(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から収束性の前群と、絞りを挟んで、発散性の後群とから構成され、
上記前群は、物体側から順に１枚の正の第１レンズ、正の第２レンズと負の第３レンズとの接合レンズとからなり、
上記後群は、物体側から順に１枚の正の第４レンズ、負の第５レンズと正の第６レンズとの接合レンズ、１枚の負の第７レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする中望遠レンズ。
（１）  ０．６＜Ｆ１２／Ｆ＜０．９
（２）  ０．８５＜｜Ｆ３４５／Ｆ｜＜１．４５
但し、  Ｆ：全系の焦点距離
Ｆ１２：前群の合成焦点距離
Ｆ３４５：後群の合成焦点距離
【請求項２】
請求項１記載の中望遠レンズにおいて、上記第５レンズは両凹の負のレンズ、上記第６レンズは両凸の正レンズ、上記第７レンズは物体側に凹面を配した１枚のメニスカス負レンズからなり、以下の条件式を満足することを特徴とする中望遠レンズ。
（３）  Ｎ６−Ｎ５＞０．０８
（４）  ν４＜３７，ν５＞５２
但し、  Ｎ５，Ｎ６：第５，第６レンズの屈折率
ν４，ν５：第４，第５レンズのアッベ数
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、画角２４°程度で全長が短く、且つ、諸収差を良好に補正した写真レンズに最適な中望遠レンズに関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種の写真レンズは従来から中望遠レンズに分類されているが、その構成は望遠比が１より大きいものが殆どであった。その中で、例えば特開昭５０−１０９７２４号公報に示されるものは、画角がほぼ同程度であって望遠比が１より僅かに小さくなっているが、それでもその望遠比は０．９２程度に留まっていた。
【０００３】
一般に、中望遠レンズよりも画角の狭い望遠レンズでは、その焦点距離に比例してレンズの全長が長くなりがちであるため、重量や携帯性の面からレンズの全長を短くすることが要求されている。そのため、通常の望遠レンズでは望遠比を１より小さくした構成のものが多い。
【０００４】
このように、中望遠レンズにおいてこれまでに望遠比が１より小さいレンズ構成が少なかった理由は、中望遠レンズ程度の焦点距離では、撮影画面の大小によって若干の違いはあるが、全長が特に長くて携帯性に不便であるわけでもないので、全長の許容量が比較的長く設定できる点に起因しているものと思われる。
【０００５】
さらに、テレフォトタイプのような望遠比が１より小さい構成を選択するよりも、画角的にも比較的近い標準レンズのように、望遠比が１よりも大きい、いわゆる対称型と称される構成の方が収差補正上有利であることもその理由の一つに数えられる。
【０００６】
ここで、テレフォトタイプとは、レンズ全系を通して物体側から正，負の２つの群に大きく分けることができ、後側主点位置がレンズ第１面よりも物体側にあって望遠比が１より小さいレンズ系をいうのに対して、対称型とは、後側主点位置がレンズ系の内部にあって望遠比が１より大きいものをいう。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
このような従来のテレフォトタイプのレンズ構成では、レンズ全長を短くすることは可能であったが、その非対称性に起因する諸収差、特に糸巻き型の歪曲収差や倍率の色収差が発生しやすいという問題点があった。
【０００８】
この発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、レンズ系をテレフォトタイプで構成することにより望遠比を１より小さくしながら、諸収差が良好に補正された中望遠レンズを提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
この発明は上記の目的を達成するため、物体側から収束性の前群と、絞りを挟んで、発散性の後群とから構成され、上記前群は、物体側から順に１枚の正の第１レンズ、正の第２レンズと負の第３レンズとの接合レンズからなり、上記後群は、物体側から順に１枚の正の第４レンズ、負の第５レンズと正の第６レンズとの接合レンズ、１枚の負の第７レンズからなり、以下の条件式を満足する中望遠レンズを提供するものである。
