(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
小径の先導掘削孔（ＰＨ）を削孔する工程と、先導掘削孔（ＰＨ）に沿ってパイプ（Ｐ）を押込む工程と、該パイプ（Ｐ）内に配置されたモニタ（１０）から噴射するジェット噴流によりパイプ（Ｐ）内に侵入した土壌を切削、破砕する工程とを含み、土壌を切削、破砕する工程では、モニタ（１０）のパイプ開口側に設けた第１のノズル（１６）から噴射される第１のジェット噴流（Ｊ−１）により土壌を切削、破砕する工程と、モニタ（１０）のパイプ（Ｐ）を押込む側の端面の中心から偏奇した位置に設けた一対の第２のノズル（１８）から噴射される第２のジェット噴流（Ｊ−２）の反力によりモニタを回転する工程、とを同時に行っている事を特徴とするパイプ推進工法。
【請求項２】
パイプ（Ｐ）及びモニタ（１０）を一体的に押込む工程と、パイプ（Ｐ）よりも進行方向前方に突出したモニタ（４０）から噴射するジェット噴流によりパイプ（Ｐ）の前方の領域に存在する土壌を切削、破砕する工程とを含み、土壌を切削、破砕する工程では、モニタ（４０）がパイプ（Ｐ）から突出している部分に一対設けられた第３のノズル（４２−１、４２−２）から噴射される第３のジェット噴流（Ｊ３−１、Ｊ３−２）によりパイプの前方であって開口近傍の領域の土壌を切削、破砕する工程と、モニタ（４０）の前方端面に設けた第５のノズル（６０）から噴射される第５のジェット噴流（Ｊ−５）によりモニタ（４０）の前方のモニタの径に対応する領域の土壌を切削、破砕する工程、とを同時に行っており、一対の第３のジェット噴流（Ｊ３−１、Ｊ３−２）は、パイプ（Ｐ）の外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している事を特徴とするパイプ推進工法。
【請求項３】
小径の先導掘削孔（ＰＨ）を削孔する工程と、先導掘削孔（ＰＨ）に沿って押込まれる大口径パイプ（ＰＢ）に対応する径まで先導掘削孔（ＰＨ）を拡径掘削する工程とを含み、拡径掘削する工程では、先導掘削孔（ＰＨ）に沿って引っ張らせ且つ大口径パイプ（ＰＢ）に対して回転自在に接続されているモニタ（７０）を大口径パイプ（ＰＢ）の開口部よりも進行方向前方に突出して配置せしめ、モニタ（７０）が大口径パイプ（ＰＢ）よりも突出している位置に設けた一対の第５のノズル（８０−１、８０−２）から噴射される第５のジェット噴流（Ｊ１０−１、Ｊ１０−２）により、大口径パイプ（ＰＢ）の前方であって大口径パイプ（ＰＢ）の開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、一対の第５のジェット噴流（Ｊ１０−１、Ｊ１０−２）は大口径パイプ（ＰＢ）の外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している事を特徴とするパイプ推進工法。
【請求項４】
請求項１の工法を実施するための装置において、モニタ（１０）のパイプ開口側の土壌を切削、破砕する第１のジェット噴流（Ｊ−１）を噴射する第１のノズル（１６）と、モニタ（１０）のパイプを押込む側の端面の中心から偏奇した位置に設けられ、且つ、第２のジェット噴流（Ｊ−２）を噴射する第２のノズル（１８）とを備えており、前記第２のノズル（１８）は前記第２のジェット噴流（Ｊ−２）の反力によりモニタを回転するように構成されている事を特徴とするパイプ推進工法を実施するための装置。
【請求項５】
請求項２の工法を実施するための装置において、モニタ（４０）がパイプ（Ｐ）から突出している部分に一対設けられ且つ一対の第３のジェット噴流（Ｊ３−１、Ｊ３−２）を噴射する第３のノズル（４２−１、４２−２）と、モニタ（４０）の前方端面に設けられ第５のジェット噴流（Ｊ−５）を噴射する第５のノズル（６０）とを備えており、第３のジェット噴流（Ｊ３−１、Ｊ３−２）はパイプ（Ｐ）の前方であって開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、第５のジェット噴流（Ｊ−５）はモニタ（４０）の前方のモニタ（４０）の径に対応する領域の土壌を切削、破砕し、一対の第３のジェット噴流（Ｊ３−１、Ｊ３−２）はパイプの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している事を特徴とするパイプ推進工法を実施するための装置。
