(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源からの駆動力を多連ギア列を介して被駆動体に駆動伝達する駆動装置において、
多連ギア列のうち、３連目以降下流に位置する目標ギアの速度変動振幅が上流側に位置する直前噛合ギアの速度変動振幅以下の範囲で、目標ギアに至るまでのギア列の各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相を設定し、
上流側噛合ギアに対して目標ギアを増速駆動する増速モードでは、目標ギア及びこの目標ギアの上流側の２連ギアからなる３連ギアのうち、中間ギアの出力側噛合箇所と、中間ギアの入力側噛合箇所とのギア歯の位相を略同位相に設定したことを特徴とする駆動装置。
【請求項２】
請求項１記載の駆動装置において、
目標ギアに至るまでのギア列の各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相は、目標ギアの速度変動振幅が最小となるように設定されることを特徴とする駆動装置。
【請求項３】
請求項１記載の駆動装置において、
目標ギアに至るギア列のうち少なくとも１つが多段ギアであることを特徴とする駆動装置。
【請求項４】
請求項１記載の駆動装置において、
目標ギアに至るまでのギア列の各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相は、各ギアの１ピッチ角度及びギア列の噛合箇所間の位置に応じて設定されることを特徴とする駆動装置。
【請求項５】
請求項１記載の駆動装置のうち、目標ギアを含むギア列の全部若しくは一部がハスバギアである態様において、
目標ギアに至るまでのギア列の各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相は、ハスバギアの噛合箇所ではハスバギアの軸方向噛合幅により設定されることを特徴とする駆動装置。
【請求項６】
請求項５記載の駆動装置において、
多連ギア列のうち中間に位置する中間ハスバギアの歯幅をその上下に位置するハスバギアの歯幅よりも小さく設定し、中間ハスバギアの歯幅全域で上下のハスバギアと噛合させるようにしたことを特徴とする駆動装置。
【請求項７】
請求項１記載の駆動装置のうち、目標ギアを含む多連ギア列の全部若しくは一部がハスバギアである態様において、
多連ギア列の端部に位置するハスバギアを軸方向に対して移動自在な位相調整ギアとして構成したことを特徴とする駆動装置。
【請求項８】
請求項１記載の駆動装置のうち、目標ギアを含む多連ギア列の全部若しくは一部がハスバギアである態様において、
ハスバギアの軸方向位置が規制される位置規制部材を設けたことを特徴とする駆動装置。
【請求項９】
請求項１記載の駆動装置において、
目標ギアが複数あることを特徴とする駆動装置。
【請求項１０】
請求項１記載の駆動装置において、
噛合周波数の速度変動位相は、基本波成分を中心に設定するものであることを特徴とする駆動装置。
【請求項１１】
請求項１記載の駆動装置において、
噛合周波数の速度変動位相は、基本波成分より多く発生する高調波成分を中心に設定するものであることを特徴とする駆動装置。
【請求項１２】
請求項１記載の駆動装置を被駆動体の駆動装置として用いたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１２記載の画像形成装置において、
画像が形成担持される像形成担持体と、この像形成担持体上の画像を一時的に担持搬送し且つ記録材に転写する中間転写体とを備え、１つの駆動源からの駆動力が中間転写体、像形成担持体へと順次伝達される駆動装置を用いたことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば複写機やプリンタ等の画像形成装置で用いられる駆動装置に係り、特に、駆動源からの駆動力を多連ギア列を介して被駆動体に駆動伝達する駆動装置及びこれを用いた画像形成装置の改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、複写機やプリンタ等の画像形成装置において、感光体ドラムや中間転写体などの被駆動体を駆動する方式としては、モータ等の駆動源から駆動力を多連ギア列（複数のギアを連続的に噛合させてなるギア列）を用いて被駆動体に駆動伝達する駆動装置が用いられる（例えば特開昭６１−１５６１５８号公報参照）。
このとき、ギア同士の噛合による振動成分や、モータのロータの偏芯による一回転成分などが人間の官能領域の周波数に入ってきてしまうため、これらを減衰させ安定的な回転を得ることが必要である。
従来この種の改善策としては、感光体ドラム等の被駆動体軸上にフライホイールを取り付け、慣性量を増大させて対応することが一般的に知られている。
また、感光体ドラム等の被駆動体軸とは別軸に小さな慣性体であるフライホイールを取り付け、このフライホイールを増速させることで被駆動体に大きな慣性効果を与えるようにした技術も知られている（例えば特許第３０１３７７９号公報参照）。
【０００３】
しかしながら、この種のフライホイール方式は、少なくとも慣性体としてのフライホイールを使用する分、部品点数が増加し、装置自体が大型化してしまうため、例えばタンデム型画像形成装置などに多連ギア列の駆動装置を適用しようとすると、画像形成装置の小型化、低廉化という観点からフライホイール方式を適用することは極めて困難である。
また、従来にあっては、ギアの偏芯成分に起因する速度変動を低減させる手法として、ギア列のギアを同一形状のギア、例えば同一成型品若しくは一体同時加工成型品として形成し、各ギアの対応位置を組み付け時に各ギア軸の速度変動位相に応じた位相位置に選定配置するものが提案されている（例えば特開昭６１−１５６１５８号公報参照）。
これは、Ｖ＝ｒ・ω（Ｖ：速度，ｒ：ギア半径，ω：角速度）から、駆動側と被駆動側のギアの噛合箇所での夫々の半径が同一になるように回転させることにより、駆動する側のギアと被駆動側のギアとの角速度を同一とし、各ギアの偏心成分を低減させるものである。
ところが、このタイプにあっては、各ギアの偏芯成分に起因する速度変動には対応できるかも知れないが、依然として各ギアの噛合成分に起因する速度変動には対応できない。
【０００４】
また、例えば４サイクルの中間転写型画像形成装置において、▲１▼感光体ドラム駆動ギアの回転周期を露光〜一次転写までの回動周期に略一致させた構成、▲２▼中間転写体駆動ギアの回転周期を一次転写〜二次転写までの回動周期に略一致させた構成にすることで、感光体ドラムへの画像書き込み位置と転写位置での周速に速度差が生じることによる画像の伸縮を防止し、更に、感光体ドラムからの転写時と記録材への転写時の速度差による画像の伸縮を防止するようにした方式が開示されている（例えば特開平９−４３９３２号公報参照）。
この方式では、感光体ドラム及び中間転写体を駆動するギアの偏心に起因する、感光体ドラム及び中間転写体１回転周期の変動（色ずれ）を略キャンセルすることは可能かも知れないが、ギアの噛合周波数の速度変動に起因する画像の伸縮による画像ディフェクト（バンディング）に対しては何等改善されないという技術的課題がある。
【０００５】
本発明は、以上の技術的課題を解決するためになされたものであって、装置自体を大型化することなく、多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動を有効に防止できるようにした駆動装置及びこれを用いた画像形成装置を提供するものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、多連ギア列モデルのギア対の噛合状態を解析したところ、図３７（ａ）〜（ｃ）及び図３８（ａ）（ｂ）に示すように、ギア対Ｇ１，Ｇ２の各ギア歯５０１，５０２の噛合状態が刻々と変化し、噛合箇所ｈが２箇所になったり、１箇所になったりし、このような挙動に基づいて多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動が生じていることを確認した。
