(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスターレンズの物体側に装着してマスターレンズの焦点距離に対して長い合成焦点距離を得るテレコンバージョンレンズにおいて、
前記テレコンバージョンレンズは、物体側から順に、正パワーを有する前群と、該前群とは間隔を隔てて配置された負パワーを有する後群とで構成され、
前記前群が、１枚の正レンズで構成され、
前記後群が、１枚の負レンズと、１枚の正レンズとで構成され、
前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈ、前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２、前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたとき、次の条件式を満足することを特徴とするテレコンバージョンレンズ。
０．６  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  ２．０
１．０  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．７
−１５．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．６
【請求項２】
前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１２．９６ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ４３．２ｍｍ
【請求項３】
前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．４５  ＜  Ｎ１  ＜  １．７５
【請求項４】
前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２５  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．７
【請求項５】
前記前群の正レンズが、像側面よりも物体側面が強い曲率の凸面を持つ両凸レンズで構成され、前記前群の正レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１、前記前群の正レンズの像側面の曲率半径をＲ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
−３．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ２）／（Ｒ１＋Ｒ２）  ≦  −１．２
【請求項６】
前記後群が、負の接合レンズで構成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
【請求項７】
前記後群が、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカス単レンズと、両凹単レンズとで構成されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は撮影レンズ系（「マスターレンズ」と称する）の物体側に装着し、そのマスターレンズの焦点距離をさらに長焦点にするテレコンバージョンレンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】
テレコンバージョンレンズは、正パワーの前群と、負パワーの後群とを間隔を隔てて構成することで簡単な構成で実用的な倍率が得られる。
そのような構成のテレコンバージョンレンズの従来例としては、特開平１０−１９７７９２号公報の第１〜第４実施例、特開平１０−２８２４１２号公報の第１〜第４実施例、特開２０００−４７１０５号公報の第１〜第２実施例、特開平６−２８９２８９号公報の第１〜第２実施例に記載のものがある。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、特開平１０−１９７７９２号公報の第１〜第４実施例に記載のテレコンバージョンレンズは、全体のレンズ枚数が４枚以上と多く、しかも径の大きな前群に２枚のレンズを用いているので、重量を軽くすることと、コストを低減することが難しい。
【０００４】
また、特開平１０−２８２４１２号公報の第１〜第４実施例に記載のテレコンバージョンレンズは、全体のレンズ枚数が３枚と少なく、特開平１０−１９７７９２号公報の第１〜第４実施例に記載のテレコンバージョンレンズに比べてコストを安くすることができる。しかし、特開平１０−１９７７９２号公報の第１〜第４実施例に記載のテレコンバージョンレンズと同様、前群に２枚のレンズを用いているので重量を軽くすることが難しい。
【０００５】
また、特開２０００−４７１０５号公報の第１〜第２実施例に記載のテレコンバージョンレンズは、全体のレンズ枚数が少なく、レンズ径も小さい。しかし、このテレコンバージョンレンズは、マスターレンズの入射瞳位置がマスターレンズの入射面近傍にある場合に適合するように構成されている。
このため、このテレコンバージョンレンズを、例えば、正レンズ群が物体側にあるような構成、即ち入射瞳がより像側に位置するように構成されたマスターレンズに使用すると、光線が蹴られてしまい最周辺まで撮影することができない。
【０００６】
また、特開平６−２８９２８９号公報の第１〜第２実施例に記載のテレコンバージョンレンズは、レンズ枚数が２枚と少ないが、特開２０００−４７１０５号公報の第１〜第２実施例に記載のテレコンバージョンレンズと同様、マスターレンズの入射瞳位置がマスターレンズの入射面近傍にある場合に適合するように構成されたものであり、最周辺まで撮影できない。
【０００７】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、マスターレンズの物体側に装着してマスターレンズの焦点距離をさらに長焦点にするテレコンバージョンレンズであって、入射瞳位置が入射面から大きく像側に入っているマスターレンズに適用でき、低コストで重量が軽く良好な性能を実現可能なテレコンバージョンレンズを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明によるテレコンバージョンレンズは、マスターレンズの物体側に装着してマスターレンズの焦点距離に対して長い合成焦点距離を得るテレコンバージョンレンズにおいて、前記テレコンバージョンレンズは、物体側から順に、正パワーを有する前群と、該前群とは間隔を隔てて配置された負パワーを有する後群とで構成され、前記前群が、１枚の正レンズで構成され、前記後群が、１枚の負レンズと、１枚の正レンズとで構成され、前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈ、前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２、前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたとき、次の条件式（１）、（３）、（６）を満足することを特徴とする。
