(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分に緩衝作用をもって当接し押鍵ストロークを画定する緩衝部材と、該緩衝部材に重ねて配置されたタッチコントロール用のセンサ本体とを備えた圧力センサであって、前記緩衝部材と前記センサ本体との接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれており、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域において行なわれていることを特徴とする電子鍵盤楽器のタッチコントロール用圧力センサ。
【請求項２】
押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分に緩衝作用をもって当接し押鍵ストロークを画定する緩衝部材と、該緩衝部材に重ねて配置されたタッチコントロール用のセンサ本体とを備えた圧力センサであって、前記緩衝部材が、複数の緩衝部材を層状に重ねて構成されており、該層間の少なくとも１つの接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれており、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域において行なわれていることを特徴とする鍵盤装置のタッチコントロール用圧力センサ。
【請求項３】
押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分から緩衝部材を介して押圧力を受け、該押圧力に応じたセンサ出力を呈するセンサ本体を備えた電子鍵盤楽器のタッチコントロール用圧力センサであって、前記緩衝部材は、前記センサ本体に接着された間隙形成部材を介して前記センサ本体に対して間隙をおいて配置されており、前記センサ本体への押圧力の到達は、前記間隙形成部材より変形容易な前記緩衝部材の変形に基づいて行なわれることを特徴とする圧力センサ。
【請求項４】
押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分から緩衝部材を介して押圧力を受け、該押圧力に応じたセンサ出力を呈するセンサ本体を備えた電子鍵盤楽器のタッチコントロール用圧力センサであって、前記緩衝部材は、前記センサ本体に接着された間隙形成部材を介して前記センサ本体に対して間隙をおいて配置されており、前記センサ本体への押圧力の到達は、前記センサ本体の感圧面にほぼ垂直方向への前記間隙形成部材の弾性変形を伴いながら前記緩衝部材の変形に基づいて行なわれることを特徴とする圧力センサ。
【請求項５】
前記緩衝部材と前記センサ本体との間において前記緩衝部材に押圧部材が固着されていることを特徴とする請求項３又は４に記載の圧力センサ。
【請求項６】
前記間隙形成部材は、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びるように設けられ、該間隙形成部材相互の間隔は、前記動作部分による押圧位置の中心に対応する位置において狭く、該中心対応位置から離れるほど広くなるようになだらかに変化していることを特徴とする請求項３又は４に記載の圧力センサ。
【請求項７】
前記間隙形成部材は、薄板状であり、前記動作部分による押圧力を受ける位置毎に開口部を有することを特徴とする請求項３又は４に記載の圧力センサ。
【請求項８】
前記間隙形成部材は、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びるように設けられ、各間隙形成部材が厚さ方向の位置によって幅を異ならせることにより、間隙形成部材相互の間隔は、前記センサ本体寄り部分の間隔が、前記緩衝部材寄り部分の間隔より広くされていることを特徴とする請求項３、４、６又は７に記載の圧力センサ。
【請求項９】
前記センサ本体が、相互に対向する感圧機能を有したシート材と、該シート材間に介在するスペーサとを備えており、前記間隙形成部材のセンサ本体寄り部分は、前記スペーサと前記シート材の厚さ方向において位置が重なるように設けられていることを特徴とする請求項３〜８のいずれかに記載の圧力センサ。
【請求項１０】
前記間隙形成部材が、センサ本体を収容するケースの一部により形成されていることを特徴とする請求項３に記載の圧力センサ。
【請求項１１】
前記センサ本体の押圧力作用側と反対側に押圧部材が配置され、前記センサ本体と前記押圧部材との間には、非押圧時において間隙を形成するように間隙形成部材が設けられ、該間隙形成部材は前記センサ本体を介して押圧力を受けたときに前記センサ本体の感圧面にほぼ垂直方向へ変形することを特徴とする請求項３又は４に記載の圧力センサ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子ピアノ、エレクトーン等の電子楽器の鍵盤装置に使用されるタッチコントロール用圧力センサに関する。
【０００２】
【従来の技術】
タッチコントロール機能を備えた電子楽器は、押鍵時や押鍵持続状態で鍵に加える力を変化させることにより、音の立ち上がり時や持続状態における音の強弱を変化させたり、ビブラート効果、トレモロ効果等を発生させたり変化させたりする。そのためには、押鍵圧を感知するタッチコントロール用圧力センサ（プレッシャーコントロール用センサともいう）が鍵盤装置に備えられる。鍵は、鍵自体又はその連動部材が一定の動作をした後に緩衝部材に当接することにより、動作範囲が適正に規制されている。圧力センサは、鍵のフルストローク時又はその後の押鍵圧に応じた発音制御をする目的から、鍵のフルストローク時又は後において押鍵圧を受ける緩衝部材（ストッパ部材）の表面又は裏面に設けられることが多い。図４は、鍵盤装置における緩衝部材の配置の一例を示している。この例では、鍵Ｋが押鍵されると鍵の前部（演奏者側）に設けられた突部ｋ1がレバーＬを押し下げ、レバーＬの後部が上昇し、緩衝部材Ａに当接する。
【０００３】
図２７示すように、圧力センサは、共に全鍵に対応する範囲に亘って、或いはタッチコントロール機能を付与すべき鍵に対応する範囲に亘って、帯状に延びている。圧力センサによっては、図示のようにセンサ本体Ｓに緩衝部材Ａが接着される。
【０００４】