また、多連ギア列モデルにおいて、ギア対Ｇ１，Ｇ２の噛合箇所におけるギア歯の噛合状態を変化させたところ、例えば山山噛合伝達方式（ギアＧ１の入力側噛合箇所におけるギア歯が谷位置、言い換えれば、ギアＧ１の入力側ギアのギア歯が山位置であるときに、ギアＧ１の出力側噛合箇所、すなわち、ギアＧ２との噛合箇所におけるギア歯が山位置である伝達方式）である場合には、各ギアＧ１，Ｇ２の速度変動及びその差分は、図３９に示すような結果が得られた。
一方、例えば山谷噛合伝達方式（ギアＧ１の入力側噛合箇所におけるギア歯が谷位置、言い換えれば、ギアＧ１の入力側ギアのギア歯が山位置であるときに、ギアＧ１の出力側噛合箇所、すなわち、ギアＧ２との噛合箇所におけるギア歯が谷位置である伝達方式）である場合には、各ギアＧ１，Ｇ２の速度変動及びその差分は、図４０に示すような結果が得られた。
ここで、山山噛合伝達方式と山谷噛合伝達方式とで、各ギアＧ１，Ｇ２の速度変動差分を対比したところ、図４１に示す結果が得られ、速度変動差分波形に明確な違いが見られた。
そこで、本発明者らは、多連ギア列の噛合箇所における噛合状態を変えることでギアの速度変動を制御できるのではないかという知見を得て、本発明を案出するに至ったのである。
【０００７】
すなわち、本発明の基本的構成は、図１に示すように、駆動源１からの駆動力を多連ギア列２（例えば２ａ〜２ｃ）を介して図示外の被駆動体に駆動伝達する駆動装置において、多連ギア列２のうち、３連目以降下流に位置する目標ギア２ｃの速度変動振幅が上流側に位置する直前噛合ギア２ｂの速度変動振幅以下の範囲で、目標ギア２ｃに至るまでのギア列２ａ〜２ｃの各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相を設定したものである。
特に、本発明は、上流側噛合ギアに対して目標ギア２ｃを増速駆動する増速モードでは、目標ギア２ｃ及びこの目標ギア２ｃの上流側の２連ギアからなる３連ギアのうち、中間ギア２ｂの出力側噛合箇所Ｂと、中間ギア２ｂの入力側噛合箇所Ａとのギア歯の位相を略同位相に設定したことを特徴とするものである。
【０００８】
このような技術的手段において、多連ギア列２とは、噛合し合うギアが多数列状に連なっている態様を指す。ここで、多連ギア列２を構成する各ギア２ａ〜２ｃは一段ギアでもよいし、多段ギアでもよい。
ここで、多連ギア列２の少なくとも一つ、例えばギア２ａを多段ギア（本例では２段ギア）で構成すれば、多段ギアを使うことでギア列の連数を低減することが可能である点で好ましい。
尚、図１では、多連ギア列２は駆動源１の駆動軸ギア１ａに噛合する３つのギア２ａ〜２ｃを図示しているが、これに限定されるものではなく、連数やギア列が途中で分岐するなど各種態様を含む。
【０００９】
また、被駆動体は単一である必要はなく、複数あってもよい。
更に、目標ギア２ｃは最終段ギアとは限られず、中間段ギアをも含む。また、目標ギア２ｃには通常被駆動体が直結されるが、被駆動体が直結されていないものも含む。
更にまた、３連目以降下流に位置する目標ギア２ｃとは、目標ギア２ｃに至るまでに噛合箇所が二箇所以上ある場合を想定したものである。
そしてまた、目標ギア２ｃは単一でもよいし、複数あってもよい。
ここで、目標ギア２ｃが複数の態様としては、多連ギア列２のうち、駆動源１からのギアの連数が相違する態様とギアの連数が同一の態様とがある。
【００１０】
また、本件は、目標ギア２ｃの速度変動振幅が上流側に位置する直前噛合ギア２ｂの速度変動振幅以下の範囲であれば、各噛合箇所Ａ，Ｂ（図１では２箇所であるが、これに限られないことは勿論である。）での噛合周波数の速度変動位相を適宜調整して差し支えない。
特に、直前噛合ギア２ｂの速度変動振幅以下の範囲のうち、最も好ましいのは目標ギア２ｃの速度変動振幅が最小となるように設定することである。
ここで、目標ギア２ｃに至るまでのギア列２ａ〜２ｃの各噛合箇所Ａ，Ｂで発生する噛合周波数の速度変動位相に対する具体的設定法としては、各ギア２ａ〜２ｃの１ピッチ角度及びギア列の噛合箇所間の位置に応じて設定するようにすればよい。
【００１１】
また、目標ギア２ｃを含む多連ギア列２ａ〜２ｃの全部若しくは一部がハスバギアである態様においては、目標ギア２ｃに至るまでの多連ギア列２ａ〜２ｃの各噛合箇所Ａ，Ｂで発生する噛合周波数の速度変動位相は、ハスバギアの噛合箇所ではハスバギアの軸方向噛合幅により設定するようにすればよい。
これは、ハスバギアの態様（軸方向噛合幅によりギア歯の位相が変化）に着目し、ギア歯の位相を設定することを企図したものである。
特に、多連ギア列２のうち中間に位置する中間ハスバギアの歯幅をその上下に位置するハスバギアの歯幅よりも小さく設定し、中間ハスバギアの歯幅全域で上下のハスバギアと噛合させるようにすれば、ハスバギアの軸方向位置のばらつきに伴って噛合周波数の速度変動位相がばらつく事態を回避する点で好ましい。
また、多連ギア列２の端部に位置するハスバギアを軸方向に対して移動自在な位相調整ギアとして構成するようにすれば、各噛合箇所Ａ，Ｂで発生する噛合周波数の速度変動位相を適宜調整することが可能になり、前記速度変動位相を微調整することが可能になる点で好ましい。
【００１２】
更に、目標ギア２ｃを含む多連ギア列２ａ〜２ｃの全部若しくは一部がハスバギアである態様において、ハスバギアの軸方向位置が規制される位置規制部材を設けることが好ましい。
ハスバギアは、その構成上スラスト力が発生し易く、ハスバギアの軸方向にガタを有する場合に、噛合周波数の速度変動位相が変化し、目標ギア２ｃの速度変動が生ずる可能性がある。
ところが、本態様によれば、位置規制部材によりハスバギアが位置規制されるため、噛合周波数の速度変動位相の変動は抑制される。
また、位置規制部材には、少なくともハスバギアの軸方向位置を規制するものであれば、ブロック状、ブッシュ状等適宜選定して差し支えなく、前記軸方向位置以外の位置（例えば軸方向に直交する方向）を規制するようにしてもよい。
更に、ハスバギアの位置規制部材への押し付け力は別部材により得るほか、ハスバギア自体のスラスト力を利用してもよい。
【００１３】
また、本発明の基本的構成において、多連ギア列２は、上流側噛合ギア２ｂに対して目標ギア２ｃを同速若しくは減速駆動するものであってもよいし、あるいは、上流側噛合ギア２ｂに対して目標ギア２ｃを増速駆動するものであってもよいが、いずれかのモードであるかによって噛合周波数の速度変動位相の調整法が異なる。
例えば同速若しくは減速モードにおける目標ギア２ｃの速度変動振幅を増幅させない対策としては、目標ギア２ｃの上流側に少なくとも２連ギア２ａ，２ｂを有する態様において、目標ギア２ｃ及び上流側の２連ギア２ａ，２ｂからなる３連ギアのうち、中間ギア２ｂの出力側噛合箇所Ｂと、中間ギア２ｂの入力側噛合箇所Ａとのギア歯の位相を略逆位相に偏倚させるようにすればよい。
【００１４】
但し、位相の偏倚量については、目標ギア２ｃの速度変動振幅が増幅しない範囲であればよいため、正確に逆位相であることは必要ではなく、逆位相に対し所定の許容幅があり、この点で略逆位相とした。
また、目標ギア２ｃの上流側に少なくとも２連以上のギア２ａ，２ｂ……を有する態様において、目標ギア２ｃ及びこれに連なる上流側２連以上のギア列２ａ，２ｂ……の各噛合箇所Ａ，Ｂ……におけるギア歯の位相を、噛合箇所数で３６０度を除した偏倚角度に応じて偏倚させるようにしてもよい。
これは、ｎ連ギアであれば、噛合箇所はｎ−１箇所であるから、３６０°／（ｎ−１）の偏倚角度で偏倚する態様を意味する。
この場合、目標ギア２ｃの噛合箇所でギア歯の位相差をキャンセルするようにすればよい。
【００１５】
また、増速モードにおける目標ギア２ｃの速度変動振幅を増幅させない対策としては、目標ギア２ｃの上流側に少なくとも２連ギア２ａ，２ｂを有する態様において、目標ギア２ｃ及び上流側の２連ギア２ａ，２ｂからなる３連ギアのうち、中間ギア２ｂの出力側噛合箇所Ｂと、中間ギア２ｂの入力側噛合箇所Ａとのギア歯の位相を略同位相に設定するようにすればよい。
但し、目標ギア２ｃの速度変動振幅が増幅しない範囲であればよいため、正確に同位相であることは必要ではなく、同位相に対し所定の許容幅があり、この点で略同位相とした。
