(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁支持体と、この絶縁支持体面上に形成した導電性パターンと、この導電性パターン上の部位で膜貫通後に少なくとも膜に接触する部位が絶縁されるようにこの導電性パターン上に形成した絶縁体と、膜に接触する部位または膜に接触する部位の近傍に形成した、物理的剪断力以外の膜変性力を有する膜変性反応促進部位とを含む電極であって、膜変性反応促進部位に膜変性反応を生じせしめる化合物が塗布または固定されている電極。
【請求項２】
絶縁支持体が、特定の支持体とこの支持体の表面を覆う絶縁層とからなることを特徴とする請求項1に記載の電極。
【請求項３】
膜変性反応が活性酸素種の直接・間接的な生成反応により開始される膜成分の連鎖的な過酸化反応を利用するものであることを特徴とする、請求項1または2のいずれかに記載の電極。
【請求項４】
膜変性反応が、特定の刺激および反応前駆物質により誘起され膜の変性または破壊を生じせしめる反応を含む反応であることを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載の電極。
【請求項５】
特定の刺激が光で、反応前駆物質が光増感化合物であることを特徴とする請求項4に記載の電極。
【請求項６】
膜の変性または破壊後、電極が該膜を貫通し、貫通した該膜が絶縁部の一部のみと密着して接触することを特徴とする請求項1〜5のいずれかに記載の電極。
【請求項７】
シリコンからなりエッチングにより加工された支持体を含む電極で、支持体の下面（測定面）に厚さ220nmの金（Au）が鍍金されており、測定側金属端子および機器接続側金属端子以外の領域が厚さ100nmの二酸化珪素で絶縁包埋されており、電極部に5'5"-bis(aminomethyl)-2,2':5',2"-terthiophene を塗布したもの。
【請求項８】
電極が位置制御装置に接続されており、電極の膜への挿入位置または接触位置を制御することが可能であることを特徴とする請求項1〜7のいずれかに記載の電極。
【請求項９】
電極が位置制御装置に接続されており、膜または固形物の表面の形状を計測する機能を有することを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の電極。
【請求項１０】
絶縁支持体が走査プローブ顕微鏡の走査探針を含むことを特徴とする請求項1〜9のいずれかに記載の電極。
【請求項１１】
測定側金属端子の少なくとも一部が絶縁体膜または導伝体膜に覆われていることを特徴とする請求項1〜10のいずれかに記載の電極。
【請求項１２】
1以上の請求項1〜11に記載のいずれかの電極および電位測定装置とを含むインターフェース型微小膜電位計測装置。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、細胞膜の内外等、膜に隔てられた領域間または膜上の異なる位置間の電位差を測定するための微小膜電位計測装置、および該装置を構成する電極に関する。
背景技術
現在、高齢化社会への対応のため、直接的に人間の生活を支援するための工学研究領域が拡大している。「バリアフリーテクノロジー」と呼ばれるこの技術は、劣化ないし欠損している人体の機能を街、住宅等の社会基盤を物理的構造の改善によって、あるいは個人が利用可能な新規な機器を開発することによって支援しようとするものである。このような観点からの技術開発は、結果的には障害の有無にかかわらず、人間が社会生活を営みやすい環境をつくることに寄与している。
従来は電子・機械・建築関係が主であったバリアフリーテクノロジーであるが、最近その領域は次第に拡大し、直接的に医学と関わる分野での研究も見られるようになった。身体障害者等の身体の機能を補完する機能義手・義足等、高度医療機器の研究はその典型的な例である。現在、そのような機器の制御は筋電検出、あるいは目や舌の動きを検出するといった手法で行われているが、生体が持つ運動・感覚機能に必要な情報量を考えるとこのような入力手段で得られる情報は量的に全く不十分である。例えば事故や戦傷により手足を失った場合、義手、義足の装着が必要になるが、義手・義足に対し本来の人体と同レベルの動作制御、そして温度、接触等の感覚を人体へフィードバックするためには、末梢神経束において個別の神経の発する活動電位を数百本単位で同時測定・信号入力可能な何らかのインターフェースが必要となる。しかしながらそのようなインターフェースは現在のところきわめて未熟なものしか開発されていない。
さて、神経と電子機器の直接情報交換の分野で現在最も成功している例として、人工内耳と呼ばれる機器を挙げることができる［リハビリテーション医学，３１，２３３−２３９（１９９４）］。これは聴覚障害のうち、鼓膜から内耳に至る部分が機能しなくなった場合に、蝸牛器官の聴覚神経を直接刺激することでその機能を代行する機器である。この人工内耳はマイクより入力した音を個人ごとの聴覚特性に合わせてデジタル信号処理をした後，聴覚神経の末端部、蝸牛神経に電気刺激を行うもので、３万余の聴覚神経が並んでいる蝸牛内部に２２カ所程度の球形電極を設置し、この電極を介して神経に音声信号を入力するタイプが一般的である。人工内耳の埋め込み手術当初は、ほとんどの被験者が非常に奇妙な音声が聞こえると感じるそうだが、脳における情報処理が人工内耳に適合すると、最終的には音声の聞き取りまで可能になる。この人工内耳用の電極の解析・改善はそれ自体で一つの大きな研究領域になっている。
聴覚情報の入力が本来の３万本の神経を使用した入力から２２ケ所程度の人工的な電極入力へと大幅に低下することは、脳が受け取る聴覚情報も０．１％以下に低下することを意味する。そのため、音声聞き取り能力の再生には、大幅に減少した聴覚情報を脳が補い理解できるようになるかに左右される。この脳の聴覚処理機能の、人工内耳に合わせた最適化には数ヶ月を要すると言われている。この人工内耳は神経インターフェースに対する可能性を示唆するものである。
ただし、人工内耳の場合、神経末端が数ｃｍに渡って露出して並んでいる蝸牛器官が電極の設置対象である。神経刺激用電極は器官内に露出している神経末端部に配置すればよく、電極配置は物理的に困難ではなかった。しかもこの蝸牛神経は音の信号を入力するために特化して、どこの部分の神経が何Ｈｚの信号を受け取るのか解析が極めて容易であった。このように人工内耳が実用化された背景には、神経側への電極による信号伝達に好条件が揃っていることが挙げられる。換言すれば、蝸牛神経以外の神経に対しては人工内耳の電極技術を直接適用することは事実上不可能なのである。
世界各地の研究機関で神経細胞と電子機器との情報交換を行うためのインターフェースの開発が進められているが、これらの研究は大きく２方面に分けることができる。
ひとつは医療工学の方面からのアプローチで、神経束ないし脳に神経信号検出用の微小電極を組み込むというものである［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，３９，８９３−９０２（１９９２）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，５６７−５７７（１９９４）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，３０５−３１３（１９９４）］。これはリハビリテーション機器用の制御信号を直接神経から取り出すための端子、あるいは神経に信号入力を行うための多チャンネル接続端子を目指したものである。
もうひとつは神経細胞の情報処理能力をコンピュータに応用するという長期的な見通しに基づくものである［Ｂｉｏｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｅｎｅｒｇｅｔｉｃｓ，２９，１９３−２０４（１９９２）］［Ｂｒａｉｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，４４６，１８９−１９４（１９８８）］。これは生体細胞を演算素子として利用する、いわゆる「バイオコンピュータ」の可能性を探るものある。
従来の神経インターフェースを大まかにまとめると以下の３タイプに分類される。
（ａ）：集合型針状金属電極・剣山状の集合金属針電極［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，１１３６−１１４６（１９９４）］
（ｂ）：軸索再生型マトリクス状電極［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，３９，８９３−９０２（１９９２）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，５６７−５７７（１９９４）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，３０５−３１３（１９９４）］