（１）  ０．６＜Ｆ１２／Ｆ＜０．９
（２）  ０．８５＜｜Ｆ３４５／Ｆ｜＜１．４５
但し、  Ｆ：全系の焦点距離
Ｆ１２：前群の合成焦点距離
Ｆ３４５：後群の合成焦点距離
【００１０】
そして、上記の中望遠レンズにおいて、上記第５レンズは両凹の負のレンズ、上記第６レンズは両凸の正レンズ、上記第７レンズは物体側に凹面を配した１枚のメニスカス負レンズからなり、以下の条件式を満足するのが好ましい。
（３）  Ｎ６−Ｎ５＞０．０８
（４）  ν４＜３７，ν５＞５２
但し、  Ｎ５，Ｎ６：第５，第６レンズの屈折率
ν４，ν５：第４，第５レンズのアッベ数
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施形態及び各実施例を図面に基づいて具体的に説明する。この発明による中望遠レンズは、図１に示すように、物体側（図で左方側）、から収束性の前群Ｇ１と、絞りＳを挟んで発散性の後群Ｇ２とから構成され、前群Ｇ１は、物体側から順に１枚の正の第１レンズＬ１、正の第２レンズＬ２と負の第３レンズＬ３との接合レンズからなり、後群Ｇ２は、物体側から順に１枚の正の第４レンズＬ４、両凹負の第５レンズＬ５と両凸正の第６レンズＬ６との接合レンズ、物体側に凹面を配したメニスカス凸の第７レンズＬ７からなり、以下の条件式を満足するようにしたものである。
すなわち、
（１）０．６＜Ｆ１２／Ｆ＜０．９
（２）０．８５＜｜Ｆ３４５／Ｆ｜＜１．４５
（３）Ｎ６−Ｎ５＞０．０８
（４）ν４＜３７，ν５＞５２
【００１２】
但し、Ｆ：全系の焦点距離
Ｆ１２：前群Ｇ１の合成焦点距離
Ｆ３４５：後群Ｇ２の合成焦点距離
Ｎ５，Ｎ６：第５，第６レンズＬ５，Ｌ６の屈折率
ν４，ν５：第４，第５レンズＬ４，Ｌ５のアッベ数
【００１３】
次に、上記の各条件式についてその理由を説明する。
条件式（１）は、全系の焦点距離Ｆに対する前群Ｇ１の合成焦点距離Ｆ１２の比の値に関するものである。
【００１４】
いま、レンズ系の全長を第１レンズの第１面から像面までの距離と定義したとき、上記の比Ｆ１２／Ｆの値が上限値０．９を上まわると、前群Ｇ１の屈折力が弱すぎ、レンズ系の全長を所定の値に保とうとすると、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔が開きすぎて周辺光量の低下や後群Ｇ２のレンズ径の増大を招く。そのため、前群Ｇ１と後群Ｇ２の間隔を小さくしようとすると、レンズ系の全長を長くせざるを得なくなる。
【００１５】
また、Ｆ１２／Ｆの値が下限値０．６を下まわると、前群Ｇ１の屈折力が強くなりすぎ、レンズ系の全長は短くできるが、球面収差，コマ収差，糸巻き型の歪曲収差等が大きく発生する。
このような点から見ると、条件式（１）の範囲はさらに縮小して
０．７＜Ｆ１２／Ｆ＜０．８
程度にするのが望ましい。
【００１６】
条件式２は、全系の焦点距離Ｆに対する後群Ｇ２の合成焦点距離Ｆ３４５の比の絶対値に関するものである。
この値｜Ｆ３４５／Ｆ｜が上限値１．４５を上まわると、後群Ｇ２の屈折力が弱くなりすぎ、条件式（１）で定義したレンズ系の全長を比較的短く保ちながら後群Ｇ２として然るべき屈折作用を得るには、後群Ｇ２の周縁光線の光線高を大きくしなければならない結果となる。それを避けるためには、後群Ｇ２を物体側に寄せる必要があるが、このようにするとレンズマウント部等で光線がけられるおそれがある。
【００１７】
逆に｜Ｆ３４５／Ｆ｜の値が下限値０．８５を下まわると、後群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎ、諸収差、特に非点収差、像面湾曲，糸巻き型の歪曲収差さらに倍率の色収差が補正不能となる。
【００１８】
また、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔も大きくなりがちであり、周辺光量確保のために前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔を比較的小さくするためには、前群Ｇ１の屈折力も強くしなければならず、球面収差，コマ収差及び糸巻き型の歪曲収差の発生原因となる。
このような点から見ると、条件式（２）の範囲はさらに縮小して
１．０＜｜Ｆ３４５／Ｆ｜＜１．３
