(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スラブと縦壁との入隅部に形成される排水ドレンの開口部を、通水自在な状態で覆うドレンストレーナであって、
前記スラブに沿わせる横ストレーナ部と、前記縦壁に沿わせる縦ストレーナ部とを一体的に備えたストレーナ本体を設け、前記スラブに沿わせて設置した前記横ストレーナ部に対する前記縦ストレーナ部の交差角度を変更自在な角度変更手段を設け、前記横ストレーナ部に対する前記縦ストレーナ部の交差角度の変更の内、前記横ストレーナ部側への転倒のみを規制する転倒規制手段として、前記横ストレーナ部と前記縦ストレーナ部との近接方向の揺動に伴って夫々が当接することで互いの揺動を規制する一対のストッパを設けてあるドレンストレーナ。
【請求項２】
前記角度変更手段は、前記横ストレーナ部と前記縦ストレーナ部とを揺動自在に連結するヒンジ部で構成してある請求項１に記載のドレンストレーナ。
【請求項３】
前記スラブと前記縦壁との交差部にできる入隅部に対応する前記ストレーナ本体の出隅部を面取り形状に形成してある請求項１〜２の何れか一項に記載のドレンストレーナ。
【請求項４】
前記出隅部と前記入隅部との間の最大隙間寸法は、前記ストレーナ本体のストレーナ開口の最大隙間寸法以下に設定してある請求項３に記載のドレンストレーナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、排水ドレンの開口部に設置することで枯葉やゴミ等が排水ドレン内に入るのを防止できるようにしたドレンストレーナに関し、さらに詳しくは、スラブと縦壁との入隅部に形成される排水ドレンの開口部を、通水自在な状態で覆うドレンストレーナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種のドレンストレーナとしては、図１６に示すように、前記スラブ１に沿わせる横ストレーナ部Ｓ１と、前記縦壁２に沿わせる縦ストレーナ部Ｓ２とを、ほぼ９０度の角度になる状態に剛に一体成形してあるものがあった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
一般的に、排水ドレン部分での前記スラブ・縦壁は、ほぼ９０度の角度になるように形成してあり、従来のドレンストレーナをそのまま配置する場合、前記横ストレーナ部はスラブに沿って接当し、前記縦ストレーナ部は縦壁に沿って接当し、排水ドレン部分に余計な隙間があくことなく確実に設置することが可能である。
しかしながら、例えば、防水層の改修や、前記スラブ・縦壁の改修等を実施した場合、既設構造の上に新たに防水層やモルタル等の仕上げを行うから、必ずしも元どうりの仕上がり形状になるものではなく、排水ドレン部分でのスラブ・縦壁どうしの角度が９０度にならないことも多くある。
【０００４】
上述した従来のドレンストレーナによれば、横ストレーナ部と縦ストレーナ部とは９０度の角度になるように剛に一体成形してあるから、上述（スラブ・縦壁どうしの角度が９０度になってない状態）のような改修部分に設置した際に縦ストレーナ部が縦壁に沿わずに、両者間に隙間が生じる危険性がある。その結果、前記隙間から枯葉やゴミ等が排水ドレン内に入って管詰まりを引き起こし易いという問題点がある。その際、前記縦ストレーナ部を無理やり縦壁に沿わせると、横ストレーナ部がスラブに沿わなくなってこの両者間に隙間ができてしまうことは勿論のことである。
また、縦ストレーナ部と横ストレーナ部とを変形させて夫々がスラブ・縦壁に沿うようにすることも考えられるが、この場合は、変形させる手間がかかると共に、予定外の箇所も変形する場合には美観性を損ねやすく、且つ、変形操作によって曲げ応力が集中して、曲がり部分で破損したり亀裂が入って品質が劣化するといった問題点がある。
【０００５】