このように、増速モードと同速・減速モードとでは、噛合箇所でのギア歯の挙動が相違する（ギア歯の噛合開始と噛合終わりにおけるすべり率の違いに依存すると推定）ため、速度変動位相の調整法が相違するのである。
本発明は、上述した増速モードにおける目標ギア２ｃの速度変動振幅を増幅させない対策を採用したものである。
【００１６】
また、多連ギア列の噛合周波数には、基本波成分の他に、２倍波、３倍波などの高調波成分が発生する場合がある。
従って、本件における「噛合周波数の速度変動位相設定」には、基本波成分を中心に設定するもののほか、基本波成分より多く発生する高調波成分を中心に設定するものも含まれる。
例えば多連ギア列を含む駆動装置において、噛合周波数の高調波成分が主として発生するような場合においては、高調波成分の速度変動を打ち消すように、噛合周波数の速度変動位相を設定するようにすればよい。
ここで、高調波成分の速度変動位相を打ち消す手段としては、例えば多連ギア列の途中でダブルギア等により噛合周波数が変更する場合、変更する噛合周波数を元の噛合周波数の整数倍に設定すること等が挙げられる。
【００１７】
また、本発明は、駆動装置に限らず、これを用いた画像形成装置をも対象とするものである。
この場合、上述した駆動装置を像担持体等の被駆動体の駆動装置として用いるようにすればよい。
ここで、画像形成装置への具体的な適用例としては、例えば中間転写型を例に挙げれば、画像が形成担持される像形成担持体と、この像形成担持体上の画像を一時的に担持搬送し且つ記録材に転写する中間転写体とを備え、１つの駆動源からの駆動力が中間転写体、像形成担持体へと順次伝達される駆動装置を用いるようにしたものが挙げられる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面に示す実施の形態に基づいて本発明を詳細に説明する。
◎実施の形態１
図２は本発明の基本的構成が適用された駆動装置の実施の形態１を示す。尚、実施の形態１ないし４はいずれも同速・減速モードの態様を示す。
同図において、駆動装置１００は、駆動源であるモータ軸に切った駆動ギア（モータ軸ギア）１０１に噛合する第１ギア１１１、この第１ギア１１１に噛合する第２ギア１１２及びこの第２ギア１１２に噛合する第３ギア１１３からなり、第３ギア１１３を図示外の被駆動体に連結したものである。
本実施の形態において、第１ギア１１１は大径ギア１１１ａとこの大径ギア１１１ａと同軸に小径ギア１１１ｂを固定した２段ギアからなり、大径ギア１１１ａに前記駆動ギア１０１が噛合し、小径ギア１１１ｂにこの小径ギア１１１ｂより大径の第２ギア１１２が噛合するようになっている。
また、本実施の形態では、第２ギア１１２及び第３ギア１１３は例えば同一規格品にて構成されており、第３ギア１１３は減速駆動されるようになっている。
【００１９】
特に、本実施の形態においては、第２ギア１１２の入力側噛合箇所Ａ（第２ギア１１２と第１ギア１１１の小径ギア１１１ｂとの噛合箇所）では、図２及び図３（ａ）に示すように、第２ギア１１２のギア歯１２１の谷１２２（山１２３）に対し、小径ギア１１１ｂのギア歯１２１の山１２３（谷１２２）が噛合しているとすれば、第２ギア１１２の出力側噛合箇所Ｂ（第２ギア１１２と第３ギア１１３との噛合箇所）では、図２及び図３（ｂ）に示すように、第３ギア１１３のギア歯１２１の山１２３（谷１２２）に対し、第２ギア１１２のギア歯１２１の谷１２２（山１２３）が噛合するという関係が成立する。
すなわち、本実施の形態では、前記噛合箇所Ｂにおけるギア歯１２１の噛合位相は、図６に示すように、噛合箇所Ａにおけるギア歯１２１の噛合位相に対して逆位相（１８０°偏倚）になっている（所謂、山谷噛合伝達方式）。
本例の場合、第２ギア１１２、第３ギア１１３の歯数がｍ個（例えば偶数個）であるとすれば、噛合箇所Ａ〜Ｂに至るまでの歯数は（ｍ／２）であり、噛合箇所間角度θはこれらの歯数分に対応した分に設定される。
【００２０】
また、図４に比較の形態に係る駆動装置を示す。
同図において、駆動装置の基本的構成は、実施の形態１と略同様であるが、図４及び図５（ａ）（ｂ）に示すように、噛合箇所Ｂにおけるギア歯１２１の噛合位相は、噛合箇所Ａにおけるギア歯１２１の噛合位相に対して同位相になっている（所謂、山山噛合伝達方式）。
尚、噛合箇所間角度θ’は所定の歯数［例えば（ｍ／２）−（１／２）］に対応した分に設定される。
【００２１】
従って、本実施の形態によれば、多連ギア列１１１〜１１３において、第１ギア１１１と第２ギア１１２との噛合箇所Ａにおける噛合周波数（本例では基本波成分を考慮）ｆ1及び第２ギア１１２と第３ギア１１３との噛合箇所Ｂにおける噛合周波数（本例では基本波成分を考慮）ｆ2は同じ周波数の振動になる。
このとき、本実施の形態では、第２ギア１１２を中心に考えたとき、出力側噛合箇所Ｂにおけるギア歯１２１の噛合位相は、入力側噛合箇所Ａにおけるギア歯１２１の噛合位相に対し逆位相になるため、図７（ａ）に示すように、夫々の噛合周波数ｆ1，ｆ2は相互に打ち消し合い、両者の合成波は、噛合周波数ｆ1の噛合振動に対して増幅されずに下流側に伝達する。
このため、本実施の形態において、噛合周波数比（ｆ2／ｆ1）は、図８に示すように、小さく抑えられ、この結果、第３ギア１１３の速度変動振幅は第２ギア１１２の速度変動振幅以下に設定される。尚、図８中、σは（ｆ2／ｆ1）の標準偏差である。
【００２２】
これに対し、図４に示す比較の形態では、第２ギア１１２を中心に考えた場合、出力側噛合箇所Ｂにおけるギア歯１２１の噛合位相は、入力側噛合箇所Ａにおけるギア歯１２１の噛合位相に対し同位相になるため、図７（ｂ）に示すように、夫々の噛合周波数ｆ1，ｆ2は同位相になり、両者の合成波は、噛合周波数ｆ1の噛合振動に対して増幅された状態で下流側に伝達する。
このため、比較の形態において、噛合周波数比（ｆ2／ｆ1）は、図８に示すように、実施の形態に比べて大きくなってしまい、この結果、第３ギア１１３の速度変動振幅は第２ギア１１２の速度変動振幅に比べて増幅した状態になってしまう。
【００２３】
尚、本実施の形態では、噛合箇所Ｂにおけるギア歯１２１の位相は、噛合箇所Ａに対して逆位相に設定されているため、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数ｆ1，ｆ2は完全に打ち消し合うため、第３ギア１１３の速度変動振幅は最小に抑えられるが、これに限られるものではなく、噛合箇所Ａの噛合周波数ｆ1の噛合振動に対して増幅されない範囲であれば、噛合箇所Ｂでのギア歯１２１の位相は完全に逆位相でなくてもよく、所定の許容範囲内で適宜選定して差し支えない。
【００２４】
◎実施の形態２
図９は本発明の基本的構成が適用された駆動装置の実施の形態２を示す。
同図において、駆動装置１００は、実施の形態１と同様に、駆動源であるモータ軸に切った駆動ギア（以下、必要に応じてモータ軸ギアという）１０１に噛合する第１ギア１１１、この第１ギア１１１に噛合する第２ギア１１２を有するが、実施の形態１と異なり、第２ギア１１２に噛合する第３ギア１１３（１１３ａ，１１３ｂ）が複数設けられており、第３ギア１１３を図示外の被駆動体に連結し、かつ、減速駆動するようにしたものである。
【００２５】
特に、本実施の形態では、第２ギア１１２の出力側噛合箇所Ｂ（第２ギア１１２と第３ギア１１３ａとの噛合箇所）及びＣ（第２ギア１１２と第３ギア１１３ｂとの噛合箇所）におけるギア歯１２１の位相は、第２ギア１１２の入力側噛合箇所Ａ（第２ギア１１２と第１ギア１１１の小径ギア１１１ｂとの噛合箇所）のギア歯１２１の位相に対し逆位相に設定されている。
本例の場合、第２ギア１１２、第３ギア１１３ａ，１１３ｂの歯数がｍ個（例えば偶数個）であるとすれば、噛合箇所Ａ〜Ｂ又はＡ〜Ｃに至るまでの歯数はｍ１（ｍ１＜ｍ）又はｍ２（ｍ１＜ｍ２＜ｍ）であり、噛合箇所間角度θ１，θ２はこれらの歯数分に対応した分に設定される。
【００２６】
従って、本実施の形態によれば、第２ギア１１２を中心に考えたとき、出力側噛合箇所Ｂ，Ｃにおけるギア歯１２１の噛合位相は、入力側噛合箇所Ａにおけるギア歯１２１の噛合位相に対し逆位相になるため、夫々の噛合周波数（本例では基本波成分を考慮）ｆ1とｆ2，ｆ3とは相互に打ち消し合い、両者の合成波（ｆ1＋ｆ2、ｆ1＋ｆ3)は噛合周波数ｆ1の噛合振動に対して増幅されずに下流側に伝達する。