緩衝部材の中には、図２７に示したような単一材質の緩衝部材を備えた単層タイプのものと、図２８に示すように、複数種の緩衝部材Ａ1,Ａ2,Ａ3,Ａ4を押鍵圧を受ける方向に重ね合わせた複層タイプのものとがある。複層タイプの緩衝部材は、押鍵時の動作部分と緩衝部材との接触の初期から終期までの緩衝作用を滑らかに変化させるために、硬質・軟質の材料を組み合わせたものであり、重ね合わされた緩衝部材も相互に接着剤により接着される。
【０００５】
しかしながら、いずれのタイプの圧力センサも、緩衝部材とセンサ本体との間、或いは緩衝部材の複層間の接着が、接触面全面に行なわれていたため以下の問題を生じることがあった。
【０００６】
単層タイプの緩衝部材を備えた圧力センサにおいては、図２９に示すように、緩衝部材とセンサ本体との間にゴミａや油分ｂが介在したり、空気ｃが含まれたりすることがあり、また、接着面が全面に亘っているので接着面の位置調整の不備等が長さ方向に蓄積して皺や捻れｄを生じたまま接着が行なわれることもある。
【０００７】
複層タイプの緩衝部材を備えた圧力センサにおいては、図３０に示すように、緩衝部材を構成する複層の緩衝部材の間にもゴミａ、油分ｂ、空気ｃ、皺や捻れｄ等が介在し、特に、厚い接着剤層ｅが板状や塊状となって介在することもあった。
【０００８】
このように、接着面にゴミや皺等が介在していると、図３１に示すように非接着部分（ａ，ｂ，ｃ）では、接着面を介した変形で発生する剪断力に差が生じ、押鍵圧が適正に伝達されない。皺が介在した場合には、局部的な歪みが固定されてしまい、圧力センサの感度に影響する。また、厚い接着剤層ｅがあると、その部分が他の部分に比べて高い剛性を持つこととなり、伝達率に差が生じ適正な押鍵圧の伝達ができない。このような、押鍵圧の伝達不良により、圧力センサの出力が乱され、鍵によって制御性能がばらつく等、正確なタッチコントロールに支障をきたすことになる。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、従来技術の前記問題点を解決し、緩衝部材を介して押圧力を受けるという構造の下において正確なタッチコントロールを実現し得る電子鍵盤楽器のタッチコントロール用圧力センサを提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の前記目的は、押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分に緩衝作用をもって当接し押鍵ストロークを画定する緩衝部材と、該緩衝部材に重ねて配置されたタッチコントロール用のセンサ本体とを備えた圧力センサであって、前記緩衝部材と前記センサ本体との接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれており、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域における接着強度上必要な箇所での接着として行なわれていることを特徴とする鍵盤装置のタッチコントロール用圧力センサにより達成される（第１発明）。
【００１１】
本発明の前記目的はまた、押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分に緩衝作用をもって当接し押鍵ストロークを画定する緩衝部材と、該緩衝部材に重ねて配置されたタッチコントロール用のセンサ本体とを備えた圧力センサであって、前記緩衝部材が、複数の緩衝部材を層状に重ねて構成されており、該層間の少なくとも１つの接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれており、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域における接着強度上必要な箇所での接着として行なわれていることを特徴とする鍵盤装置のタッチコントロール用圧力センサにより達成される（第２発明）。
【００１２】
本発明の前記目的はさらに、押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分から緩衝部材を介して押圧力を受け、該押圧力に応じたセンサ出力を呈するセンサ本体を備えた電子鍵盤楽器のタッチコントロール用圧力センサであって、前記センサ本体と、その押圧方向両側の内の一方に位置する押圧用部材との間に、非押圧時において間隙を形成するように、間隙形成部材が設けられていることを特徴とする圧力センサにより達成される（第３発明）。
【００１３】
前記間隙形成部材は、前記緩衝部材の弾性変形がなければ該緩衝部材が前記センサ本体に当接しない程度にしか押圧時に弾性変形しない材料で形成することができる。
【００１４】
前記間隙形成部材は、押圧時にセンサ本体の感圧面にほぼ垂直な方向に弾性変形するように配置された弾性部材を備えることができる。
【００１５】
前記間隙形成部材は、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びるように設けられ、該間隙形成部材相互の間隔は、前記動作部分による押圧位置の中心に対応する位置において狭く、該中心対応位置から離れるほど広くなるようになだらかに変化しているものとすることができる。
【００１６】
また、前記間隙形成部材は、薄板状であり、前記動作部分による押圧力を受ける位置毎に開口部を有するものとすることができる。
【００１７】
さらに、前記間隙形成部材は、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びるように設けられ、各間隙形成部材が厚さ方向の位置によって幅を異ならせることにより、間隙形成部材相互の間隔は、前記センサ本体寄り部分の間隔が、前記緩衝部材寄り部分の間隔より広くされているものとすることができる。
【００１８】
前記センサ本体は、相互に対向する感圧機能を有したシート材と、該シート材間に介在するスペーサとを備えており、前記間隙形成部材のセンサ本体寄り部分は、前記スペーサと前記シート材の厚さ方向において位置が重なるように設けられているものとすることができる。
【００１９】
前記間隙形成部材は、センサ本体を収容するケースの一部により形成することができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しつつ本発明の実施形態について説明する。図１は、本発明中、第１発明に係る圧力センサの例を示している。図では、押鍵時に鍵の一部又は鍵と連動する部材の一部である動作部分により緩衝部材が打撃される方向を、上方からとして示す。この方向は、図に示したものに拘束されるものではなく、例えば、図４に示したように、レバーＨが緩衝部材を打撃する場合は、下方からの打撃となる。以下の説明において、図中の同種の部材及び部分には同じ符号を付してその説明を省略する。
