(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、
前記船本体の左右両側壁に形成した孔部と、これら孔部を貫通して配置され、両端部に前記浮力体を着脱自在に固定する棒体とを有し、
前記孔部は、前記左右両側壁のそれぞれにおいて、前記船本体の前後方向に位置する前側孔部と後側孔部とからなるとともに、前側孔部と後側孔部とのいずれか一方が前後方向に長い長孔に形成してあることを特徴とするボート。
【請求項２】
前記船本体は乗員および荷物を収容する凹部を有し、前記浮力体は前記船本体の前記凹部に収納可能に形成してあるとともに、前記浮力体を前記船本体に固定する棒体の収納部が底部に設けてあることを特徴とする請求項１記載のボート。
【請求項３】
前記船本体は乗員および荷物を収容する凹部が形成してあるとともに、外周形状および前記凹部が前後対称に形成され、前記浮力体は外周形状が前後対称に、かつ一対を前記凹部に嵌め込み収納可能に形成されていることを特徴とする請求項１記載のボート。
【請求項４】
前記船本体は左右両側壁の前後方向中央部が他より低く形成してあるとともに、前記浮力体は前記船本体に固定された状態において、少なくとも前記船本体の左右両側壁の前後方向中央部と対応した部分の上端面が船本体の前後部側壁より低く位置することを特徴とする請求項１記載のボート。
【請求項５】
浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記浮力体は上部に荷物を保持可能な収容凹部を有していることを特徴とする請求項１記載のボート。
【請求項６】
浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、
前記船本体の左右両側壁に形成した孔部と、これら孔部を貫通して配置され、両端部に前記浮力体を着脱自在に固定する棒体とを有し、
乗員が乗船可能な船本体と、この船本体の先端部または後端部の少なくともいずれか一方に設けられ、他の船本体の前端部または後端部を接触させる突き当て面と、前記船本体と前記他の船本体とを相互に結合する船体連結手段とを有することを特徴とするボート。
【請求項７】
浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、
前記船本体の左右両側壁に形成した孔部と、これら孔部を貫通して配置され、両端部に前記浮力体を着脱自在に固定する棒体とを有し、
側壁が中空に形成してある船本体と、この船本体の外側壁部の前後方向に形成した溝部と、この溝部の底部に設けられて溝部底部に変形力が作用した際に、その変形力を内側壁部に伝達するとともに、前記溝部底部の変形を阻止する変形防止凹部とを有することを特徴とするボート。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、自動車などにより容易に搬送することができるボートに係り、特に船本体の両側に浮力体を着脱自在に装着する組立式のボートに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、レジャーなどのために自動車に搭載して海や湖などに搬送し、現場において組み立てて使用する組立式のボートが各種提案されている。例えば、実公平６−３５８９４号公報には、一対の浮力体である筏体のそれぞれに支持フレームを設け、支持フレームに設けた四角形スリーブに角パイプ状の連結材を挿入するとともに、一対の筏体の間に人や荷物を乗せるための布を張って連結材がスリーブから抜けるのを防止し、ナットなどの締結材を使用せずに組み立てることができるようにしたものがある。また、特開平６−１９１４６８号公報には、船体の左右両側壁の上端部にフロート(浮力体)の取付具を設け、この取付具を介して船体の左右両側壁部にフロートを固定する構造のボートが開示してある。そして、この特開平６−１９１４６８号公報に記載のボートは、フロートを船体内、すなわち乗員および荷物を収容する凹部に収納できるように形成している。
【０００３】
さらに、特開平８−７２７８４号公報には、メインボートの両側に浮力体であるサブボートを配置するとともに、これらメインボートとサブボートとを取付アームによって相互に連結したボートが開示してある。また、特開平１−１９２３７５号公報には、ボート状デッキの両側に支脚を介してフロートを配置、固定したものが開示されており、ボート状デッキの内部にフロートや支脚を収納できるようにしている。そして、特開平１−１１６７９１号公報には、船体の左右両側壁に、側壁の上端より低い位置にフロートを固定した組立式のボートが開示してある。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記実公平６−３５８９４号公報に記載されたものは、乗員や荷物を載せる部分が布によって形成してあるために浮力を有しておらず、また布の前端部と後端部とを一対の筏体を連結している連結材に支持させているため、乗員および荷物の荷重のすべてが筏体と連結材とにかかり、連結材を支持している支持フレームと連結材との強度を非常に大きくする必要がある。また、特開平６−１９１４６８号公報に記載のものは、船体の左右両側壁の上端部に外方に突設したフロート取付具を介してフロートを取り付けるようにしており、船体の側壁にフロートの浮力による上向きの大きな曲げモーメントが作用し、船体の耐久性を維持するために船体の側壁の構造を強化する必要がある。さらに、特開平８−７２７８４号公報に記載のものは、取付アームをボルトによってメインボートとサブボートとに固定して相互に連結するようにしており、メインボートにねじ孔の加工が必要であるばかりでなく、ねじ孔加工部に左右のサブボートの浮力による上方への曲げモーメントによる応力が集中するため、取付アーム自体の強度を上げるなどの対策が必要となる。このため、部品点数の増加とあいまってコストが増加する上、組立作業の際の工数が増加する。