程度にするのが望ましい。
【００１９】
次に、条件式（３）について説明する。
この発明による中望遠レンズにおいては、後群Ｇ２の第５レンズＬ５を両凹の負レンズ、第６レンズＬ６を両凸の正レンズ、第７レンズＬ７を物体側に凹面を配したメニスカス負レンズにより構成したため、絞りＳに対して比較的コンセントリックな面が多くなり、画面全体で良好な光学性能を得やすくなる。
【００２０】
しかしながら、上記のコンセントリック性により、歪曲収差に関してはテレフォトタイプ特有の糸巻き型の歪曲収差が発生しがちになる。このため、特に第５，第６レンズＬ５，Ｌ６の接合面ｒ９を物体側に凸とし、且つ条件式（３）に示すように、第６レンズＬ６と第５レンズＬ５の屈折率Ｎ６，Ｎ５の差を０．０８以上に設定することにより、コンセントリック性を崩した正の屈折作用面を設けて糸巻き型の歪曲収差を補正するのがよい。
【００２１】
一般に、テレフォトタイプでは倍率の色収差の補正も困難であるが、これは多くの場合絞りＳを挟んで正負の群構成である関係から、前後両群により倍率色収差が同一方向に発生しがちとなるためである。
【００２２】
上記の点に鑑み、この発明においては条件式（４）に示すように、後群Ｇ２の第４レンズＬ４は、前群Ｇ１で発生した倍率の色収差を大きく戻す役割をさせるために、そのアッベ数ν４を比較的小さく設定している。
同時に、後群Ｇ２の第５レンズＬ５は強い負の屈折力をもつため、倍率色収差の補正上、そのアッベ数ν５を比較的大きく設定している。そして、第５，第６レンズＬ５，Ｌ６の接合レンズでは、色消しにより倍率色収差を小さく抑えながら、前述のとおり歪曲収差を補正するようにしている。
【００２３】
後群Ｇ２の第７レンズＬ７は、第５レンズＬ５による後群Ｇ２の負の作用負担を軽減する役割と、いわゆるフィールドフラットナとしての像面湾曲の補正、さらにそれらに加え、特に最大像高付近へ向かう軸外光束の第５レンズＬ５による倍率色収差補正過剰を修正する役割をも果たしている。
【００２４】
【実施例】
次に、この発明による中望遠レンズの望ましい各実施例を示す。
図１，図２，図３は、それぞれこの発明の実施例１，２，３の構成図、図４，図５，図６は、それぞれ実施例１，２，３の収差曲線図である。
【００２５】
なお、以下の実施例において、
ｆ：光学系全体の焦点距離
ω：半画角
ｒ：曲率半径
ｄ：面間隔
ｎｄ：ｄ線に対する屈折率
νｄ：ｄ線に対するアッベ数
ΔＭ：メリジオナル像面
ΔＳ：サジタル像面
Ｓ：絞り
をそれぞれ示す。
【００２６】
以下の表１，表２，表３は実施例１，実施例２，実施例３のパラメータをそれぞれ示すものである。
【００２７】
【表１】
0004187311.tif 000002
【００２８】
【表２】
0004187311.tif 000003
【００２９】
【表３】
0004187311.tif 000004
【００３０】
【発明の効果】
以上述べたように、この発明による中望遠レンズは、その請求項１に係る発明では、画角が２４度程度の中望遠レンズとしてはこれまで殆ど類を見ないテレフォトタイプを採用し、諸収差を良好に補正しながら、０．８５程度を望遠比を達成することができる。
また、請求項２に係る発明では、上記の諸収差をさらに補正し、全長を短く保ちながら光学性能を一層向上させることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施例１の構成図である。
【図２】この発明の実施例２の構成図である。
【図３】この発明の実施例３の構成図である。
【図４】実施例１の収差曲線図である。
【図５】実施例２の収差曲線図である。
【図６】実施例３の収差曲線図である。
【符号の説明】
Ｇ１：前群              Ｇ２：後群
Ｌ１〜Ｌ７：第１〜第７レンズ
ｒ１〜ｒ１２：第１〜第１２面の曲率半径
ｄ１〜ｄ１１：各レンズの面間隔
ω：半画角
ΔＭ：メリジオナル像面
ΔＳ：サジタル像面
Ｓ：絞り
【図１】
0004187311.tif 000005
【図２】
0004187311.tif 000006
【図３】
0004187311.tif 000007
【図４】
0004187311.tif 000008
【図５】
0004187311.tif 000009
【図６】
0004187311.tif 000010