このため、本実施の形態において、夫々第２ギア１１２に対して２系統に分岐した第３ギア１１３の速度変動振幅は第２ギア１１２の速度変動振幅以下に設定される。
尚、本実施の形態においても、噛合箇所Ｂ，Ｃにおけるギア歯１２１の位相は、噛合箇所Ａに対して逆位相に設定されているため、各噛合箇所Ａ，Ｂ，Ｃにおける噛合周波数ｆ1とｆ2，ｆ3とは完全に打ち消し合うため、第３ギア１１３（１１３ａ，１１３ｂ）の速度変動振幅は最小に抑えられるが、これに限られるものではなく、噛合箇所Ａの噛合周波数ｆ1の噛合振動に対して増幅されない範囲であれば、噛合箇所Ｂ，Ｃでのギア歯１２１の位相は完全に逆位相でなくてもよく、所定の許容範囲内で適宜選定して差し支えない。
【００２７】
図１０は本発明の基本的構成が適用された駆動装置の実施の形態３を示す。
同図において、駆動装置は、順次噛合する４連ギア列（第１ギア１１１〜第４ギア１１４）からなり、第１ギア１１１に図示外のモータ軸ギアを噛合させ、第４ギア１１４を図示外の被駆動体に連結したものである。
本実施の形態では、第１ギア１１１〜第４ギア１１４はいずれも同一規格品からなり、第４ギア１１４はモータ軸に対して減速駆動されるようになっている。
特に、本実施の形態によれば、各ギア１１１〜１１４の噛合箇所Ａ〜Ｃにおけるギア歯１２１の噛合位相は、図１１に示すように、噛合箇所Ａに対し噛合箇所Ｂが１２０°偏倚し、更に、噛合箇所Ｃが２４０°と偏倚した状態に設定されており、各噛合箇所Ａ〜Ｃのギア歯１２１の噛合位相合成波はゼロになるようになっている。
【００２８】
従って、本実施の形態によれば、各噛合箇所Ａ〜Ｃの噛合位相は、順次位相差１２０°ずつ偏倚するため、夫々の噛合周波数（例えば基本波成分を考慮）ｆ1，ｆ2，ｆ3は３者で打ち消し合い、これらの合成波（ｆ1＋ｆ2＋ｆ3)は略ゼロになり、噛合周波数ｆ1，ｆ2の噛合振動に対して増幅されずに下流側に伝達する。
よって、第４ギア１１４の速度変動振幅は少なくとも第３ギア１１３の速度変動振幅以下に設定される。
尚、本実施の形態では、各噛合箇所Ａ〜Ｃの噛合位相を１２０°ずつ偏倚させて設定しているが、これに限られるものではなく、第３ギア１１３の速度変動振幅以下の範囲で位相ずれを１２０°から所定の許容範囲内ずらすようにしてもよい。
【００２９】
◎実施の形態４
図１２は本発明の基本的構成が適用された駆動装置の実施の形態４を示す。
同図において、駆動装置は、順次噛合する５連ギア列（第１ギア１１１〜第５ギア１１５）からなり、第１ギア１１１に図示外のモータ軸ギアを噛合させ、第５ギア１１５を図示外の被駆動体に連結したものである。
本実施の形態では、第１ギア１１１〜第５ギア１１５はいずれも同一規格品からなり、第５ギア１１５はモータ軸に対して減速駆動されるようになっている。
特に、本実施の形態によれば、各ギア１１１〜１１５の噛合箇所Ａ〜Ｄにおけるギア歯１２１の噛合位相は、図１３に示すように、噛合箇所Ａに対し噛合箇所Ｂが９０°偏倚し、更に、噛合箇所Ｃが１８０°偏倚し、更にまた、噛合箇所Ｄが２７０°偏倚した状態に設定されており、各噛合箇所Ａ〜Ｄのギア歯１２１の噛合位相合成波はゼロになるようになっている。
【００３０】
従って、本実施の形態によれば、各噛合箇所Ａ〜Ｄの噛合位相は、順次位相差９０°ずつ偏倚するため、夫々の噛合周波数（例えば基本波成分を考慮）ｆ1，ｆ2，ｆ3，ｆ4は４者で打ち消し合い、これらの合成波（ｆ1＋ｆ2＋ｆ3＋ｆ4)は略ゼロになり、噛合周波数ｆ1，ｆ2，ｆ3の噛合振動に対して増幅されずに下流側に伝達する。
よって、第５ギア１１５の速度変動振幅は少なくとも第４ギア１１４の速度変動振幅以下に設定される。
尚、本実施の形態では、各噛合箇所Ａ〜Ｄの噛合位相を９０°ずつ偏倚させて設定しているが、これに限られるものではなく、第４ギア１１４の速度変動振幅以下の範囲で位相ずれを９０°から所定の許容範囲内ずらすようにしてもよい。
【００３１】
◎実施の形態５
図１４は本発明が適用される画像形成装置（本例ではフルカラープリンタ）を示す実施の形態５を示す。尚、図１４中の矢印は、各回転部材の回転方向を示す。
このフルカラープリンタは、図１４に示すように、シアン（Ｃ）、マゼンタ  （Ｍ）、イエロ（Ｙ）、ブラック（Ｋ）用の各感光体ドラム２１（２１Ｃ，２１Ｍ，２１Ｙ，２１Ｋ）を有する画像形成ユニット２０（２０Ｃ，２０Ｍ，２０Ｙ，２０Ｋ）と、これら感光体ドラム２１に接触する一次帯電用の帯電装置２２（２２Ｃ，２２Ｍ，２２Ｙ，２２Ｋ）と、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロ（Ｙ）、ブラック（Ｋ）の各色のレーザ光２３（２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋ）を照射する図示しないレーザ光学ユニット等の露光装置と、各色成分トナーが含まれる現像剤を収容した現像装置２４（２４Ｃ，２４Ｍ，２４Ｙ，２４Ｋ）と、上記４つの感光体ドラム２１のうちの２つの感光体ドラム２１Ｃ，２１Ｍに接触する第１の一次中間転写ドラム（ＩＤＴ１）３１及び他の２つの感光体ドラム２１Ｙ，２１Ｋに接触する第２の一次中間転写ドラム（ＩＤＴ１）３２と、上記第１、第２の一次中間転写ドラム３１，３２に接触する二次中間転写ドラム（ＩＤＴ２）３３と、この二次中間転写ドラム３３に接触する最終転写ロール３４とで、その主要部が構成されている。
【００３２】
各感光体ドラム２１は、共通の接平面Ｌを有するように一定の間隔をおいて配置されている。また、第１の一次中間転写ドラム３１及び第２の一次中間転写ドラム３２は、各回転軸が該感光体ドラム２１軸に対し平行かつ所定の対象面を境界とした面対象の関係にあるように配置されている。更に、二次中間転写ドラム３３は、該感光体ドラム２１と回転軸が平行であるように配置されている。
各色毎の画像情報に応じた信号は、図示しない画像処理ユニットによりラスタライジングされて図示しないレーザ光学ユニットに入力される。このレーザ光学ユニットでは、各色のレーザ光２３が変調され、対応する色の感光体ドラム２１に夫々照射される。
【００３３】
上記各感光体ドラム２１の周囲では、周知の電子写真方式による各色毎の画像形成プロセスが行なわれる。
先ず、上記感光体ドラム２１は所定のプロセス速度の回転速度で回転駆動される。
上記感光体ドラム２１の表面は、帯電装置２２に所定の帯電レベルのＤＣ電圧を印加することによって、所定レベルに一様に帯電される。尚、この実施の形態では、上記帯電装置２２に対してＤＣ成分のみを印加しているが、ＡＣ成分をＤＣ成分に重畳するように構成することもできる。
【００３４】
このようにして一様な表面電位を具備した感光体ドラム２１の表面には、露光装置としてのレーザ光学ユニットによって各色に対応したレーザ光２３が照射され、各色毎の入力画像情報に応じた静電潜像が形成される。レーザ光学ユニットで静電潜像が書き込まれることにより、感光体ドラム２１上の画像露光部の表面電位は所定レベルにまで除電される。
また、上記感光体ドラム２１の表面に形成された各色に対応した静電潜像は、対応する色の現像装置２４によって現像され、各感光体ドラム２１上に各色のトナー像として可視化される。
【００３５】
次に、上記各感光体ドラム２１上に形成された各色のトナー像は、第１の一次中間転写ドラム３１及び第２の一次中間転写ドラム３２上に、静電的に一次転写される。感光体ドラム２１Ｃ，２１Ｍ上に形成されたシアン（Ｃ）およびマゼンタ（Ｍ）色のトナー像は、第１の一次中間転写ドラム３１上に、感光体ドラム２１Ｙ，２１Ｋ上に形成されたイエロ（Ｙ）、ブラック（Ｋ）色のトナー像は、第２の一次中間転写ドラム３２上に、それぞれ転写される。
この後、第１、第２の一次中間転写ドラム３１，３２上に形成された単色又は二重色のトナー像は、二次中間転写ドラム３３上に静電的に二次転写される。
従って、二次中間転写ドラム３３上には、単色像からシアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、イエロ（Ｙ）、ブラック（Ｋ）色の四重色像までの最終的なトナー像が形成されることになる。
【００３６】