【０００５】
一方、特開平１−１９２３７５号公報に記載のものは、フロートや支脚などをボート状デッキに収納できるようにしているが、フロートや支脚さらには前後の支脚を接続する連接棒や棒状の支脚要素などのを単にボート状デッキに雑然と投入するだけであり、連接棒や支脚要素などの部品を紛失しやすく、また組立部品が整理された状態で収納されていないため、組立時に部品を探したりする手間がかかる。
【０００６】
そして、特開平６−１９１４６８号公報に記載のものは、フロートを船体内に収納できるようにしているが、船体の外形形状と、乗員および荷物を収容する凹部とが前後方向で対称となっていないため、前後方向いずれの向きにも進めるような構造となっておらず、迅速な方向変換を行うことができない。
【０００７】
また、特開平１−１１６７９１号公報に記載のものは、船体に固定したフロートの位置が船体の側壁の上端より低くなっているが、船体の側面から乗船する際に、船体の側壁自体が高いために邪魔となって乗船しずらい。
また、前記各公報に記載のものは、船体の両側に固定するフロート(浮力体)の上部が平坦または横断面形状が円形に形成してあって、荷物などを保持させることができず、フロートの充分な有効利用が図られていなかった。
【０００８】
そして、前記各公報に記載のものは、複数の船体を相互に直列に固定状態に連結することができないため、例えば乗員や荷物が多い場合、これらを複数の船体に分けて乗せ、これらを直列に連結して航行する場合、最後尾の船体に取り付けた船外機などによってこれを推進することができず、先頭の船体によって牽引するしかなく、操作が容易でない。
【０００９】
本発明は、前記従来の欠点を解消するためになされたもので、浮力体の浮力による船本体に作用する曲げモーメントを軽減することを目的としている。
また、本発明は、浮力体を船本体に固定する部材の紛失を防止できるようにすることを目的としている。
【００１０】
さらに、本発明は、前後方向のいずれにも安定して進め、迅速な方向変換が行えるようにすることを目的としている。
また、本発明は、乗員が船本体の側方から容易に乗船できるようにすることを目的としている。
【００１１】
さらに、本発明は、浮力体を荷物の収納部として有効利用できるようにすることを目的としている。
また、本発明は、複数の船本体を位置ずれしないように前後方向に相互に連結できるようにすることを目的としている。
そして、本発明は、船本体の側壁を中空に形成した場合に、外側壁分の厚さを、大きな外力の作用しない内側壁部の強度を基準にした厚さとほぼ同じできるようにすることを目的としている。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明の第１に係るボートは、浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記船本体の左右両側壁に形成した孔部と、これら孔部を貫通して配置され、両端部に前記浮力体を着脱自在に固定する棒体とを有する構成となっている。孔部は、船本体の前後方向に位置する前側孔部と後側孔部とを設け、前側孔部と後側孔部とのいずれか一方を船本体の前後方向に長い長孔に形成することが望ましい。
【００１３】
また、本発明の第２に係るボートは、浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記船本体は乗員および荷物を収容する凹部を有し、前記浮力体は前記船本体の前記凹部に収納可能に形成してあるとともに、前記浮力体を前記船本体に固定する棒体の収納部が底部に設けてある構成となっている。
【００１４】
そして、本発明の第３に係るボートは、浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記船本体は乗員および荷物を収容する凹部が形成してあるとともに、外周形状および前記凹部が前後対称に形成され、前記浮力体は外周形状が前後対称に、かつ一対を前記凹部に嵌め込み収納可能に形成された構成である。
【００１５】
さらに、本発明の第４に係るボートは、浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記船本体は左右両側壁の前後方向中央部が他より低く形成してあるとともに、前記浮力体は前記船本体に固定された状態において、少なくとも前記船本体の左右両側壁の前後方向中央部と対応した部分の上端面が船本体の前後部側壁より低く位置する構成にした。
【００１６】
また、本発明の第５に係るボートは、浮力を有する船本体の左右両側部のそれぞれに浮力体を配置する組立式ボートであって、前記浮力体は上部に荷物を保持可能な収容凹部を有する構成となっている。