【請求項６】
請求項３の工法を実施するための装置において、大口径パイプ（ＰＢ）の開口部よりも進行方向前方に突出して配置せしめ且つ大口径パイプ（ＰＢ）に対して回転自在に接続されているモニタ（７０）と、該モニタ（７０）が大口径パイプ（ＰＢ）よりも突出している位置に一対設けられ且つ一対の第５のジェット噴流（Ｊ１０−１、Ｊ１０−２）を噴射する第５のノズル（８０−１、８０−２）とを備えており、該一対の第５のジェット噴流（Ｊ１０−１、Ｊ１０−２）は、大口径パイプ（ＰＢ）の前方であって大口径パイプ（ＰＢ）の開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、大口径パイプの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している事を特徴とするパイプ推進工法を実施するための装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、地盤中の所定領域にパイプを設置（敷設或いは埋設）するためのパイプ推進工法の改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、地盤中にパイプを設置するためには、設置するべきパイプの先端に掘削ビットを有する先行掘削部材を設け、発進立坑と到達立坑との間の所定領域（パイプを設置するべき領域）を先行掘削部材で掘削し、その掘削孔内にパイプを挿入していた。
【０００３】
近年、図１４で示すように、発進立坑Ｈ１に推進機１を設置し、推進機１により設置するべきパイプＰを地中に押し込み（或いは圧入）し、先行掘削部材を用いることなく、発進立坑Ｈ１と到達立坑Ｈ２との間の所定領域にパイプＰを設置するパイプ推進工法が行われるようになった。なお、図１４の例では、オーガＡをパイプＰと共に地中で推進せしめ、パイプＰ内の土壌の除去を行っている。
【０００４】
ここで、オーガＡを用いてパイプＰ内に侵入した土壌を除去した場合には、オーガによる切削、破砕作用により、パイプを押し込み或いは圧入している地盤が弱化して崩壊する可能性が存在する。また、オーガＡを用いた場合にはパイプＰの内壁部へ土壌が付着して、汚してしまう、という問題も存在した。そのため、オーガＡを用いること無くパイプＰ内に侵入した土壌を除去する事が従来から望まれてきた。
【０００５】
しかし、オーガ以外の手段によりパイプＰ内に侵入した土壌を除去する事は、従来の技術では不可能であった。
【０００６】
また、大径のパイプを敷設あるいは設置する場合、大径のパイプを地中に圧入する際の抵抗が非常に大きく、圧入の際にパイプが破損する可能性があるため、図１４で説明した従来技術を適用する事が困難である。
従って、パイプを設置するべき領域を先行掘削部材で掘削し、その掘削孔内にパイプを挿入するという従来技術（上述）を用いる必要がある。
【０００７】
ここで、大径なパイプを挿入可能な掘削孔、すなわち大径の掘削孔を削孔するに際しては、従来は、先ず小径の掘削孔を削孔し、当該小径の掘削孔を拡径掘削しつつ再度掘削し、以後、それを繰り返す事により行われていた。そして繰り返して拡径掘削する際に、到達立坑に向かって押し込みながらの掘削と、発進立坑側へ引き込みながらの掘削とを交互に行い、掘削孔を往復動しつつ拡径掘削するのが一般的であった。
【０００８】
しかし、往復動しつつ拡径掘削する間に、地盤が弱化し崩壊して、掘削孔を閉塞してしまう、という問題があった。
【０００９】