【００２１】
図示の圧力センサは、センサ本体１と単層タイプの緩衝部材２とを備えている。センサ本体１は、例えば、図２に断面を示すように、２枚のゴムシート、プラスチックフィルム等の弾性板を使用したセンサ構成部材１０を、スペーサ１１を介して間隙をおいて向かい合わせに配置し、その内面の下方に２枚の可撓性電極１２、上方にこれら２枚の電極に跨る１枚の可撓性電極１３を固定したものとすることができる。可撓性電極は、適度の抵抗を有したものとされる。これにより、センサ本体は、上方からの押圧力によりセンサ構成部材１０が撓んで、撓み量に応じた面積で上下の可撓性電極が接触し、接触面積を増すほど電極間の抵抗値を低下させる。その結果、これらの電極間の電圧が変化するので、該変化を利用して楽音のタッチコントロールを行なうことができる。
【００２２】
この他、センサ本体としては、以下に例示するもの等の種々の形態のものを使用することができる。
(i) 対向するセンサ構成部材の内の一方が、相互に離間して長手方向に延びる２本の細長い電極を対向面に備え、他方のセンサ構成部材が、感圧導電ゴムやチタン酸バリウム等のように圧力に応じて導電性を変化させる材料からなる感圧部材を対向面に備えたもの。これは、緩衝部材を経て押鍵圧が加えられると、一方のセンサ構成部材が変形して他方のセンサ構成部材の電極に接し、押鍵圧に応じて導電座量の導電性が変化し、その結果電極間の電圧が変化するというものである。
(ii)帯状フィルムを長手方向に延びる折り目で２つに折り重ねたものであって、重ね合わされる対向面の各々に感圧性導電インクが印刷され、両導電インク層の相互に異なる側の縁部に沿って導線がフィルム長手方向に延び、フィルム端部の端子に達しているもの。これは、押鍵に伴う押圧力を受けた導電インク層が抵抗値を減少し、２本の導線間の電圧を変化させることを利用して、押圧力に応じたセンサ出力を得るものである。
(iii) 帯状の２枚の金属プレートを絶縁性スペーサで離間させ、その間に電圧を印加し、金属プレート間の静電容量を検出するタイプのもの。これは、押鍵に伴う押圧力を受けた金属プレートが相互に接近して静電容量を変化させることを利用して、押圧力に応じたセンサ出力を得るものである。
(iv)絶縁性プレートと金属プレートとをスペーサで離間させて配置し、絶縁性プレートの面には渦巻き型コイルを印刷して電流を流し、金属プレートに渦電流を発生させ、その渦電流に起因して生じる渦巻きコイルの電流損失を検出するタイプのもの。これは、押鍵に伴う押圧力を受けたプレートが相互に接近し、金属プレートの誘導渦電流とそれに伴うコイルの電流損失を増大させることを利用して、押圧力に応じたセンサ出力を得るものである。
(v) 相互に離間して平行に延びる２本の細長い電極面の上に厚肉の感圧ゴムを接触させたもの。これは、押鍵に伴う押圧力を受けた感圧ゴムが抵抗値を減少し、２本の電極面間の電圧値を変化させることを利用して、押圧力に応じたセンサ出力を得るものである。
【００２３】
緩衝部材２は、この例では単一の緩衝部材で構成されている。該緩衝部材としては、一般にアコースティックピアノに赤フェルト、緑フェルト、白マフラーフェルト等として使用されている種々の弾性や硬さのフェルト材、発泡樹脂材、シリコン等からなるゲル状樹脂材等の弾性部材を使用することができる。
【００２４】
これらセンサ本体１及び緩衝部材２は、鍵盤装置の全鍵に対応する範囲に亘って、或いはタッチコントロール機能を付与すべき鍵に対応する範囲に亘って、帯状に延びている。これらの接触面は接着剤により接着されているが、その形態は、例えば以下のような部分接着とされる。
【００２５】
図１に示す緩衝部材２とセンサ本体１との接触面において、区間Ｎは、隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域、すなわち、隣り合う動作部分が緩衝部材に当接する位置の中間位置に対応した領域を示している。この中間区間Ｎ以外の領域は、センサ本体１による押鍵圧感知のためのセンシング区間Ｐを示している。この中間区間Ｎにおいて、接着強度上必要な箇所、すなわち、センサ本体１と緩衝部材２との間の固定に必要な箇所に接着が施こされる。この例では、図中に示された３つの区間Ｎの内、必要な２つの区間Ｎにおいて、必要幅の接着箇所Ｍが形成される。
【００２６】
中間区間Ｎにおける接着強度上必要な接着箇所Ｍの位置及び幅は、部材の寸法、柔軟性、接着性等の物理的化学的性質に応じて決定される。例えば、必要に応じて、図中の全ての中間区間Ｎに接着箇所Ｍが形成されてもよいし、区間Ｎの全幅が接着箇所Ｍとされてもよい。
【００２７】
この圧力センサは、鍵盤装置の鍵盤フレームに接着、ビス止め、或いは適宜の固定部材等により固着される。
【００２８】
このように、隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域を中間区間Ｎとし、それ以外の領域をセンシング区間Ｐとし、中間区間Ｎにおいて接着強度上必要な箇所を接着箇所とすることにより、次の利点が得られる。
【００２９】
緩衝部材２の寸法、材質等によっては、鍵又はその連動部分の動作部分が、センサ本体１と緩衝部材２との接触面に押鍵圧を及ぼす際、動作部分の幅又はそれより僅かに広い幅に対応する接触面のみが押鍵圧を受け、他の部分は押鍵圧を受けない。この場合は、前記接触面において、各鍵の動作部分から押鍵圧を受けない領域を中間区間Ｎとし、センサ本体１と緩衝部材２との固定に必要な箇所及び幅を該区間Ｎ中で選択し、接着箇所Ｍとすることにより、緩衝部材２に加えられた押鍵圧は接着剤層を経ることなく接触面中のセンシング区間Ｐをを介してセンサ本体１に作用することとなる。
【００３０】
一方、緩衝部材２の寸法、材質等によっては、センサ本体１との接触面において押鍵圧を受ける範囲が広がる場合がある。その広がりが大きい場合は、押鍵圧を受けない接触面の幅が小さくなるか、或いは接触面の全てがいずれかの鍵の動作部分の押鍵圧を受けることとなる。この場合においても、隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域である中間区間Ｎは、動作部分の打撃位置の直下から離れる結果、押鍵圧を受けないか小さい押鍵圧しか受けないので、センサ本体１と緩衝部材２との固定に必要な箇所及び幅を該区間Ｎ中で選択し、接着箇所Ｍとすることにより、緩衝部材２に加えられた押鍵圧の多くの部分は、接着剤層のないセンシング区間Ｐを経てセンサ本体１に作用することとなる。