さらに、本発明の第６に係るボートは、乗員が乗船可能な船本体と、この船本体の前端部または後端部の少なくともいずれか一方に設けられ、他の船本体の前端部または後端部を接触させる突き当て面と、前記船本体と前記他の船本体とを相互に結合する船体連結手段とを有する構成になっている。
【００１７】
そして、本発明の第７に係るボートは、側壁が中空に形成してある船本体と、この船本体の外側壁部の前後方向に形成した溝部と、この溝部の底部に設けられて溝部底部に変形力が作用した際に、その変形力を内側壁部に伝達するとともに、前記溝部底部の変形を阻止する変形防止凹部とを有する構成となっている。
【００１８】
【作用】
上記のごとく構成下本発明の第１においては、船本体を貫通させた棒体を介して浮力体を船本体に固定するようになっているため、船本体の側壁に直接浮力体を固定した場合に比較して、浮力体の浮力による船本体に作用する曲げモーメントを小さくすることができ、船本体の側壁に特別な補強をしなくても、船本体の耐久性が低下するようなことがない。また、棒体は、船本体の側壁に設けた孔部を貫通させて端部に浮力体を固定するようになっているため、折り曲げ加工等の必要もなく、安価に製造することができる。
【００１９】
そして、孔部を左右の側壁に一対ずつ設けて前側孔部と後側孔部とのいずれか一方の前後方向に長い長孔とすることにより、船本体の前後方向に設けた孔部間のピッチと浮力体の前後方向に設けた棒体との接続部間のピッチとの製造誤差や、船本体と浮力体との熱膨張率の相違等に基づく孔部間のピッチと接続部間のピッチとに相違が生じたとしても、長孔によってこれを吸収することができ、容易、確実に組み立てることができる。また、他方の孔部の径を棒体の外径に応じた寸法とすることにより、船本体と浮力体との間に前後方向の力が作用したとしても、他方の孔部に挿入した棒体がガタツクようなことがない。
【００２０】
本発明の第２においては、浮力体を船本体の凹部に収納できるとともに、浮力体の底部に設けた収納部に、浮力体を船本体に固定する棒体を浮力体の底部に収納できるようにしているため、非使用時における体積を大幅に減少させることが可能であり、保管、運搬を効率的に行えるとともに、組立部品の紛失を防止することができる。
【００２１】
そして、本発明の第３においては、船本体および浮力体の外周形状を前後方向において対称に形成することにより、前方、後方のいずれの方向にも安定して進むことができる。このため、９０度以内の旋回でボーとの向きを所望の進行方向に向けることができ、迅速な移動が可能となる。また、本発明の場合、例えば船本体に船外機を取り付けて使用するときと、オールを使用するするときとで乗船者が向きを変える必要がない。さらに、船本体の乗員や荷物を収容する凹部を前後方向で対称に形成するとともに、一対の浮力体を船本体の凹部に嵌め込み収納可能に形成してあるため、非使用時に船本体の凹部に無駄な空間を生ぜず、浮力体を効率的に収納することができ、船本体をコンパクトにできる。しかも、組立部品を整理した状態で収納できるため、組立時に部品を探すような手間が省け、組立作業を手際よく迅速に行うことができる。そして、浮力体は、外周形状が前後方向で対称となっているため、左右の浮力体を同一部品とすることができ、部品点数の削減および金型代を軽減することができる。
【００２２】
また、本発明の第４においては、船本体の側壁の前後方向中央部を他より低くするとともに、船本体に固定した浮力体の上端位置を船本体の前後部の側壁より低くしているため、船本体の側方から容易に乗船、下船することができる。しかも、乗船する際に前後方向の中央部から乗船するようにしてあるため、乗員が船本体の前端部や後端部に乗船することがなく、船本体の全長が比較的短くてバランスを崩しやすい場合であっても、安全に乗船することができる。
【００２３】
さらに、本発明の第５においては、浮力体の上部に荷物を保持可能な収納凹部を形成したことにより、荷物が多い場合に荷物の一部を浮力体に収納することができ、浮力体を有効利用することができる。
そして、上記各発明においては、船本体の両側に浮力体が配置してあるため、左右方向に対する安定度が高まるとともに、乗員は一対の浮力体の間に位置する船本体に乗船するため、ボート全体の重心の移動も少なく、安定した航行が行え、浸水、転覆転落などの危険を防止することができる。
【００２４】
また、本発明の第６においては、船本体の前端部と後端部との少なくとも一方に突き当て面を設けて他の船本体の前端部または後端部を接触させ、両者を船体連結手段によって相互に結合できるようにしたことにより、複数の船本体を前後方向に直列にかつ位置ずれを生じないように連結することができ、連結した船本体の最後尾の船本体に船外機などを装着して全体を推進することが可能で、多くの人や荷物を効率的に運搬することができる。
【００２５】
そして、本発明の第７においては、溝部底部に変形防止凹部を形成して溝部底部の変形を防止する用にしているため、内側壁部より強度、剛性を必要とする外側壁部の肉厚を、大きな外力が作用しない内側壁部の強度を基準とした肉厚とほぼ同じすることができ、船本体の軽量化とコスト低減とを図ることができる。
【００２６】