さらに、拡径掘削するに際して、一度に大幅に拡径する事は地盤の崩壊による掘削孔の閉塞を招く可能性があるので、拡径出来る径方向寸法は定まっている。そのため、大口径パイプの設置に際して掘削孔を削孔するためには、削孔用機器を複数回に亘って繰り返し往復動しなければならず、この事が多大な作業労力を費やす原因の一つとなっていた。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、パイプを推進或いは圧入する際にパイプ内に侵入してきた土壌をオーガ等を用いることなく除去する事が出来ると共に、口径の大きな掘削孔を削孔する際に、一度に拡径される半径方向寸法を大きくする事が出来て、しかも、地盤の弱化或いは崩壊による掘削孔の閉塞が防止出来る様なパイプ推進工法及びそれに用いられる装置の提供を目的としている。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明のパイプ推進工法によれば、小径の先導掘削孔ＰＨを削孔する工程と、先導掘削孔ＰＨに沿ってパイプＰを押込む工程と、該パイプＰ内に配置されたモニタ１０から噴射するジェット噴流によりパイプＰ内に侵入した土壌を切削、破砕する工程とを含み、土壌を切削、破砕する工程では、モニタ１０のパイプ開口側に設けた第１のノズル１６から噴射される第１のジェット噴流Ｊ−１により土壌を切削、破砕する工程と、モニタ１０のパイプＰを押込む側の端面の中心から偏奇した位置に設けた一対の第２のノズル１８から噴射される第２のジェット噴流Ｊ−２の反力によりモニタを回転する工程、とを同時に行うようになっている。
【００１２】
かかるパイプ推進工法を実施するための装置によれば、モニタ１０のパイプ開口側の土壌を切削、破砕する第１のジェット噴流Ｊ−１を噴射する第１のノズル１６と、モニタ１０のパイプを押込む側の端面の中心から偏奇した位置に設けられ、且つ、第２のジェット噴流Ｊ−２を噴射する第２のノズル１８とを備えており、前記第２のノズル１８は前記第２のジェット噴流Ｊ−２の反力によりモニタを回転するように構成されている。
【００１３】
かかる構成を具備する本発明によれば、第１のジェット噴流によりパイプ押込み（圧入）方向に存在する土壌が切削されるので、パイプの押込みが容易になる。或いは、第１のジェット噴流により、パイプの開口から侵入した土壌が切削、破砕され、第１のジェット噴流を構成する水と混合してスラリーとなり、排出される。
【００１４】
また、第２のジェット噴流により、モニタが回転する。ここで、第１のジェット噴流で十分に切削、破砕されずに塊状となった土壌が存在する場合であっても、回転するモニタから噴射される第２のジェット噴流により、再度切削、破砕されて、水と混合してスラリーとなり、排出、処理される。
【００１５】
ここで、第１のジェット噴流は、パイプの半径方向外方の領域の地盤を切削、破砕して当該地盤を弱化、崩壊する事が無い様に設定することが出来るので、従来のオーガを用いたパイプ押し込みとは異なり、施工地盤の弱化や崩壊の原因とはなり得ない。
【００１６】
また、本発明のパイプ推進工法によれば、パイプＰ及びモニタ１０を一体的に押込む工程と、パイプＰよりも進行方向前方に突出したモニタ４０から噴射するジェット噴流によりパイプＰの前方の領域に存在する土壌を切削、破砕する工程とを含み、土壌を切削、破砕する工程では、モニタ４０がパイプＰから突出している部分に一対設けられた第３のノズル４２−１、４２−２から噴射される第３のジェット噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２によりパイプの前方であって開口近傍の領域の土壌を切削、破砕する工程と、モニタ４０の前方端面に設けた第５のノズル６０から噴射される第５のジェット噴流Ｊ−５によりモニタ４０の前方のモニタの径に対応する領域の土壌を切削、破砕する工程、とを同時に行っており、一対の第３のジェット噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２は、パイプＰの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している。
【００１７】