０．６  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  ２．０                            ・・・（１）
１．０  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．７                            ・・・（３）
−１５．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．６  ・・・（６）
【００１０】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式(2)を満足するのが好ましい。
１２．９６ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ４３．２ｍｍ        …(2)
【００１１】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式（４）を満足するのが好ましい。
１．４５  ＜  Ｎ１  ＜  １．７５                              ・・・（４）
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式（５）を満足するのが好ましい。
１．２５  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．７                      ・・・（５）
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の正レンズが、像側面よりも物体側面が強い曲率の凸面を持つ両凸レンズで構成され、前記前群の正レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１、前記前群の正レンズの像側面の曲率半径をＲ２としたとき、次の条件式（７）を満足するのが好ましい。
−３．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ２）／（Ｒ１＋Ｒ２）  ≦  −１．２    ・・・（７）
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記後群が、負の接合レンズで構成されていることを特徴とする。
更に、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記後群が、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカス単レンズと、両凹単レンズとで構成されていることを特徴とする。
【００１２】
【発明の実施の形態】
実施例の説明に先立ち、本発明の作用について説明する。
まず、本発明に共通の構成の作用について説明する。
本発明のように、マスターレンズの物体側に取り付けマスターレンズの焦点距離をさらに長焦点にするテレコンバージョンレンズ（フロントテレコンバージョンレンズ）を、正パワーの前群と、間隔を隔てて配置した負パワーの後群とで構成し、前記正パワーの前群を正レンズ１枚で構成し、負パワーの後群を負レンズと正レンズとで構成すれば、マスターレンズの物体側に装着することで、簡単にテレ焦点距離を伸ばすことができる。しかも、リアコンバージョンレンズのように、Ｆナンバーが暗くなることが無いので焦点距離が伸びても手ブレの少ない写真が得られる。
【００１３】
また、フロントテレコンバージョンレンズは倍率が１より大きいほぼアフォーカル光学系となる。本発明のように、正パワーの前群と、前記前群と間隔を隔てて配置した負パワーの後群とで構成すれば、光学的には無駄がなく簡単にアフォーカル光学系を構成することができるので小型化には最も有利となる。
【００１４】
また、マスターレンズは、テレの焦点距離を伸ばして全長の小型化を図ろうとすると、前群に正パワーを持ち、その物体側に負パワーの後群を有するテレフォトタイプとすることが必要となる。これはズームレンズにおいても同様で近年その傾向はますます強まっている。
しかし、テレフォトタイプは入射瞳位置が入射面より物体側に大きく入っている場合が多く、フロントテレコンバージョンレンズの径を大きくしないと周辺部が蹴られて撮影できなくなってしまう。
このようなマスターレンズに適用できるフロントテレコンバージョンレンズにおいて、本発明のように、正パワーの前群と間隔を隔てて配置する負パワーの後群を、負レンズと正レンズとで構成すれば、正パワーの前群で発生する色収差、球面収差、アス、コマ、ディストーションを効果的に補正することができる。これにより、径が大きく重たくなる正パワーの前群を正レンズ１枚で構成することが可能になり、低コストで軽く良好な性能のフロントテレコンバージョンレンズとすることができる。
【００１５】
次に、本発明における条件式(1)の作用について説明する。
本発明における条件式(1)は、良好な性能で低コスト、軽量化をする為の条件式である。
０．６  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  ２．０                  …(1)
ただし、ｄ１２は前記前群と前記後群との空気間隔、ｈは最大撮影像高である。
上記条件式(1)の上限を上回って１.２５倍を超えるような倍率を得ようとすると、正パワーの前群のレンズ径が大きくなり、低コスト、軽量のメリットが無くなってしまう。
一方、上記条件式(1)の下限を下回って１.２５倍を超えるような倍率を得ようとすると、前群、後群のパワーが強くなりすぎて、性能の劣化が大きくなり、正パワーの前群を１枚で構成することが困難になる。
【００１６】
更には、上記条件式(1)の上限値を１．７、又は１．６３とするとなお好ましい。もしくは、上記条件式(1)の下限値を１．０、又は１．２８とするとなお好ましい。
【００１７】
次に、本発明における条件式(2)の作用について説明する。
本発明のように、条件式(2)を満足すれば、通称ライカサイズと呼ばれる１３５フォーマット（最大撮影像高が約２１．６ｍｍ）において、小型軽量、且つ収差性能のバランスの良いテレコンバージョンレンズが構成できる。
１２．９６ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ４３．２ｍｍ        …(2)
ただし、ｄ１２は前記前群と前記後群との空気間隔である。
上記条件式(2)の上限を上回ると、前群のレンズの外径が大きくなり、低コスト且つ軽量化のメリットが少なくなってしまう。
一方、上記条件式(2)下限を下回ると、前群、後群のパワーが強くなりすぎて、性能の劣化が大きくなり、正パワーの前群を１枚のレンズで構成することが困難になる。
【００１８】
更には、上記条件式(2)の上限値を３８ｍｍ、又は３６ｍｍとするとなお好ましい。もしくは、上記条件式(2)の下限値を２０ｍｍ、又は２８ｍｍとするとなお好ましい。
【００１９】
次に、本発明における条件式（３）の作用について説明する。
１．０  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．７                            ・・・（３）