（ｃ）：基盤上の培養神経細胞用平板電極［Ｂｉｏｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｅｎｅｒｇｅｔｉｃｓ，２９，１９３−２０４（１９９２）］［Ｂｒａｉｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，４４６，１８９−１９４（１９８８）］
神経を測定対象とした針状電極は神経研究の初期から存在していたが、ヒトの末梢神経から単一の神経のｉｎ  ｓｉｔｕの活動電位を記録したのは微小神経電図（Ｍｉｃｒｏｎｅｕｒｏｇｒａｐｈｙ）の研究がその先駆である［臨床脳波，２５，４９３−５００，５６４−５７１，６２９−６３８（１９８３）］。また、剣山状電極は針の先端・側面に電極を形成した集合型の電極であり、切断神経束あるいは脳の組織に対して突き刺して使用する形となっている［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，１１３６−１１４６（１９９４）］。針状電極をマイクロマシン技術によって三次元的に拡張したものがこのような剣山状電極といえる。これらの針状電極は電極部に偶然近い位置にある神経の微弱な細胞外電流を記録するという基本設計である。針状電極を用いることにより、単独の神経細胞の情報を測定することは可能であるが、単に針状電極の集積度を上げ空間分解能を高めたとしても、個々の神経と電極の相対距離が偶然に左右されるため、多数の神経情報を同時計測するには精度が不足することは明白である。
２の軸索再生型マトリクス状電極は、９２年以降スタンフォード大学の研究より拡大している領域で近年報告が相次いでいる［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，３９，８９３−９０２（１９９２）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，５６７−５７７（１９９４）］［ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｅｎｇ．，４１，３０５−３１３（１９９４）］。この電極は、個々の電極部に穴の開いた１６×１６等のマトリクス状の集積電極である。この電極はいったん切断した神経束の間に電極を挟み、電極の穴を通って再生した神経軸索の細胞外電流を電極で記録するというものである。軸索再生型電極においては、物理的に軸索と電極は安定に接合しており、また電極の穴を通っている神経軸索の信号を特定して検出できるという利点がある。しかし一旦神経束を切断すること自体が神経に悪影響を及ぼすことは必須である上、電極の穴を通って再生する神経軸索は、現在のところ神経束全体の数％に留まっている。軸索再生型電極は今後集積度を高めていくことで神経毎に電流検出、電流刺激を行うことが可能になると思われる。しかしこのまま集積度を高めても、神経一本あたりの電極部の面積を減らす一方、電極への配線部に必要な面積を増やさねばならず、開口率が必然的に低下し、空間分解能の上で大きな問題が生ずるのは必至である。
３の平板電極法はバイオコンピューターの基礎研究でよく見られる［Ｂｉｏｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｅｎｅｒｇｅｔｉｃｓ，２９，１９３−２０４（１９９２）］［Ｂｒａｉｎ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，４４６，１８９−１９４（１９８８）］。神経細胞の軸索伸長という点で見ると、細胞や軸索を付着させる基盤形状・材質、印加電圧について様々な有用な知見が得られているが、この方法の問題点は電極と細胞の接触面積が小さいということである。細胞に活動電位を発生させるのに十分な電圧、あるいは十分な電極と細胞の接触面積が必要である。しかし高電圧をかけると約１．３Ｖを越えた段階で細胞環境に必須である水の電気分解が生じてしまうため、印加できる電圧には限界がある。電流密度も同様に制限があるため、神経の有効な刺激のためには細胞と電極との接触面積が必然的に大きくなってしまう。結果として単独の神経細胞毎の刺激は不可能で、電極上の神経細胞の固まりを刺激して、その積分効果によりやっと刺激が可能といった状況にある。
これら既存の神経インターフェースが有する共通の弱点は、細胞外電極を使用して神経の活動電位から生じる細胞膜外の微弱なイオン濃度変化に基づく数μＶ程度の起電力を測定していることにある。第一に電極の空間分解能を高めると、電極は近隣の神経の細胞外電流も合わせて拾ってしまうことになる。第二に神経への信号入力として電気刺激する際に、電極から神経の発する細胞外電流とは比較にならない強度で電流を流す必要があり、付近の電極の測定を不可能にしてしまう。
神経情報の本質は神経細胞の１００ｍＶ程度の変化量をもつ膜電位パルスである。したがって、神経と機器の間で情報をやりとりするために用いうる好適な電極とは、細胞膜に強く接触できる電極、あるいは細胞膜内に挿入できる電極で膜電位変化を測定することができるものである。
細胞外電極による上記のインターフェースによってもある程度神経から情報を得ることは可能であり、神経の刺激も可能である。しかしながらこれらいずれの電極も、神経情報を送る繊維である各々の神経軸索と一対一との接合を行うには空間分解能が足りず、そのことは神経信号の分離の上で本質的な欠陥をもたらす。中枢部、末端部を除き神経軸索は感覚器から中枢への入力（求心性神経繊維）と、中枢より筋肉等への出力（遠心性神経繊維）が混在している部分がほとんどである。したがって、これらのインターフェースの空間分解能が低いということは、すなわち感覚器からの入力信号と、筋肉等への出力信号が混線しやすい状況を生み出すのである。インターフェースの中で最も成功していると思われる、ｉｎ  ｓｉｔｕの系において実験されたマトリックス型電極の場合でさえも得られた神経信号を個々の神経の信号へと還元分離する過程において問題が生じている。
すなわちこのような人体支援機器の制御において、解決すべき最大の問題点は通常の神経系と電子機器との直接情報交換をいかに効率よく行うかという点なのである。そこで生体情報の源である神経に直接接続して各種機器との情報の入出力を行えるような電極を用いる「神経インターフェース」の研究が現在様々な研究機関で進められている。
前述したとおり、既存の神経インターフェース電極の弱点は細胞外電極を用いる点に集約される。現在、細胞膜を貫通して個別の神経細胞への情報入力・出力の両方に対応する電極としては、電気生理実験のための微小電極及びパッチクランプ電極がある。しかしこれらの方法は実用化するためには以下の問題点が存在する。
１）細胞に接する先端部は、直径２００ｎｍ〜２μｍと細いものの、電極本体は直径数ミリのガラス管を用いるため、電極集積化が本質的に困難である。
２）細胞に電極が接続している際には、測定系の振動を極力抑えなければ電極によって細胞膜を破壊してしまうことになる。
３）細胞への接続操作を自動化することが困難なことから、接続操作自体に熟練を要する。
既存の電極を細胞内に挿入するためには物理的剪断力をかけて細胞膜を破ることが必要である。ガラス等、物理的強度の強い素材を支持体としてを用いた電極ならば物理的剪断力をかけて細胞膜を破ることは可能であるが、微小金属電極の場合は構造的・強度的に不適当である。
物理的剪断力のみを用いた既存の細胞膜破壊法は、膜が流動性に富む形状であることを勘案すると、決して最良の方法とは考えられない。すなわち、単に鋭い電極で細胞膜が貫通できるとは限らないのである。特に数十マイクロメーター級の細胞に対しては、単に物理的に電極を押し込むだけは細胞内部に電極を挿入することは非常に困難である。強度的に比較的丈夫なガラス微小電極でさえもかかる問題を抱えていたこと自体が、パッチ電極［Ｎａｔｕｒｅ，２６０，７９９−８０２（１９７６）］［Ｐｆｌｕｇｅｒｓ  Ａｒｃｈ．，３９１，８５−１００（１９８１）］が考案された主要な原因であったほど、電極挿入法の改良は重要な課題なのである。
生きている神経細胞表面を原子間力顕微鏡で測定した研究において、表面形状を走査測定する探針の接触圧力を上げても、細胞質が漏れを起こすほど細胞が傷つかなかったという報告がある［Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ（Ｏｘｆｏｒｄ），１８２，１１４−１２０（１９９６）］。これは細胞膜が流動性に富むリン脂質から構成されることによる。その流動性の高さは１９７０年代末に細胞融合の研究の過程で明らかになっている［Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．，６９，２０５６−２０６０（１９７２）］［Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，９４，４４７５−４４８１  （１９７２）］［Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｍｅｄ．，１５，２１２−２１６（１９７６）］。