【００３１】
このように、緩衝部材２に加えられた押鍵圧の全て又は多くの部分が、接着剤層のないセンシング区間Ｐを経てセンサ本体１に作用することとなるので、接着剤層を経て押鍵圧が伝達される場合の、支障が解消乃至低減される。すなわち、接着剤層は、ゴミ、空気、皺等を介在させたりそれを固定させたりしがちであるが、押鍵圧の全て又は多くの部分を伝達する経路に接着剤層が存在しないので、それらの介在や固定が生じにくい。その結果、皺の介在による歪みの固定も解消乃至低減される。また、これらの介在があると、接着剤層を介した変形で発生する剪断力に差が生じ、押鍵圧が適正に伝達されないという支障が生じるが、接着剤層を伝わる伝達がないか又は小さいので、発生する剪断力自体が小さい。したがって、たとえこれらの介在があったとしても圧力センサの感度に与える影響は小さい。
【００３２】
さらに、接着剤を経た伝達においては、接着剤が厚くなり板状や塊状になったときに、その部分が他の部分に比べて高い剛性を持つこととなり、伝達率に差が生じ適正な押鍵圧の伝達ができないが、押鍵圧の全て又は多くの部分を伝達する経路に接着剤層が存在しないので、そのような押鍵圧の不良な伝達の割合は小さい。これらの結果、鍵によって制御性能がばらつく等の支障がなく、正確なタッチコントロールを実現することができるのである。
【００３３】
図３は、センサ本体１と複層タイプの緩衝部材３を使用した圧力センサの例を示している。この例のものは、図１の例と緩衝部材の層数が異なる点以外は共通であるので、共通点の説明を省略する。図３の例の緩衝部材３は、４層の緩衝部材Ａ1〜Ａ4からなっている。この例では、緩衝部材Ａ1は、アコースティックピアノで使用されている白フェルト、Ａ2は発泡樹脂材、Ａ3はアコースティックピアノで使用されている赤フェルト、Ａ4は発泡樹脂材で構成されている。ここでは、第１層Ａ1と第２層Ａ2との間の接触面及び第２層Ａ2と第３層Ａ3との間の接触面について説明する。緩衝部材の第１層Ａ1は、図では４カ所で押鍵圧を受ける状態で示されている。この押鍵圧は第１層Ａ1を通過して第２層との接触面に伝えられる。
【００３４】
その接触面において、区間Ｎ1は、隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域を示しており、それ以外の領域はセンサ本体１による押鍵圧感知のためのセンシング区間Ｐ1を示している。この中間区間Ｎ1において、接着強度上必要な箇所、すなわち、第１層と第２層との間の固定に必要な箇所に接着が施こされる。この例では、図中に示された３つの中間区間Ｎ1の内、必要な２つの区間Ｎ1において、必要幅の接着箇所Ｍ1が形成されている。第２層Ａ2と第３層Ａ3との接触面においても、隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域が中間区間Ｎ2とされ、それ以外の領域はセンサ本体１による押鍵圧感知のためのセンシング区間Ｐ2とされている。そして、中間区間Ｎ2において、接着強度上必要な箇所、すなわち、第２層と第３層との間の固定に必要な位置及び幅で接着箇所Ｍ2が形成されている。
【００３５】
この例では、第３層と第４層との間、及び第４層とセンサ本体１との間の接触面は、その接触面全面を接着している。このような構成は、全鍵において同一押鍵力なら同一出力が得られるようにするという精度の高いタッチコントロールへの要請よりも、耐久性を優先させる場合に行なわれる。この場合においても、他の層に前述の非接着箇所を設けることによる効果を得ることができる。
【００３６】
押鍵圧は、第１層Ａ1,第２層Ａ2、第３層Ａ3、…と、層の深くへ伝達されるほど緩衝部材の変形範囲を周囲へ広げて行く。したがって、層間との接触面における押鍵圧Ｌの伝達のない領域又は小さい領域が、層の深くへ伝達されるほど小さくなる。しかし、そのような領域を中間区間とし、さらに接着強度上必要な位置及び幅を選択して接着箇所を形成することにより、前記効果を奏することができる。
【００３７】
図５は、本発明中、第２発明に係る圧力センサの例の断面図である。この圧力センサは、図２に示したものと同様の構造を有するセンサ本体１を備えている。センサ本体として種々のものを使用し得るのは、前述の通りである。センサ本体１の上面にはその両側縁に沿って一対の間隙形成部材４が接着され、その上に緩衝部材２が接着されている。
【００３８】
間隙形成部材４は、プラスチック、ゴム、それらの発泡体等の種々の材料で形成することができ、センサに要求される感度等に応じて、硬質なものや弾力性のあるもの、間隙の大きさ等が選択される。間隙形成部材は、ある程度硬質な材料で形成することができ、或いは軟質な材料で形成することができる。前者の場合は、緩衝部材の弾性変形がなければ該緩衝部材が前記センサ本体に当接しない程度にしか押圧時に弾性変形しない材料で間隙形成部材を形成し、センサ本体への押圧力の到達を主として緩衝部材の変形により得る。後者の場合は、間隙形成部材が、押圧時にセンサ本体の感圧面にほぼ垂直な方向に弾性変形するように配置され、センサ本体への押圧力の到達を主として緩衝部材の変形により得る。
【００３９】
例えば、ポリエステルフィルムをセンサ構成部材１０として使用したセンサ本体１の上にポリエステル製の間隙形成部材４を設け、フェルトの緩衝部材２を設けたものの場合、以下の寸法のセンサとすることができる：
センサ構成部材１０：幅１２ｍｍ、厚さ０．１ｍｍ、
間隙形成部材４：幅３ｍｍ、厚さ０．２ｍｍ、
緩衝部材２：幅１４ｍｍ、厚さ１０ｍｍ。
【００４０】
このセンサは、押圧力が作用しないときは、緩衝部材がセンサ本体から離反しており、押圧力が作用すると、緩衝部材が変形し下面が撓んでセンサ本体に接し、押圧力を伝える。このように、センサ本体１の面上に間隙形成部材４を介在させて緩衝部材２を装着しているので、直接緩衝部材を接着した場合の不都合が解消される。なお、緩衝部材は、センサ本体側に固着するのに代えて、動作部分に固着してもよく、この点は、以下の実施形態においても同様である。
【００４１】
