(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２つの吸気弁と、少なくとも１つの排気弁とを備えた火花点火式内燃機関において、機関の運転状態に応じて吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させると共に、該他方の吸気弁の開弁期間において前記１つの排気弁を開弁させるようにしたことを特徴とする火花点火式内燃機関。
【請求項２】
２つの吸気弁と、これら吸気弁と対向的に配置した２つの排気弁とを備えた火花点火式内燃機関において、機関の運転状態に応じて吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させると共に、該他方の吸気弁の開弁期間において少なくとも前記排気弁のうちの一方を開弁させるようにしたことを特徴とする火花点火式内燃機関。
【請求項３】
吸気行程で開弁される他方の吸気弁と一方の排気弁とが、燃焼室の略中心部に設けた点火プラグを中心に対角的に配置されていることを特徴とする請求項２に記載の火花点火式内燃機関。
【請求項４】
吸気弁の可変動弁機構を備え、機関の運転状態に応じて、前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態と、前記一方の吸気弁を他方の吸気弁と同期させて開弁させる状態とを切り替えるようにしたことを特徴とする請求項１〜３のうちいずれか一つに記載の火花点火式内燃機関。
【請求項５】
燃焼室の吸気弁配置側の側部に燃料を直接燃焼室に噴射する燃料噴射弁を備え、前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態では、前記燃料噴射弁により他方の吸気弁の開弁によって吸入される新気流に向けて燃料を噴射するようにしたことを特徴とする請求項１〜４のうちいずれか一つに記載の火花点火式内燃機関。
【請求項６】
前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態では、機関の運転状態に応じて圧縮行程で燃料を噴射する状態と吸気行程で燃料を噴射する状態とを切り替え、前記一方の吸気弁を他方の吸気弁と同期させて開弁させる状態では、吸気行程で燃料を噴射するようにしたことを特徴とする請求項５に記載の火花点火式内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は火花点火式内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
火花点火式内燃機関の中には、例えば特開平６−２８０５８１号公報に示されているように、ＮＯx の低減を目的として２つの吸気弁が開弁する吸気行程で２つの排気弁のうち一方の排気弁のみを開弁して、内部排気還流（以下、内部ＥＧＲと称する）を積極的に行わせるようにしたものが知られている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
前述のように２つの吸気弁が開弁する吸気行程で、２つの排気弁のうち一方の排気弁のみを開弁させて内部ＥＧＲを行わせるため、燃焼室内に占める内部ＥＧＲの量率が小さく制約されて、ＮＯx 低減効果に影響を及ぼしてしまうことは否めない。
【０００４】
そこで、本発明は燃焼性を損なうことなく内部ＥＧＲをより積極的に行うことができて、ＮＯx 低減効果を向上することができる火花点火式内燃機関を提供するものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明にあっては、２つの吸気弁と、少なくとも１つの排気弁とを備えた火花点火式内燃機関において、機関の運転状態に応じて吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させると共に、該他方の吸気弁の開弁期間において前記１つの排気弁を開弁させるようにしたことを特徴としている。