従って、本発明の目的は、上記問題点を解消し、手間をかけずに、排水ドレンの仕上がり表面に沿う状態に設置し易いドレンストレーナを提供するところにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１の発明の特徴構成は、図２・４・６・７・８・９に例示するごとく、スラブ１と縦壁２との入隅部に形成される排水ドレンＤの開口部４を、通水自在な状態で覆うドレンストレーナにおいて、前記スラブ１に沿わせる横ストレーナ部Ｓ１と、前記縦壁２に沿わせる縦ストレーナ部Ｓ２とを一体的に備えたストレーナ本体Ｓ０を設け、前記スラブ１に沿わせて設置した前記横ストレーナ部Ｓ１に対する前記縦ストレーナ部Ｓ２の交差角度を変更自在な角度変更手段Ｈを設け、前記横ストレーナ部Ｓ１に対する前記縦ストレーナ部Ｓ２の交差角度の変更の内、前記横ストレーナ部Ｓ１側への転倒のみを規制する転倒規制手段Ｔとして、前記横ストレーナ部と前記縦ストレーナ部との近接方向の揺動に伴って夫々が当接することで互いの揺動を規制する一対のストッパを設けてあるところにある。
請求項１の発明の特徴構成によれば、前記角度変更手段によって、前記スラブに沿わせて設置した前記横ストレーナ部に対して前記縦ストレーナ部の交差角度を変更することが可能となる。従って、排水ドレン部分のスラブ・縦壁が、例えば、交差角度が９０度になってない状態（一例として、前記交差角度が８５度とか９５度といった具合に、９０度を上回ったり下回ったりしているような状態）であっても、前記角度変更手段によって前記縦ストレーナ部を横ストレーナ部に対して傾斜させて、縦ストレーナ部は縦壁に沿うと共に、横ストレーナ部はスラブに沿うように設置することが可能となる。
その結果、当該ドレンストレーナとスラブ・縦壁との間に、枯葉やゴミ等が通過するような隙間ができない状態に設置することが可能となり、排水ドレンや排水管の管詰まりを生じ難くすることができる。
また、設置する際に、従来のように、無理な変形操作を実施する必要がなくなって、ドレンストレーナの設置作業の効率化を図ることができると共に、設置時にドレンストレーナの強度や美観性が低下してしまうのを防止することも可能となる。
一方、前記スラブ・縦壁との交差角度が９０度になってないことに関しては、前述のとおり建物の改修工事による他、新築建物であっても、当初から前記スラブ・縦壁との交差角度が９０度にならない設計がなされている場合もあり、これらの場合においても、当該ドレンストレーナは、スラブ・縦壁に沿う状態に無理なく確実に設置することが可能であり、前記交差角度が異なる種々の排水ドレンに設置できるから汎用性が高い。
また、前記横ストレーナ部に対する前記縦ストレーナ部の交差角度の変更の内、前記横ストレーナ部側への転倒のみを規制する転倒規制手段を設けてあるから、上述の通り、ストレーナ本体をスラブと縦壁との交差角度に合わせて設置する際には何ら障害にはならずスムースに実施できながら、且つ、排水ドレン上に設置した後、不用意に縦ストレーナ部が横ストレーナ部側へ転倒して、排水ドレンの開口が解放されたままになるのを、前記転倒規制手段によって防止することが可能となる。従って、枯葉やゴミのフィルター効果を持続させることができる。
また、転倒規制手段としてのストッパそのものは複雑な機構を必要としないから、構造を簡単化でき、且つ、それに伴ってコストアップの防止を図ることが可能となる。
【０００７】
請求項２の発明の特徴構成は、図２・４・６・７・８・９に例示するごとく、前記角度変更手段Ｈは、前記横ストレーナ部と前記縦ストレーナ部とを揺動自在に連結するヒンジ部で構成してあるところにある。
請求項２の発明の特徴構成によれば、請求項１の発明による作用効果を叶えることができるのに加えて、ヒンジ部という簡単な機構によって、前記各作用効果を叶えることが可能となり、製品のメンテナンスを簡単に行えると共に、製作コストの上昇を抑えることができる。
【０００９】
請求項３の発明の特徴構成は、図１０〜１５に例示するごとく、前記スラブ１と前記縦壁２との交差部にできる入隅部３に対応する前記ストレーナ本体Ｓ０の出隅部３１を面取り形状に形成してあるところにある。