最後に、上記二次中間転写ドラム３３上に形成された単色像から四重色像までの最終的なトナー像は、最終転写ロール３４によって、用紙搬送路４０を通る用紙に三次転写される。この用紙は、不図示の紙送り工程を経て用紙搬送ロール４１を通過し、二次中間転写ドラム３３と最終転写ロール３４とのニップ部に送り込まれる。この最終転写工程の後、用紙上に形成された最終的なトナー像は、定着装置４２によって定着され、一連の画像形成プロセスが完了する。
尚、本実施の形態において、帯電装置２２は、感光体ドラム２１を帯電する帯電ロール６１と、この帯電ロール６１の上流側にリフレッシャとしてのブラシロール６２とを備え、このブラシロール６２にて感光体ドラム２１上の異物（残留トナーやキャリアなど）を除去し、帯電ロール６１側に感光体ドラム２１上の異物が転移しないようになっている。
また、一次中間転写ドラム３１，３２及び二次中間転写ドラム３３には夫々のドラム表面の異物（残留トナーや異物）を一時的に保持するリフレッシャとしての一次中間ブラシロール５１，５２、及び、二次中間ブラシロール５３が接触配置されている。
更に、最終転写ロール３４には例えばブレードクリーニング方式を採用したクリーニング装置５４（５４ａ：ブレード）が設けられている。
【００３７】
次に、本実施の形態で用いられる駆動装置について説明する。
本実施の形態において、駆動装置１００は、図１５及び図１６に示すように、駆動モータ１３０のモータ軸ギア１３１に第１ギア１４１（本例では二次中間転写ドラム３３に連結）を噛合させ、この第１ギア１４１には複数の第２ギア１４２、具体的には１４２ａ，１４２ｂ（本例では一次中間転写ドラム３１，３２に連結）を噛合させ、更に、複数の第３ギア１４３、具体的には１４３ａ〜１４３ｄ（本例では感光体ドラム２１Ｃ〜２１Ｋに連結）を噛合させ、一次中間転写ドラム３１，３２に対して感光体ドラム２１（２１Ｃ〜２１Ｋ）を増速駆動するものである。尚、図１５中、３６は最終転写ロール、Ｓは用紙を示す。
【００３８】
更に、本駆動装置において、各色一次転写〜二次転写間角度θ１、θ２、θ３、θ４を第１ギア（ＩＤＴ２駆動ギア）１４１の１歯分の回転角度をθｐ、ｎ１〜ｎ４を整数としたとき、θ１＝ｎ１・θｐ、θ２＝ｎ２・θｐ、θ３＝ｎ３・θｐ、θ４＝ｎ４・θｐとなるように構成される。
また、第１ギア１４１〜第３ギア１４３はいずれもハスバギアからなるが、ＩＤＴ駆動ギアである第２ギア１４２（１４２ａ，１４２ｂ）の歯幅ｗ２は、これと噛み合う第１ギア１４１，第３ギア１４３（１４３ａ〜１４３ｄ）の歯幅ｗ１，ｗ３よりも小さく設定されている。
特に、本実施の形態では、第３ギア１４３は軸方向に移動自在に設けられ、第２ギア１４２との噛合幅を調整することで、第２ギア１４２との噛合箇所におけるギア歯の噛合位相が所定のものに調整されるようになっている。
【００３９】
次に、本実施の形態に係る駆動装置の作動について説明する。
本実施の形態において、駆動装置１００は、複数に分岐した３連ギア列（第１ギア１４１〜第３ギア１４３）を有しているが、各ギア１４１〜１４３の噛合箇所Ａ（具体的にはＡ１，Ａ２），Ｂ（具体的にはＢ１〜Ｂ４）における噛合位相は同位相に設定されている。
このとき、同速・減速モードであれば、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数の噛合振動が増幅されてしまうが、本実施の形態のように、増速モードにあっては、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合位相が同位相であるとしても、噛合周波数の噛合振動が増幅されることはなく、感光体ドラム駆動ギアである第３ギア１４３の速度変動振幅は一次中間転写ドラム駆動ギアである第２ギア１４２の速度変動振幅以下の範囲に抑えられる。
それゆえ、感光体ドラム２１の回転速度変動は最小限に抑えられることになり、多連ギア列の噛合周波数の速度変動による画像の伸縮による画像ディフェクト（バンディング）は有効に回避される。
【００４０】
更に、本実施の形態では、ＩＤＴ１駆動ギアである第２ギア１４２と感光体ドラム駆動ギアである第３ギア１４３との噛合に起因する一次転写点での一次中間転写ドラム（ＩＤＴ１）３１，３２の速度変動位相と、二次転写点での二次中間転写ドラム（ＩＤＴ２）３３の速度変動位相とが一致することにより、速度変動による画像の伸縮をキャンセルすることができるため、バンディングのない良好な画像を得ることができる。
特に、本実施の形態では、ＩＤＴ１駆動ギアである第２ギア１４２の歯幅がこれに噛合する第１ギア１４１，第３ギア１４３の歯幅より小さく設定されているため、感光体ドラム２１、一次中間転写ドラム３１，３２又は二次中間転写ドラム３３の軸方向位置がばらついても、第２ギア１４２は歯幅全域に亘って第１ギア１４１，第３ギア１４３に噛合し、速度変動位相関係が変わることは少ない。
このように、本実施の形態によれば、フライホイールを用いることなく、一次転写点と二次転写点間距離についてＩＤＴ２駆動ギアである第１ギア１４１の１ピッチ距離の整数倍に設定すればよいため、装置自体を大型化することなく、画像品質を向上させることができる。
【００４１】
◎実施の形態６
図１７は本発明に係る画像形成装置の実施の形態６を示す。
同図において、画像形成装置は、実施の形態５と同様に中間転写型画像形成装置であるが、実施の形態５と異なり、複数の色成分（本例ではシアン（Ｃ），マゼンタ（Ｍ），イエロ（Ｙ），ブラック（Ｋ））画像が形成せしめられる四つの画像形成ユニット７０（具体的には７０Ｃ，７０Ｍ，７０Ｙ，７０Ｋ）を並列に配設し、各画像形成ユニット７０の下方には中間転写ベルト８０を配設し、各画像形成ユニット７０にて作像された各色成分画像を中間転写ベルト８０を介して記録材としての用紙Ｓに転写し、定着装置９０にて用紙Ｓ上の未定着画像を定着するものである。
【００４２】
本実施の形態において、各画像形成ユニット７０は、所定方向に回転する感光体ドラム７１を有し、この感光体ドラム７１の周囲には、感光体ドラム７１を帯電する帯電装置７２と、帯電された感光体ドラム７１に静電潜像を書き込む露光装置７３と、感光体ドラム７１上の静電潜像を対応する色成分トナーにて現像する現像装置７４と、感光体ドラム７１上の色成分トナー像を中間転写ベルト８０に一次転写させる一次転写装置（図示せず）と、感光体ドラム７１上の残留トナーを清掃するクリーニング装置７６とを配設したものである。
また、中間転写ベルト８０は複数の張架ロール８１〜８６に掛け渡されており、例えば張架ロール８１を駆動ロールとして循環移動するようになっている。
尚、８７は中間転写ベルト８０上の画像を用紙Ｓに転写する二次転写装置（本例では転写ロール）、符号８８は中間転写ベルト８０上の残留トナーを清掃するベルトクリーニング装置、９１は二次転写部位の手前で用紙Ｓを位置決めするレジストロール、９２は二次転写装置８７を通過した用紙Ｓを定着装置９０に搬送する搬送ベルトである。
【００４３】
次に、中間転写ベルト８０の駆動装置１００を図１８に示す。
本実施の形態において、駆動装置１００は、図１８に示すように、駆動モータ１３０のモータ軸ギア１３１に第１ギア１５１（本例では２段ギアにて構成）の大径ギア１５１ａに噛合させ、第１ギア１５１の小径ギア１５１ｂには第２ギア１５２を噛合させ、この第２ギア１５２を駆動ロール８１に連結し、駆動ロール８１を減速駆動するものである。
尚、図１８中、符号１５５は中間転写ベルト８０のモジュールフレーム、符号１５６，１５７は各ギア１５１，１５２を回転支承する軸受である。
特に、本実施の形態では、各ギア１５１，１５２とモータ軸ギア１３１との間の噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合位相を略逆位相に調整し、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数を相互に打ち消し、もって、第２ギア１５２の速度変動振幅を第１ギア１５１の速度変動振幅以下に小さく抑えたものである。
【００４４】
本実施の形態によれば、駆動装置１００の多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動成分の影響が少なくなり、駆動装置１００の第２ギア１５２の速度変動振幅が小さく抑えられるため、駆動ロール８１の回転動作が安定し、その分、中間転写ベルト８０の循環移動動作が安定する。