【０００６】
請求項２の発明にあっては、２つの吸気弁と、これら吸気弁と対向的に配置した２つの排気弁とを備えた火花点火式内燃機関において、機関の運転状態に応じて吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させると共に、該他方の吸気弁の開弁期間において少なくとも前記排気弁のうちの一方を開弁させるようにしたことを特徴としている。
【０００７】
請求項３の発明にあっては、請求項２に記載の吸気行程で開弁される他方の吸気弁と一方の排気弁とが、燃焼室の略中心部に設けた点火プラグを中心に対角的に配置されていることを特徴としている。
【０００８】
請求項４の発明にあっては、請求項１〜３に記載の火花点火式内燃機関において、吸気弁の可変動弁機構を備え、機関の運転状態に応じて、前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態と、前記一方の吸気弁を他方の吸気弁と同期させて開弁させる状態とを切り替えるようにしたことを特徴としている。
【０００９】
請求項５の発明にあっては、請求項１〜４に記載の火花点火式内燃機関において、燃焼室の吸気弁配置側の側部に燃料を直接燃焼室に噴射する燃料噴射弁を備え、前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態では、前記燃料噴射弁により他方の吸気弁の開弁によって吸入される新気流に向けて燃料を噴射するようにしたことを特徴としている。
【００１０】
請求項６の発明にあっては、請求項５に記載の火花点火式内燃機関において、前記吸気行程全域で一方の吸気弁を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁のみを開弁させる状態では、機関の運転状態に応じて圧縮行程で燃料を噴射する状態と吸気行程で燃料を噴射する状態とを切り替え、前記一方の吸気弁を他方の吸気弁と同期させて開弁させる状態では、吸気行程で燃料を噴射するようにしたことを特徴としている。
【００１１】
【発明の効果】
請求項１，２に記載の発明によれば、所定の運転状態では吸気行程で開弁する吸気弁数を１とすることによって燃焼室に占める内部ＥＧＲ量を大幅に拡大することができ、より積極的な内部ＥＧＲによって筒内温度が上昇して圧縮自己着火燃焼が促進され、燃焼のピーク温度を下げて全体的な燃焼温度を低下させることができることから、燃焼の安定性を損なうことなくＮＯx の低減効果を一段と向上することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、請求項２の発明の効果に加えて、吸気行程で開弁される吸気弁と排気弁とが、燃焼室中心部の点火プラグを中心に対角配置されていて、燃焼室内が吸気弁の開弁により吸入された新気領域と、排気弁の開弁により吸入された内部ＥＧＲ領域とに層状化され、内部ＥＧＲ領域から混合気層への着火、火焔伝播が確実に行なわれ燃焼性をより一層向上することができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、請求項１〜３の発明の効果に加えて、高負荷領域では吸排気弁が基本的なサイクルのバルブタイミングとなって内部ＥＧＲを停止するため、高負荷運転に要求される高出力を得ることができる。
【００１４】
請求項５に記載の発明によれば、請求項１〜４の発明の効果に加えて、吸気弁の開弁により吸入される新気流に向けて燃料の筒内噴射を行うため、燃料と新気との混合が良好に行われて燃焼の安定性を向上することができる。
【００１５】
請求項６に記載の発明によれば、請求項５の発明の効果に加えて、低，中負荷領域では燃料の圧縮行程噴射により超稀薄な空燃比での成層燃焼を行えて燃費および排気エミッションの改善を実現できる一方、中，高負荷領域では燃料の吸気行程噴射により均質燃焼を行えて高出力を得ることができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面と共に詳述する。