すなわち、側壁が中空である船本体をプラスチックによって形成する場合、一般に中空体を形成するのに適したブロー成形法によって形成される。このブロー成形法においては、ダイスから吐出されて下降する溶融樹脂からなる筒状のパリソンを金型キャビティに受けて空気を吹き込んで成形するために、強度を必要とする部分を選択的に肉厚とすることが困難である。このため、ブロー成形品は、最も強度を必要とする部分の肉厚によって全体の肉厚が決定されるため、強度をそれほど必要としない部分においては、余分な肉厚を有することとなり、無駄な重量増加と材料代の増加とを招く。しかし、本発明の第７の場合、外側壁部に設けた前後方向の溝部が船本体の前後方向に作用する曲げモーメントに対して大きな剛性を示すとともに、溝部の底部に設けた変形防止凹部が溝部底部に作用する変形力を内側壁部に伝達して溝部底部に作用する変形力を軽減し、変形を防止するため、外側壁部の厚さを、内側壁部の強度を基準とした厚さとほぼ同じにすることができ、軽量化とコストの低減とが可能となる。
【００２７】
【発明の実施の形態】
本発明に係るボートの好ましい実施の形態を、添付図面に従って詳細に説明する。
図１は本発明の実施の形態に係るボートの組み立てた状態の平面図であり、図２は同じく浮力体を船本体に収納した状態の平面図であり、図３は同じく組み立てた状態の底面図である。
【００２８】
これらの図において、ボート１０は、船本体１２と、その左右両側部に配置した浮力体１４ａ、１４ｂとから構成してある。船本体１２は、硬質ポリエチレンなどの樹脂をブロー成形法によって形成してあって、中空の側壁１６によって囲った中央部が乗員や荷物を収容する凹部１８となっている。そして、船本体１２は、左右対称に形成してあるとともに、外周形状と凹部１８とが前後対称に形成してある。また、浮力体１４ａ、１４ｂは、船本体１２の中心に対して対称の形状をなしているとともに、それぞれが前後対称となっている。このため、ボート１０は、組み立てた状態において前後対称形状となり、前方向（図１の上方向）と後方向とに同じように安定して進むことができ、船首の向きを９０度以内の変更で任意の進行方向にボート１０を向けることができ、迅速な方向変換が可能となる。
【００２９】
浮力体１４ａ、１４ｂは、船本体１２と同様に硬質ポリエチレンなどの樹脂によって中空に形成してあり、詳細を後述するように、一側（内側）部を船本体１２の左右側壁に接して船本体１２に固定される。そして、浮力体１４ａ、１４ｂは、内側部を相互に接触させて並べると、外周縁が船本体１２の凹部１８にほぼ内接する形状となり、図２に示したように、並べた状態で凹部１８に嵌め込み収納可能となっている。凹部１８に収納された浮力体１４（１４ａ、１４ｂ）は、図４に示したように、底部が凹部１８の底面に接触する。従って、ボート１０は、船本体１２内に浮力体１４を無駄なスペースを生ずることなく効率的に収納することができる。
【００３０】
浮力体１４は、図１に示したように、アルミなどの金属からなる円筒状の一対の棒体２０を介して船本体１２に固定される。そして、船本体１２には、図５に示したように、左右の両側壁１６に前側孔部２２と後側孔部２４とが形成してあり、これらの孔部２２、２４に棒体２０を貫通させて配置するようにしてある。前側孔部２２は、後側孔部２４が棒体２０の外径に対応した直径Ｄを有するのに対して、前後方向の長さＬが前記の直径Ｄより大きい長孔となっていて、製造誤差や船本体１２と浮力体１４との熱膨張率の相違などによる孔部２２、２４間のピッチと、浮力体１４の前後方向に形成される一対の棒体接続部５４間のピッチとの相違を吸収し、容易、確実に浮力体１４を船本体１２に固定できるようにしている。ただし、長孔である前側孔部２２は、上下方向の幅が後側孔部２４の直径Ｄと同じ寸法となっていて、船本体１２と浮力体１４との間に作用する上下方向の力を後側孔部２４と同様に支持できるようになっている。
【００３１】
後側孔部２４は、図６に詳細を示したように、外方に向けて拡開した形状をなし、船本体１２の側方から棒体２０を容易に挿入できるようにしてある。また、側壁１６は、外側壁部２６と内側壁部２８とを有する中空に形成してある。そして、左右両側の側壁１６の外側壁部２６には、船本体１２の前後方向に溝部３０が設けてあって（図６、図７参照）、外側壁部２６の剛性を高めるようにしてある。さらに、溝部３０の底部３２には、変形防止凹部３４が溝部３０に沿って一定間隔で複数設けてある。この変形防止凹部３４は、図５のＤ−Ｄ線に沿った断面図である図８（１）と、図７のＤ部分の拡大図である図８（２）とに示してあるように、底部３６が内側壁部２８に近接していて、溝部底部３２に変形力が作用して溝部底部３２が変形しようとすると、変形防止凹部３４の底部３６が内側壁部２８の内面に当接し、溝部底部３２に作用する変形力の一部を内側壁部２８に伝達して変形力の緩和を図るとともに、溝部底部３２の変形を阻止する。このため、外側壁部３２は、変形防止凹部３４によって剛性が高められて強度が補強され、大きな外力が作用する外側壁部３２の肉厚を、大きな外力が作用しない内側壁部２８の耐久強度を基準とした肉厚と同じ厚さに形成しても外力に耐えることができ、ブロー成形した場合であっても、船本体１２の軽量化と材料代の低減とを図ることができる。また、溝部３０の底部３２と内側壁部２８との間に間隙が形成してあるため、ブロー成形時の吹き込み空気の回りを良くでき、良好なブロー成形を行うことができて成形不良を起こすおそれがない。