ただし、Ｄ１は前記前群の光軸上での肉厚、Ｄ２は前記後群の光軸上での肉厚である。
一般に、テレコンバージョンレンズは、パワーの弱い正の前群と、パワーの強い負の後群とで略アフォーカル系に構成されている。
従って、径が大で弱いパワーの前群の肉厚を薄くして、一方の強いパワーの負の後群の肉厚は適度な厚みを持たせて収差補正を行うほうが小型軽量化を行いやすい。
上記条件式（３）は、前群の小型化と全体の収差補正とをバランスさせるための条件式である。
上記条件式（３）の下限を下回って前群の肉厚が小さくなると、前群で必要なパワーを得ることが困難となり、変倍比を大きく取ることが難しくなるか、変倍比を大きく取った場合には前群と後群との間隔が必要以上に大きくなり小型化が困難となる。
一方、上記条件式（３）の上限を上回ると、前群の肉厚が大きく且つ重くなるため、前群を１枚のレンズで構成することのメリットが小さくなってしまう。
【００２０】
更には、上記条件式（３）の上限値を１．５、又は１．３とするとなお好ましい。
【００２１】
更に、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式(4)を満足するのが好ましい。
１．４５  ＜  Ｎ１  ＜  １．７５                    …(4)
本発明のテレコンバージョンレンズは、前群を１枚の正レンズで構成している。
従って、前群でもって必要なパワーを確保し、前群の屈折面の形状が軸上ないし軸外にかけて良好に収差補正が行えるようにするためには、前群の屈折率を適切に定める必要がある。
上記条件式(4)の上限を上回ると、前群でのパワーを得るために面の曲率が強くなりすぎて、球面収差や像面湾曲が発生しやすくなってしまう。
一方、上記条件式(4)の下限を下回ると、色収差補正に適した材料が少なくなってしまう。
【００２２】
更には、上記条件式(4)の上限値を１．６５、又は１．６２とするとなお好ましい。もしくは、前群に用いる材料をより安価に構成するために、上記条件式(4)の下限値を１．４７、又は１．４８とするとなお好ましい。
【００２３】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたときに、次の条件式(5)を満足するのが好ましい。
１．２５  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．７                …(5)
前記前群の焦点距離と前記後群の焦点距離との比であるｆＧ１／ｆＧ２は、テレコンバージョンレンズのアフォーカル倍率に概ね相当する。
上記条件式(5)の下限を下回ると、マスターレンズにテレコンバージョンレンズを装着したときの倍率変換の作用が小さくなる。
一方、上記条件式(5)の上限を上回ると、本発明のような少ないレンズ枚数で小型化することが困難になる。
【００２４】
更には、上記条件式(5)の上限値を１．６、又は１．５５とするとなお好ましい。もしくは、上記条件式(5)の下限値を１．２７、又は１．２８とするとなお好ましい。
【００２５】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたとき、次の条件式(6)を満足するのが好ましい。
−１５．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．６  …(6)
上記条件式(6)はゴーストの発生を抑える為の条件式である。
上記条件式(6)の上限を上回ると、画角の３倍以上高い位置からの光源によるゴーストの発生が強くなり好ましくない。
一方、上記条件式(6)の下限を下回ると、球面収差とアスのバランスをとることが困難になる。
【００２６】
更には、上記条件式(6)の上限値を−１．８、または−２．０とするとなお好ましい。もしくは、上記条件式(6)の下限値を−１３．０、又は−１２．０とするとなお好ましい。
【００２７】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記前群の正レンズが、像側面よりも物体側面が強い曲率の凸面を持つ両凸レンズで構成され、前記前群の正レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１、前記前群の正レンズの像側面の曲率半径をＲ２としたとき、次の条件式(7)を満足するのが好ましい。
−３．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ２）／（Ｒ１＋Ｒ２）  ≦  −１．２  …(7)
上記条件式(7)は、前群を正レンズ１枚で構成する場合の好ましいレンズ形状を規定する条件式である。
上記条件式(7)の下限値を下回ると、正レンズの物体側面の曲率半径の絶対値と像側面の曲率半径の絶対値とが近づくため、主点に対して前群を後群側に位置させる効果が少なくなり、小型化の効果が小さくなってしまう。
一方、上記条件式(7)の上限値を上回ると、像側面での正パワーが小さくなるため、球面収差が出やすくなる。
【００２８】
更には、上記条件式(7)の上限値を−１．３とするとなお好ましい。もしくは、上記条件式(7)の下限値を−２．５とするとなお好ましい。
【００２９】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記後群を負の接合レンズで構成するのが好ましい。
後群を負・正の接合レンズ、又は正・負の接合レンズで構成すると、後群を構成するの２枚のレンズで発生する製造誤差による性能劣化を大幅に減らすことができる。
更に、接合面のパワーを正パワーとなるように構成すれば、球面収差と像面湾曲の発生を良好に補正できるので好ましい。
【００３０】
また、本発明によるテレコンバージョンレンズは、前記後群を、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカス単レンズと、両凹単レンズとで構成するのが好ましい。
本発明では前群を１枚としたことにより、後群での収差補正の負担が大きくなるが、後群を上記のように、物体側に凹面を向けた正メニスカス単レンズと、両凹単レンズとで構成とすれば、後群のでの屈折面の数を４面確保でき球面収差が補正しやすくなる。
【００３１】
以下、本発明の実施例を図面を用いて説明する。
まず、本発明のテレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズの一実施例を示すこととする。
図１は本発明の各実施例に共通に用いるマスターレンズのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図であり、(a)は広角端、(b)は中間、(c)は望遠端での状態を示している。図２は図１のマスターレンズにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図であり、望遠端での状態を示している。
【００３２】
次に、図１のマスターレンズを構成する光学部材の数値データを示す。
なお、マスターレンズの数値データにおいて、ｒ1、ｒ2、…は各レンズ面の曲率半径、ｄ1、ｄ2、…は各レンズの肉厚または空気間隔、ｎd1、ｎd2、…は各レンズのｄ線での屈折率、νd1、νd2、…は各レンズのアッべ数を示す。