このため、中間転写ベルト８０のモーションクオリティが高くなり、バンディングなどの画像ディフェクトが有効に防止される。
【００４５】
◎実施の形態７
図１９は本発明が適用される画像形成装置の実施の形態７で用いられる駆動装置を示すもので、図１６と同様な方向から見た矢視図である。
同図において、駆動装置の基本的構成は、実施の形態５と略同様であるが、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）の軸方向一端に、軸方向位置が規制される位置規制部材１８０を設けたものである。
また、図示していないが、ハスバギア１４３ａ（１４３ｂ）を始め、他のハスバギアの軸方向一端にも位置規制部材１８０が必要に応じて設けられている。
尚、実施の形態５と同様な構成要素については、実施の形態５と同様な符号を付してここではその詳細な説明を省略する。
【００４６】
この位置規制部材１８０は、例えばブロック、ブッシュなど適宜選定して差し支えなく、例えば装置フレーム１８１に固定され、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）の軸方向移動を阻止することで、その軸方向位置を規制する。
そして、本実施の形態では、感光体ドラム２１Ｙ（２１Ｋ）のハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）の反対側他端にはスプリング等の弾性部材１８２が設けられ、この弾性部材１８２の付勢力によりハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）が位置規制部材１８０に押付力Ｆにて押し付けられている。尚、弾性部材１８２の代わりにネジ等の締め付け具によりリジットに押し付けるようにしてもよい。
【００４７】
従って、本実施の形態によれば、実施の形態５と略同様な作用を奏するほか、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）が軸方向にガタを有する場合であっても、前記ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）は常時位置規制部材１８０に押し付けられるため、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）の軸方向位置は一定に規制される。
このため、このハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）における噛合周波数の速度変動位相は一定に保たれることになり、ガタを有する場合に比べて、多連ギア列の噛合周波数の速度変動はより少なく抑えられる。
【００４８】
また、本実施の形態では、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）は弾性部材１８２等の別部材にて位置規制部材１８０側に押し付けられているが、必ずしもこれに限定されるものではなく、例えば図２０に示すように、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）で発生するスラスト力が作用する方向に位置規制部材１８０を設け、前記スラスト力自体を位置規制部材１８０への押付力Ｆとしてもよい。
本変形態様によれば、駆動装置に駆動がかかると、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）は常時位置規制部材１８０に当接するため、押付用に別部材を設けることなく、少ない押付力で位置規制される。
【００４９】
更に、本実施の形態において、位置規制部材１８０はハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）の軸方向位置を規制するものであればよいが、他の方向の位置規制を兼用するように構成してもよい。
この種の位置規制構造は、例えば図２１（ａ）（ｂ）に示すように、感光体ドラム２１Ｙ（２１Ｋ）のシャフトの端部に位置決めボス１８３を突設する一方、位置規制部材１８０として例えばブッシュを用いる場合には、取付プレート１８５を有するブッシュ１８０をネジ等の留め具１８６を介して装置フレーム１８１に固定し、このブッシュ１８０には前記位置決めボス１８３が嵌合する位置決めエンボス１８４を形成すると共に、例えばハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）が回転支承せしめられるベアリング１９０の内輪１９１を、前記ブッシュ１８０の位置決めエンボス１８４周縁端部に所定の押付力Ｆにて当接させるようにしたものである。尚、本例では、ベアリング１９０は、例えば内輪１９１と外輪１９２との間にボール１９３を介在させた態様のもので、外輪１９２をハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）に固定したものである。
【００５０】
本態様によれば、ハスバギア１４３ｃ（１４３ｄ）は、ブッシュ１８０にベアリング１９０の内輪１９１を当接させることにより、軸方向位置が規制されるほか、ブッシュ１８０の位置決めエンボス１８４に位置決めボス１８３を嵌合させることにより、軸方向に直交する面方向位置が規制される。
尚、本例では、シャフト側の位置決めボス１８３は非回転状態でブッシュ１８０に支持されているが、ブッシュ１８０に対し回転自在な位置決めボス１８３を支持するようにしてもよい。
【００５１】
◎実施の形態８
図２２は本発明が適用される画像形成装置の実施の形態８で用いられる駆動装置を示すもので、図１６と同様な方向から見た矢視図である。
本実施の形態は、実施の形態１〜７と異なり、多連ギア列の噛合周波数のうち、基本波成分よりも例えば２倍波からなる高調波成分が多く発生する場合を考慮したものである。
本実施の形態において、駆動装置の基本的構成は、実施の形態５と略同様であるが、実施の形態５と異なり、第１の一次中間転写ドラム３１の軸方向一端に第２ギア１４２ａ（１４２）を連結すると共に、一次中間転写ドラム３１の軸方向他端には別の第２ギア１４２ｃ（１４２）を連結し、更に、前記第２ギア１４２ｃ（１４２）には感光体ドラム２１Ｃ（２１Ｍ）に連結された第３ギア１４３ａ（１４３ｂ）を噛合させ、第３ギア１４３ａ（１４３ｂ）を介して感光体ドラム２１Ｃ（２１Ｍ）を駆動するものである。
尚、実施の形態５と同様な構成要素については、実施の形態５と同様な符号を付してここではその詳細な説明を省略する。
【００５２】
特に、本実施の形態において、第１の一次中間転写ドラム３１の軸方向両端にダブルギア（第２ギア１４２ａ，１４２ｃ）が設けられており、入力側の第２ギア１４２ａの歯数をＺ1、出力側の第２ギア１４２ｂの歯数をＺ2とすれば、Ｚ2＝２×Ｚ1になるように設定されている。
【００５３】
本実施の形態において、駆動装置の第１ギア１４１と入力側第２ギア１４２ａとの噛合箇所Ａにおける速度変動率ΔＶ（％）が、例えば図２３（ａ）に示すように、基本波成分ｆ1(1)よりも２倍波の高調波成分ｆ1(2)［ｆ1(2)＝２×ｆ1(1)］の方が多く発生していると仮定する。
このとき、本実施の形態では、入力側の第２ギア１４２ａと出力側の第２ギア１４２ｃとの歯数比の関係から、出力側の第２ギア１４２ｃにおける噛合周波数は入力側の第２ギア１４２ａのそれに比べて整数倍（本例では２倍）に変更される。
このため、出力側の第２ギア１４２ｃと第３ギア１４３ａ（１４３ｂ）との噛合箇所Ｂにおける速度変動率ΔＶ（％）は、例えば図２３（ｂ）に示すように、噛合周波数ｆ2で大きく変化するが、この噛合周波数ｆ2は噛合箇所Ａにおける噛合周期数の高調波成分ｆ1(2)に対応する周波数に対応したものになる。
それゆえ、第１ギア１４１、第２ギア１４２ａ，１４２ｃ、第３ギア１４３ａ（１４３ｂ）の多連ギア列において、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける速度変動位相を適宜設定することにより、変更前の噛合周波数の高調波成分ｆ1(2) （入力側の噛合周波数）と、変更後の噛合周波数ｆ2（出力側の噛合周波数）とを打ち消すことが可能である。