そこで細胞膜を一時的かつ部分的に破壊する方法を電極挿入の補助として用いることが考えられる。このような細胞膜破壊法に必要なのは、破壊場所と破壊量の制御である。リパーゼやプロテアーゼ等を用いる酵素的な破壊、ベータ線やレーザー光を用いる方法等も考えうるが、本発明者らは、物理的剪断以外の方法で細胞膜を破壊するための方法の一例として、リン脂質ラジカル連鎖過酸化反応に着目した。
一重項酸素やスーパーオキシドラジカルといった活性酸素は細胞膜の不飽和リン脂質を連鎖反応で過酸化する。それに対し細胞は膜中のラジカル捕獲剤であるα−ｔｏｃｏｐｈｅｒｏｌ（ビタミンＥ）や、水溶性の抗酸化剤であるＬ−ａｓｃｏｒｂｉｃ  ａｃｉｄ（ビタミンＣ）、ｓｕｐｅｒｏｘｉｄｅ  ｄｉｓｍｕｔａｓｅ（ＳＯＤ）等の酸化防衛機構を持ち、酸化に抵抗する。ラジカルに起因する細胞障害、酸化とその防御の詳しい機構については成書［”Ｆｒｅｅ  Ｒａｄｉｃａｌｓ  ｉｎ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ”，Ｏｘｆｏｒｄ  ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ（１９８５）］に記載されている。
このような連鎖酸化作用が酸化防衛能を越えると、リン脂質膜破壊は指数関数的に急速に進行し、細胞膜がイオン透過阻止能を失うため、細胞は代謝維持が不可能となる。この連鎖膜破壊が進むとついには細胞は死滅する。
光により活性酸素を生成し、このような脂質連鎖過酸化反応のトリガーとなる分子は光増感剤（Ｐｈｏｔｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ，ＰＳ）と呼ばれる。一般的な光増感剤としては、ローズベンガル、ポルフィリン等が挙げられる。
このような光増感剤で電極を修飾し、電極を細胞膜に貫通させるための膜破壊剤として使用すれば、電極の細胞への挿入に際しては、目標となる最小限の細胞表面に部分的に短時間連鎖過酸化反応を起こすだけでよいことになり、しかも電極挿入作業の際に過酸化反応により障害を受けた膜は、電極挿入後に上記の抗酸化系により修復されることが期待される。
発明の開示
根本的な課題は細胞膜の破壊を制御する技術の開発である。単に細胞を破壊する用途であれば、種々の毒物が長期にわたって検討されている。しかしながら、細胞死を引き起こすことなく、部分的かつ一時的に細胞膜を破壊するという細胞工学上の要求に応えるものではなかった。また、微細ガラス管等を用いる物理的な剪断力利用した方法には限界があった。すなわち、本発明が解決しようとする課題のひとつは物理的剪断力以外の方法で生体膜の破壊を制御しながら穿孔する技術、すなわち膜の破壊制御技術を開発することにより、膜変性または膜破壊が可能な電極で実用に耐えうるものを開発することである。また、該電極を利用した膜電位測定装置を開発することである。
生体膜の破壊を制御しながら穿孔するために必要なのは、破壊場所と破壊量の制御である。そこで本発明者らは、膜を対象に、いかなる手法を用いれば膜破壊の活性を制御しつつ膜の変性や穿孔が可能となるかに関して鋭意検討を加えた。
膜を一時的かつ部分的に変成／破壊する方法としては、リパーゼやプロテアーゼ等を用いる酵素的な破壊、ベータ線やレーザー光を用いる方法等も考えうるが、本発明者らは、物理的剪断以外の方法で細胞膜を破壊するための方法の一例として、リン脂質ラジカル連鎖過酸化反応に着目した。
一重項酸素やスーパーオキシドラジカルといった活性酸素は細胞膜の不飽和リン脂質を連鎖反応で過酸化する。それに対し細胞は膜中のラジカル捕獲剤であるα−ｔｏｃｏｐｈｅｒｏｌ（ビタミンＥ）や、水溶性の抗酸化剤であるＬ−ａｓｃｏｒｂｉｃ  ａｃｉｄ（ビタミンＣ）、ｓｕｐｅｒｏｘｉｄｅ  ｄｉｓｍｕｔａｓｅ（ＳＯＤ）等の酸化防衛機構を持ち、酸化に抵抗する。［”Ｆｒｅｅ  Ｒａｄｉｃａｌｓ  ｉｎ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ”，Ｏｘｆｏｒｄ  ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ（１９８５）］
このような連鎖酸化作用が酸化防衛能を越えると、リン脂質膜破壊は指数関数的に急速に進行し、細胞膜がイオン透過阻止能を失うため、細胞は代謝維持が不可能となる。この連鎖膜破壊が進行すると最終的に細胞は死滅する。
光により活性酸素を生成し、このような脂質連鎖過酸化反応のトリガーとなる分子は光増感剤（Ｐｈｏｔｏｓｅｎｓｉｔｉｚｅｒ，ＰＳ）と呼ばれる。一般的な光増感剤としては、ローズベンガル、ポルフィリン等が挙げられる。
このような光増感剤を膜変成剤として使用することで、膜の変成に際しては、目標となる最小限の細胞表面に部分的に短時間連鎖過酸化反応を起こすだけでよいことになり、しかも膜穿孔作業の際に過酸化反応により障害を受けた膜は、穿孔後に膜自身の流動性、また上記の抗酸化系により修復されることが期待される。
本発明者らは、神経系の培養細胞ＰＣ１２の表面膜に光増感剤の一種であるビスアミノメチルターチオフェン（５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅ  ｄｉｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ，ＢＡＴ）を塗布した。光増感剤は光照射により制御可能な膜変成剤である。膜抵抗の測定により、細胞全体へのレーザー光照射により活性化された光増感剤の作用で、膜抵抗、すなわち膜のイオン透過性が上昇することを解明した。また光量及び光増感剤の量を制御することで、光照射により引き起こされる膜抵抗変化は少なくとも
１）影響なし
２）抵抗減少後回復
３）抵抗消失
の３段階に制御可能であることを明らかにした。
さらに本発明者らは、特記すべき点として、膜のイオン透過性が破壊前の状態に回復する時間が好適条件下では３０秒程度であることを見出した。
また、レーザー光により細胞の軸索部のみに光照射を行った場合も同様の膜抵抗変化が観測された。
さらに本発明者らは光増感剤を利用した細胞膜変成を、細胞への物質導入に応用可能であるか検討を行うため、マイクロインジェクション処理への適用を試みた。マイクロインジェクション処理に際しては水溶性蛍光染色試薬Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＣＨ（ＬＹ）を含むインジェクション液を調整し、ＬＹをＰＣ１２細胞に注入可能であることをインジェクション成功の判定指標とした。また電動マニピュレーターによりインジェクション処理を自動化し、成功確率評価に及ぼす人為的な影響を極力排除した。
このようなインジェクション処理系において、インジェクション液中の光増感剤ターチオフェン（５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅ  ｄｉｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ）１００μＭの有無、および１００Ｗ水銀ランプによる２分間の光照射処理の有無により、インジェクション成功確率がどのように変化するか測定を行った。
その結果、光増感剤含有インジェクション液を使用し光照射を実施した場合はインジェクション成功確率は約８０％であった。その他対照例では同約０〜１０％であった。このように膜変性を利用することにより、顕著なインジェクション成功率の改善が認められた。
更にインジェクション処理後の細胞のＬＹ保持率を細胞生存率の指標として、光増感処理と通常処理の間での細胞生存率の比較を行った。光増感処理を行った細胞は３日〜６日生存率が約９０％と、通常処理による同生存率が１０％程度であった場合に比較して有為に高かった。
以上のことより、光増感剤と光との組み合わせを用いることによって、膜の好適な穿孔を実施しうることが示された。すなわち膜破壊の程度によって、細胞が死滅せずに膜が修復される条件を容易に見出しうるのである。当然、光増感材等の膜破壊材を支持体に塗布した膜破壊部剤を作製し、この膜破壊部材と膜とを接触させることは容易に実施可能なことは言うまでもない。
さらに本発明者らは、原子間力顕微鏡の走査プローブを電極化し、さらに光増感剤５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅをその探針部に塗布した新しい部材を作製した。この光増感剤を塗布された部材が細胞膜内に挿入された場合には、膜内外の電極の間に細胞膜に起因する抵抗が観測される。原子間力顕微鏡の電極そのものが有する物理的剪断力のみでは細胞穿孔に足るだけの強度を有していないことから、新たに作製されたこの部材は、原子間力顕微鏡の電極機能と制御的膜破壊機能の両者を兼ね備えた部材として利用しうることを示した。
次に、本発明者らは神経インターフェースの代表例として、具体的な大きさの目標として、ほ乳類末梢神経への適用が可能な大きさのものを視野に入れつつ、２０μｍの空間分解能を達成する事を試みた。この値は人体中で通常の筋肉の制御、感覚の伝達を行う末梢神経有髄神経（Ａ繊維）が１〜２２μｍの直径であることに基づいて設定した。