【００１７】
図１はポート燃料噴射タイプの４サイクルエンジンにおける燃焼室と吸排気弁および動弁系等との配置関係を模式的に示す平面図で、燃焼室１には２つの吸気弁２，３と、２つの排気弁６，７とを対向的に配設してあり、一側の吸気ポート４，５から吸気して他側の排気ポート８，９から排気するクロスフローポート構造としてある。
【００１８】
吸気ポート４，５の何れか一方、もしくは両方には図外の燃料噴射弁を配設してあり、吸気弁２，３の開弁により吸気ポート４，５から燃焼室１に吸入された混合気を、該燃焼室１の略中心部に配設した点火プラグ１０により火花点火して燃焼するようにしている。
【００１９】
前記吸気弁２，３は特定の機関運転状態、具体的には本実施形態では機関の低，中負荷領域において吸気行程でその一方、例えば吸気弁２が閉弁状態に維持されたままとなり、他方の吸気弁３のみが開弁するようになっている。
【００２０】
また、排気弁６，７は前記特定の機関運転状態では、一方の排気弁、例えば前記吸気行程で開弁する他方の吸気弁３と燃焼室中心部の点火プラグ１０を中心として対角配置された排気弁６のみが、該他方の吸気弁３の開弁期間において開弁するようになっている。
【００２１】
これら吸気弁２および排気弁６はそれぞれ可変動弁機構１１，１９によって作動される。
【００２２】
吸気側可変動弁機構１１のカムシャフト１２には吸気弁２を開閉する２つのカム１３，１４と、吸気弁３を開閉する１つのカム１５とを設けてある。
【００２３】
カム１３，１４は図２に示すようにそれぞれロッカアーム１６，１７に当接し、吸気弁２はその直上のカム１４に対応したロッカアーム１７により開閉される。
【００２４】
ロッカアーム１６，１７はピストン１８ａ，リターンスプリング１８ｂを備えたクラッチ機構１８により接離される。
【００２５】
ピストン１８ａの背部には高負荷時に図２の（ロ）に示すように油圧が導入され、該ピストン１８ａがリターンスプリング１８ｂのばね力に抗して進出してロッカアーム１６，１７を接続して、カム１５と同一のプロフィルおよび作動角のカム１３により吸気弁２を他方の吸気弁３と同期して開閉させ、低，中負荷時にはピストン１８ａへの油圧が解除されて図２の（イ）に示すようにピストン１８ａがリターンスプリング１８ｂのばね力で後退し、ロッカアーム１６，１７を切り離してカム１３によるロッカアーム１６の動きを空振りさせ、カム１４によって吸気行程で吸気弁２を閉弁状態に維持させる。
【００２６】
即ち、一方の吸気弁２は図４に示すように吸気行程で開弁する他方の吸気弁３に対して、低，中負荷時には吸気行程で閉弁状態を維持し、高負荷時には吸気行程で他方の吸気弁３と同期的に開弁するバルブタイミングに切り換え制御される。
【００２７】
排気側可変動弁機構１９のカムシャフト２０には排気弁６を開閉する２つのカム２１，２２と、排気弁７を開閉する１つのカム２３とを設けてある。
【００２８】
カム２１，２２は図３に示すようにそれぞれロッカアーム２４，２５に当接し、排気弁６はその直上のカム２２に対応したロッカアーム２５により開閉される。
【００２９】
ロッカアーム２４，２５はピストン２６ａ，リターンスプリング２６ｂを備えたクラッチ機構２６により接離される。
【００３０】
ピストン２６ａの背部には低，中負荷時に図３の（イ）に示すように油圧が導入され、該ピストン２６ａがリターンスプリング２６ｂのばね力に抗して進出してロッカアーム２４，２５を接続し、前記他方の吸気弁３の開弁期間においてカム２１により排気弁６を開弁させ、高負荷時にはピストン２６ａへの油圧が解除されて図３の（ロ）に示すようにピストン２６ａがリターンスプリング２６ｂのばね力で後退し、ロッカアーム２４，２５を切り離してカム２１によるロッカアーム２４の動きを空振りさせ、カム２３と同一のプロフィルおよび作動角のカム２２により該排気弁６を他方の排気弁７と同期して開閉させる。
【００３１】
