(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪をガイドする弧状のガイドレールとを備えていることを特徴とする振動コンベヤ。
【請求項２】
直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪を受ける弧状のガイドレールと、前記地上及び前記トラフの一方に水平面内で回転可能に支持されたガイドローラと、他方に該ガイドローラに当接し得るように該ガイドローラの両側に配設された一対のガイド部材とを備えていることを特徴とする振動コンベヤ。
【請求項３】
直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪を受ける弧状のガイドレールと、前記地上及び前記トラフの一方に水平面内で回転可能に支持された一対のガイドローラと、他方にそれぞれが前記一対のガイドローラに当接し得るように配設された一対のガイド部材とを備えていることを特徴とする振動コンベヤ。
【請求項４】
直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持され外周部に溝を形成させた車輪と、他方に両端が固定され前記溝に係合するフレキシブルなベルトとを備えていることを特徴とする振動コンベヤ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、振動によって物品を移送する振動コンベヤに関する。
【０００２】
【従来の技術】
図１０に、従来の振動コンベヤの一例として特願平１０−５７４４１号に示されている振動コンベヤ１０を示す。トラフ７は、複数の支持体５（図においては２つ示されている）により水平方向に振動可能に支持され、このトラフ７に加振源であるリニアモータ３の２次側２が取り付けられ、これと所定の空隙ｇを有して対向する１次側１（これにはコイルｃが設けられている）が弾性体（又は防振材）４を介して地上Ｇに設けられている。そして、トラフ７内には複数の図示しない物品が点在しており、矢印ｆに示すように左方から右方へ移送される。リニアモータ３は、高力密度リニアモータであり、その詳しい作用については後述する他従来例のリニアモータについての説明で図１３を参照して述べるが、１次側１のコイルｃに交流電流を流して、１次側１と２次側２との間の空隙ｇに磁気吸引力を発生させ、２次側２つまりトラフ７に水平方向の推力を与えている。そして、交流電流の向きを切り替えることにより、推力の方向を変えて、トラフ７を水平方向に振動させる。このとき、１次側１は、２次側２に発生した推力と逆向きの反力を受けて、２次側２つまりトラフ７と反対方向に移動しようとするが、１次側１は、弾性体４を介して地上Ｇに配設されているので、この１次側１が受けた反力は、弾性体４によって吸収される。
【０００３】
支持体５は、地上に固定され配置されている保持部５ｂと、この保持部５ｂとトラフ７との間で、図示しない直動機構により姿勢保持されて、図において左右に転動自在となるように配設されている複数のローラ５ａとからなる。このローラ５ａの転がりによりトラフ７は水平方向に振動可能となるのであるが、この支持体５では、振動によるトラフ７の位置の変位に対して復元力を作用させることができず、例えば、振動を繰り返すうちにトラフ７の位置が大きくずれてしまうと、地上Ｇに固定されている１次側１に対してトラフ７に固定されている２次側２もずれることになり推力が得られなくなってしまうおそれがある。
【０００４】
そこで、トラフの位置の復元力を得ることができるように、支持体を振子機構にしたものがある。これを図１１に示す。この振動コンベヤ１１は、振子機構を有した複数の支持体２１によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ１６とから構成されている。
【０００５】
支持体２１は振子機構を有しており、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では２対）配設されている。この支持体２１は、地上Ｇに設置された逆Ｖ字形状の支持部２２と、トラフ７にピンＰ”により固定され、支持部２２の頂点にピンＰ’を挿通することにより揺動可能に吊下されている揺動板２３とから構成されている。
【０００６】
加振源であるリニアモータ１６は、トラフ７の底面に固定されている２次側部材１７と、この２次側部材１７上に、車輪１８ａによって支持されている１次側部材１８とから構成されている。２次側部材１７は、水平部１７ａとこの両端を支持している支持部１７ｂ、１７ｂ’とから構成され、上に開口を向けたコの字形状をしている。図１２は、このリニアモータ１６の拡大図であるが、水平部１７ａの上面には、その両側部に車輪１８ａがガイドされて摺動する溝１７ａａ（これはトラフ７の長手方向に延びている）が形成され、その中央には、磁性材でなる複数の歯１７ａｂが、物品の移送方向に直角に並んで配設されている。リニアモータ１６の１次側部材１８の車輪１８ａは図示しない軸に固定され、２次側部材１７の水平部１７ａと所定の空隙ｓを有して配設されている。更に、１次側部材１８は、コイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃを巻回した３つの極Ｕ、Ｖ、Ｗを有し、この極Ｕ、Ｖ、Ｗには、図１３に示すように、薄板状の永久磁石Ｍが３枚ずつ、同極が相向くように配設されている。なお、このコイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃは、それぞれ１２０度ずつ、異なる３相交流が供給されている。更に、１次側部材１８には、図１２に示すように、ブロック形状をした慣性体３０が取付部材２０を介して固着されている。すなわち、１次側部材１８は、地上Ｇから離れた空中に配設されている。