さらに、神経のモデルとしてラットクロム親和細胞腫（Ｐｈｅｏｃｈｒｏｍｏｃｙｔｅ）ＰＣ１２細胞を選択した。ＰＣ１２細胞は１９７６年にＧｒｅｅｎｅとＴｉｓｃｈｌｅｒによって樹立された［Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，７３，２４２４−２４２８（１９７６）］。この細胞の特徴は神経成長因子（Ｎｅｒｖｅ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｆａｃｔｏｒ，ＮＧＦ）の添加により、神経類似の細胞に分化する点にあり、神経細胞のモデルとして一般的なものである。
本発明における細胞膜貫通型神経インターフェースの検討には、微小金属電極を細胞に挿入する際に必要な挿入速度・挿入圧力といった物理的な条件を評価する必要がある。それらの条件を定量的に検討可能な電極システムとして、原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）の走査探針を電極化してＡＦＭと共に使用した。その利点としては以下の項目が挙げられる。
１）細胞を画像化した上で、電極挿入位置を指定できる。
２）ナノメートル級の空間分解能で電極を操作できる。
３）デジタル制御により動作するため、定量的に電極接続条件を最適化できる。
４）電極位置をプログラム動作により細胞−電極の自動接続を試みることが出来る。
５）市販されるＡＦＭ探針の探針部の大きさは底辺と高さが１０μｍの四角錐であり、探針を電極化するための修飾を加えても、２０μｍという目標空間分解能を十分満たすことができる。
原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）の走査探針を電極化してＡＦＭと共に使用した形態の一例を図１４に示した。
このＡＦＭ探針電極で得られたデータを利用することで、膜貫通型の金属電極を用いた神経インターフェースの開発へ容易につなげることが可能である。
これにより、電極を膜に密着させることにより膜電位を計測することは可能となった。しかし、細胞内の電位を計測するためには、なんらかの方法で電極を細胞内に挿入する必要がある。従来の技術は、物理的剪断力によりガラスキャピラリー等を挿入する方法がとられていた。しかしながら、微小化した電極ことに金属電極を用いた場合には支持体の物理的強度が膜を貫通するためには十分ではないことがおおきな問題となっていた。
そこで、本発明者らは、物理的剪断力以外に細胞膜を破壊する技術を電極挿入に適用することを考案し開発した。その一例として、活性酸素種の発生を伴う化合物を利用した細胞膜破壊を電極挿入とカップルさせることにより、容易に電極の膜貫通を達成することに成功した。
具体的な一例として、細胞膜破壊型探針電極を実際に原子間力顕微鏡に装備したものを作成し、細胞の表面形状を測定しながら電極設置場所を選定した後に、電極の接触圧力を制御しつつ細胞膜に電極を挿入することに成功した。このような単電極をプロトタイプとして、集積化を行うことは、当業者が適宜なしうることである。
すなわち、本発明は以下のものを含む。
（１）絶縁支持体と、この絶縁支持体面上に形成した導電性パターンと、この導電性パターン上の部位で膜貫通後に少なくとも膜に接触する部位が絶縁されるようにこの導電性パターン上に形成した絶縁体と、膜に接触する部位または膜に接触する部位の近傍に形成した、物理的剪断力以外の膜変性力を有する膜変性反応促進部位とを含む電極。
（２）絶縁支持体が、特定の支持体とこの支持体の表面を覆う絶縁層とからなることを特徴とする（１）に記載の電極。
（３）膜変性反応促進部位に膜変性反応を生じせしめる化合物が塗布または固定されていることを特徴とする（１）または（２）のいずれかに記載の電極。
（４）膜変性反応が活性酸素種の直接・間接的な生成反応により開始される膜成分の連鎖的な過酸化反応を利用するものであることを特徴とする、（３）に記載の電極。
（５）膜変性反応が、特定の刺激および反応前駆物質により誘起され膜の変性または破壊を生じせしめる反応を含む反応であることを特徴とする（３）または（４）のいずれかに記載の電極。
（６）特定の刺激が光で、反応前駆物質が光増感化合物であることを特徴とする（５）に記載の電極。
（７）膜の変性または破壊後、電極が該膜を貫通し、貫通した該膜が絶縁部の一部のみと密着して接触することを特徴とする（１）、（２）または（３）〜（６）のいずれかに記載の電極。
（８）シリコンからなりエッチングにより加工された支持体を含む電極で、支持体の下面（測定面）に厚さ２２０ｎｍの金（Ａｕ）が鍍金されており、測定側金属端子および機器接続側金属端子以外の領域が厚さ１００ｎｍの二酸化珪素で絶縁包埋されており、電極部に５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅを塗布したもの。
（９）電極が位置制御装置に接続されており、電極の膜への挿入位置または接触位置を制御することが可能であることを特徴とする（１）〜（８）のいずれかに記載の電極。
（１０）電極が位置制御装置に接続されており、膜または固形物の表面の形状を計測する機能を有することを特徴とする（１）〜（９）のいずれかに記載の電極。
（１１）絶縁支持体が走査プローブ顕微鏡の走査探針を含むことを特徴とする（１）〜（１０）のいずれかに記載の電極。
（１２）測定側金属端子の少なくとも一部が絶縁体膜または導伝体膜に覆われていることを特徴とする（１）〜（１１）のいずれかに記載の電極。
（１３）１以上の（１）〜（１２）に記載のいずれかの電極および電位測定装置とを含むインターフェース型微小膜電位計測装置。
本発明が提供する電極は物理的剪断力以外の膜変性力を有する膜変性反応促進部位を有するものである。好ましくは、位置制御装置に接続されておりさらに好ましくは膜の表面に膜の破壊を生じない任意の圧力で接触することが可能な電極であることが好適である。
支持体、測定側金属端子、絶縁部、機器接続側金属端子の４者を含む一般的に使用されている電極を基本としたものであり、電極としての機能を保持しうるものであれば、材料として一般的に使用されているものを用いることができる。例えば、支持体としてはシリコン、ガラス等が好適に使用できる。導電性パターンの素材としては、金（Ａｕ）、  白金（Ｐｔ）等エレクトロニクスの分野におけるパターニングにおいて一般的に用いられている金属が使用可能である。絶縁部に用いられる絶縁体としては、二酸化珪素、窒化珪素等を例示することができる。むろん、電極としての機能を損なわないかぎり、他の機能、例えば蛍光塗料等を塗布した電極位置提示機能や防腐剤等を塗布することによる電極寿命の増加等、付加的に機能が備わっていても構わない。
膜変性反応促進部位を有する電極の膜変性部位とは膜の特定の部位が変性または膜破壊を生じ、その部分に接触する部位のことである。膜変性反応としては、放射線やレーザー光等を用いる反応、リパーゼやプロテアーゼ等を用いる酵素反応、活性酸素種の直接・間接的な生成反応により開始される膜成分の連鎖的な過酸化反応等の化学反応等を例示できる。連鎖的な過酸化反応の一例として、生体膜の脂質過酸化反応を挙げることができ、さらに詳細にはラジカルの生成、一重項酸素、スーパーオキシド、過酸化水素の生成が挙げられる。
放射線等を利用する場合には必ずしも膜変性反応促進部位に、膜変性反応を生じせしめる物質が塗布または固定されている必要はないが、酵素や活性酸素発生に関与する化合物等の膜変性反応を生じせしめる化合物が電極の一部に塗布または固定されていてもよい。また、塗布または固定されている化合物が、特定の刺激によってはじめて膜変性反応を生じせしめる反応前駆物質であることも好適である。「特定の刺激」と「反応前駆物質」の組み合わせとして例えば、光誘起電子移動反応においては「光」と「光増感剤」を、放射線化学反応においては「放射線」と「細胞膜および水分子」を、電極反応においては「電極電位変化」と「導電性高分子」を例示できる。
さらに詳細には、光照射によって一重項酸素の発生を促進する光増感剤としてメチレンブルー、ローズベンガル、葉緑素（一般名）、ヘマトポルフィリン、ソラレン、ビリルビン、リボフラビン、クロロフィル、レチナール等を、また電極上で電位により活性酸素を発生するものとしてはメチルビオローゲン等が挙げられる。電極上で電位によりラジカル化するものとしては、導電性高分子としては、ポリアセチレン、ポリチオフェン等が例示できる。チオフェン三量体（ターチエニル）は植物由来の天然光増感剤でもあり、光・電位どちらでも膜破壊を引き起こしうる化合物として使用しうる。光照射でラジカル化を触媒するものとして、ルテニウム（ＩＩ）トリスビピリジン錯体、酸化チタン等の半導体粒子を、また光によりラジカル重合を開始させる開始剤等も光増感剤として使用しうる。例えば紫外線照射による光重合の増感剤としては、過酸化ベンゾイル等の過酸化物、アゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物、ジフェニルモノスルフィド、ジフェニルジスルフィド，ジベンゾイルモノスルフィド、ジベンゾイルジスルフィド等のジアセチルやジベンジル等のカルボニル化合物硫黄化合物、ＣＣｌ４等のハロゲン化合物およびＦｅＣｌ３等の金属塩等も利用可能である。