図６は、緩衝部材５として、センサ本体側に位置する第１緩衝部５ａと、鍵又はその連動部分等の動作部分側に位置する第２緩衝部５ｂとを備えている。第１緩衝部５ａは、動作部分の押圧速度が大きいほど大きな変形抵抗を示す粘弾性材料で構成されている。そのような粘弾性材料としては、発泡ウレタン（例えば、株式会社ブリジストン製の商品名「ズレン」）等の樹脂発泡体等、粘弾性を示す種々の材料を使用することができる。第２緩衝部材５ｂは、第１緩衝部材５ａへの動作部分の当接を緩衝して押鍵時の抵抗感を和らげるためのものであり、既に説明した種々の材料をで構成することができる。なお、前述のように、緩衝部材５は、動作部分に固着してもよいし、これを分離して、第１緩衝部材５ａをセンサ本体に、第２緩衝部材５ｂを動作部分に固着してもよい。さらに、第１緩衝部材５ａによる緩衝作用で十分な場合は、第２緩衝部材５ｂを省略することもできる。
【００４２】
この実施形態に係るセンサは、以下のように作用する。通常の演奏時には、動作部分の動作速度が高く緩衝部材５に衝撃的に当接する。従来の緩衝部材は、センサ本体の面に直接に接しているので、センサは、動作部分が緩衝部材に当接したときの衝撃力を感知し、それに対応した出力が発せられてしまう。また、図５に示した例においても、フェルト等の通常の緩衝部材を使用した場合には、図７に示すように、動作部分による衝撃的な当接が緩衝部材を経てセンサ本体に伝えられ、同様の現象を示す。本来のアフタータッチコントロールは、押鍵による鍵停止の後に加えられる押鍵圧を意図的に変えることにより、楽音を制御するものである。したがって、動作部分が緩衝部材に当接したときの衝撃力に対応した出力が発せられてしまうこと自体が、アフタータッチコントロールの目的に反するものである。特に、ピアノ系の質量の大きい鍵盤の場合に当接時の衝撃力が強くなるので、この問題が大きい。また、センサは、鍵配列方向に延び複数鍵に亘って共通化されているので、既に押鍵されアフタータッチコントロール状態にある鍵に加えて、共通センサに属する鍵を押すと、その押鍵時の衝撃力を感知した信号までが上乗せされ、アフタータッチコントロール中に意図せぬ楽音が発せられてしまう。このような衝撃力に伴う出力は、ローパスフィルタを通す等、電気的な信号処理で制御することが考えられるが、そのための電気回路が必要になり製造コストを上昇させる。
【００４３】
これに対し、図６に示した実施形態に係るセンサにおいては、第１緩衝部５ａは、押圧力作用時に第２緩衝部が変形した後に変形してセンサ本体１に接するように粘性の大きい粘弾性材料で構成されている。したがって、前述の鍵停止時の衝撃的な当接（高周波的接触圧）に対しては、それに追随した変形をせず剛体的な反力を示す。一方、アフタータッチコントロール時の押圧動作は鍵停止時より緩慢であり、そのような圧力（低周波的接触圧）に対しては、それに追随した変形をして撓む。したがって、図６に示したように、間隙形成部材４により第１緩衝部材５ａとセンサ本体１との間に間隙が形成されていると、衝撃的当接に対しては、第１緩衝部材５ａは剛体的に作用して変形し難く、センサ本体１との間に間隙ｔが存して到達しないか、または到達しても伝達される押圧力は小さい（図８参照）。一方、鍵停止後に加えられるアフタータッチコントロールのための押圧に対しては、押圧に追随して圧縮されて厚さＴを減少しつつ湾曲し、センサ本体１に到達し、押鍵圧に対応した押圧力を伝える（図９参照）。これにより、演奏者の意図にしたがった適切なアフタータッチコントロールが可能となる。また、既に押鍵されアフタータッチコントロール状態にある鍵に加えて、共通センサに属する鍵を押した場合も、第１緩衝部材５ａは後の押鍵時の衝撃力に対して同様の応答を示すので、この場合も、意図に反した楽音が発せられるのが防止される。第１緩衝部材５ａのこのような挙動は、微視的に見ると、以下のようなものと推測される。第１緩衝部材における間隙形成部材の上方に位置する部分と、その間の部分とでは、押圧時の変形形態が異なり、前者は主として圧縮変形、後者は主として曲げ変形を生じる。粘弾性材料の特性から、前述の高周波接触圧に対しては両者とも変形し難。一方、低周波接触圧に対しては、前者の圧縮変形に続いて後者の曲げ変形が生じ、その結果、第１緩衝部材全体として、接触圧に追随した変形を生じることになる。
【００４４】
このように、鍵停止時の衝撃力がそのままセンサ本体に伝達されることがないので、大きな押圧力によりセンサ本体が損傷されるのが防止され、使用寿命を長くすることができる。特に、感度の高いセンサの場合は、大きな押圧力に対する耐久性が低い場合が多いので、その効果が大きい。
【００４５】
次に、図１０に示す実施形態について説明する。図１０に示すセンサの間隙形成部材４ａは、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びる１対の細長い部材によって構成されている。図は、間隙形成部材４ａの上に接着される緩衝部材を省略して示している。一対の間隙形成部材４ａ相互の間隔Ｆは、動作部分による押圧位置の中心Ｃにおいて狭く、該中心から離れるほど広くなるようになだらかに変化している。この例では、間隔Ｆは、隣り合う動作部分の押圧位置から最も離れた位置、即ち隣り合う押圧位置の中央Ｄにおいて最も広くなっている。間隔Ｆの広狭の変化度合いは、以下に説明する作用を奏するように、センサ感度、間隙形成部材及び緩衝部材の材質等を考慮して決められる。この例では、幅１２ｍｍのセンサ構成部材１０を用いており、間隙形成部材４ａはポリエステル製で高さ０．２５ｍｍであり、間隔Ｆは最も狭い箇所で４ｍｍ、最も広い箇所で８ｍｍと変化しており、緩衝部材はフェルト製である。
【００４６】
このセンサは、以下のように作用する。緩衝部材５をセンサ本体１に向けて同じ量だけ撓ませるのに要する力Ｌは、間隙形成部材４の間隔Ｆが大きいほど小さく（図１１ａ）、間隔が小さいほど大きい（図１１ｂ）。また、緩衝部材５を伝わる押圧力は、緩衝部材内部で分散され、押圧中心の直下位置で最も大きく、押圧中心から離れるほど小さくなる（図１２）。したがって、緩衝部材５がセンサ本体１に接触する面積は、図１１ａのように押圧中心付近で接している場合は押圧力の変化に鋭敏に追随して変化するが、図１３のように押圧中心から離れると追随が鈍くなる。そして、緩衝部材とセンサ本体との接触面積変化は、センサ本体における電極や導電性部材の接触面積の変化に対応し、センサ出力に反映される。したがって、間隙形成部材４の間隔が等間隔の場合には、押圧力が或る程度大きくなると、緩衝部材とセンサ本体との接触箇所の境界が押圧中心から離れた位置になるので、センサ出力は押圧力の変化に対して鈍感になる。これを考慮して、この例では、大きな押圧力が作用する押圧中心付近は緩衝部材５の間隔Ｆを小さくし、押圧中心から離れ押圧力の作用が小さい位置では緩衝部材５の間隔Ｆを大きくしている。これにより、大きな押圧力が作用しても緩衝部材とセンサ本体との接触箇所を押圧中心付近に留め、大きな押圧力に対する圧力センサの検知レンジを広く取ることができ、検知レンジ全体に亘って出力特性を均一化することができる。