請求項３の発明の特徴構成によれば、請求項１〜２の何れかの発明による作用効果を叶えることができるのに加えて、例えば、設置対象の前記入隅部の角が曲面や傾斜面になるように盛り上げた仕上げになっていたり、又は、前記入隅部にコンクリート滓が付着して凸凹になっているような場合でも、それらの障害部（盛り上がり部分や、凸凹突部）を、前記出隅部の面取り部分で交わすことが可能となり、ストレーナ本体を、スラブと縦壁とに沿う状態に設置することが可能となる。
【００１０】
請求項４の発明の特徴構成は、図１０・１１に例示するごとく、前記出隅部３１と前記入隅部３との間の最大隙間寸法Ｌ１は、前記ストレーナ本体Ｓ０のストレーナ開口の最大隙間寸法Ｌ２以下に設定してあるところにある。
請求項４の発明の特徴構成によれば、請求項３の発明による作用効果を叶えることができるのに加えて、少なくとも、前記ストレーナ本体のストレーナ開口で堰き止められ程度の大きさの枯葉やゴミは、前記出隅部と前記入隅部との隙間でも堰き止めることが可能となり、当該ドレンストレーナ全体としたフィルター効果を維持することができる。
【００１１】
尚、上述のように、図面との対照を便利にするために符号を記したが、該記入により本発明は添付図面の構成に限定されるものではない。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。尚、図面において従来例と同一の符号で表示した部分は、同一又は相当の部分を示している。
【００１３】
〔第一実施形態〕
図１は、本発明のドレンストレーナの一実施形態品（以後、単にストレーナＳという）を使用した排水ドレンＤを示すものである。
前記排水ドレンＤは、建築物Ｂの屋上階の屋上スラブ（スラブの一例）１とパラペット（縦壁の一例）２とが合わさる入隅部３に形成してあり、屋上スラブ１上の水は、適度な傾斜によってこの排水ドレンＤに集まり、排水ドレンＤの開口部４から、建築物Ｂ中に配管されている排水管５を経由して排除される。
また、前記排水ドレンＤは、屋上スラブ１上面に敷設された合成樹脂製の防水シート６と同じ材料で形成したドレン本体Ｄ１と、ドレン本体Ｄ１と前記排水管５とを連結する合成樹脂製の連結管部Ｄ２とを一体的に備えて構成してある。
そして、前記防水シート６とドレン本体Ｄ１とは、熱融着や接着等の手段によって防水状態に接合してある。
前記ドレン本体Ｄ１について詳しく説明すると、図１〜３に示すように、前記連結管部Ｄ２の一端縁部に形成してあり、前記屋上スラブ１上に配置された横本体７と、前記パラペット２に沿って配置された縦本体８とで構成してある。そして、横本体７と縦本体８との合わさる中央部分に、前記連結管部Ｄ２の内空部、即ち、前記開口部４が位置する状態に形成してある。
また、横本体７・縦本体８それぞれの前記開口部４周辺部分は、前記ストレーナＳが納まるように窪んだ座繰り部９に構成してある。
本実施形態においては、屋上スラブ１やパラペット２の下地が、約９５度程度の交差角度に形成してあり、下地に沿って排水ドレンＤが設置してあるから、前記横本体７と縦本体８との交差角度も、概ね９５度となっている。
【００１４】
次に、前記ストレーナＳについて説明する。
前記ストレーナＳは、前記座繰り部９上に設置することによって、前記開口部４を覆い、排水ドレンＤに集まってきた水は排水管５の方へ通過させながら、水と一緒に流されてきた落葉やゴミは堰き止めて、排水管の管詰まりを防止するように構成してある。
前記ストレーナＳは、アルミニウムの鋳造によって形成してあり、図３・４に示すように、前記ドレン本体Ｄ１の横本体７に沿わせる横ストレーナ部Ｓ１と、前記縦本体８に沿わせる縦ストレーナ部Ｓ２とを一体的に備えたストレーナ本体Ｓ０を設けて構成してある。前記横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２とは、ヒンジ部１０を介して揺動自在に連結してある。前記ヒンジ部１０は、前記屋上スラブ１に沿わせて設置した前記横ストレーナ部Ｓ１に対する前記縦ストレーナ部Ｓ２の交差角度を変更自在な角度変更手段Ｈの一例である。