【００５４】
尚、本実施の形態において、例えば噛合箇所Ａの噛合周波数が基本波成分の３倍波からなる高調波成分ｆ1(3)が多く発生するような場合には、例えば入力側の第２ギア１４２ａの歯数をＺ1、出力側の第２ギア１４２ｂの歯数をＺ2とすれば、Ｚ2＝３×Ｚ1になるように設定し、変更前の噛合周波数の高調波成分ｆ1(3) （入力側の噛合周波数）と、変更後の噛合周波数ｆ2（出力側の噛合周波数）とを打ち消すように、各噛合箇所Ａ，Ｂにおける速度変動位相を設定するようにすればよい。
【００５５】
【実施例】
◎実施例１
本実施例１は、図２４（ａ）（ｂ）に示すように、駆動モータ１３０のモータ軸１６１にて駆動される３連ギア列Ｇ１〜Ｇ３からなる駆動装置であり、モータ軸１６１に第１ギアＧ１を連結し、この第１ギアＧ１に２段ギア構成の第２ギアＧ２の大径ギアＧ２ａを噛合させ、小径ギアＧ２ｂを後段の第３ギアＧ３を噛合させ、第２ギアＧ２中心を上下動させ、第１ギアＧ１と大径第２ギアＧ２ａとの噛合箇所Ａ、小径第２ギアＧ２ｂと第３ギアＧ３との間の噛合箇所Ｂにおける噛合点間位相差を変化させるようにしたものである。
【００５６】
本実施例において、前記噛合点間位相差を変化させ、第１ギアＧ１、第２ギアＧ２、第３ギアＧ３の速度変動率ΔＶ0-pk（％）を調べたところ、図２５に示す結果が得られた。尚、図２５中、１軸、２軸、３軸は夫々第１ギアＧ１、第２ギアＧ２、第３ギアＧ３の軸１６１，１６２，１６３を示す。
同図によれば、第３ギアＧ３軸の速度変動率は噛合点間位相差に従って変化することが確認される。
このことは、多連ギア列の噛合箇所でのギア歯の噛合位相を逆位相あるいは同位相、あるいは、適宜位相を偏倚させ、各噛合箇所における噛合周波数の位相を調整することができ、目標ギアの速度変動振幅を直前噛合ギアの速度変動振幅以下の範囲に容易に設定することができることを裏付けるものである。
【００５７】
◎実施例２
本実施例は、図２６（ａ）に示すように、モータ軸ギア１３１に噛合する３連ギア列（Ｇ１（Gear-1）〜Ｇ３（Gear-3））からなる駆動装置であり、第１ギアＧ１を２段ギアとし、第２ギアＧ２を中心として第１ギアＧ１と噛合１、第３ギアＧ３と噛合２で噛合し、第３ギアＧ３を減速駆動するものである。
本実施例において、噛合周波数の速度変動は以下のように表される。
ΔＶ(t)＝α1Sin(ωt+β1)＋α2Sin(ωt+β2)＋α3Sin(ωt+β3)
但し、α1：ギアＧ１の速度変動振幅（0-pk）
α2：ギアＧ１とギアＧ２の噛合で生ずる速度変動振幅（0-pk）
α3：ギアＧ２とギアＧ３の噛合で生ずる速度変動振幅（0-pk）
β1：ギアＧ１の速度変動位相
β2：ギアＧ１とギアＧ２の噛合で生ずる速度変動位相
β3：ギアＧ２とギアＧ３の噛合で生ずる速度変動位相
このときの各ギアＧ１〜Ｇ３の速度変動振幅α、位相β並びに噛合１，２における加算成分の速度変動振幅α、位相βを図２６（ｂ）のように設定した。
この場合における噛合位相の設定法としては、例えば図２６（ｃ）に示すように、各ギアＧ１〜Ｇ３をハスバギアで構成し、ハスバギアを軸方向に移動させることでハスバギアの歯幅を変化させ、噛合位相を調整する手法を採るようにすればよい。
また、噛合間角度θは、
θ＝ｎ×θp（ｎ：整数，θp：ギアの１ピッチ角度）で示される。
【００５８】
図２７に実施例２における各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２の速度変動率を示す。
また、図２８には各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２のギアＧ１位相方向振幅とそれに直交する位相直交方向振幅との関係を示すベクトル図を示す。
同図によれば、噛合１，２で噛合位相が逆位相になり、相互に打ち消し合い、第３ギアＧ３の速度変動振幅が小さく抑えられていることが理解される。
【００５９】
これに対し、図２９（ａ）に示すような駆動装置モデルを比較例とし、このときの各ギアＧ１〜Ｇ３の速度変動振幅α、位相β並びに噛合１，２における加算成分の速度変動振幅α、位相βを図２９（ｂ）のように設定した。
また、噛合間角度θは、θ＝ｎ×θp＋０．５×θpである。
図３０に比較例における各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２の速度変動率を示す。
また、図３１には各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２のギアＧ１位相方向振幅とそれに直交する位相直交方向振幅との関係を示すベクトル図を示す。
同図によれば、噛合１，２で噛合位相が同位相になり、噛合周波数が重畳し、第３ギアＧ３の速度変動振幅が大きく増幅されていることが理解される。
【００６０】
◎実施例３
本実施例は、図３２（ａ）に示すように、モータ軸ギア１３１に噛合する３連ギア列（Ｇ１（Gear-1）〜Ｇ３（Gear-3））からなる駆動装置であり、第１ギアＧ１を２段ギアとし、第２ギアＧ２を中心として第１ギアＧ１と噛合１、第３ギアＧ３と噛合２で噛合し、第３ギアＧ３を増速駆動するものである。
このときの各ギアＧ１〜Ｇ３の速度変動振幅α、位相β並びに噛合１，２における加算成分の速度変動振幅α、位相βを図３２（ｂ）のように設定した。
また、噛合間角度θは、θ＝ｎ×θp＋０．５×θpで表される。
【００６１】
本実施例において、各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２の速度変動率は図２５と同様な傾向を示し、また、各ギアＧ１〜Ｇ３及び噛合１，２のギアＧ１位相方向振幅とそれに直交する位相直交方向振幅との関係は図２８と同様なベクトル図傾向を示す。
すなわち、増速モードの場合には、同速・減速モードと異なり、噛合間角度と速度変動位相の関係が反転することが理解される。
噛合間角度θは実施例２の比較例と同様であるが、噛合２による加算成分の位相がギアＧ１の速度変動位相とは逆位相になり、実施例２と同様に、第３ギアＧ３の速度変動が減衰する。
【００６２】
◎実施例４
本実施例は、実施の形態５に係る駆動装置モデル（増速モード）を用い、モータ軸ギア、ＩＤＴ２駆動ギア、ＩＤＴ１駆動ギア、感光体ドラム駆動ギアをモータ軸ギア／ＩＤＴ２駆動ギア／ＩＤＴ１駆動ギア／感光体ドラム駆動ギアの噛合位相を山谷谷噛合伝達方式で構成したモデル１仕様ギア、また、モータ軸ギア／ＩＤＴ２駆動ギア／ＩＤＴ１駆動ギア／感光体ドラム駆動ギアの噛合位相を山谷山噛合伝達方式で構成したモデル２仕様ギアの夫々についてモーションクオリティ（ＭＱ）を測定した。
図３３（ａ）はモデル１仕様ギアのＩＤＴ２駆動ギア（図中ＩＤＴ２）／ＩＤＴ１駆動ギア（図中ＩＤＴ１）／感光体ドラム駆動ギア（図中Ｄｒｕｍ）の速度変動率を示し、また、同図（ｂ）は噛合１（ＩＤＴ１−ＩＤＴ２）、噛合２（Ｄｒｕｍ−ＩＤＴ１）の速度変動率を示す。
一方、図３４（ａ）はモデル２仕様ギアのＩＤＴ２駆動ギア（図中ＩＤＴ２）／ＩＤＴ１駆動ギア（図中ＩＤＴ１）／感光体ドラム駆動ギア（図中Ｄｒｕｍ）の速度変動率を示し、また、同図（ｂ）は噛合１（ＩＤＴ１−ＩＤＴ２）、噛合２（Ｄｒｕｍ−ＩＤＴ１）の速度変動率を示す。
【００６３】
図３３（ａ）（ｂ）によれば、モデル１仕様ギアは、山谷谷噛合伝達方式であるにも拘わらず、ＩＤＴ１、Ｄｒｕｍの加算成分（噛合１（ＩＤＴ１−ＩＤＴ２）、噛合２（Ｄｒｕｍ−ＩＤＴ１））が逆位相になっていることが理解される。
一方、図３４（ａ）（ｂ）によれば、モデル２仕様ギアは、山谷山噛合伝達方式であるにも拘わらず、ＩＤＴ１、Ｄｒｕｍの加算成分（噛合１（ＩＤＴ１−ＩＤＴ２）、噛合２（Ｄｒｕｍ−ＩＤＴ１））が同位相になっていることが理解される。
【００６４】
これらの結果によれば、減速段（モータ軸ギア（Ｉｎｐｕｔ）／（ＩＤＴ２））と、増速段（ＩＤＴ１／Ｄｒｕｍ）での噛合振動の位相が逆転していると想定される。
このような位相逆転現象は、ギアの噛合始めと噛合終わりとでギア歯のすべり率の大小関係に依存したものと推測される。