かかるパイプ推進工法を実施するための装置によれば、モニタ４０がパイプＰから突出している部分に一対設けられ且つ一対の第３のジェット噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２を噴射する第３のノズル４２−１、４２−２と、モニタ４０の前方端面に設けられ第５のジェット噴流Ｊ−５を噴射する第５のノズル６０とを備えており、第３のジェット噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２はパイプＰの前方であって開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、第５のジェット噴流Ｊ−５はモニタ４０の前方のモニタ４０の径に対応する領域の土壌を切削、破砕し、一対の第３のジェット噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２はパイプの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している。
【００１８】
このような構成を具備する本発明によれば、パイプとモニタとを押込むに際して、両者は一体的に進行する。ここで、モニタの押し込みに際して、先端から噴射される第４のジェット噴流により掘削を行う。そして、モニタの先端部から噴射される一対の第３のジェットは所謂クロスジェットを構成しており、パイプの開口部前方の領域の土壌を切削、破砕する。その結果、パイプを押込む事が極めて容易となる。
【００１９】
ここで、第３の一対のジェット噴流がクロスジェットを構成しているため、第３のジェット噴流で切削、破砕される領域は、クロスジェットの交差点よりも半径方向内方の領域に限定され、当該交差点よりも半径方向外方の領域は切削、破砕されない。そのため、従来のオーガ等を用いた場合に比較して、パイプを押込む地盤を必要以上に弱化させる事が無く、当該地盤の崩落が防止される。
【００２０】
さらに本発明のパイプ推進工法によれば、小径の先導掘削孔ＰＨを削孔する工程と、先導掘削孔ＰＨに沿って押込まれる大口径パイプＰＢに対応する径まで先導掘削孔ＰＨを拡径掘削する工程とを含み、拡径掘削する工程では、先導掘削孔ＰＨに沿って引っ張らせ且つ大口径パイプＰＢに対して回転自在に接続されているモニタ７０を大口径パイプＰＢの開口部よりも進行方向前方に突出して配置せしめ、モニタ７０が大口径パイプＰＢよりも突出している位置に設けた一対の第５のノズル８０−１、８０−２から噴射される第５のジェット噴流Ｊ１０−１、Ｊ１０−２により、大口径パイプＰＢの前方であって大口径パイプＰＢの開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、一対の第５のジェット噴流Ｊ１０−１、Ｊ１０−２は大口径パイプＰＢの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している。
【００２１】
かかるパイプ推進工法を実施する装置によれば、大口径パイプＰＢの開口部よりも進行方向前方に突出して配置せしめ且つ大口径パイプＰＢに対して回転自在に接続されているモニタ７０と、該モニタ７０が大口径パイプＰＢよりも突出している位置に一対設けられ且つ一対の第５のジェット噴流Ｊ１０−１、Ｊ１０−２を噴射する第５のノズル８０−１、８０−２とを備えており、該一対の第５のジェット噴流Ｊ１０−１、Ｊ１０−２は、大口径パイプＰＢの前方であって大口径パイプＰＢの開口近傍の領域の土壌を切削、破砕し、大口径パイプの外周面近傍で衝突する交差噴流を構成している。
【００２２】
このような構成を有する本発明によれば、モニタは大口径パイプに対して回転自在に接続されているので、大口径パイプを押込むと、該大口径パイプにわずかに先行する位置に、モニタを配置する事が出来る。そして、モニタを回転しつつ一対の第５のジェット噴流を噴射する事により、大口径パイプの開口近傍の土壌が切削、破砕されて、先導掘削孔が大口径パイプを押込むのに必要且つ十分な径にまで拡径される。その結果、大口径パイプの押込作業が極めて容易となる。
【００２３】
ここで、一対の第５のジェット噴流がクロスジェットを構成しているため、切削、破砕される領域は、クロスジェットの交差点よりも半径方向内方の領域に限定され、当該交差点よりも半径方向外方の領域は、クロスジェットで切削或いは破砕されることは無い。そのため、先導掘削孔から拡径掘削孔まで一段階で拡径しても、大口径パイプを押込むべき地盤を必要以上に弱化させる事が無く、当該地盤の崩落が防止される。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態を説明する。