【０００７】
この振子機構の支持体２１を有する振動コンベヤ１１は、以上のように構成されるが、次に、この作用について説明する。なお、リニアモータ１６は、高力密度リニアモータであり、その作用について図１３を参照して説明する。
【０００８】
例えば、極Ｕのコイル１９ａに、図１３に示す方向に電流を流すと、この電流によって下向きの磁極が発生する。そのため極Ｕにおいて、永久磁石Ｍによって発生している下向きの磁極は強められ、それと逆向きの磁極は打ち消される。このとき、極Ｖ、Ｗは、極Ｕに対してそれぞれ１２０度、２４０度位相がずれているため、コイル１９ｂ、１９ｃは図１３に示される方向に電流が流れる。そのため、極Ｖ、Ｗにおいては永久磁石Ｍによって発生している上向きの磁極は強められ、それと逆向きの磁極は打ち消されることになる。従って、極Ｕ、Ｖ、Ｗにおいて、図１３に示すような磁力線が発生し、すなわち磁気吸引力が２次側部材１７の歯１７ａｂと１次側部材１８の極Ｕ、Ｖ、Ｗとの間で発生し、１次側部材１８が左方に移動する。
【０００９】
すなわち、リニアモータ１６のコイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃに、それぞれ位相差が１２０度ずつずれた交流電流を流すと、上述した作用により、極Ｕ、Ｖ、Ｗの順番で、代わる代わるに磁気吸引力が、歯１７ａｂと極Ｕ、Ｖ、Ｗとの間で発生し、これにより１次側部材１８が左方に移動する。このとき、１次側部材１８は車輪１８ａを介して２次側部材１７上を摺動するため、この１次側部材１８の反力を２次側部材１７の水平部１７ａが受ける。従って、２次側部材１７は、１次側部材１８の移動方向と反対側の右方に力が作用する。すなわち、２次側部材１７が取り付けられているトラフ７も、右方へと加速する。なお、このときには、トラフ７がゆっくりと加速するように、すなわちこれに反力を与える１次側部材１８がゆっくり加速されるように、コイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃの電流を調節する。
【００１０】
次に、極Ｕ、Ｖ、Ｗに与えるコイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃに、逆向きに電流を与える。すなわち、極Ｗ、Ｖ、Ｕの順番で、代わる代わるに磁気吸引力が、２次側部材１７の歯１７ａｂと１次側部材１８の極Ｕ、Ｖ、Ｗとの間で発生する。この磁気吸引力により１次側部材１８は右方に移動する。このときも、２次側部材１７の水平部１７ａが１次側部材１８の反力を受けるため、２次側部材１７が取り付けられているトラフ７は、１次側部材１８の移動方向と反対側の左方に移動する。このときには、トラフ７を物品の静止摩擦力に打ち勝つ力で左方に加速する（物品に対してトラフ７のみが後退する）よう、１次側部材１８を素早く加速できるように、コイル１９ａ、１９ｂ、１９ｃの電流を調節する。
【００１１】
以上の一連の動作を繰り返すことで、すなわち、トラフ７が物品の移送方向ｆと同じ方向に移動する際には、ゆっくりと、移動方向と反対側に移動する際には、トラフ７のみが後退するようにして、振動コンベア１１は振動し、トラフ７上の物品を右方へと移送する。なお、先に述べた図１０に示す振動コンベヤ１０に用いられているリニアモータ３についても同様の作用をし、図示では、１次側１の内部をコイルｃで簡単に模式的に示しているが、やはり１次側１は、それぞれコイルを巻回した３つの極を有し、そしてこの極には、薄板状の永久磁石が３枚ずつ、同極が相向くように配設されている。また、２次側においても、図示はされていないが、磁性材からなる複数の歯が、物品の移送方向に直角に並んで配設されている。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
図１１に示す振子機構の支持体２１を用いることにより、トラフ７は、振動による位置の変位に対して復元力を得ることができるが、振子機構では、トラフ７の上方及び両側方にトラフ７を吊るための支持部２２や揺動板２３などの支持機構を設置するためのスペースを必要とするため、振動コンベヤ１１全体の設置に関して場所をとってしまうことになる。
【００１３】
本発明は上述の問題に鑑みてなされ、トラフを支持する支持体をコンパクトにしかつトラフの位置の復元力が得られる振動コンベヤを提供することを課題とする。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
以上の課題は、直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪をガイドする弧状のガイドレールとを備えていることを特徴とする振動コンベヤ、によって解決される。
【００１５】
また、以上の課題は、直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪を受ける弧状のガイドレールと、前記地上及び前記トラフの一方に水平面内で回転可能に支持されたガイドローラと、他方に該ガイドローラに当接し得るように該ガイドローラの両側に配設された一対のガイド部材とを備えていることを特徴とする振動コンベヤ、によって解決される。
【００１６】