また、ｆは焦点距離、Ｆｎｏ．はＦナンバー、２ωは全画角、ＦＢはバックフォーカスを表している。なお、これらの記号は後述の実施例の数値データにおいても共通である。
【００３３】
0004139125.tif 000002
0004139125.tif 000003
【００３４】
0004139125.tif 000004
【００３５】
第１実施例
図３は本発明の第１実施例にかかるテレコンバージョンレンズを、図１(a)に示す望遠端のマスターレンズに装着したときのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図、図４は図３の状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図である。
【００３６】
本実施例のテレコンバージョンレンズは、物体側から順に、正パワーを有する前群Ｇ１と、前群Ｇ１とは間隔を隔てて配置された負パワーを有する後群Ｇ２とで構成されている。
前群Ｇ１は、像側面よりも物体面が強い曲率の凸面を持つ１枚の両凸レンズＬ１で構成されている。
後群Ｇ２は、両凹レンズＬ２1と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２12とを接合した負パワーの接合レンズで構成されている。
【００３７】
次に、本実施例のテレコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。
なお、第１実施例の数値データにおいて、ｒt1、ｒt2、…は各レンズ面の曲率半径、ｄt1、ｄt2、…は各レンズの肉厚または空気間隔、ｎtd1、ｎtd2、…は各レンズのｄ線での屈折率、νtd1、νtd2、…は各レンズのアッべ数を示す。これらの記号は後述の実施例の数値データにおいても共通である。
0004139125.tif 000005
【００３８】
0004139125.tif 000006
【００３９】
第２実施例
図５は本発明の第２実施例にかかるテレコンバージョンレンズを望遠端のマスターレンズに取りつけたときのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図、図６は図５の状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図である。
【００４０】
本実施例のテレコンバージョンレンズは、物体側から順に、正パワーを有する前群Ｇ１と、前群Ｇ１とは間隔を隔てて配置された負パワーを有する後群Ｇ２とで構成されている。
前群Ｇ１は、像側面よりも物体面が強い曲率の凸面を持つ１枚の両凸レンズＬ１で構成されている。
後群Ｇ２は、物体側から順に、１枚の物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２’1と、１枚の両凹レンズＬ２’2とで構成されている。
【００４１】
次に、本実施例のテレコンバージョンレンズを構成する光学部材の数値データを示す。
0004139125.tif 000007
【００４２】
0004139125.tif 000008
【００４３】
次に、各実施例における各条件式の対応値を下表に示す。
0004139125.tif 000009
【００４４】
以上説明したように、本発明のテレコンバージョンレンズは、特許請求の範囲に記載された発明の他に、次に示すような特徴も備えている。
【００５１】
（１）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈとしたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
０．６  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  １．７
【００５２】
（２）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈとしたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
０．６  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  １．６３
【００５３】
（３）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈとしたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．０  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  ２．０
【００５４】
（４）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２、前記テレコンバージョンレンズを装着するマスターレンズにおける最大撮影像高をｈとしたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２８  ≦  ｄ１２／ｈ  ≦  ２．０
【００５５】
（５）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１２．９６ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ３８ｍｍ
【００５６】
（６）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１２．９６ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ３６ｍｍ
【００５７】
（７）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
２０ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ４３．２ｍｍ
【００５８】
（８）前記前群と前記後群との空気間隔をｄ１２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
２８ｍｍ  ≦  ｄ１２  ≦  ４３．２ｍｍ
【００５９】
（９）前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
０．６  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．５
【００６０】
（１０）前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
０．６  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．３
【００６１】
（１１）前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
０．８  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．７
【００６２】