図１−図５は、本発明の第１実施形態を示している。第１実施形態にかかるパイプ推進工法を施工するに際しては、図１で示すように、先ず、発進立坑Ｈ１と到達立坑Ｈ２との間に、小径の先導掘削孔ＰＨを削孔する。
【００２５】
次に図２で示すように、発進側（立坑Ｈ１側）から、敷設（設置）するべきパイプＰを押し込み或いは圧入する（矢印Ａで示す）。それと共に、回転しつつ高圧水ジェット（高圧水噴流）Ｊ−１（第１のジェット噴流）を噴射するモニタ１０をパイプＰ内に配置して、パイプＰの押し込みに同期させてモニタ１０を到達側（立坑Ｈ２側）から高圧水供給管１２を介して引っ張る（矢印ＰＬ）。なお、図２において、モニタ１０の回転は矢印Ｒで表現する。
なお、このモニタ１０は、「パイプ推進工法を実施するための装置」を構成している。
【００２６】
このモニタ１０に関して、図３−図５を参照して説明する。図３において、パイプＰ内に配置されたモニタ１０は、高圧水ジェットＪ−１を噴射するノズル１６（第１のノズル）と、モニタ１０を回転せしめる偶力を生じるための一対のノズル１８、１８（第２のノズル）とを有している。
【００２７】
図４を参照すれば明らかな様に、ノズル１８、１８は、モニタ１０の「パイプを押込む側（発進立坑Ｈ１側）の端面」である面１７の中心から偏奇した位置に設けられている。そして、ノズル１８、１８の位置は、モニタ１０の回転中心１０−ｏに対して偏奇しており、且つ、回転中心１０−ｏに対して点対称となるように配置されている。そのため、ノズル１８、１８から高圧水ジェットＪ−２，Ｊ−２（第２のジェット噴流）が噴出すると、その反力がモニタ１０に対して偶力として作用して、モニタ１０が回転する。
【００２８】
ここで、図３においては明確には示されていないが、高圧水供給管１２は、モニタ１０に対して回転自在に接続されており、且つ、接続部は水密に構成されている。供給管１２内の高圧水流路２０を介して図示しない高圧水源から供給されてきた高圧水は、チャンバ２２及び流路２４を介してノズル１６からジェットＪ−１として噴出し、また、チャンバ２６及び流路２８を介してノズル１８、１８よりジェットＪ−２、Ｊ−２として噴出する。
【００２９】
なお、ジェットＪ−２、Ｊ−２は、水平面に対して４５゜の角度だけ傾斜して噴射している。そのため、上述した通り回転Ｒを生み出すと共に、その水平方向成分によって、モニタ１０を到達立坑Ｈ２側に移動する原動力（換言すれば図２の矢印ＰＬ方向へモニタ１０を移動せしめる駆動力）を生じる。
【００３０】
ノズル１６から噴射される高圧水ジェットＪ−１は、高圧水供給管１２と概略平行な方向に噴射して、パイプＰの半径方向外側の土壌を掘削する事が無いように設定されている。但し、例えば図２で示すように、高圧水ジェットＪ−１がパイプＰの先端開口部近傍の内壁面に衝突するように構成しても良い。換言すれば、高圧水ジェットＪ−１の噴射方向は、パイプＰの開口部３０から侵入する土壌を切削、破砕出来ると共に、当該ジェットＪ−１がパイプＰの半径方向外方の領域の地盤を切削、破砕して当該地盤を弱化、崩壊する事が無い様な方向に設定されている。
【００３１】
このモニタ１０の作用について、主として図３を参照して説明する。
ノズル１８、１８から噴射される高圧水ジェットＪ−２、Ｊ−２により、モニタ１０は矢印Ｒで示すように回転する。そして、ノズル１６から噴射されるジェットＪ−１により、パイプＰの開口３０から侵入した土壌が切削、破砕され、ジェットＪ−１を構成する水と混合してスラリー（図示せず）となる。
【００３２】
ここで、ジェットＪ−１で十分に切削、破砕されずに塊状となった土壌が存在する場合であっても、ノズル１８、１８から噴射される高圧水ジェットＪ−２、Ｊ−２により、再度切削、破砕されて、水と混合してスラリーとなる。そして、図示しないスラリー排出手段により、パイプＰの発進側（発進立坑Ｈ１側）へ送り出されて、処理される。
【００３３】
これに加えて、高圧水ジェットＪ−１によりパイプＰ押込み（圧入）方向に存在する土壌が切削されるので、パイプＰの押込みが容易になる。