【００３２】
さらに、変形防止凹部３４の底部３６を内側壁部２８に接触させて変形防止凹部３４と内側壁部２８とを接続し、両者の接続部の密着を良好にする場合、接続部の厚さを「溝部底部３２の厚さ」＋「内側壁部２８の厚さ」より薄くする必要があるため、外部からこの部分に光があたった際に、光の透過量が異なって接続部の色調が他の部分と異なって見え、外観が悪くなる不具合を生ずるが、実施形態においては、変形防止凹部３４が内側壁部２８と密着していないため、このような不都合をなくすことができる。しかし、図８（３）に示したように、変形防止凹部３４を内側壁部２８に接続して形成し、外側壁部２６の強度を向上してもよい。。また、外側壁部２６と内側壁部２８とを別々に形成して両者を貼り合わせて側壁１６を形成してもよい。
【００３３】
船本体１２は、図５に示したように、左右両側壁１６の前後方向中央部が他の部分より低い乗船部３８となっていて、乗員が乗船部３８を介して容易に乗船したり下船したりできるようにしてある。そして、浮力体１４は、棒体２０を介して船本体１２に固定したときに、図９に示したように、上端面４０の少なくとも乗船部３８と対応した部分が船本体１２の前部および後部の側壁１６上端より低く位置するようになっており、乗員が容易に乗船できるようになっている。また、船本体１２の底面には、図１０に示したように、前後方向に沿って溝４２が複数形成してあって（図３参照）、ボート１０の良好な直進性が得られるようにしてある。
【００３４】
浮力体１４の外側の側部には、組み立てた状態のボート１０を手によって運搬するための把手部４４が設けてある。この把手部４４は、ブロー成形時の金型から食み出したいわゆるバリを利用して形成してあって、基部において容易に折曲できるようになっている。このため、浮力体１４を船本体１２の内部に収納したときに、図２に示したように、把手部４４が上方に屈曲して浮力体１４の収納が妨げられないようになっている。さらに、浮力体１４の底面の中央部には、断面Ｕ字状の溝からなる棒体収納部４６が前後方向に沿って形成してあって、棒体２０を棒体収納部４６に収納した状態で浮力体１４を船本体１２の内部に収納できるようにしてある（図１１参照）。このため、実施形態に係るボート１０は、組立部品である棒体２０の紛失を防止することができるばかりでなく、組立部品を整理して船本体１２の内部に収納することができ、見た目がよいとともに組立作業を手際よく行うことができ、迅速な組立が可能となる。また、溝状の棒体収納部４６は、ボート１０を組み立てた航行する際、キールとして作用し、ボート１０の直進性の向上に寄与する。
【００３５】
なお、棒体収納部４６には、図１２または図１３に示したように、開口側の適宜の個所に脱落防止凸部４８が設けてある。この脱落防止凸部４８は、詳細を図１４に示したように、棒体収納部４６の開口部を狭めるように形成してあって、棒体収納部４６に収納した棒体２０が容易に脱落しないようにしてある。また、棒体収納部４６の両端部には、エンドストッパ５０が設けてあり、収納した棒体２０が浮力体１４の前後方向に突出しないようにしてある。
【００３６】
一方、浮力体１４の上面には、図１３に示したように、収容凹部５２が形成してあり、この収納凹部に図示しない荷物を保持させることができるようになっている。また、浮力体１４の上部には、収容凹部５２の前後方向両側に、船本体１２の孔部２２、２４に対応した棒体接続部５４が設けてある。この棒体接続部５４は、詳細を図１５に示したように、フロート本体５６に射出成形法によるインサート成形によって形成した一対の接続部材５８（５８ａ、５８ｂ）から構成してある。各接続部材５８は、同形に形成してあって、棒体２０の端部を挿入する挿入孔６０を有していて、適宜の間隔をおいて同軸に配置してある。また、挿入孔６０は、図１５（２）に明示されているように、船本体１２側がやや拡開したテーパを有しており、棒体２０を容易に挿入することができるようにしてある。そして、接続部材５８の上部には、係合孔６２が設けてあって、船本体１２側の接続部材５８ａの係合孔６２に棒体２０に設けた固定部材６４の係合凸部６６を係合させ(図１５（２）参照)、浮力体１４を棒体２０に固定できるようになっている。
【００３７】
固定部材６４は、図１６に詳細を示したように、ばね材を楔状に折曲して形成してあって、一片（図１６（１）の下側片）側が押上げばね部６８となっており、他片側に係合凸部６６が絞り成形によって形成してある。そして、固定部材６４は、幅Ｂが棒体２０の内径より小さく形成してあって、図１５（１）に示したように、棒体２０の内部に挿入され、係合凸部６６が棒体２０に設けた突出孔７０から外部に突出するようになっている。また、係合凸部６６の頂部には、図１６（３）に示したように、その作用を後述する修正凹部（または孔）７２が形成してある。
【００３８】
棒体接続部５４を構成する外側接続部材５８ｂの外側（図１５の右側）には、射出成形法によるインサート成形によって形成したクラッチ支持部７４が設けてある。このクラッチ支持部７４は、クラッチ挿入孔７６が形成してあり、図１７に示したように、オール７８のクラッチ８０を挿入できるようにしてある。そして、クラッチ挿入孔７６の下部には、掛止凸部８２が設けてあって、この掛止凸部８２をクラッチ８０の嵌合凹部と嵌合させることにより、クラッチ８０が容易に抜けないようにしている。また、クラッチ支持部７４は、接続部材５８ｂの挿入孔６０に嵌入させたリング状の位置決め嵌合部８４を有していて、この位置決め嵌合部８４の端面によって棒体２０の挿入深さを規制し、浮力体１４を確実に棒体２０に固定できるようになっている。