（１２）前記前群の光軸上での肉厚をＤ１、前記後群の光軸上での肉厚をＤ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．０  ＜  Ｄ１／Ｄ２  ＜  １．７
【００６３】
（１３）前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．４５  ＜  Ｎ１  ＜  １．６５
【００６４】
（１４）前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．４５  ＜  Ｎ１  ＜  １．６２
【００６５】
（１５）前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．４７  ＜  Ｎ１  ＜  １．７５
【００６６】
（１６）前記前群の屈折率をＮ１としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のテレコンバージョンレンズ。
１．４８  ＜  Ｎ１  ＜  １．７５
【００６７】
（１７）前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２５  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．６
【００６８】
（１８）前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２５  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．５５
【００６９】
（１９）前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２７  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．７
【００７０】
（２０）前記前群の焦点距離をｆＧ１、前記後群の焦点距離をｆＧ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
１．２８  ＜  ｆＧ１／ｆＧ２  ＜  １．７
【００７１】
（２１）前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたときに、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
−１５．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．８
【００７２】
（２２）前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたときに、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
−１５．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −２．０
【００７３】
（２３）前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたときに、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
−１３．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．６
【００７４】
（２４）前記前群の物体側の面の曲率半径をＲ１、前記後群の最も物体側の面の曲率半径をＲ３としたときに、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のテレコンバージョンレンズ。
−１２．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ３）／（Ｒ１＋Ｒ３）  ≦  −１．６
【００７５】
（２５）前記前群の正レンズが、像側面よりも物体側面が強い曲率の凸面を持つ両凸レンズで構成され、前記前群の正レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１、前記前群の正レンズの像側面の曲率半径をＲ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
−３．０  ≦  （Ｒ１−Ｒ２）／（Ｒ１＋Ｒ２）  ≦  −１．３
【００７６】
（２６）前記前群の正レンズが、像側面よりも物体側面が強い曲率の凸面を持つ両凸レンズで構成され、前記前群の正レンズの物体側の面の曲率半径をＲ１、前記前群の正レンズの像側面の曲率半径をＲ２としたとき、次の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のテレコンバージョンレンズ。
−２．５ ≦  （Ｒ１−Ｒ２）／（Ｒ１＋Ｒ２）  ≦  −１．２
【００７７】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、マスターレンズの物体側に取り付けマスターレンズの焦点距離をさらに長焦点にするテレコンバージョンレンズであって、入射瞳位置が入射面から大きく像側に入っているマスターレンズに適用でき、低コストで重量が軽く良好な性能を実現可能なテレコンバージョンレンズを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の各実施例に共通に用いるマスターレンズのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図であり、(a)は広角端、(b)は中間、(c)は望遠端での状態を示している。
【図２】図１のマスターレンズにおける球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図であり、望遠端での状態を示している。
【図３】本発明の第１実施例にかかるテレコンバージョンレンズを望遠端のマスターレンズに装着したときのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図４】図３の状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図である。
【図５】本発明の第２実施例にかかるテレコンバージョンレンズを望遠端のマスターレンズに装着したときのレンズ構成を示す光軸に沿う断面図である。
【図６】図５の状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差を示す図である。
【符号の説明】
Ｇ１          前群
Ｇ２          後群
Ｌ１          両凸レンズ
Ｌ２1         両凹レンズ
Ｌ２’1       物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ
Ｌ２2         物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ
Ｌ２’2       両凹レンズ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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