【００３４】
そして、パイプＰの発進と、モニター１０の引き込み（図２の矢印ＰＬ方向へモニター１０が移動すること）とを同期させつつ、到達立坑Ｈ２（図１、図２参照）側に移動する。
【００３５】
ここで、前述した通り、ノズル１６から噴射される超高圧水ジェットＪ−１は、当該ジェットＪ−１がパイプＰの半径方向外方の領域の地盤を切削、破砕して当該地盤を弱化、崩壊する事が無い様に設定されているので、図１−５の実施形態によれば、従来のオーガを用いたパイプ押し込みとは異なり、施工地盤の弱化や崩壊の原因とはなり得ないのである。
【００３６】
次に、図６−図９を参照して、本発明の第２実施形態について説明する。
図１−５の実施形態では、パイプＰは押込まれた（図２の矢印Ａ）が、モニタ１０は引っ張られている（図２の矢印ＰＬ）。これに対して、図６−図９の実施形態では、図６の矢印Ａ（パイプ及びモニタの進行方向）で示す方向に、パイプＰもモニタ４０も押込まれている。また、図６−図９の実施形態では、所謂「交差噴流（クロスジェット）」が使用されている。
【００３７】
図７−図９、主として図９で説明する本発明において、モニタ４０は先端部４１（図７では右側）に一対のノズル４２−１、４２−２（第３のノズル）を設けており、各々から高圧水ジェットＪ３−１、Ｊ３−２（第３のジェット噴流）を噴射する。ここで、高圧水噴流Ｊ３−１、Ｊ３−２がパイプＰの円周面近傍の噴流交差点Ｃ−Ｐで衝突する様に、ノズル４２−１、４２−２は位置している。
【００３８】
一方、モニタ４０の後端側（図７では左側）に高圧水ジェットＪ４（第４のジェット噴流）を噴射するノズル４４（第４のノズルが設けられている）。
その高圧水ジェットＪ４の反力はモニタ４０を図７の右側に付勢して、モニタ４０を押込み方向（図７では右方向）に移動せしめる作用を存している。
【００３９】
ここで、高圧水は図示しない高圧水供給源から、高圧水供給管１２内の流路２０により供給され、流路４６を介してノズル４２−１、４２−２に供給される。また、高圧水供給管１２内の流路２０、チャンバ４８、流路５０を介してノズル４４へ供給される。また、図７及び図９において符号５２で示すのは、モニタ４０或いは高圧水供給管１２をパイプへ取り付けるためのリブである。
【００４０】
更に、モニタ４０の先端近傍には、高圧水ジェットＪ５を噴射するノズル６０が設けられており、ノズル６０には、流路２０及び流路４６を介して図示しない高圧水源に連通している。
【００４１】
次に、図６−図９の実施形態の作用について説明する。パイプＰとモニタ４０とを押込む（図６の矢印Ａ方向）に際して、両者はリブ５２及び高圧水供給管１２を介して、一体的に進行する。この際に、モニタ４０の先端部４１がパイプＰの開口部３０よりもわずかに前方（図６、図７では右側）に突出させる。ここで、モニタ４０の押し込みに際して、先端のノズル６０から噴射する高圧水ジェットＪ５により掘削を行う。また、ノズル４４から噴射する高圧水ジェットＪ４は、上述した通り、モニタ４０を進行方向（図６、図７の右側）へ付勢する。
【００４２】
さらに、モニタ４０の先端部４１に設けた一対のノズル４２−１、４２−２から噴射される一対の高圧水ジェットＪ３−１、Ｊ３−２は、所謂クロスジェットを構成しており、パイプＰの開口部３０前方の領域の土壌を切削、破砕する。その結果、パイプＰを押込む事が極めて容易となる。
【００４３】
ここで、一対の高圧水ジェットＪ３−１、Ｊ３−２がクロスジェットを構成しているため、ジェットＪ３−１、Ｊ３−２で切削、破砕される領域は、図７において、交差点Ｃ−Ｐよりも半径方向内方の領域に限定される。換言すれば、高圧水ジェットの交差点Ｃ−Ｐよりも半径方向外方の領域は、クロスジェットＪ３−１、Ｊ３−２によって切削、破砕される事は無い。そのため、従来のオーガ等を用いた場合に比較して、パイプを押込む地盤を必要以上に弱化させる事が無く、当該地盤の崩落が防止される。
【００４４】
次に、図１０−図１２を参照して、本発明の第３実施形態を説明する。ここで、図１０−図１２の実施形態は、大口径パイプ（図１０−図１２では符号ＰＢで示す）の設置に特に適合した実施形態である。