【００１５】
前記横ストレーナ部Ｓ１は、馬蹄形の外周フレーム部１１を設け、前記外周フレーム部の両端部にわたる状態に配置された第一桟状部１２と、前記第一桟状部１２から外周フレーム部１１の中間部にわたって配置された複数の第二桟状部１３とを設けて構成してある。因みに、各第二桟状部１３は、幅方向に間隔をあけて並列状態に配置してある。そして、前記第一桟状部１２・第二桟状部１３は、図２に示すように、前記ドレン本体Ｄ１の横本体７上に当該ストレーナＳを載置した際に、横本体７との間に相互に連続した空間が形成されるように浮かせて配置してある。具体的には、前記外周フレーム部１１上面に端部が重なる状態に設けることで、前記外周フレーム部１１の厚み寸法分、浮かせてあり、排水ドレンＤに集まった水の流れの障害になり難いように構成してある。尚、各第二桟状部１３の上面には、鋸刃形状の突起１４を多数設けてあり、例えば、水に流されて横ストレーナ部Ｓ１上に重なった枯葉やゴミ等が第二桟状部１３に付着固定され難いようにしてある。
一方、前記外周フレーム部１１の両端縁部には、前記ヒンジ部１０を構成するヒンジ軸挿通部１５が形成してある。
また、前記第一桟状部１２の両端部には、前記ヒンジ軸挿通部１５側へ夫々突出する突出部１２ａを各別に設けてあり、前記横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２とが、ヒンジ部１０周りに近接する方向へ揺動するに伴って、前記縦ストレーナ部Ｓ２に同様に設けられた突出部１８ａと当接することによって、相対的な揺動範囲を規制できるように構成してある。即ち、突出部１２ａ・１８ａどうしが当接することで、前記横ストレーナ部Ｓ１を前記開口部４上に配置した状態で前記縦ストレーナ部Ｓ２が前記横ストレーナ部Ｓ１側へ転倒するのを防止することが可能となり、これら両突出部１２ａ・１８ａをストッパ１６という。また、本実施形態においては、このストッパ１６を備えて転倒規制手段Ｔが構成されている。
因みに、前記ストッパ１６は、前記突出部１２ａ・１８ａどうしが当接状態において、横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２との交差角度が約８５度になるように寸法設定してある。
【００１６】
前記縦ストレーナ部Ｓ２は、前記横ストレーナ部Ｓ１とほぼ同様の構成であり、図３・４に示すように、馬蹄形の外周フレーム部１７を設け、前記外周フレーム部の両端部にわたる状態に配置された第一桟状部１８と、前記第一桟状部１８から外周フレーム部１７の中間部にわたって配置された複数の第二桟状部１９とを設けて構成してある。従って、外周フレーム部１７・第一桟状部１８・第二桟状部１９の連結状態や形状は、前記横ストレーナ部Ｓ１の場合とほぼ同様である。
一方、前記外周フレーム部１７の両端縁部には、前記ヒンジ部１０を構成するヒンジ軸挿通部２０が形成してある。そして、前記横ストレーナ部Ｓ１のヒンジ軸挿通部１５と、前記ヒンジ軸挿通部２０とにわたってヒンジ軸となるボルト２１が挿通取り付けしてある。
また、前記第一桟状部１８の両端部には、前記突出部１２ａに対応する箇所に、前記ヒンジ軸挿通部２０側へ夫々突出する突出部１８ａを各別に設けてある。一方、縦ストレーナ部Ｓ２の裏面側（パラペット側）には、図に示すようなアリ溝部２２を設けてあり、このアリ溝部２２に、前記連結管部Ｄ２内に係止自在な係止部材（係止部に相当）２３を取付固定してある。