すなわち、減速モード（減速段）において、ギア歯のすべり率（本例ではギア歯の歯末すべり率、歯元すべり率で評価）を噛合始めと噛合終わりとの間で調べたところ、図３５に示すように、噛合始めの方で歯元すべり率が非常に大きいことが確認される。
一方、増速モード（増速段）において、同様に、ギア歯のすべり率（本例ではギア歯の歯末すべり率、歯元すべり率で評価）を噛合始めと噛合終わりとの間で調べたところ、図３６に示すように、噛合始め、噛合終わりの間、歯末すべり率、歯元すべり率は全体的に小さいことが理解される。
【００６５】
従って、本実施例においては、モデル１仕様ギアにするか、また、モデル２仕様ギアにおいて、ＩＤＴ２駆動ギアの速度変動位相をＩＤＴ１駆動ギア、感光体ドラム駆動ギアの加算成分合成波と逆位相に設定し、感光体ドラムのモーションクオリティ（ＭＱ）を大幅に減衰させるようにしてもよい。
【００６６】
【発明の効果】
以上説明してきたように、本発明に係る駆動装置によれば、多連ギア列を用いた駆動装置において、目標ギアの速度変動振幅が上流側に位置する直前噛合ギアの速度変動振幅以下の範囲で、目標ギアに至るまでのギア列の各噛合箇所で発生する噛合周波数の速度変動位相を設定するようにしたので、フライホイール方式などを採用することなく、多連ギア列の噛合成分に起因する速度成分を抑制することができる。
このため、装置自体を大型化することなく、多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動を有効に防止することができる。
特に、本発明に係る駆動装置にあっては、上流側噛合ギアに対して目標ギアを増速駆動する増速モードでは、目標ギア及びこの目標ギアの上流側の２連ギアからなる３連ギアのうち、中間ギアの出力側噛合箇所と、中間ギアの入力側噛合箇所とのギア歯の位相を略同位相に設定したので、増速モードにおいて、多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動を有効に防止することができる。
また、上述した駆動装置を用いた画像形成装置によれば、装置自体の大型化を回避した状態で、多連ギア列の噛合成分に起因する速度変動を有効に防止するようにしたので、例えばタンデム型の画像形成装置に駆動装置を適用するにしても、装置の小型化という要請を満たしながら、速度変動の少ない駆動装置にて像担持体などの被駆動体に対する駆動性能を安定させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係る駆動装置の概要を示す説明図である。
【図２】  本発明の基本的構成に係る駆動装置の実施の形態１の概要を示す説明図である。
【図３】  （ａ）は図２の噛合箇所Ａの詳細図、（ｂ）は図２の噛合箇所Ｂの詳細図である。
【図４】  比較の形態に係る駆動装置の概要を示す説明図である。
【図５】  （ａ）は図４の噛合箇所Ａの詳細図、（ｂ）は図４の噛合箇所Ｂの詳細図である。
【図６】  実施の形態１の噛合箇所Ａ，Ｂにおける速度変動位相変化及びその合成波を示す説明図である。
【図７】  （ａ）は実施の形態１の噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数及びその合成波を示すグラフ図、（ｂ）は比較の形態の噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数及びその合成波を示すグラフ図である。
【図８】  実施の形態１の噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数比（ｆ2／ｆ1）及び比較の形態の噛合箇所Ａ，Ｂにおける噛合周波数比（ｆ2／ｆ1）を示す説明図である。
【図９】  本発明の基本的構成に係る駆動装置の実施の形態２の概要を示す説明図である。
【図１０】  本発明の基本的構成に係る駆動装置の実施の形態３の概要を示す説明図である。
【図１１】  実施の形態３の噛合箇所Ａ，Ｂ，Ｃにおける速度変動位相変化及びその合成波を示す説明図である。
【図１２】  本発明の基本的構成に係る駆動装置の実施の形態４の概要を示す説明図である。
【図１３】  実施の形態４の噛合箇所Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄにおける速度変動位相変化及びその合成波を示す説明図である。
【図１４】  本発明に係る画像形成装置の実施の形態５を示す説明図である。
【図１５】  実施の形態５で用いられる駆動装置を示す説明図である。
【図１６】  図１５中ＸＶＩ方向から見た矢視図である。
【図１７】  本発明に係る画像形成装置の実施の形態６を示す説明図である。
【図１８】  実施の形態６で用いられる駆動装置を示す説明図である。
【図１９】  実施の形態７に係る画像形成装置で用いられる駆動装置を示す説明図（図１６と同様な方向から見た矢視図）である。
【図２０】  実施の形態７で用いられる駆動装置の変形形態を示す説明図である。
【図２１】  （ａ）は実施の形態７で用いられ駆動装置の他の変形形態を示す説明図、（ｂ）はその断面説明図である。
【図２２】  実施の形態８に係る画像形成装置で用いられる駆動装置を示す説明図（図１６と同様な方向から見た矢視図）である。
【図２３】  （ａ）は図２２中の噛合箇所Ａにおける噛合周波数特性を示す説明図、（ｂ）は図２２中の噛合箇所Ｂにおける噛合周波数特性を示す説明図である。
【図２４】  （ａ）は実施例１に係る駆動装置を示す平面説明図、（ｂ）はその正面説明図である。
【図２５】  実施例１における各ギアの噛合点間位相差と各ギア軸の速度変動率との関係を示すグラフ図である。
【図２６】  （ａ）は実施例２に係る駆動装置の概要を示す説明図、（ｂ）は実施例２におけるギア１〜３の振幅α、位相β及び噛合１，噛合２の加算成分の振幅α、位相βを示す説明図、（ｃ）はギア１〜３の噛合関係を示す説明図である。
【図２７】  実施例２におけるギア１〜３及び噛合１，２の速度変動波形を示すグラフ図である。
【図２８】  実施例２におけるギア１〜３及び噛合１，２のギア１位相方向振幅とギア１位相直交方向振幅との関係を示すベクトル図である。
【図２９】  （ａ）は比較例に係る駆動装置の概要を示す説明図、（ｂ）は比較例におけるギア１〜３の振幅α、位相β及び噛合１，噛合２の加算成分の振幅α、位相βを示す説明図である。
【図３０】  比較例におけるギア１〜３及び噛合１，２の速度変動波形を示すグラフ図である。
【図３１】  比較例におけるギア１〜３及び噛合１，２のギア１位相方向振幅とギア１位相直交方向振幅との関係を示すベクトル図である。
【図３２】  （ａ）は実施例３に係る駆動装置の概要を示す説明図、（ｂ）は実施例４におけるギア１〜３の振幅α、位相β及び噛合１，噛合２の加算成分の振幅α、位相βを示す説明図である。
【図３３】  （ａ）は実施例４におけるモデル１仕様ギアの各部のＭＱ測定結果ベクトル図、（ｂ）はその差分を示す説明図である。
【図３４】  （ａ）は実施例４におけるモデル２仕様ギアの各部のＭＱ測定結果ベクトル図、（ｂ）はその差分を示す説明図である。
【図３５】  減速モードにおけるギア歯の噛合挙動を示す説明図である。
【図３６】  増速モードにおけるギア歯の噛合挙動を示す説明図である。
【図３７】  （ａ）〜（ｃ）はギアの噛合挙動を段階的に示す説明図である。
【図３８】  （ａ），（ｂ）はギアの噛合挙動を段階的に示す説明図である。
【図３９】  多連ギア列モデルにおいて山山噛合伝達方式を採用した際の各ギアの速度変動及びその差分を示すグラフ図である。
【図４０】  多連ギア列モデルにおいて山谷噛合伝達方式を採用した際の各ギアの速度変動及びその差分を示すグラフ図である。
【図４１】  多連ギア列モデルにおいて山山噛合伝達方式及び山谷噛合伝達方式の各ギアの速度変動差分を示す説明図である。
【符号の説明】
１…駆動源，１ａ…駆動軸ギア，２…多連ギア列，２ａ…ギア，２ｂ…ギア（中間ギア），２ｃ…ギア（目標ギア），Ａ，Ｂ…噛合箇所
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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