【００４５】
図１０−図１２の実施形態にかかるパイプ推進工法を施工するに際しては、図１０で示すように、先ず、発進立坑Ｈ１と到達立坑Ｈ２との間に、小径の先導掘削孔ＰＨを削孔する。
【００４６】
次に、発進側（立坑Ｈ１側）から敷設（設置）するべきパイプＰを押し込み或いは圧入する（矢印Ａ：進行方向前方）のに先だって、回転しつつ高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２（第５のジェット噴流）を噴射するモニタ７０により、大口径パイプＰＢを設置するのに必要且つ十分な程度に、先導掘削孔ＰＨを拡径して拡径掘削孔ＢＨとせしめる（図１１）。なお、図１１において、モニタ７０の回転は矢印Ｒで表現する。
【００４７】
このモニタ７０に関して、図１２を参照して説明する。図１２において、モニタ７０は、内部に高圧水供給流路（図示せず）を構成したパイプ７２と、接続個所７４で接続されている。ここで、接続個所７４において採用されている接続機構は、従来公知のものであるため、説明は省略する。
【００４８】
モニタ７０の、大口径パイプＰＢの開口７６の近傍における位置には、一対のノズル８０−１、８０−２（第５のノズル）が設けられており、高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２をそれぞれ噴射する。上述したように、高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２は交差点ＣＰ−２において衝突して、クロスジェットを構成する。換言すれば、この一対のノズル８０−１、８０−２は、クロスジェットを構成するために噴流同士が向かい合って衝突するように配置されている。
【００４９】
大口径パイプＰＢにはリブ８２が溶接（図１２中、溶接個所は符号ｍで示す）されており、リブ８２は治具８４と溶接されている。そして、治具８４はベアリング８６その他を介して、モニタ７０に回転自在に装着されている。換言すれば、モニタ７０は、治具８４及びリブ８２を介して大口径パイプＰＢと回転自在に取り付けられているのである。なお、符号８８で示す部材は、モニタ７０のプラグ部材である。
【００５０】
前記一対のノズル８０−１、８０−２は、流路９０を介して図示しない高圧水供給源に接続されている。またモニタ７０は、パイプ７２を介して図示しない駆動源に接続されている。
【００５１】
先導掘削孔ＰＨ（図１１）をモニタ７０によって拡径して拡径掘削孔ＢＨ（図１１）とするに際して、図示しない推進機により大口径パイプＰＢを押込むと共に、図１２で示すようにパイプＰＢにわずかに先行して、モニタ７０を到達立坑Ｈ２側（図１２では左側）に引っ張る。それと共に、図示しない回転駆動源によりモニタ７０を回転（矢印Ｒ）する。それと同時に、図示しない高圧水源、高圧水供給管、流路９０を介して、前記一対のノズル８０−１、８０−２から高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２を噴射してクロスジェットを構成する。
【００５２】
モニタ７０を回転しつつ高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２を噴射する事により、大口径パイプＰＢの開口７６近傍の土壌が切削、破砕されて、先導掘削孔ＰＨ（図１１）が拡径されて拡径掘削孔ＢＨ（図１１）となる。この拡径掘削孔ＢＨの内径は、大口径パイプＰＢを押込むのに必要且つ十分な数値となっているため、図示しない推進機により大口径パイプＰＢを押込む作業が極めて容易となる。
【００５３】
図１２において、一対の高圧水ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２がクロスジェットを構成しているため、ジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２で切削、破砕される領域は、交差点ＣＰ−２よりも半径方向内方の領域に限定される。換言すれば、高圧水ジェットの交差点ＣＰ−２よりも半径方向外方の領域は、クロスジェットＪ１０−１、Ｊ１０−２では切削或いは破砕されない。そのため、先導掘削孔ＰＨ（図１１）から拡径掘削孔ＢＨ（図１１）まで一段階で拡径しても、大口径パイプＰＢを押込む地盤を必要以上に弱化させる事が無く、当該地盤の崩落が防止されるのである。