【００３９】
このように、接続部材５８ｂとクラッチ支持部７４とをお互いに連結したインサート部品として形成することにより、それぞれを単独でインサート成形した場合と比較してインサート部の強度を向上することができる。また、通常、浮力体１４に管状の棒体２０を貫通させて両者を結合する場合、外観上および固定部材６４の腐食を防止するため、棒体２０の端部にキャップを被せる必要がある。しかし、実施の形態においては、棒体２０の端部がクラッチ支持部７４によって被覆されるため、キャップが不要となり、コストの低減が図れ、キャップの紛失を防止できる。
【００４０】
船本体１２の側壁１６の上部前端部と後端部とには、図１に示したように平滑に形成した平面状の突き当て面８６、８８が設けてある。また、各突き当て面８６、８８の両端部の側壁１６には、連結孔９０が設けてあり、この連結孔９０を介して突き当て面８６、８８に接触させた他のボートを前後方向に直列に接続できるようにしてある。すなわち、例えば図１８に示したように、船本体１２の後端側の突き当て面８８に他のボート１０ａを構成する船本体１２ａの前端側突き当て面８６ａを当接させ、船体連結手段９２を各船本体１２、１２ａの連結孔９０に通すことにより、ボート１０、１０ａを相互に位置ずれを生ずることなく連結できるようにしてある。
【００４１】
連結手段９２は、この実施の形態の場合、図１９に示したように、ベルと９４と、ベルと９４の両端に取り付けたバックル部材９６とからなっていて、図２０に示したように、ベルト９４を連結孔９０に通し、その両端部に設けたバックル部材９６を結合してベルト９４に張力をかけることにより、船本体１２、１２ａの突き当て面８８、８６ａを接触させた（突き当てた）状態で船本体１２、１２ａを相互に連結することができる。
【００４２】
なお、突き当て面は、船本体１２の前端部または後端部のいずれかに形成してもよい。この場合、２隻のボートを接続するときには、波等によって２隻のボートに相対的に上下方向に移動する力が作用した場合、船本体同士の上下移動が妨げられないように、それぞれの平滑な突き当て面を接触させて連結する。
【００４３】
船本体１２の後端部には、一対の連結孔９０の間に金属板などから構成した設置部９８が設けてあり、この設置部９８に図示しない船外機を固定することができるようにしてある。そして、実施の形態においては、ボート１０が前後対称に形成してあるため、船外機を使用した航行と、オール７８による航行とで乗船者の向きを変える必要がない。なお、側壁１６の上部には、船本体１２を手によって運搬するための把手部１００が適宜の個所に複数設けてある。この実施の形態においては、船本体１２の左右両側の前部と後部とに一対ずつ設けてある。
【００４４】
このように構成した実施の形態においては、ボート１０の非使用時においては、図２に示したように、一対の浮力体１４ａ、１４ｂを並べた状態で船本体１２の凹部１０内収納しておく。このとき、浮力体１４を船本体１２に連結、固定する棒体２０は、図１１に示したように、浮力体１４の底部に形成した収納部４６に収納し、浮力体１４とともに船本体１２内に収納され、紛失が防止される。
【００４５】
ボート１０を組み立てる場合、浮力体１４を船本体１２から取り出したのち、棒体２０を浮力体１４の底部から取り出し、船本体１２の側方から孔部２２、２４を貫通させて配置する。次に、棒体２０に設けた固定部材６４の係止凸部６６を棒体２０の突出孔７０の内部に指で押し下げ、棒体２０の端部を浮力体１４に設けた接続部材５８の挿入孔６０に挿入する。これにより、固定部材６４の係止凸部６６は、船本体１２側の接続部材５８ａに設けた係合孔６２から押上げばね部６８の押し上げ力により、係合孔６２から外部に突出し、浮力体１４が棒体２０に固定される。そして、船本体１２の両側の浮力体１４ａ、１４ｂを棒体２０の両端部に固定すると、浮力体１４は船本体１２と接触した状態で固定されるため、船本体１２は、自動的に両浮力体１４ａ、１４ｂ間の中央部に位置する。従って、船本体１２と棒体２０との間に特別な固定部材を介在させることなく船本体１２と浮力体１４との位置調整ができ、安価で強固な組立状態を完成することができる。
【００４６】
また、乗員は、船本体１２の前部と後部とに配置される一対の棒体２０の間に乗船するようになるため、ボート１０の前後方向における重心の移動を小さくすることができ、可能で浸水や転覆、転落等の事故を防止できて安定した安全な航行が可能となる。しかも、乗員や荷物を収容する船本体１２は、一対の浮力体１４の間に位置するため、左右方向に対する安定性が向上し、乗船、下船する際の重心の移動も少なく、安定した航行が行え、浸水、転覆、転落等の危険を防止できる。
【００４７】