また、以上の課題は、直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持された車輪と、他方に固定され前記車輪を受ける弧状のガイドレールと、前記地上及び前記トラフの一方に水平面内で回転可能に支持された一対のガイドローラと、他方にそれぞれが前記一対のガイドローラに当接し得るように配設された一対のガイド部材とを備えていることを特徴とする振動コンベヤ、によって解決される。
【００１７】
また、以上の課題は、直線的なトラフと、該トラフを水平方向に振動可能に支持する支持体と、リニアモータとからなり、前記リニアモータの１次側及び２次側のいずれか一方に前記トラフを固定させている振動コンベヤにおいて、前記支持体は、地上及び前記トラフの一方に回転自在に支持され外周部に溝を形成させた車輪と、他方に両端が固定され前記溝に係合するフレキシブルなベルトとを備えていることを特徴とする振動コンベヤ、によって解決される。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の各実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１９】
図１には本発明の第１の実施の形態による振動コンベヤ２４の正面図を示し、図２は、図１における［２］−［２］線方向の断面図である。本実施の形態による振動コンベヤ２４は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では２対）配設されている支持体２５によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３とから構成されている。すなわち、上記で述べた、図１０に示した従来の振動コンベヤ１０において、支持体５の代わりに支持体２５が設けられているものが本実施の形態による振動コンベヤ２４となっている。
【００２０】
支持体２５は、トラフ７の底に固定された一対の支持部材２８、２８の間に固定された軸２９に挿通され、この軸２９まわりに垂直面内で回転自在に支持されたゴム製の車輪２７と、地上Ｇに固定され、車輪２７をガイドするガイドレール２６とからなる。ガイドレール２６における、車輪２７の走行路となる部分は円弧状に形成されている。また、ガイドレール２６には、図２で、その断面がＬ字形状で示されるように、車輪２７の横方向（図２における左右方向）の動きを規制するためのリブ２６ａが形成されており、トラフ７の横ずれを防ぐようにしている。
【００２１】
本実施の形態による振動コンベヤ２４は、以上のように構成されるが、次にこの作用について説明する。なお、リニアモータ３の作用については、上記（図１０に示した）従来例のリニアモータ３と同じであるので、これについての詳細な説明は省略する。また、以下の各実施の形態で用いるリニアモータ３についても同様にその詳細な説明は省略する。
【００２２】
リニアモータ３からの加振力により、トラフ７は、車輪２７のガイドレール２６上の走行により、水平方向（図１において左右方向）に振動するが、このとき、車輪２７の走行路は円弧状に形成されているので、トラフ７の振動による位置の変位に対してばねの作用が働き、つり合い位置にトラフ７を戻すべく復元力が作用する。これにより、地上Ｇに固定されている１次側１に対してトラフ７に固定されている２次側２が大きくずれて推力が得られなくなってしまうということを防ぐことができる。更に、支持体２５はトラフ７下のスペースにコンパクトに収めることができる。
【００２３】
次に、本発明の第２の実施の形態について説明するが、上記第１の実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００２４】
図３に本実施の形態による振動コンベヤ３１を示し、振動コンベヤ３１は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では２対）配設されている支持体３２によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３とから構成されている。つまり、本実施の形態では、第１の実施の形態における、車輪２７とガイドレール２６の配置関係を逆にして、ガイドレール２６をトラフ７に固定し、車輪２７は地上Ｇに回転自在に支持されている。
【００２５】
以上のように構成される本実施の形態においても、車輪２７はガイドレール２６に対して相対的に円弧状に走行し、第１の実施の形態と同様な作用、つまりトラフ７の位置の復元力が得られ、かつ支持体３２の設置スペースを小とすることができる。
【００２６】
次に、本発明の第３の実施の形態について説明するが、上記各実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００２７】
図４に、本実施の形態による振動コンベヤ３３の平面図（支持体３４及びガイド機構３５を明示するため、トラフ７は一点鎖線で示している）を、図５に側面図を示す。本実施の形態による振動コンベヤ３３は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では１対）配設されている支持体３４によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３（図示省略）と、一対の支持体３４、３４との間に配設されたガイド機構３５とから構成されている。
【００２８】
支持体３４は、第２の実施の形態と同様に、地上Ｇに回転自在に支持された車輪２７と、トラフ７に固定され、車輪２７の走行面が円弧状に形成されるガイドレール３６とからなるが、ガイドレール３６にはリブは形成されていない。