【００５４】
上述した通り、モニタ７０と大口径パイプＰＢとは、治具８４、リブ８２により矢印Ａ方向については一体的に移動するので、図１２で示す状態が維持されたまま、到達立坑Ｈ２（図１０）まで拡径掘削及びパイプ圧入が行われる。
【００５５】
次に、図１３を参照して、押し込み或いは圧入が為された後に、設置されたパイプＰの内壁面を洗浄する態様について説明する。
図１−図５の実施形態でパイプＰの設置を完了したならば、図１３で示すように、例えばゴムのような弾性材料で構成された円盤９４を、高圧水ジェットＪ−１が衝突するように設置する。ここで、円盤９４は高圧水ジェットＪ−１により破損し難い部材であれば、特に材質を限定するものではない。また、円盤９４は、図示しない公知の機構を用いて、モニタ１０と同期して矢印Ｂ方向に移動するように構成されている。
【００５６】
高圧水ジェットＪ−１が円盤９４と衝突する事により、モニタ１０は矢印Ｂ方向に移動する。ここで、図１−図５に関連して前述したように、高圧水ジェットＪ２によりモニタ１０は回転（矢印Ｒ）する。また、ジェットＪ２がパイプＰ内壁面に衝突する事により、内壁面に付着した土、その他が除去され、洗浄されるのである。
【００５７】
なお、図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨ではない。
【００５８】
【発明の効果】
本発明の作用効果を以下に列挙する。
（１）  オーガその他の機械的な土壌掘削手段を用いる事無く、パイプの押し込み（圧入）或いはパイプ開口から侵入する土壌の切削、破砕を行う事が出来る。
（２）  パイプの押し込み（圧入）或いはパイプ開口から侵入する土壌の切削、破砕を行う際に、土壌を必要以上に弱化する事が無い。そのため、パイプを設置するべき領域の土壌が崩落する事が防止される。
（３）  パイプ押し込みに先行して掘削された先導掘削孔を拡径する際に、繰り返し拡径掘削を行う必要が無く、一度だけ拡径掘削を行えば良い。その場合においても、土壌を必要以上に弱化する事が無く、土壌が崩落する事も防止される。
（４）  高圧水ジェットで必要以外の領域の地盤を切削、破砕してしまう事が防止される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態の１工程を示す断面図。
【図２】図１で示す工程に後続する工程を示す図。
【図３】図２で示す工程の要部を拡大して示す断面図。
【図４】図３のＦ３矢視図。
【図５】図３のＦ４−Ｆ４矢視断面図。
【図６】本発明の第２実施形態の１工程を示す断面図。
【図７】図６で示す工程の要部の拡大断面図。
【図８】図７のＦ８矢視図。
【図９】図７のＦ９−Ｆ９矢視断面図。
【図１０】本発明の第３実施形態の１工程を示す断面図。
【図１１】図１０で示す工程に後続する工程を示す図。
【図１２】図１１で示す工程の要部を拡大して示す断面図。
【図１３】本発明の第１実施形態により洗浄する態様を示す断面図。
【図１４】従来技術を示す断面図。
【符号の説明】
Ｐ・・・パイプ
ＰＢ・・・大口径パイプ
１・・・推進機
Ｈ１・・・発進立坑
Ｈ２・・・到達立坑
Ａ・・・オーガ
ＰＨ・・・先導掘削孔
Ｊ−１，Ｊ−２，Ｊ３−１，Ｊ３−２，Ｊ４，Ｊ５，Ｊ１０−１，Ｊ１０−２・・・高圧水ジェット（高圧水噴流）
１０、４０、７０・・・モニタ
１６、１８、４２−１、４２−２、４４、６０、８０−１、８０−２・・・ノズル
１０−ｏ・・・モニタの回転中心
１２・・・高圧水供給管
２０、２４、２８、４６、５０、９０・・・高圧水流路
２２，２６，４８・・・チャンバ
３０・・・パイプ開口
５２，８２・・・リブ
７６・・・大口径パイプ開口
８４・・・治具
８６・・・ベアリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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