この係止部材２３は、基端部に拡径頭部２４ａを備えたボルト２４と、ボルトに螺合させたナット２４ｂと、ボルト２４の先端部に取り付けた板バネ部材２５とから構成してあり、前記拡径頭部２４ａを前記アリ溝部２２に嵌入させた状態でナット２４ｂを締めることで縦ストレーナ部Ｓ２に取付固定してある。また、前記板バネ部材２５は、前記連結配管Ｄ２内に撓ませた状態で挿入することで、板バネ部材２５の弾性復元力によって連結配管Ｄ２の内周壁を押圧する状態に係止させることが可能となる。従って、当該ストレーナＳの取り付けを、この係止部材２３によって実施できると共に、縦ストレーナ部Ｓ２の転倒防止をも叶えることが可能となる。
当該実施形態の場合、この係止部材２３も前記ストッパ１６と同様に、前記転倒規制手段Ｔを構成するものである。
【００１７】
本実施形態のストレーナＳによれば、前記座繰り部９上に横ストレーナ部Ｓ１を載置すると共に、前記係止部材２３を連結配管Ｄ２内に係止させるだけで、簡単に設置することが可能で、屋上スラブ１とパラペット２との交差角度が９０度である場合のみならず、最小は、概ね８５度から、最大では約１８０度までの交差角度になっている場合に適用させることが可能である。
そして、前記座繰り部９に泥や砂が溜まった場合は、ストレーナＳ毎、引っ張ることによって、前記係止部材２３が連結配管Ｄ２から外れ、簡単に外すことができ、排水ドレンＤの清掃を簡単に実施することが可能となる。
【００１８】
〔第二実施形態〕
図１０・１１は、前記第一実施形態と異なった実施形態のストレーナＳを示すものである。
尚、ここでは、前記第一実施形態と特に異なる構成を中心に説明する。
【００１９】
ストレーナＳを設置する排水ドレン部分は、前記屋上スラブ１と前記パラペット２との交差部にできる入隅部３の角が、図１０に示すように、屋上スラブ面と約４５度の角度で傾斜する傾斜面３ａになるように盛り上げた仕上げになっている。
【００２０】
そして、ストレーナＳは、前記横ストレーナ部Ｓ１と、前記縦ストレーナ部Ｓ２とを一体的に備えるストレーナ本体Ｓ０を設けて構成してある。
そして、前記ストレーナ本体Ｓ０は、前記入隅部３に対応する出隅部３１を、面取り形状に形成してある。具体的には、本実施形態においては、図に示すように、横ストレーナ部Ｓ１の縦ストレーナ部Ｓ２側の端部に、約４５度の傾斜角度になるように立ち上げた立上部３２を形成し、この立上部３２によってストレーナ本体Ｓ０の面取り部分が構成されている。そして、前記出隅部３１と前記入隅部３との間の最大隙間寸法Ｌ１は、前記ストレーナ本体Ｓ０のストレーナ開口の最大隙間寸法Ｌ２（図１１参照）以下に設定してある。
従って、ストレーナＳを前記入隅部３に設置する際、前記入隅部３の傾斜面３ａに対して、ストレーナＳが干渉しない状態に設置することができ、ストレーナ本体Ｓ０を、スラブ１と縦壁２とに沿う状態に設置することが可能となる。
更には、少なくとも、前記ストレーナ本体Ｓ０のストレーナ開口で堰き止められる程度の大きさの枯葉やゴミは、前記出隅部３１と前記入隅部３との隙間でも堰き止めることが可能となり、当該ドレンストレーナ全体としたフィルター効果を維持することができる。
【００２１】
〔別実施形態〕
以下に他の実施の形態を説明する。
【００２２】
〈１〉  本発明のドレンストレーナは、先の実施形態で説明した屋上スラブ１とパラペット２との入隅部３の排水ドレンのみを設置対象とするものではなく、屋上階以外の一般階のスラブと縦壁との入隅部３の排水ドレンをも設置対象とすることが可能で、例えば、廊下やバルコニー、プールサイド等の排水ドレンにも設置することが可能である。更には、図５に示すように、横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２とが概ね同一平面内に位置するような姿勢に設置することも可能である。
また、先の実施形態で説明したように防水シート層の上に直に設置するものに限らず、保護モルタルや保護コンクリート上に設置することも可能である。