【００４７】
なお、図示の例では、緩衝部材として、第１緩衝部材５ａ及び第２緩衝部材５ｂを備えたものを示したが、通常の緩衝部材（例えば図５に示したもの）を使用することもできる。
【００４８】
図１４は、圧力センサに用いられる間隙形成部材の他の例を示している。この間隙形成部材４ｂは、薄板状であり、動作部分による押圧力を受ける位置毎に開口部４０が形成されている。圧力センサを構成する際に、間隙形成部材４ｂは、センサ本体の上面に接着され、その上に緩衝部材が接着される（これに代えて動作部分に緩衝部材が固着される場合もある）。開口部４０は、緩衝部材が押圧力により撓んで該開口部を通してセンサ本体に接触し得るように設けられる。図示の例では、図１０の例について説明したように、動作部分による押圧中心に近い位置で開口幅Ｇがが小さく、押圧中心から遠ざかるにつれて開口幅Ｇが大きくなるように形成されている。これにより、前述のように、大きな押圧力に対する圧力センサの検知レンジを広く取ることができ、検知レンジ全体に亘って出力特性を均一化することができる。但し、検知レンジについての要求度がさほど高くない場合には、多角形、円形等、上記以外の開口部の形状を採用することも可能である。開口部の大きさや寸法は、圧力センサの感度、間隙形成部材４ｂ及び緩衝部材の材質等に応じて決められる。図示の例では、幅１２ｍｍのセンサ構成部材１０に対し、間隙形成部材４ｂはポリエステル製で高さ０．３ｍｍであり、間隔ｇは最も狭い箇所で４ｍｍ、最も広い箇所で８ｍｍ、開口部の長さ（圧力センサ長手方向の寸法）は、９ｍｍであり、その上に接着用される緩衝部材はフェルト製である。
【００４９】
この間隙形成部材４ｂを使用した圧力センサは以下のように作用する。図１５は、緩衝部材の長手方向に沿う部分を示している。一般的な緩衝部材２に押鍵に伴う押圧力Ｌが作用すると、押圧力は、押圧中心で強く、底から離れるにしたがって弱くなるというように、ｑで示す圧力分布でセンサ構成部材に伝えられる。この分布曲線の裾野部分は隣り合う動作部分によるもの同志が重なり合うことが多い。これは、緩衝部材をセンサ本体に直接接着した場合に生じ得るし、図５及び図１０に示した間隙形成部材を介して緩衝部材がセンサ本体に接するようにした場合にも、程度の差はあれ生じ得る。アフタータッチコントロールには、鍵毎に独立したセンサ本体を配置し、鍵毎のコントロールを行ない得るようにしたものがある。この場合、緩衝部材まで相互に分離すると製造が煩雑になると共に軟質な緩衝部材の保持が不安定になるので、緩衝部材は複数鍵に亘って連続的に延びたものとされる。この状態で、前述のように、押圧時の圧力分布の重複箇所があると、押圧したセンサ本体の隣のセンサ本体にも圧力が到達する。すなわち、押鍵箇所以外の鍵に影響が及ぶことになり、いわゆるクロストークを生じ、鍵毎の独立したアフタータッチコントロールが正確に行なえなくなる。これに対し、図１４の間隙形成部材４ｂを使用すると、押圧力を受けた緩衝部材は、間隙形成部材４ｂの開口部４０を通してセンサ本体に圧力を及ぼし、緩衝部材の開口部４ｂ以外の部分に接している緩衝部材に押圧力が分布しても該部分により伝達がほとんど遮断される。したがって、開口部４ｂを、独立したセンサ本体の位置に合わせて形成しておけば、センサ本体毎に正確に押圧力を及ぼすことができ、クロストークを防止できる。すなわち、作動させようとするセンサ本体以外の不要な部分に作用する押圧力を、間隙形成部材４で遮断するのである。なお、押圧力が間隙形成部材４における開口部４ｂの周囲部を経てセンサ本体に伝達されることがあるが、この伝達力は、緩衝部材がセンサ本体に接することによる押圧力に比し明確な立ち上がりを示すので、ローパスフィルタで電気的に除去することができる。また、以下に説明する間隙形成部材の形態とすることによっても、開口部４ｂ周囲部を経た伝達が防止される。
【００５０】
次に、図１６に示す圧力センサについて説明する。この圧力センサは、間隙形成部材４ｃが厚さ方向の位置によって幅を異ならせている。すなわち、間隙形成部材４ｃにおけるセンサ本体１寄りの部分４１は、幅が狭く、相互に間隔をおいて鍵配列方向に延びる１対の細長い部分で構成されている。これに対し、緩衝部材５寄りの部分４２は、幅が前記センサ本体寄りの部分の幅より広くされている。間隙形成部材４ｃは、図１４に示した開口部を有する薄板状のものであり、図１６は、間隙形成部材４ｃの開口部の部分における断面を示している。こうしてセンサ本体寄り部分４１は高さｈの段部を形成して緩衝部材寄り部分４２に至っている。間隙形成部材４ｃにおけるセンサ本体寄り部分４１の幅は、以下に説明するように、センサ構成部材１０に圧力を及ぼさないか及ぼしても問題とならない程度となるように決められる。間隙形成部材４ｃの緩衝部材寄り部分４２は、緩衝部材５がセンサ構成部材を適切に押圧し得るように支持する等の観点から、必要に応じた幅とされる。
【００５１】
この間隙形成部材４ｃを使用した圧力センサは、以下のように作用する。間隙形成部材が、緩衝部材を支持する部分の幅でセンサ構成部材に接している場合、その幅は、センサ本体の感圧部に押圧力を伝達してしまう程広いものとなりがちである。したがって、緩衝部材に加えられた押圧力は、緩衝部材から伝達される以外に間隙形成部材を経ても伝達されることになり、正確なアフタータッチコントロールができない。これに対し、図１６の間隙形成部材４ｃを使用した場合は、センサ本体１寄りの部分４１の幅が狭い細長い部分で構成されているので、センサ本体の感圧部に押圧力を伝達するのが防止される。また、緩衝部材５寄りの部分４２は、幅が前記センサ本体寄りの部分の幅より広くされ、緩衝部材を支持するのに十分な幅とすることができる。図１７は、間隙形成部材及び緩衝部材を斜め下から見た状態の斜視図であり、緩衝部材５に押圧力Ｌが作用したときに、間隙形成部材４ｃの開口部４０から緩衝部材５が突出した状態を示している。この図から理解されるように、押圧力は開口部４０から突出した緩衝部材によりセンサ構成部材に伝えられる。一方、間隙形成部材４ｃがセンサ構成部材に接触するのは、幅の狭いセンサ本体寄り部分４１であるので、緩衝部材に押されて間隙形成部材までがセンサ構成部材を押圧するのが防止される。