脂質過酸化による膜破壊の程度が「特定の刺激」と「刺激により活性化される化合物」との量比等のみでは制御が困難な場合、脂質や抗酸化物質等、脂質過酸化反応を緩和したり膜修復を補助したりする物質を添加することにより膜破壊の程度を制御しても構わない。
以上に例示した膜変性反応促進部位を有する電極は、膜変性の度合いにより、完全に膜を破壊しない状態で膜に接触して使用することも可能であるし、膜の変性または破壊後、電極が該膜を貫通し、貫通した該膜が絶縁部の一部のみと密着して接触した状態で使用することも可能である。
シリコンからなりエッチングにより加工された支持体を含む電極で、支持体の下面（測定面）に厚さ２２０ｎｍの金（Ａｕ）が鍍金されており、測定側金属端子および機器接続側金属端子以外の領域が厚さ１００ｎｍの二酸化珪素で絶縁包埋されており、電極部に５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅを塗布したものは、具体例の１つとして提供される。
前者タイプの電極、すなわち膜変性反応促進部位を有する電極、および後者のタイプの電極、すなわち位置制御装置に接続されており膜の表面に膜の破壊を生じない任意の圧力で接触することが可能な電極の２つのタイプの電極とも、位置制御装置に接続されて電極の膜への挿入位置または接触位置を制御したり、膜または固形物の表面の形状を計測する機能を有していても構わないし、電極そのものが走査プローブ顕微鏡の走査探針であっても良い。走査プローブ顕微鏡としては、原子間力顕微鏡等が例示できる。
また、上記いずれの電極も測定側金属端子の少なくとも一部が絶縁体膜または導伝体膜に覆われていても、電極としての機能を失わない限り好適に用いうる。さらに、少なくとも、上記のいずれかの電極を複数組み合わせたものと電位測定装置とを含むインターフェース型微小膜電位計測装置を提供することができる。このインターフェース型微小膜電位計測装置には、さらに通常電極や通常の金属端子を付加したもの、あるいは他の電位計測に関する端子を組み合わせたものとして複合的なインターフェース型微小電位計測装置として提供することもできる。
また、上記のいずれの電極または電位測定装置は、個々の神経に電極を接続し、電子情報機器と神経間で情報の授受を行う神経インターフェースとして利用されうるので、脳の基礎解析研究、生体細胞機構解明、機能的電気刺激解析等の研究に用いる精密機器の一部として提供しうる。高集積・高精度化した侵襲計測型医療用電極の一部として利用しうるし、人工臓器等生体機能代行・支援機器の接続・制御装置の一部としてもよい。人体同様に制御可能な関節や感覚器官を備えた義手・義足等の接続・制御装置の一部に上記いずれかの電極または電位測定装置を用いることも可能であるし、人工感覚器官（視覚・聴覚等）と生体との接続・制御装置の一部として用いても構わない。さらには、アルツハイマー病やパーキンソン病等で損傷した患者の脳機能拡張機器の一部や、先天性疾患等で欠損している生体機能を回復するための生体機能拡張装置の一部として上記いずれかの電極または電位測定装置を用いることができる。人間のみならず、動物全般、ひいては植物へ、上記電極を利用したインターフェース型微小膜電位計測装置を接続し、それによって生体情報処理機構が解明されれば、生物間コミュニケーションの拡大を図ることが可能となるかもしれない。
発明を実施するための最良の形態
以下実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
［実施例１］  神経系株化細胞ＰＣ１２の培養
神経系株化細胞ＰＣ１２細胞は、中枢神経のモデルとして用いられるラット副腎髄質由来の神経節類似細胞である。熱非働化した馬血清  １０％、牛胎児血清  ５％、Ｌ−グルタミン酸  ７．３５ｍｇ／ｌ、Ｌ−グルタミン  ２ｍＭを含むＮｅｕｒｏｂａｓａｌ  Ｍｅｄｉｕｍ（ＧＩＢＣＯ  ＢＲＬ社製）（ｐＨ７．３）を用いてＰＣ１２細胞を９５％ＣＯ２下で培養した。
継代培養は、培地を細胞に吹き付け培養フラスコ壁面よりはがし、３００ｇ、５分の遠心分離により細胞を集めた後、底面積２５０ｍ２の培養フラスコ（ＩＷＡＫＩ  Ｇｌａｓｓ社製）内に１ｍｌあたり１〜３×１０４ｃｅｌｌｓ／ｃｍ２となるように細胞をまき、２〜３日毎に培地交換することにより行った。
ＰＣ１２細胞を神経様細胞に分化させる際にはマウス神経成長因子（Ｎｅｒｖｅ  Ｇｒｏｗｔｈ  Ｆａｃｔｏｒ，ＮＧＦ）２．５Ｓを最終濃度５０ｎｇ／ｍｌとなるように培地に添加した。培地添加用ＮＧＦ（Ｍｕｒｉｎｅ，２．５Ｓ）分散液調製法は以下の通りである。
１）リン酸緩衝食塩水（Ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｂｕｆｆｅｒｅｄ  ｓａｌｉｎｅ，ＰＢＳ；組成は、ＫＨ２ＰＯ４２．１０ｇ／ｌ、ＮａＣｌ  ９０．００ｇ／ｌ、ＮａＨＰＯ４・７Ｈ２Ｏ  ７．２６ｇ／ｌ、１Ｎ  ＮａＯＨ液でｐＨ７．４に調整した。）
２）牛血清アルブミン（Ｂｏｖｉｎｅ  Ｓｅｒｕｍ  Ａｌｂｕｍｉｎ，ＢＳＡ）２ｍｇを上記ＰＢＳ１０００μｌ（ｐＨ７．４に調整済）に分散し、分散液をボアサイズ０．２２μｍのフィルタを通し滅菌した。
３）この滅菌液１００μｌとＮＧＦ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ１００μｇ／ｍｌ（ＧＩＢＣＯ  ＢＲＬ社市販品）を加え全量を２００μｌに調整し、これを８μｌづつミニチューブに入れ、−２０℃で凍結保存した。
このように分注したＮＧＦ液を培地に１０００倍希釈となるように添加することにより、ＰＣ１２細胞を分化させた。
ＰＣ１２細胞はプラスチックボトルの壁面に弱く接着し、小さいクラスターを形成しながら生育した。神経化した細胞の培養にはコラーゲンコートディッシュ（ＩＷＡＫＩ  Ｇｌａｓｓ社製）を使用した。
以下の電気生理実験には神経様細胞に分化開始後六日以上経過した細胞を使用した。
［実施列２］  ビスアミノメチルターチオフェンの合成
使用した光増感剤はαターチエニル誘導体、５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅ（ＢＡＴ）である。本化合物は六車により論文［Ｊ．Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍ．，３３，１−６（１９９６）］に従って合成され、ＢＡＴ二塩酸塩の状態で提供された。ＢＡＴ二塩酸塩の構造式を図１に示した。
アミノメチル基を末端に持つチオフェンオリゴマーは末端アミノメチル基ゆえに同種の他の誘導体に比較して水溶性が高い。このアミノメチル基の解離状態によって水溶性は変化する。一方、本ＢＡＴの場合は、酸性水溶液中では二価の正電荷を持ち容易に溶解するが、生体に適したｐＨ領域（７．４付近）の水溶液中では、一価の正電荷を持ち水溶性の高さを維持しているもの及び、無電価になりコロイド状に凝集しやすいものが共存する性質を持つ。このｐＨ条件下においてＢＡＴ分散液で細胞を灌流することで、この分子を細胞表面に容易に付加させることが可能となった。ＢＡＴ分子の親水性は、αターチエニル誘導体をはじめとする他の修飾チオフェンオリゴマーに限らず、導電性高分子モノマーとして設計された他の分子には類のない新規な性質である。
［実施例３］  光照射後の膜抵抗と膜電位の測定
細胞レベルでの微小な膜障害を、回復過程も含めて秒から数分のオーダーでモニタリングする必要があるため、電気生理実験の手法であるパッチクランプ法により細胞膜間電位、あるいは細胞膜を透過するイオン電流を測定した。
光増感剤ＢＡＴはＨＥＰＥＳ（２５ｍＭ，ｐＨ７．４）緩衝液に分散した。マイクロピペットにより細胞近傍に局所的に添加するための分散液はＢＡＴ濃度２１ｍＭ、灌流液全体に添加するための分散液はＢＡＴ濃度０．２１ｍＭに調整した。
細胞を２ｍｌの電気生理実験用培地中、室温でインキュベートした。この実験用に用いた培地は、最終的にＮａＯＨ添加によりｐＨ７．４に調整した、ＮａＣｌ，１２４ｍＭ；ＫＣｌ，５ｍＭ；ＣａＣｌ２．２Ｈ２Ｏ，２．４ｍＭ；ＭｇＳＯ４・７Ｈ２Ｏ，１．３ｍＭ；ｇｌｕｃｏｓｅ  １０ｍＭである。蒸発による影響を防ぐため、電気生理実験用培地は最長でも４０分に一度はピペットにより交換した。
ＢＡＴは最終濃度が４９μＭとなるように添加した。照射光量は０．４７Ｊ／ｃｍ２、０．９４Ｊ／ｃｍ２、１．５７Ｊ／ｃｍ２の３段階とした。
パッチ電極内液は以下の組成とした。（ＫＣｌ  １３２ｍＭ，ＮａＣｌ，８ｍＭ，ＭｇＣｌ２  ２ｍＭ，ＨＥＰＥＳ  ３０ｍＭ，Ｎａ２ＡＴＰ  ４ｍＭ，ＧＴＰ  ０．３ｍＭ，ＥＧＴＡ  ０．５ｍＭ，これを最終的にＮａＯＨ添加によりｐＨ７．３に調整したもの）