浮力体１４を棒体２０に固定する際に、例えば図２１（１）に示したように、固定部材６４の係止凸部６６を押し込みすぎて係止凸部６６が棒体２０に形成した突出孔７０に対して位置ずれし、浮力体１４を固定できない場合を生ずることがある。このような場合、図２１（１）のように係止凸部６６の頂部に修正凹部７２が設けられていないときには、棒体２０を接続部材５８から引き抜いて固定部材６４の位置を調整してやりなおす必要がある。しかし、実施の形態においては、係止凸部６６の頂部に修正凹部７２が形成してあるため、係止凸部６６が棒体２０の突出孔７０に対して位置ずれを生じた場合、図２１（２）に示したように、プラスドライバなどの先細部材１０２の先端を修正凹部７２に挿入し、矢印１０４のように先細部材１０２を移動させて係止凸部６６を突出孔７０から突出させることができ、浮力体１４の固定作業を容易に行うことができる。
【００４８】
ボート１０を分解する場合、接続部材５８ａの係合孔６２から突出している固定部材６４の係止凸部６６を指によって係合孔６２の内部に押し込み、浮力体１４または棒体２０を組立時と反対方向に引いて浮力体１４を棒体２０とを分離する。この際、実施の形態においては、接続部材５８に形成した係合孔６２が係止凸部６６の外径より大きく形成してあるため、係止凸部６６を容易、確実に押し込むことができる。その後、棒体２０を船本体１２から引き抜き、浮力体１４の底部に形成した棒体収納部４６に収納したのち、一対の浮力体１４を並べて船本体１２内に収納する。
【００４９】
このように、実施の形態においては、棒体２０から出没自在な係止凸部６６によって棒体２０と浮力体１４とを接続するようにしているため、ボート１０の組立、分解を容易に行うことができる。しかも、ねじなどの締結部材を使用しないために、振動等による緩みの心配がなく、組立時に部品が落下して紛失するおそれもない。また、係止凸部６６を接続部材５８の係合孔６２から突出させて棒体２０と浮力体１４との接続を行っているため、係止凸部６６が係合孔６２から突出したか否かを目視によって確認することができ、組立状態を容易に書く民することができる。
【００５０】
乗員や荷物が多く、複数のボート１０に分乗させて航行する場合、または複数のボートを水面上で一度に移動させたい場合には、必要数のボート１０を図１８のように前後方向に直列に接続する。これにより、必要に応じた船体（船本体）の大きさを任意に選択することができ、また必要な船本体のみを効率的に運搬、使用することができる。しかも、平滑な平面状の突き当て面８６、８８を接触させて相互に位置ずれしないように連結しているため、例えば最後尾のボートに船外機を装着して全体を推進するようにしたとしても、すべてのボートが同じ方向を向くため、安定して航行することができる。
【００５１】
【発明の効果】
以上に説明したように、本発明の第１によれば、船本体を貫通させた棒体を介して浮力体を船本体に固定するようになっているため、船本体の側壁に直接浮力体を固定した場合に比較して、浮力体の浮力による船本体に作用する曲げモーメントを小さくすることができ、船本体の側壁に特別な補強をしなくても、船本体の耐久性が低下するようなことがない。そして、孔部を左右の側壁に一対ずつ設けて前側孔部と後側孔部とのいずれか一方の前後方向に長い長孔とすることにより、船本体の前後方向に設けた孔部間のピッチと浮力体の前後方向に設けた棒体との接続部間のピッチとの製造誤差や、船本体と浮力体との熱膨張率の相違等に基づく孔部間のピッチと接続部間のピッチとに相違が生じたとしても、長孔によってこれを吸収することができ、容易、確実に組み立てることができる。
【００５２】
また、本発明の第２においては、浮力体を船本体の凹部に収納できるとともに、浮力体の底部に設けた収納部に、浮力体を船本体に固定する棒体を浮力体の底部に収納できるようにしているため、非使用時における体積を大幅に減少させることが可能であり、保管、運搬を効率的に行えるとともに、組立部品の紛失を防止することができる。
【００５３】
そして、本発明の第３においては、船本体および浮力体の外周形状を前後方向において対称に形成することにより、前方、後方のいずれの方向にも安定して進むことができ、９０度以内の旋回でボートの向きを所望の進行方向に向けられ、迅速な移動が可能となる。さらに、船本体の乗員や荷物を収容する凹部を前後方向で対称に形成するとともに、一対の浮力体を船本体の凹部に嵌め込み収納可能に形成してあるため、非使用時に船本体の凹部に無駄な空間を生ぜず、浮力体を効率的に収納することができ、船本体をコンパクトにできる。しかも、組立部品を整理した状態で収納できるため、組立時に部品を探すような手間が省け、組立作業を手際よく迅速に行うことができる。
【００５４】
また、本発明の第４においては、船本体の側壁の前後方向中央部を他より低くするとともに、船本体に固定した浮力体の上端位置を船本体の前後部の側壁より低くしているため、船本体の側方から容易に乗船、下船することができる。しかも、乗船する際に前後方向の中央部から乗船するようにしてあるため、乗員が船本体の前端部や後端部に乗船することがなく、船本体の全長が比較的短くてバランスを崩しやすい場合であっても、安全に乗船することができる。
【００５５】
さらに、本発明の第５においては、浮力体の上部に荷物を保持可能な収納凹部を形成したことにより、荷物が多い場合に荷物の一部を浮力体に収納することができ、浮力体を有効利用することができる。
