状態では、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになるに伴って給湯用ファン１を停止しても、その後において、発生する一酸化炭素ガスの濃度は上昇せず、一酸化炭素センサＳの出力値（図中ＣＯセンサ出力）も上昇することがないが、図１２の（ロ）に示すように、排気閉塞が発生している状態では、暖房側燃焼排ガス検出タイミングになるに伴って給湯用ファン１を停止させると、その後において、発生する一酸化炭素ガスの濃度が急激に上昇して、一酸化炭素センサＳの出力値（図中ＣＯセンサ出力）も上昇していくことが分かる。
したがって、給湯用ファン１を停止させた時点の一酸化炭素センサＳの基準出力値Ｋ１とそれから設定時間経過したときの一酸化炭素センサＳの検出出力値Ｋ２の偏差Ｋｈおよび基準出力値Ｋ１に基づいて燃焼状態の悪化を検出することができることとなる。
【００７６】
ちなみに、図１２の（イ）は、排気閉塞が発生していないときにおける暖房用ファン３の回転速度、一酸化炭素センサＳの出力値、および、発生する一酸化炭素ガス濃度の夫々の時間経過に伴う変化を示すものであり、図１２の（ロ）は、排気閉塞が発生しているときにおける暖房用ファン３の回転速度、一酸化炭素センサＳの出力値、および、発生する一酸化炭素ガス濃度の夫々の時間経過に伴う変化を示すものである。
【００７７】
そして、図１３の実験結果に基づいて説明すると、暖房側燃焼排ガス検出タイミング（図中燃焼）における一酸化炭素ガス濃度が６００ｐｐｍ以上であると、室温が変化しても、基準出力値Ｋ１が２．０Ｖ以上で、かつ、検出出力値Ｋ２と基準出力値Ｋ１との偏差Ｋｈが０．６以上となるので、この図１３から、偏差Ｋｈが０．６Ｖ以上で、かつ、Ｋ１が２．０Ｖ以上であると、暖房用燃焼部４における燃焼状態が悪化しているとして判定を×にすることによって、暖房用燃焼部４における燃焼状態の悪化を的確に検出できることが分かる。
【００７８】
ちなみに、図１３は、暖房側燃焼排ガス検出タイミングにおける一酸化炭素ガス濃度（図中燃焼の欄）の夫々（０〜１００ｐｐｍ，１００〜２００，・・・８００〜１０００ｐｐｍ，１０００〜２０００ｐｐｍ）について、基準出力値Ｋ１、検出出力値Ｋ１、検出出力値Ｋ２から基準出力値Ｋ１を引いた値Ｋｈの夫々を検出した実験結果を示している。
なお、図中の判定においては、偏差Ｋｈが０．６Ｖ以上でかつＫ１が２．０Ｖ以上であると、×と判定するようにしている。
【００７９】
〔別実施形態〕
（１）上記第１および２実施形態では、ガス濃度検出手段として一酸化炭素センサを例示したが、燃焼排ガス中の酸素ガス濃度を検出する酸素センサや、燃焼排ガス中の窒素酸化物ガス濃度を検出する窒素酸化物センサなど各種のセンサが適応可能である。
【００８０】
（２）上記第１実施形態では、給湯側逆流防止用通風処理において、暖房用目標燃焼量の変更に合わせて変更される暖房用ファン３の通風能力の変更に伴って増減させる形態で逆流防止用通風能力を設定して、給湯用ファン１を通風作動させるようにしているが、例えば、暖房用目標燃焼量を一定の燃焼量で燃焼させて、燃焼用通風処理における暖房用ファン３を一定の通風能力で通風作動させ、給湯側逆流防止用通風処理において、逆流防止用通風能力を一定の能力に設定して、給湯用ファン１を通風作動させるようにして実施することも可能である。
【００８１】
また、暖房用目標燃焼量の変更に合わせて暖房用ファン３の通風能力を変更する場合においては、例えば、暖房用目標燃焼量を大能力範囲、中能力範囲、小能力範囲と３つの範囲に設定し、暖房用目標燃焼量が大能力範囲内であるときには、逆流防止用通風能力を大能力に設定し、暖房用目標燃焼量が中能力範囲内であるときには、逆流防止用通風能力を中能力に設定し、暖房用目標燃焼量が小能力範囲内であるときには、逆流防止用通風能力を小能力に設定して、給湯用ファン１を通風作動させて実施することも可能である。
【００８２】
（３）上記第２実施形態では、暖房側検出タイミングにおける逆流許容状態での給湯用ファン１の作動として、暖房側給湯用ファン１を設定時間の間停止させるようにしているが、この作動に代えて、暖房側検出タイミングにおける逆流許容状態での給湯用ファン１の作動として、給湯用ファン１を逆流防止用通風能力よりも能力小側に設定した通風能力で設定時間の間通風作動させるようにしてもよい。
【００８３】
（４）上記第１および２実施形態では、ケーシングＴの上部に一つの給気筒Ｗを設ける構成を例示したが、例えば、ケーシングＴの前面部に給湯用燃焼部２および暖房用燃焼部４の夫々に供給する燃焼用空気を給気するための給気口を設けて実施することも可能であり、ケーシングＴ内への燃焼用空気の給気の仕方については適宜変更が可能である。
【００８４】
（５）上記第１および２実施形態では、同時燃焼状態において、能力制限通風処理を実行するようにしているが、この能力制限通風処理を実行することなく実施することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】給湯装置の概略構成図
【図２】ケーシングの前面図を外した状態における給湯装置の正面図
【図３】共用排気案内部の上面視断面図
【図４】給湯装置の要部における正面視縦断面図
【図５】一酸化炭素センサの構造を示す概略図
【図６】一酸化炭素センサの回路図
【図７】第１実施形態の暖房単独燃焼状態における暖房側燃焼排ガスの流れを示す図
【図８】暖房用目標燃焼量と暖房用ファンの目標回転速度との関係を示す図
【図９】第１実施形態における給湯側逆流防止用通風処理を実行したときの閉塞率とＣＯ濃度との関係を示す実験データ
【図１０】第１実施形態の同時燃焼状態における給湯側燃焼排ガスおよび暖房側燃焼排ガスの流れを示す図
【図１１】第２実施形態の暖房単独燃焼状態における暖房側燃焼排ガスの流れを示す図
【図１２】第２実施形態における給湯側逆流防止用通風処理を実行したときの暖房用ファンの回転速度、一酸化炭素センサの出力値、および、ＣＯ濃度の時間経過に伴う変化を示す実験データ
【図１３】第２実施形態における判定結果を示す実験データ
【符号の説明】
１              給湯用ファン
２              給湯用燃焼部
２ａ            給湯側燃焼排ガスの排出部
３              暖房用ファン
４              暖房用燃焼部
４ａ            暖房側燃焼排ガスの排出部
７              給湯熱交換器
９              給湯用バーナ
４０            暖房熱交換器
４１            暖房用バーナ
Ｂ              共用排気案内部
Ｇ              排気筒
Ｈ              制御手段
Ｓ              ガス濃度検出手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0004179731.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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