励起光源は共焦点レーザー顕微鏡（ｃｏｎｆｏｃａｌ  ｌａｓｅｒ  ｓｃａｎｎｉｎｇ  ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ，ＣＬＳＭ）ＭＲＣ−１０００ＵＶ（ＢＩＯ−ＲＡＤ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ社製）を標準装備している５０ｍＷ，３６３ｎｍアルゴンイオンレーザーを使用した。顕微鏡フル画面（約４７０μｍ×６８０μｍ）の１／１６（Ｘ軸、Ｙ軸方向それぞれ１／４、１１７μｍ×１７０μｍ）を前述のレーザー光でスキャンする。このエリアに、パッチされたターゲット細胞全体が入るように設定した。レーザー光は５０ｍＷが１００％出力である。スキャン速度により、照射時間は１／１６，１／４，１／３２秒から選択した。また、フィルタによる減光も使用した。ズーム機能を使用した場合は通常のエリアに比べ光を狭いエリアで集中してスキャンするため、単位面積あたりの光量はズーム倍率の二乗に比例して増加することになる。実際に細胞に励起光が届くまでにはコラーゲンコートディッシュのプラスチックを透過するため、実際には減光を考慮する必要がある。
また、励起光照射は電気生理記録と連動したＴＴＬ信号を光源に適宜送信し、光照射と電気的測定の同期をとった。
電気生理実験の開始にあたり、細胞膜電位は−８０〜−６０ｍＶの間に維持されていた。パッチ電極の抵抗は３〜４ＭΩで、前述の電極内液を充填して用いた。
細胞膜電位測定用のアンプはＡｘｏｐａｔｃｈ  １−Ｄ（Ａｘｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製）を使用した。膜抵抗は３５０ミリ秒、１Ｈｚの矩形波過分極電流を通電した際の膜電位変化より算出した。通電量（０．１または０．１５ｎＡ）は通電による膜電位変化が３０ｍＶを越えないように選択した。なおこの実験条件下ではＰＣ１２細胞は活動電位を発生しなかった。測定された電位・電流の値をＡｘｏｓｃｏｐｅ  ｖｅｒ．１．１ソフトウェア（Ａｘｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製）により解析した。この結果を図９に示した。
図９において横軸は時間経過を示している（単位；秒）。縦軸は上段が光照射前の値を１００％として規格化した場合の細胞膜抵抗（単位；％）を、下段が細胞膜電位（単位；ｍＶ）をそれぞれ示している。膜抵抗はイオン透過阻止能、膜電位は各種膜間イオン輸送系の活動による膜の能動的イオン輸送能及びイオン透過阻止能を反映している。
１．５７Ｊ／ｃｍ２の光照射量は、Ａがもっとも弱く（０．４７Ｊ／ｃｍ２）Ｂが２番目に弱く（０．９４Ｊ／ｃｍ２）、Ｃがもっとも強い（１．５７Ｊ／ｃｍ２）。Ａにおいては細胞膜抵抗・膜電位とも光照射後に若干の変動があるものの、大きな変化はなかった。Ｂにおいては、光照射後に数秒の誘導期間をおいて細胞膜抵抗減少・膜電位脱分極が生じた。また、この条件下では、３０秒後に光照射前の抵抗・電位に回復することが観察された。これはすなわち膜がいったん破壊された後に生体反応により膜の修復がなされたものと考えられる。Ｃにおいては光照射後に数秒の誘導期間をおいて８秒程度で細胞膜抵抗・膜電位とも消失し、その後一定値をとった。これはすなわち膜がいったん破壊された後に修復反応がおこっていない、すなわち不可逆的な膜破壊が生じたものと考えられる。
［実施例４］  微小ガラスピペットによる標的細胞へのＢＡＴの吹き付け処理
マイクロマニピュレーターに保持された微小ガラスピペットにマイクロインジェクション装置を接続し、微小ガラスピペット内部に光増感剤ＢＡＴ分散液（ＢＡＴ濃度２ｍＭ、水溶媒）を充填した。このガラスピペット先端が、パッチ電極に接続され膜電位・膜抵抗を計測する細胞の近傍２００μｍ以内になるように配置した。微小ガラスピペットを加圧することによりＢＡＴ分散液を放出し、目的となる細胞膜にＢＡＴを付着させた。レーザー光を実施例３と同様に照射したところ、細胞膜電位の脱分極が観察された。
［実施例５］部位特異的膜破壊を利用したマイクロインジェクション処理
膜破壊を利用した物質導入をマイクロインジェクション処理に適用した。
マイクロインジェクション処理の成否を判定するため、インジェクション液に水溶性蛍光色素Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＣＨ（ＬＹ）を添加した。インジェクション処理後、蛍光顕微鏡によって細胞内にＬＹ由来の黄色蛍光が観察された場合をインジェクション処理が成功したものと判定した。インジェクション液中の光増感剤ＢＡＴの有無、およびＢＡＴ励起光照射の有無によって、細胞へのＬＹインジェクション成功率がどのように変化するか評価を行った。
ＬＹはマイクロインジェクションに用いられる低毒性の蛍光色素であり、細胞分裂の際、娘細胞に移行する特徴がある［Ｃｅｌｌ  ＆  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ．，２３４，３０９−３１８（１９８３）］。ＬＹは水溶性が高く、拡散性に優れるため、神経系の細胞蛍光ラベル剤としても用いられる［Ｃｅｌｌ  ＆  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ．，２５４，５６１−５７１（１９８８）］。また、細胞間の液―液接合であるギャップ接合［「新生理学体系７  発生・分化の生理学  第４章  細胞間連結の発生  Ｉ．電気的結合」、医学書院（１９９１）］を通じて、このギャップ接合で連結された細胞間を分単位で迅速に移行する特徴がある。使用したＰＣ１２細胞についても、同様のギャップ接合形成のマーカーとして用いられた報告がなされている［Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．，１４，３９４５−３９５７（１９９４）］。ＬＹを注入された細胞は過大なＬＹ励起光照射に対しては細胞死を引き起こす［Ｓｃｉｅｎｃｅ，２０６，７０２−７０４（１９７９）］が、インジェクション液中のＢＡＴの有無、およびＢＡＴ励起光照射の有無によって、細胞へのインジェクション成功率がどのように変化するか、比較評価した。
通常、マイクロインジェクションを成功させる場合には、先端開口部の直径が数百ナノメートルであるガラス細管（キャピラリー）を高速で細胞に接触させ、物理的に、瞬時に細胞膜、あるいは核膜を貫通・穿孔する必要がある。実験においてはプログラム動作可能な電動マイクロマニピュレーター（Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ社製、Ｍｉｃｒｏｍａｎｉｐｕｌａｔｏｒ５１７１）および電動インジェクター（Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ社製、Ｔｒａｎｓｊｅｃｔｏｒ５２４６）を使用し、キャピラリーの接触速度を任意の値に設定することが可能であった。また、インジェクション用キャピラリーは同装置用に市販された量産品（Ｅｐｐｅｎｄｏｒｆ社製、ＦｅｍｔｏＴｉｐｓ）を用いた。電動マイクロマニピュレーターによりインジェクション作業が再現性よく自動化されたこと、また自作品に比較して形状の均一性が高い市販のキャピラリーを使用したことから、インジェクション成功効率についての統計的処理を行うことが可能になった。なお、マイクロマニピュレーターは蛍光顕微鏡（オリンパス光学工業製、ＩＸ７０蛍光顕微鏡仕様）に装備した。光増感剤の励起光源としては、同顕微鏡内蔵の落射蛍光光源である１００Ｗ水銀ランプの光を紫外線励起フィルタセット（オリンパス光学工業製、Ｕ−ＭＷＵミラーユニット）で透過処理した紫外光を使用した。光照射面積は顕微鏡の蛍光光学系の絞りによって直径約１００μｍとした。また細胞内にＬＹが注入されたことを判定するためのＬＹ励起光源としては、同じく１００Ｗ水銀ランプの光を紫色光励起フィルタセット（オリンパス光学工業製、Ｕ−ＭＷＢＶミラーユニット）で透過処理した紫色光を使用した。
このような系では、光増感剤ＢＡＴがキャピラリーに接した直径０．５μｍの領域に集中され、キャピラリーが接している領域以外については、ＢＡＴは拡散によって速やかに希釈された。そのため、キャピラリー接触部ではＢＡＴによる光増感作用がインジェクション液のＢＡＴ濃度１００μＭに細胞に作用するＢＡＴ濃度としては、キャピラリー接触部の濃度に比較するとその他の部位の濃度は無視できると思われる。
インジェクション作業に際しては、キャピラリー接触速度１０００μｍｓ−１で細胞にキャピラリーが刺入できるようにマニピュレーターの動作範囲を設定した上で、キャピラリーを７μｍｓ−１の低速度で動作させ、物理的に細胞膜を穿孔しないようにキャピラリーを細胞膜に接触させた。この条件で、ＢＡＴによる光増感作用によって細胞のインジェクション成功効率がどのように変化するか比較を行った。
光増感剤ＢＡＴは六車らにより合成・提供されたものを使用した。以下の試薬については市販品を使用した。
塩化ナトリウム（ＮａＣｌ、キシダ化学製）、塩化カリウム（ＫＣｌ、キシダ化学製）、リン酸水素二ナトリウム（Ｎａ２ＨＰＯ４、和光純薬製）、リン酸二水素カリウム（ＫＨ２ＰＯ４、和光純薬製）、蛍光マーカー  Ｌｕｃｉｆｅｒ  Ｙｅｌｌｏｗ  ＣＨ，Ｌｉｔｈｉｕｍ  ｓａｌｔ（ＬＹ、ｅｘ．４２８ｎｍ，ｅｍ．５３６ｎｍ．Ｍｏｌｅｃｕｌｅｒ  Ｐｒｏｂｅｓ社製）
インジェクション液の組成は以下の最終濃度になるように各成分を純水に溶解、調整した。（光増感剤  ＢＡＴ  １００μＭ、ＨＣｌ  ５０μＭ、蛍光マーカーＬＹ  ２ｍＭ、ＮａＣｌ  ８ｇ／ｌ，ＫＣｌ  ０．２ｇ／ｌ，Ｎａ２ＨＰＯ４  １．１５ｇ／ｌ，ＫＨ２ＰＯ４  ０．２ｇ／ｌ）  なおＢＡＴを含まない対照処理用のインジェクション液も調整した。