そして、上記各発明においては、船本体の両側に浮力体が配置してあるため、左右方向に対する安定度が高まるとともに、乗員は一対の浮力体の間に位置する船本体に乗船するため、ボート全体の重心の移動も少なく、安定した航行が行え、浸水、転覆転落などの危険を防止することができる。
【００５６】
また、本発明の第６においては、船本体の前端部と後端部との少なくとも一方に突き当て面を設けて他の船本体の前端部または後端部を接触させ、両者を船体連結手段によって相互に結合できるようにしたことにより、複数の船本体を前後方向に直列にかつ位置ずれを生じないように連結することができ、連結した船本体の最後尾の船本体に船外機などを装着して全体を推進することが可能で、多くの人や荷物を効率的に運搬することができる。
【００５７】
そして、本発明の第７においては、溝部底部に変形防止凹部を形成して溝部底部の変形を防止する用にしているため、内側壁部より強度、剛性を必要とする外側壁部の肉厚を、大きな外力が作用しない内側壁部の強度を基準とした肉厚とほぼ同じすることができ、船本体の軽量化とコスト低減とを図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係るボートの組み立てた状態の平面図である。
【図２】実施の形態に係るボートの浮力体を船本体に収納した状態の平面図である。
【図３】実施の形態に係るボートの組み立てた状態の底面図である。
【図４】図２のＡ−Ａ線に沿った断面図である。
【図５】実施の形態に係る船本体の側面図である。
【図６】図５のＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【図７】図５のＣ−Ｃ線に沿った断面図である。
【図８】船本体の側壁の断面図であって、（１）は図５のＤ−Ｄ線に沿った断面図、（２）は図７のＥ部分の拡大図、（３）は変形防止凹部の他の実施形態を示す図である。
【図９】実施の形態に係るボートの組み立てた状態の側面図である。
【図１０】実施の形態に係るボートの組み立てた状態の正面図である。
【図１１】図２のＦ−Ｆ線に沿った断面図である。
【図１２】図９のＧ−Ｇ線に沿った断面図である。
【図１３】実施の形態に係る浮力体の縦断面図である
【図１４】図１２のＨ部分の拡大図である。
【図１５】実施の形態に係る浮力体に設けた棒体接続部の断面図であって、（１）は棒体と浮力体とが分離した状態の断面図、（２）は浮力体を棒体に接続した状態の断面図である。
【図１６】棒体に設ける実施の形態に係る固定部材の詳細説明図であって、（１）は側面図、（２）は平面図、（３）は（２）のＩ−Ｉ線に沿った断面図である。
【図１７】（１）実施の形態に係る浮力体に設けたクラッチ支持部にオールのクラッチを挿入した状態を示す詳細断面図であり（２）は実施の形態に係るボートにオールを装着した状態の断面図である。
【図１８】実施の形態に係る２つの船本体を連結した状態を示す平面図である。
【図１９】実施の形態に係る船本体の連結部の詳細を示す図である。
【図２０】図１９のＪ−Ｊ線に沿った断面図である。
【図２１】棒体に対する実施の形態に係る固定部材の係止凸部の位置ずれを修正する方法の説明図である。
【符号の説明】
１０          ボート
１２          船本体
１４、１４ａ、１４ｂ  浮力体
１６          側壁
１８          凹部
２０          棒体
２２          前側孔部
２４          後側孔部
２６          外側壁部
２８          内側壁部
３０          溝部
３４          変形防止凹部
３８          乗船部
４６          棒体収納部
５２          収容凹部
５４          棒体接続部
５８ａ、５８ｂ  接続部材
６４          固定部材
６６          係止凸部
６８          押上げばね部
７４          クラッチ支持部
８６、８８    突き当て面
９２          船体連結手段
【図１】
0004112695.tif 000002
【図２】
0004112695.tif 000003
【図３】
0004112695.tif 000004
【図４】
0004112695.tif 000005
【図５】
0004112695.tif 000006
【図６】
0004112695.tif 000007
【図７】
0004112695.tif 000008
【図８】
0004112695.tif 000009
【図９】
0004112695.tif 000010
【図１０】
0004112695.tif 000011
【図１１】
0004112695.tif 000012
【図１２】
0004112695.tif 000013
【図１３】
0004112695.tif 000014
【図１４】
0004112695.tif 000015
【図１５】
0004112695.tif 000016
【図１６】
0004112695.tif 000017
【図１７】
0004112695.tif 000018
【図１８】
0004112695.tif 000019
【図１９】
0004112695.tif 000020
【図２０】
0004112695.tif 000021
【図２１】
0004112695.tif 000022