即ち、一方の排気弁６は図４に示すように排気行程で他方の排気弁７と同期的に開弁する他、低，中負荷運転時にのみ、吸気行程で開弁する前記他方の吸気弁３の開弁期間においても開弁するバルブタイミングに切り換え制御される。
【００３２】
図５は前記他方の吸気弁３の開弁期間と筒内圧力との関係を示しており、吸気弁３の開弁期間の前半、中でも吸気行程の前半で燃焼室１内の負圧値が急激に大きくなり、吸気行程の後半では該負圧値が徐々に小さくなる。
【００３３】
従って、前記一方の排気弁６の開弁期間に関しては、吸気弁３の吸気行程全域に亘って開弁させてもよいが、燃料の混合，気化の促進および筒内温度上昇の観点から、大きな筒内ガス流動が得られ、かつ、排気行程直後の高温排気の吸入が可能な吸気行程の略前半部を排気弁６の開弁期間とすることが望ましい。
【００３４】
以上の実施形態の構造によれば、機関の低，中負荷領域では、吸気行程で２つの吸気弁２，３のうち一方の吸気弁２を閉弁状態に維持させて他方の吸気弁３のみを開弁させると共に、２つの排気弁６，７のうち一方の排気弁６を前記他方の吸気弁３の開弁期間において開弁させて内部ＥＧＲを行わせるようにしてあって、吸気行程で開弁する吸気弁数を１とすることにより燃焼室１内に占める内部ＥＧＲ量を大幅に拡大することができる。
【００３５】
このように、より積極的な内部ＥＧＲを行えることによって筒内温度が上昇して、図６に示すように低負荷から中負荷に至る運転域（２０％負荷〜５０％負荷域）では圧縮自己着火燃焼が促進され、燃焼のピーク温度を下げて全体的な燃焼温度を低下させることができ、この結果、燃焼の安定性を損なうことなくＮＯx の低減効果を一段と向上することができる。
【００３６】
特に、前述のように吸気行程で開弁される吸気弁３と排気弁６とは、燃焼室１の中心部の点火プラグ１０を中心として対角配置してあるため、図１に示すように燃焼室１内が吸気弁３の開弁により吸入された新気領域と、排気弁６の開弁により吸入された内部ＥＧＲ領域とに層状化され、内部ＥＧＲ領域から混合気層への着火、火焔伝播が確実に行なわれ燃焼性をより一層向上することができる。
【００３７】
一方、高負荷領域では吸気弁２，３および排気弁６，７は基本的な４サイクルに応じたバルブタイミングに戻されて内部ＥＧＲが停止されると共に、図６に示すように点火プラグ１０による火花着火燃焼が行われるようになるから、高負荷運転に要求される高出力を得ることができる。
【００３８】
図７，８は本発明を筒内噴射式火花点火機関に適用したもので、燃焼室１の吸気弁２，３を配置した側の側部には、これら吸気弁２，３の中間部近傍位置に燃料噴射弁２７を配設して、該燃料噴射弁２７により燃料を直接燃焼室１内に噴射させるようにしてあり、他の構成については前記第１実施形態とほぼ同様である。
【００３９】
この燃料噴射弁２７は、前記吸気弁２，３のうち吸気行程で常に開弁する他方の吸気弁３の開弁によって吸入される新気流に向けて燃料を噴射し得る角度で装着してある。
【００４０】
また、この実施形態では図８に示すようにピストン２８の冠面には、吸気弁３の配設位置に対応して偏寄った部分にキャビティ燃焼室２９を設けて、成層燃焼を良好に行わせるようにしてある。
【００４１】
この筒内噴射式内燃機関では、基本的には例えば図１０に示すように、アイドル運転から３０〜３５％負荷の低，中負荷運転域では、圧縮行程の途中で燃料噴射弁２７より燃焼室１内に燃料を噴射させて成層燃焼運転を行わせ、３０〜３５％負荷以上の中，高負荷運転域では、吸気行程中に前記燃料噴射を行わせて均質燃焼運転するようにしてあるが、機関冷間時やノック発生時にも均質燃焼運転を行わせて燃焼の安定性が図られる。
【００４２】
図９は前記各運転域における噴霧燃料と内部ＥＧＲの挙動を模式的に示したもので、同図の（イ）はアイドル運転から３０〜３５％負荷の低，中負荷運転域で成層燃焼運転を行った状態を示し、圧縮行程で噴射された燃料はキャビティ燃焼室２９に受け止められ、点火プラグ１０周りにのみ濃い空燃比の混合気を形成できて、全体的な空燃比が超稀薄な混合気での成層燃焼を安定して行わせることができる。