インジェクション対象細胞には神経系株化細胞ＰＣ１２を使用した。同細胞は理化学研究所細胞開発銀行より入手し、実施例１に従って培養された。なおインジェクション処理される細胞はφ３５ｍｍコラーゲンコート済ディッシュ（岩城硝子製）へ細胞密度９００００ｃｅｌｌ／ディッシュで継代培養を行った。細胞は炭酸ガスインキュベーター（Ｆｏｒｍａ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）により気温摂氏３７度、二酸化炭素５％、空気９５％、湿度１００％の環境下で培養された。
インジェクション処理に際しては、Ｈｉｂｅｒｎａｔｅ  Ａ  Ｍｅｄｉａ（Ｈｉｂ−Ａ、Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ社製）［ＮｅｕｒｏＲｅｐｏｒｔ，７，１５０９−１５１２（１９９６）］にウマ血清（Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ社製）１０％、ウシ胎児血清（三菱化学製、中標津牛準胎児血清）５％、Ｌ−グルタミン酸（Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ社製）７．３５ｍｇ／ｌ、Ｌ−グルタミン（Ｇｉｂｃｏ  ＢＲＬ社製）２ｍＭを添加した組成のインジェクション処理用Ｈｉｂ−Ａ培地を用いた。なお、ウマ血清については５６℃、３０分の加熱により熱非働化処理したものを使用した。以上の溶液調整には純水製造装置Ｂｉｏｃｅｌ  Ａ１０／Ｅｌｉｘ  １０（ＭＩＬＬＩＰＯＲＥ社製）により精製された水を使用した。
インジェクション処理手順の概略を図１０に示す。以下はその補足である。
１）インジェクション処理時には細胞が培養されたディッシュからＮｅｕｒｏＢａｓａｌ培地の全量３ｍｌを除去し、ディッシュ上の細胞をＰｈｏｓｐｈａｔｅ  Ｂｕｆｆｅｒｅｄ  Ｓａｌｉｎｅ，７．４  Ｃａ、Ｍｇ不含（ＰＢＳ、ＧＩＢＣＯ  ＢＲＬ社製）１ｍｌを流すことによって洗浄した。このＰＢＳ全量を除去し、新たなＰＢＳ１ｍｌで同様に洗浄を行った後、ＰＢＳ全量を除去し、最終的にディッシュはインジェクション処理用Ｈｉｂ−Ａ培地２ｍｌによって充たされた。細胞はこのＨｉｂ−Ａ培地により維持された。
２）使用したマイクロマニピュレーター装置においては、インジェクション実行時にキャピラリー先端部が細胞に刺入可能であるように、キャピラリー先端がディッシュ面に最接近する限界位置（Ｚ  ｌｉｍｉｔ）を設定することが必要であった。このＺ  ｌｍｉｔ位置がディッシュ上の細胞核の位置と一致する様にマニピュレーターを設定した。
３）キャピラリー位置をＺ  ｌｉｍｉｔの上方３０μｍに変更し、その他の条件についてもプローチ速度入力値７００μｍｓ−１（実効値１０００μｍｓ−１）、インジェクション時間１．１ｓ（実効値１．０ｓ）に変更した。この条件下で１０細胞以上に対し、成功率８０％以上の確率で通常の物理的なマイクロインジェクション処理が可能となるようにＺ  ｌｉｍｉｔ位置を調整した。成功率が低い場合にはＺ  ｌｉｍｉｔ位置を再設定した。
４）キャピラリー位置をＺ  ｌｉｍｉｔの上方１０μｍに変更し、アプローチ速度入力値５μｍｓ−１に設定、インジェクション時間を１２４秒（実効値１２０秒）に変更した。
５）顕微鏡の落射蛍光光源をＬＹ蛍先の観察に適した紫色光励起（Ｕ−ＭＷＢＶミラーユニット）フィルタセットに切り替えて、インジェクターのＣｌｅａｒ機能（７０００ｈＰａをキャピラリー内のインジェクション液に加圧し、キャピラリーの詰まりを除去する）により、ＬＹのキャピラリーからの放出を確認した。キャピラリーが詰まっていた場合は新しいキャピラリーに交換した。
６）インジェクション圧の設定はキャピラリ先端からＬＹが徐放される程度の圧力に設定した。なお、インジェクション処理においてキャピラリー先端からＬＹの徐放が認められるために必要な圧力は、キャピラリー先端の状況によって１０ｈＰａから１０００ｈＰａと大きなばらつきがあったため、適宜圧力の補正を行った。このばらつきの原因は、キャピラリー先端への細胞膜片や微小なごみの付着にあった。キャピラリー先端にこれらの付着物があった場合には、インジェクション液に同じ圧力を印加した場合であっても有効なインジェクション液の放出量が大きく変化したため、補正を行う必要があった。
７）顕微鏡視野において、細胞中心にキャピラリー先端が位置するように細胞とキャピラリーの位置を調整した。ＢＡＴを励起するため、適宜、落射蛍光光源を紫外光励起（Ｕ−ＭＷＵミラーユニット）フィルタセットに切り替えて紫外光を照射した。また、励起用紫外光以外の光による影響を抑制するため、細胞観察用の透過光源は遮断した。
８）マニピュレーターのインジェクション処理スイッチを押した。キャピラリーが細胞に接し、その位置においてインジェクション液を設定時間、設定圧力で放出した後に、キャピラリーは元の位置に戻る、以上のプロセスが自動的に実行された。
９）インジェクション処理終了後、顕微鏡の落射蛍光光源のフィルタを紫外光用から紫色光用（Ｕ−ＭＷＢＶミラーユニット）に切り替え、ＬＹ励起光を照射し、細胞がＬＹ染色されているか確認した。死細胞にインジェクションを行った場合は速やかにＬＹが細胞膜から漏出して蛍光が消失するので、そのような細胞はデータから除いた。
１０）細胞観察用の透過光源を再び開き、細胞を観察しつつ次の細胞にキャピラリー先端位置を合わせる。
１１）５）に戻り、繰り返しインジェクション処理を行った。
インジェクション処理後、ディッシュからインジェクション処理用Ｈｉｂ−Ａ培地を除去し、ＰＢＳ１ｍｌによる２回の洗浄を行った後、培養用のＮｅｕｒｏＢａｓａｌ培地３ｍｌに戻す。以降は通常の手順に従い培地交換を行う。
なお、インジェクション処理後のＮｅｕｒｏＢａｓａｌ培地には抗生物質ペニシリン・ストレプトマイシン混合物を添加し、カビやバクテリアによる細胞培地の汚染を防止した。
光増感機構によるマイクロインジェクションの成功確率を評価する際には、ピペット先端の物理的剪断力が寄与しない条件でインジェクションを行う必要があった。適切なインジェクション処理のためにはキャピラリーの到達限界位置（Ｚ  ｌｉｍｉｔ）の調節が重要である。そのため、設定したＺ  ｌｉｍｉｔにおいて通常のアプローチ速度である１０００μｍｓ−１で成功確率８０％以上でインジェクション可能であることを確認した上で、アプローチ速度を７μｍｓ−１に低下させた。このアプローチ速度では、キャピラリー先端はインジェクション成功時と同じ位置まで到達するものの、細胞膜をほとんど貫通できない。このような物理的剪断力による膜穿孔が困難なアプローチ条件下において、光増感機構を利用したインジェクション成功率を比較した。この結果を図１２に示した。
図１２において横軸はインジェクション処理条件、縦軸はインジェクション成功率（単位；％）を示す。
ＢＡＴを含むインジェクション液を使用した場合には、紫外光を２分照射することで、約８０％の確立でインジェクションが成功した（３０細胞に実施し、２５細胞で成功、８３％）。
一方、細胞にキャピラリーが接触したまま光照射を行わなかった場合は、細胞内へのＬＹ拡散はほとんど認められなかった（ｎ＝３０，４ｃｅｌｌ成功、１３％）。またＢＡＴを含まないインジェクション液では、ＵＶ光照射の有無によらず、キャピラリーアプローチ速度が７μｍｓ−１の条件下ではインジェクション成功率は、０〜１０％に留まった（ＵＶ光照射実行の場合、３０細胞に実施し、０細胞で成功、０％）（ＵＶ光照射を行わない場合、３０細胞に実施し、３細胞で成功、１０％）。
通常の物理的剪断力によるマイクロインジェクション処理を施された細胞と、光増感マイクロインジェクション処理された細胞について、インジェクション処理後の細胞生存率の比較を行った。
細胞にはマイクロインジェクションによりＬＹを注入した。細胞膜が崩壊した死細胞においては、ＬＹは速やかに拡散し染色は失われる［Ｃｅｌｌ，１４，７４１−７５９（１９７８）］。このことから、インジェクション処理された細胞のＬＹ保持率を細胞の生存率を示す指標として、インジェクション処理を行ってから、３日後、６日後の生存率を比較した。この結果を図１３に示した。
図１３において横軸は、インジェクション処理後の経過日数（単位；日）。縦軸は生存率（単位；％）である。
対照例となる通常のＬＹインジェクション、ＬＹ−ＢＡＴインジェクションではインジェクションから３日目の観察の時点で細胞生存率は３０％以下であった（ＬＹ：１７％、ＢＡＴ＋ＬＹ：３０％）。一方、光増感インジェクションを行った細胞群では、インジェクション処理から３日、６日経過しても約９０％の細胞が生存していた（ＢＡＴ＋ＬＹ＋ＵＶ：９１％）。なお、これら３通りのインジェクション条件のいずれにおいても３日目、６日目の間ではＬＹ保持率に変化は認められなかった。
今回実施したマイクロインジェクション処理においては、ＢＡＴを含まないインジェクション液を使用した場合や、光照射を行わなかった場合は１割程度しか細胞をＬＹ染色できなかった。そのような対照処理に対して、ＢＡＴを含むインジェクション液を使用し、光照射を行った場合はＬＹ染色の成功率が約８割と有為に高かった。これはＢＡＴが光照射によって細胞膜の穿孔に寄与したことを示している。