〈２〉  前記角度変更手段Ｈは、先の実施形態で説明したヒンジ軸を挿入して構成したヒンジ部１０に限るものではなく、可撓性材料で横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２とを連結するものであってもよい。一例としては、連結部材として合成樹脂の薄肉シートを設けたり、横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２とを合成樹脂で一体成形すると共に、相互の連結部分を薄肉に形成することで横ストレーナ部Ｓ１と縦ストレーナ部Ｓ２との角度変更ができるように構成するものであってもよい。それらを総称して角度変更手段という。
また、角度変更手段は、先の実施形態で説明したように前記横ストレーナ部Ｓ１の全体に対して前記縦ストレーナ部Ｓ２の全体を、交差角度変更自在にするものに限らず、スラブ１に沿わせて設置した横ストレーナ部Ｓ１の接地部（スラブに接当する部分）に対する縦ストレーナ部Ｓ２の接地部（縦壁に接当する部分）の交差角度を変更自在な構成とすることも可能で、例えば、図６・７に示すように、縦ストレーナ部Ｓ２（又は、横ストレーナ部Ｓ１、又は、何れも）を、ストレーナ部２６と、その外周側に位置させる接地部２７とで構成し、前記接地部２７のみを揺動できる構成とするものであってもよい。この場合においても、先の実施形態と同様に、交差角度の異なるスラブ１と縦壁２とに対して横ストレーナ部Ｓ１の接地部と、縦ストレーナ部Ｓ２の接地部２７とが各別に沿う状態に設置することができる。この場合、角度変更しても、前記接地部２７の厚み方向寸法以内であれば、接地部２７とストレーナ部２６との間に隙間があかない状態に設置することができる。従って、図に示すように、庇部２８を設けて実質的な接地部２７の厚み方向寸法を増加させれば角度変更可能範囲を広くすることが可能となる。
〈３〉  前記転倒規制手段Ｔは、先の実施形態で説明したように係止部材２３とストッパ１６とを設けて構成するものに限るものではなく、例えば、スットパのみを設けるものであってもよい。また、転倒規制手段そのものは、先に説明した前記係止部材２３や前記ストッパ１６の構成に限るものではなく、適宜変更することが可能である。
〈４〉  前記係止部材は、先の実施形態で説明したものに限るものではなく、前記排水ドレンＤ内に係止自在な係止部２３を設けてあればよく、例えば、板バネ部材２５を使用するにしても、先の実施形態で説明したとおり、縦ストレーナ部Ｓ２側に湾曲する状態に弾性変形させて使用する構成の他、図８に示すように、縦ストレーナ部Ｓ２側に突曲する状態に弾性変形させて使用する構成を採用してもよい。この場合、前記ボルト２４の長さを短くすることができ、先の実施形態のものよりも取扱性・経済性を向上させることが可能となる。
〈５〉  前記ストッパ１６は、先の実施形態で説明した前記横ストレーナ部Ｓ１の第一桟状部１２に形成した突出部１２ａと、縦ストレーナ部Ｓ２の第一桟状部１８に形成した突出部１８ａとで構成するものに限らず、例えば、図８・９に示すように、横ストレーナ部Ｓ１のヒンジ軸挿通部１５と、縦ストレーナ部Ｓ２のヒンジ挿通部２０とに、切欠き部２９と、その切欠き部２９に突出配置される突起部３０とを各別に設けて構成してあってもよい。この場合、両ストレーナ部Ｓ１・Ｓ２がヒンジ部１０周りに近接する方向へ揺動するに伴って、切欠き部２９に前記突起部３０が当接して相対的な揺動範囲を規制できるもので、前記横ストレーナ部Ｓ１を前記開口部４上に配置した状態で前記縦ストレーナ部Ｓ２が前記横ストレーナ部Ｓ１側へ転倒するのを防止することが可能となる。前記ストッパ１６を、前記切欠き部２９と突起部３０とで構成してある形態においては、ストッパそのものが目立ち難く、ドレンストレーナ全体としての美観性を向上させることが可能となる。
〈６〉  前記第二実施形態で説明したストレーナＳは、設置対象の排水ドレン部分が、屋上スラブ１とパラペット２との交差部にできる入隅部３の角が、屋上スラブ面と約４５度の角度で傾斜する傾斜面３ａになるように盛り上げた仕上げになっている場合に設置できる以外に、第一実施形態で説明したように屋上スラブ１とパラペット２とがほぼ直交する状態で入隅部３を形成する場合（図１２参照）や、図１３に示すように、前記入隅部３にコンクリート滓３ｂが付着して凸凹になっているような場合でも設置することができる。