【００４３】
この運転域では吸気弁２が閉弁状態にあって吸気弁３のみが開弁すると共に、該吸気弁３の開弁期間において一方の排気弁６が開弁して内部ＥＧＲが積極的に行われて燃焼室１内には新気領域と内部ＥＧＲ領域とが層状化され、自己着火燃焼が促進される。
【００４４】
同図の（ロ）は３０〜３５％負荷以上の中，高負荷運転域で均質燃焼運転を行った状態を示し、吸気行程で噴射された燃料は燃焼室１内で混合と気化が促進されて均質化され、比較的濃い空燃比での均質燃焼を行って高出力化が図られる。
【００４５】
この運転域でも例えば５０％未満の負荷域では前述と同様に吸気弁２が閉弁状態にあって吸気弁３のみが開弁すると共に、該吸気弁３の開弁期間において一方の排気弁６が開弁して内部ＥＧＲが積極的に行われて燃焼室１内には新気領域と内部ＥＧＲ領域とが層状化され、自己着火燃焼が促進される。
【００４６】
同図の（ハ）は５０％負荷以上の高負荷運転域で均質燃焼運転を行った状態を示し、この運転域では吸気弁２，３および排気弁６，７は基本的な４サイクルに対応したバルブタイミングに戻されて内部ＥＧＲが停止されると共に、点火プラグ１０による火花着火燃焼が行われて、高負荷運転に要求される高出力化が図られる。
【００４７】
従って、この第２実施形態の構造によれば前記第１実施形態の効果に加えて、機関の低，中負荷領域では燃料の圧縮行程噴射により超稀薄な空燃比での成層燃焼を行えて燃費および排気エミッションを改善できる一方、中，高負荷領域では燃料の吸気行程噴射により均質燃焼を行えて高出力を得ることができることは勿論、この吸気行程噴射による均質燃焼運転域の中でも、前述のように吸気行程で一方の吸気弁２を閉弁状態に維持して他方の吸気弁３のみを開弁させると共に、一方の排気弁６を開弁させて内部ＥＧＲを積極的に行う運転域では、前記他方の吸気弁３の開弁により吸入される新気流に向けて燃料の筒内噴射を行うため、燃料と新気との混合が良好に行われて燃焼の安定性を向上することができる。
【００４８】
なお、前記各実施形態では吸気行程で一方の排気弁６のみを開弁させるようにしているが、場合によって２つの排気弁６，７を吸気弁３の開弁期間において所要の期間同時もしくは多段階的に開弁させて積極的な内部ＥＧＲを行わせることもできる。
【００４９】
更に、排気弁数は２つに限ることはなく、１つ又は３つ以上備えたものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態を模式的に示す平面図。
【図２】本発明の第１実施形態における吸気側可変動弁機構を示し、（イ）は低，中負荷時を、（ロ）は高負荷時を示す。
【図３】本発明の第１実施形態における排気側可変動弁機構を示し、（イ）は低，中負荷時を、（ロ）は高負荷時を示す。
【図４】本発明の第１実施形態における吸排気弁のバルブタイミングを示す説明図。
【図５】本発明の第１実施形態における吸気弁の開弁期間と筒内圧力との関係を示す説明図。
【図６】本発明の第１実施形態における機関運転状態と燃焼状態との関係を示す説明図。
【図７】本発明の第２実施形態を模式的に示す平面図。
【図８】本発明の第２実施形態におけるピストン冠面と燃料噴射弁の配置関係を示す平面図。
【図９】本発明の第２実施形態における機関運転状態の変化と噴霧燃料および内部ＥＧＲの挙動とを示す説明図。
【図１０】本発明の第２実施形態における機関運転状態と燃焼状態との関係を示す説明図。
【符号の説明】
１  燃焼室
２，３  吸気弁
６，７  排気弁
１０  点火プラグ
２７  燃料噴射弁
【図１】
0004164894.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004164894.tif 000008
【図８】
0004164894.tif 000009
【図９】
0004164894.tif 000010
【図１０】
0004164894.tif 000011