またインジェクション処理後、通常の膜剪断的インジェクションでは細胞生存率は２〜３割であった。光増感インジェクションを行った細胞では細胞生存率は約９割であったことは、光増感インジェクションが細胞へ与えるダメージの低さを示している。
細胞に注入されたＬＹは、迅速に細胞質に拡散し細胞を染色する。しかし、細胞膜のイオンバリア能が消失した死細胞の場合、ＬＹは細胞に注入されても１〜２秒で細胞外に拡散してしまう。この迅速なＬＹの拡散は、細胞間の液々連絡路であるギャップ接合を通じても行われることが報告されている［Ｃｅｌｌ  ＆  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ．，２３４，３０９−３１８（１９８３）］［Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．，１４，３９４５−３９５７（１９９４）］。ＬＹの迅速な拡散についてのこのような報告を考慮すると、インジェクション処理後もＬＹが保持されている細胞においては、穿孔された細胞膜がインジェクション後に再閉塞しているものと考えられる。この迅速な膜の修復は、実施例３において、膜電位・膜抵抗の回復が光照射後数分以内に認められることによっても支持される。
この膜の閉塞機構については、２通りの機構が考えられる。一つは細胞の抗酸化機構による、酸化した膜の代謝的修復にるものである［Ｊ．Ｎｅｕｒｏｃｈｅｍ．，６８，１９０４−１９１０（１９９７）］。もう一方は、生化学的な膜の修復ではなく、膜脂質の流動性によって［Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．，６９，２０５６−２０６０（１９７２）］［Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，９４，４４７５−４４８１（１９７２）］損傷部位が閉塞される機構である。
本インジェクション処理系においては、キャピラリーを細胞から引き離すと、増感剤がほとんど作用しなかった細胞膜成分が流動することで膜の穿孔部位を閉塞したものと思われる。その理由として、単に物理的な細胞膜穿孔の際も、同様の速やかな細胞膜閉塞が観察されることが上げられる。先に、微小ガラスピペットやパッチピペットによって物理的に細胞膜を穿孔する場合について述べた。このような物理的穿孔の後、ピペット除去後に細胞膜の穿孔部が閉塞することも多いが、その迅速な再閉塞は膜脂質の流動性・自己組織性によるものと考えられている［「生体膜と生体エネルギー〔第３版〕  ７．生体膜の再構成」、東京大学出版会（１９８５）］。
生化学的な代謝による膜回復は、少なくとも数秒のオーダーでは膜の再閉塞には至らないものと考えられる。無論、生化学的な膜の修復も生ずると考えられるが、こちらの機構は数時間から数日のオーダーで酸化された細胞膜を正常化するものと考えられる。
光増感インジェクションによってＬＹが細胞に注入されたということは、細胞への電極接続技術を考慮すると、非常に意義深いものが有る。先に記述した様に、ＬＹは直接注入された細胞のみならず、ギャップ接合で連結された隣接細胞にも浸透し、染色することが可能である［Ｃｅｌｌ＆Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓ．，２３４，３０９−３１８（１９８３）］［Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．，１４，３９４５−３９５７（１９９４）］。ギャップ接合の機能の一つに、細胞間の電気的接続が上げられる［「新生理学体系７発生・分化の生理学  第４章  細胞間連結の発生  Ｉ．電気的結合」、医学書院（１９９１）］。心筋細胞等は、多数の筋肉細胞がギャップ接合を介して電気的に連結されることにより、電気的な刺激に対して、筋組織全体として同期のとれた収縮反応を生ずる。
今回のＢＡＴ光増感機構インジェクションによってＬＹによる細胞の染色が可能であったことから、キャピラリー内液と細胞質の間に少なくともギャップ接合程度の電気的接続が達成されていたものと考えられる。すなわち、この結果は物理的な穿孔によらず、光照射によって電気的な接続が達成されたことを示している。
光増感剤ＢＡＴをインジェクション液に添加し、インジェクション処理を行った結果、物理的な剪断力によらない光制御穿孔技術の可能性が示された。更にこのような光増感インジェクションを行った細胞は、通常の物理的剪断力によるマイクロインジェクションに比較して、すなわち、インジェクションが細胞に及ぼす傷害を抑える手段として、影響の技術上の優位を示すものである。
［実施例６］  原子間力顕微鏡走査プローブを利用した膜破壊部材の製作
エッチングにより加工された市販のシリコン単結晶走査プローブ（Ｎａｎｏｓｅｎｓｏｒｓ社製、シングルビームシリコン単結晶走査プローブ、カンチレバー長さ約１３０μｍ）の探針側（測定面）に厚さ２２０ｎｍの金（Ａｕ）をスパッタリング（芝浦製作所，スパッタ作業圧力０．３Ｐａ，出力１００Ｗ）により鍍金した。測定側金属端子および機器接続側金属端子以外の領域をスパッタリングにより厚さ１００ｎｍの二酸化珪素で絶縁包埋した。この走査プローブを、原子間力顕微鏡（Ｎａｎｏｓｃｏｐｅ  ＩＩＩ，Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社製）に装備し、機器側金属端子を電気穿孔装置（Ｇｅｎｅ  Ｐｕｌｓｅｒ，ＢＩＯ−ＲＡＤ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ社製）の負極に接続した。電気穿孔装置の正極をＡＦＭサンプルプレート上の金属基板（銅、白金等）に接続し、絶縁破壊前、すなわち二酸化珪素で絶縁包埋された状態の探針を基板に接触させた。なお３ＭΩ抵抗を走査プローブ−基板と電気穿孔装置の間に直列に接続し、走査プローブの絶縁破壊後の過剰な電流による同プローブの破壊を防止した。電気穿孔装置の蓄電容量を０．２５μＦ、電圧５０Ｖに設定し、基板と走査プローブ探針部の間を瞬間的に通電した。この通電により、探針先端部の絶縁が破壊され、探針先端部の金層を露出させた。以上により、走査プローブの探針先端部のみが電極として露出した微小金属電極が完成した。
更にＢＡＴ２ｍＭ酸性水溶液（ｐＨ３．０）にこの微小金属電極の探針先端部を浸した。この作業により電極上にＢＡＴが吸着固定した。最終的に蒸留水によって電極を洗浄することにより余分なＢＡＴを除去した。
以上のプロセスにより、原子間力顕微鏡の走査プローブの機能と、電極機能をもつ膜破壊部材を作成した。
産業上の利用の可能性
物理的剪断力以外の膜変性反応を制御する技術を開発することにより、膜変性や膜穿孔が従来よりも容易に行えるようになった。この結果、金属微小電極の使用において従来困難であった細胞内への電極の挿入を容易にし、細胞内の膜電位を容易に測定することが可能となった。金属微小電極は集積化が可能であり、バリアフリーテクノロジーにおける神経インターフェースの開発が可能となった。
【図面の簡単な説明】
図１は、５’５”−ｂｉｓ（ａｍｉｎｏｍｅｔｈｙｌ）−２，２’：５’，２”−ｔｅｒｔｈｉｏｐｈｅｎｅ（ＢＡＴ）二塩酸塩の構造式を表す図である。
図２は、膜穿孔技術フローチャートを示す図である。
図３は、支持体が筒状の膜破壊部材と、これにより処理を受ける膜構造体との関係を示す図である。
図４は、支持体が球状またはビーズ状の膜破壊部材と、これにより処理を受ける膜構造体との関係の一例を示す図である。
図５は、支持体が棒状の膜破壊部材と、これにより処理を受ける膜構造体との関係の一例を示す図である。
図６は、支持体が膜変成反応促進剤を含む液体を保持する筒状の膜破壊部材と、これにより処理を受ける膜構造体との関係の一例を示す図である。
図７は、支持体が原子間力顕微鏡プローブ状の膜破壊部材と、これにより処理を受ける膜構造体との関係の一例を示す図である。
図８は、パッチ電極を用いて細胞内電位及び膜抵抗を測定するための装置を模式的に表した図である。
図９は、光刺激の強さと細胞の膜電位変化または膜抵抗の変化との関係を表した図である。
図１０は、光増感インジェクションの実施例のフローチャートを示す図である。
図１１は、光増感インジェクションの実施例を模式的に表した図である。
図１２は、通常の物理的インジェクション処理と、新規な光増感インジェクション処理におけるインジェクション成功率を比較した図である。
図１３は、通常の物理的インジェクション処理と、新規な光増感インジェクション処理を施された細胞のインジェクション処理後の細胞生存率の変化を比較した図である。
図１４は、原子間力顕微鏡走査プローブを支持体として製作した微小電極を表した模式図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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