また、この場合、ストレーナ本体Ｓ０の立上部３２と、前記入隅部３との間の最大隙間寸法Ｌ１は、前記ストレーナ本体Ｓ０のストレーナ開口の最大隙間寸法Ｌ２以下に設定してあることが、フィルター効果の面で好ましいが、必ずしも、その寸法設定に限定されるものではない。
〈７〉  前記ストレーナＳは、立上部３２が、横ストレーナ部Ｓ１に一体形成してあるものを説明したが、この構成に限定されるものではなく、例えば、図１４に示すように、縦ストレーナ部Ｓ２に一体的に設けてあるものや、図１５に示すように、横ストレーナ部Ｓ１・縦ストレーナ部Ｓ２の何れにも設けてあるものであってもよい。
即ち、前者の場合は、横ストレーナ部Ｓ１は、偏平形状で、縦ストレーナ部Ｓ２の横ストレーナ部Ｓ１側の部分に立上部３２が一体形成してある。そして、この場合、ヒンジ部１０の位置は、図１４に示すように、立上部３２の下端部と、横ストレーナ部Ｓ１の端部間に設けてある。
後者の場合は、横ストレーナ部Ｓ１・縦ストレーナ部Ｓ２の夫々の隣接端部に、立上部３２ａ・３２ｂを設けてある。そして、この場合、ヒンジ１０の位置は、図１５に示すように、前記両立上部３２ａ・３２ｂ間に設定されている。
【図面の簡単な説明】
【図１】ドレンストレーナの設置状況を示す要部断面図
【図２】ドレンストレーナの設置状況を示す要部断面図
【図３】ドレンストレーナの設置状況を示す分解斜視図
【図４】ドレンストレーナを示す斜視図
【図５】ドレンストレーナの設置状況を示す断面図
【図６】別実施形態のドレンストレーナを示す斜視図
【図７】別実施形態のドレンストレーナを示す斜視図
【図８】別実施形態のドレンストレーナを示す断面図
【図９】別実施形態のドレンストレーナの要部を示す切欠き斜視図
【図１０】第２実施形態のドレンストレーナの設置状況を示す要部断面図
【図１１】第２実施形態のドレンストレーナの設置状況を示す斜視図
【図１２】第２実施形態のドレンストレーナの設置状況を示す要部断面図
【図１３】第２実施形態のドレンストレーナの設置状況を示す要部断面図
【図１４】別実施形態のドレンストレーナを示す断面図
【図１５】別実施形態のドレンストレーナを示す断面図
【図１６】従来のドレンストレーナを示す断面図
【符号の説明】
１      スラブ
２      縦壁
３      入隅部
４      開口部
１０    ヒンジ部
１６    ストッパ
２３    係止部
Ｄ      排水ドレン
Ｈ      角度変更手段
Ｓ０    ストレーナ本体
Ｓ１    横ストレーナ部
Ｓ２    縦ストレーナ部
Ｔ      転倒規制手段
【図１】
0004132543.tif 000002
【図２】
0004132543.tif 000003
【図３】
0004132543.tif 000004
【図４】
0004132543.tif 000005
【図５】
0004132543.tif 000006
【図６】
0004132543.tif 000007
【図７】
0004132543.tif 000008
【図８】
0004132543.tif 000009
【図９】
0004132543.tif 000010
【図１０】
0004132543.tif 000011
【図１１】
0004132543.tif 000012
【図１２】
0004132543.tif 000013
【図１３】
0004132543.tif 000014
【図１４】
0004132543.tif 000015
【図１５】
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【図１６】
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