【００５２】
図１８は、図１６と近似した間隙形成部材４ｄを示している。この間隙形成部材４ｄは、センサ本体寄り部分４３が前述の例と同様の幅であり、緩衝部材寄り部分４４は、緩衝部材を支持するのに必要な一定の幅で部材長手方向に延びている。また、センサ本体寄り部分４３から緩衝部材寄り部分４４への移行部はなだらかな曲線状とされている。この間隙形成部材４ｄを使用した圧力センサも、図１６の例を同様の作用をなす。
【００５３】
図１９は、間隙形成部材４ｅが、センサ本体を収容するケース６に収容されている例を示している。ケース６は、センサ本体長手方向に延びる帯状の底壁６０と、該底壁上で対をなして該底壁の長手方向に延び、各々底壁から起立して内側に向かって突出し、中央部に開口部を形成する対向壁６１とを有しており、センサ本体１を収容している。この例では、間隙形成部材４ｅがケース６の対向壁６１上に固定され、その上に緩衝部材２が接着されている。間隙形成部材４ｅにおけるセンサ本体１寄り部分４５は、前述の例と同様に、１対の幅が狭く細長い部分で構成されており、緩衝部材寄り部分４４は、緩衝部材を支持するのに必要な一定の幅で部材長手方向に延びている。この例においては、緩衝部材に加えられた押圧力は、緩衝部材を変形させて１対の間隙形成部材間から下方へ突出させ、センサ構成部材への押圧力として作用する。一方、緩衝部材から間隙形成部材４ｅに伝わった押圧力は、緩衝部材を支持する幅を有する緩衝部材寄り部分４５から、幅の狭いセンサ本体寄り部分４６を経てケースの対向壁６１に伝わる。したがって、間隙形成部材からはセンサ構成部材に伝わる押圧力はほとんどなく、正確なアフタータッチコントロールを実現することができる。
【００５４】
図２０及び図２１は、図１６に示した間隙形成部材４ｃのセンサ本体寄り部分４１が、センサ本体における１対のシート状のセンサ構成部材材１０間のスペーサ１１に対し、シート材厚さ方向において重なる位置に設けられている状態を示している。図２０は圧力センサの断面図であり、図２１は間隙形成部材４ｅ及びセンサ本体１のスペーサ１１を示す平面図である。図２１に示すように、センサ本体の１対のスペーサ１１は、図１０の実施形態で説明したのと同様の考え方から、内側の縁部が、動作部分による押圧位置の中心において狭く、該中心から離れるほど広くなるようになだらかに変化している（一点鎖線で示す）。図２１は、このようなスペーサ１１に対し、間隙形成部材のスペーサ寄り部分４１が重なり合っていることを示している。この構成により、緩衝部材５から間隙形成部材４ｅに伝わる押圧力のほとんどが、センサ本体のスペーサ１１に作用するので、感圧部に伝わるのが防止され、精度の高いアフタータッチコントロールが得られる。間隙形成部材におけるセンサ本体寄り部分の位置は、スペーサの位置に応じたものとされ、図１８のように、スペーサ１１がセンサ本体１の両端部にある場合は、間隙形成部材のセンサ本体寄り部分４２も同様に位置決めされる。また、この作用を得るためには、前記間隙形成部材のセンサ本体寄り部分は、前記スペーサと前記シート材の厚さ方向において位置が重なるように設けられていればよい。
【００５５】
図２２〜図２６は、センサ本体の押圧方向両側の内の一方に位置する押圧用部材との間に間隙を形成する種々の態様を各々縦断正面図で表している。
【００５６】
図２２は、上方へ開いた断面がほぼＵ字形の角形ケース６ａにセンサ本体１及び緩衝部材５が支持されている圧力センサを示している。緩衝部材５は、ケース６ａに側壁を支持された第１緩衝部材５ａとその上に固着された第２緩衝部材５ｂとを備えている。第１緩衝部材５ａは、センサ本体１の上面との間に間隙を設ける位置でケース６ａに支持されている。この例では、ケース６ａの側壁の側面が間隙形成部材４ｇとして機能している。
【００５７】
図２３は、図２２に示したものと近似した構造を有しているが、この例では、ケース６ｂの側壁の上面の上に第１緩衝部材５ａが支持され、その上に第２緩衝部材５ｂが固着されている。この例でも、ケース６ｂの側壁が間隙形成部材４ｇとして機能している。
【００５８】
図２４に示す圧力センサにおいては、基板８の上にセンサ本体１が支持され、その上に相互に間隔をおいて間隙形成部材４ｉが固着されている。間隙形成部材４ｉの上には押圧部材７、その上には緩衝部材５が固着されている。間隙形成部材４ｉは、押圧力を受けた時にセンサ本体の感圧面にほぼ垂直な方向に弾性変形するように配置されている。その材質としては、図７〜９で説明したような粘性の大きい粘弾性材料が採用されるのが望ましい。すなわち、打鍵時の衝撃的な当接（高周波的接触圧）に対しては、それに追随した変形をせず剛体的な反力を示し、アフタータッチコントロール時の緩慢な押圧動作による圧力（低周波的接触圧）に対しては、それに追随した変形をして圧縮されるものが望ましい。これにより、前述のように、打鍵による鍵停止時の衝撃力の影響を排除して適切なアフタータッチコントロールを行うことが可能となる等の効果を得ることができる。押圧部材７は、間隙形成部材が粘弾性に富む材質とされるので、これよりも硬質な材料で形成され、センサ本体１との間に間隙おくように間隙形成部材により支持される。
【００５９】
図２５に示す圧力センサは、図２４と近似した構造を有している。この例では、押圧部材７は間隙形成部材４ｊに支持された押圧板９の下面に固着されている。他の構成は、図２４と同じである。
【００６０】
図２６に示す圧力センサにおいては、上方へ開いた断面がほぼＵ字形の角形ケース６ｃの下部に間隔をおいて配置された間隙形成部材４ｋが支持され、その上にセンサ本体１及び緩衝部材５、押圧板９、緩衝部材５がこの順で固着されている。ケース６ｃの底壁における間隙形成部材４ｋの間には押圧部材７が支持されている。間隙形成部材４ｋは、図２４で説明したものと同様の材質であり、押圧力を受けた時にセンサ本体の感圧面にほぼ垂直な方向に弾性変形するように配置されている。押圧部材７は、間隙形成部材よりも硬質な材料で形成され、センサ本体１との間に間隙おくように間隙形成部材により支持されている。
【００６１】
図２２〜２６に示した圧力センサは、いずれもセンサ本体の押圧方向両側の内の一方に位置する押圧用部材との間に非押圧時において間隙を形成するように間隙形成部材が設けられている。したがって、緩衝部材センサ本体との接着に伴う異物の介在等による不都合が解消され、正確なアフタータッチコントロールを実現することができる。また、間隙形成部材又は緩衝部材として、粘性の大きい粘弾性材料を使用した場合は、打鍵による鍵停止時の衝撃力の影響を排除して適切なアフタータッチコントロールを行うことが可能となる等の効果を得ることができる。
【００６２】
【発明の効果】
以上のように、本発明中、第１発明によれば、緩衝部材とセンサ本体との接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれ、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域における接着強度上必要な箇所での接着として行なわれるので、接着剤層の影響を受けずに又は影響を低減して、押鍵圧をセンサ本体に伝達することができる。したがって、ゴミ、空気、皺等を介在させ難く、たとえ介在させても接着剤層による剪断力の伝達量自体が小さいので、介在物による影響が小さくなる。また、接着剤層が厚くなり板状や塊状になって適正な押鍵圧の伝達ができなくなるという支障も解消乃至低減される。これらの結果、鍵によって制御性能がばらつく等の支障がなく、正確なタッチコントロールを実現することができる。
【００６３】
緩衝部材が複数の層からなる緩衝部材を重ねて構成されている場合（第２発明）には、該層の少なくとも１つの接触面において鍵配列方向に断続的な部分接着が行なわれ、該部分接着は、隣合う前記動作部分の前記緩衝部材上の当接位置の中間領域における接着強度上必要な箇所での接着として行なわれるので、同様に、接着剤層の介在に伴う支障を解消乃至低減することができる。
【００６４】
また、本発明中、第３発明によれば、動作部分から緩衝部材を介して押圧力を受けるセンサ本体の押圧方向両側の内の一方に位置する押圧用部材との間に非押圧時において間隙を形成するように間隙形成部材が設けられているので、緩衝部材は直接センサ本体に接着されることがなく、斯かる接着による異物の介在等による不都合が解消され、正確なアフタータッチコントロールを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明中、第１発明の１実施形態に係る圧力センサの斜視図である。
【図２】図１に示した圧力センサの縦断正面図である。
【図３】本発明中、第２発明の１実施形態に係る圧力センサの斜視図である。
【図４】鍵盤装置における圧力センサの取付位置の１例を示す斜視図である。
【図５】本発明中、第３発明の１実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図６】第３発明の他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図であ
【図７】図５に示した圧力センサの押圧力作用時の状態を示す縦断正面図であ
【図８】図６に示した圧力センサに衝撃的押圧力が作用した時の状態を示す縦断正面図であ
【図９】図６に示した圧力センサのアフタータッチコントロールのための押圧力が作用した時の状態を示す縦断正面図であ
【図１０】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの斜視図である。
【図１１】図１０に示す圧力センサの動作の説明図である。
【図１２】図１０に示す圧力センサの応力状態の説明図である。
【図１３】図１０に示す圧力センサの動作の説明図である。
【図１４】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサに使用する間隙形成部材の斜視図である。
【図１５】図１４に示す間隙形成部材を使用した圧力センサの応力状態の説明図である。
【図１６】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図１７】図１６に示す圧力センサにおける間隙形成部材及び緩衝部材を斜め下から見た斜視図である。
【図１８】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図１９】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２０】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２１】図２０に示す圧力センサの一部の平面図である。
【図２２】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２３】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２４】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２５】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２６】第３発明のさらに他の実施形態に係る圧力センサの縦断正面図である。
【図２７】従来の圧力センサの１例を示す斜視図である。
【図２８】従来の圧力センサの他の例を示す斜視図である。
【図２９】従来の圧力センサの不具合の１例を示す縦断面図である。
【図３０】従来の圧力センサの不具合の他の例を示す縦断面図である。
【図３１】従来の圧力センサの不具合の説明図である。
【符号の説明】
１…センサ本体、２，３…緩衝部材、４，４ａ，４ｂ，４ｃ，４ｄ，４ｅ，４ｆ，４ｇ，４ｈ，４ｉ，４ｊ，４ｋ…間隙形成部材、５…緩衝部材、５ａ…第１緩衝部材、５ｂ…第２緩衝部材、１０…センサ構成部材、１１…スペーサ、４１，４３，４５…間隙形成部材のセンサ本体寄り部分、４２，４３，４４…間隙形成部材の緩衝部材寄り部分、６…ケース、Ｌ…押鍵圧、Ｎ,Ｎ1,Ｎ2…隣合う動作部分の緩衝部材上の当接位置の中間領域、Ｍ,Ｍ1,Ｍ2…接着箇所、Ｋ…鍵、Ｓ…センサ本体、Ａ,Ａ1,Ａ2,Ａ3,Ａ4…緩衝部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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