【００２９】
ガイド機構３５は、支持部材３９を介して地上Ｇに固定された軸４０に挿通され、この軸４０のまわりに水平面内で回転自在に支持されたガイドローラ３７と、このガイドローラ３７に当接し得るようにガイドローラ３７の両側に配設され、トラフ７に固定されている一対の板状のガイド部材３８とからなる。
【００３０】
以上のように構成される本実施の形態による振動コンベヤ３３について、次にこの作用を説明する。トラフ７がリニアモータ３の加振力を受け、支持体３４に支持され振動するとき、ガイドレール３６上の車輪２７の走行路は円弧状に形成されているので、本実施の形態においても、上記各実施の形態と同様にトラフ７の位置の復元力が得られる。また、このとき、ガイドローラ３７は、トラフ７に固定されている一対のガイド部材３８のどちらか一方側と当接しながら転がり、トラフ７の横方向（図５において左右方向）の動きを規制し、トラフ７の横ずれを防止するようにしている。上記第１、第２の実施の形態では、リブ２６ａによりトラフ７の横ずれを防止するようにしたが、これは、ゴム製の車輪２７とリブ２６ａとが擦れ合うことによる摩耗や騒音の発生という問題があり、本実施の形態では、上記したガイド機構３５により、トラフ７の横ずれを防いでいるのでそのようなことはない。また、これら、支持体３４及びガイド機構３５はトラフ７下のスペースにコンパクトに収めることができる。
【００３１】
次に、本発明の第４の実施の形態について説明するが、上記各実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００３２】
図６に本実施の形態による振動コンベヤ４１の側面図を示す。本実施の形態による振動コンベヤ４１は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では１対）配設されている支持体４２によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３（図示省略）と、１対の支持体４２、４２との間に配設されたガイド機構４３とから構成される。
【００３３】
支持体４２は、ガイドレール４４と、地上Ｇに固定された支持部材２８により軸２９のまわりに回転自在に支持された車輪２７とからなり、ガイドレール４４上の車輪２７の走行路は、上記各実施の形態と同様に円弧状に形成されている。また、ガイドレール４４には、次に述べるガイドローラ４６と対向するようにしてリブ４４ａが形成されている。
【００３４】
ガイド機構４３は、地上Ｇに固定された一対の支持部材４５と、この一対の支持部材４５にそれぞれ取り付けられた軸４７のまわりに水平面内で回転自在に支持された一対のガイドローラ４６とからなる。
【００３５】
以上のように構成される本実施の形態による振動コンベヤ４１について、次にこの作用を説明する。トラフ７がリニアモータ３から加振力を受け、支持体４２に支持され振動するとき、ガイドレール４４上の車輪２７の走行路は円弧状に形成されているので、本実施の形態においても、上記各実施の形態と同様にトラフ７の位置の復元力が得られる。また、このとき、一対のガイドローラ４６、４６のうちどちらか一方が、トラフ７に固定されている一対のガイドレール４４、４４のリブ４４ａ、４４ａのどちらか一方側と当接しながら転がり、トラフ７の横方向（図６において左右方向）の動きを規制し、トラフ７の横ずれを防止するようにしている。そして、本実施の形態では、車輪２７をガイドするガイドレール４４が、ガイドローラ４６のガイドも兼ねているので、第３の実施の形態のようなガイド部材３８を別途設ける必要がない。また、これら、支持体４２及びガイド機構４３は、やはりトラフ７下のスペースにコンパクトに収まる。
【００３６】
次に、本発明の第５の実施の形態について説明するが、上記各実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００３７】
図７に本実施の形態による振動コンベヤ５０を示し、振動コンベヤ５０は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では１対）配設されている支持体５１によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３（図示省略）とから構成されている。つまり、本実施の形態では、上記第４の実施の形態における、車輪２７とガイドレール４４の配置関係を逆にして、つまりガイドレール４４をトラフ７に固定し、車輪２７は地上Ｇに回転自在に支持されるようにし、更に、本実施の形態によるガイド機構５２はトラフ７に固定されている。そして、このように構成される本実施の形態においても上記第４の実施の形態と同様の作用が得られる。
【００３８】
次に、本発明の第６の実施の形態について説明するが、上記各実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００３９】
図８に、本実施の形態による振動コンベヤ５４の正面図を示す。振動コンベヤ５４は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では２対）配設されている支持体５５によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３とから構成されている。
【００４０】
支持体５５は、地上Ｇに固定された一対の取付部材６０、６０に両端が固定されて、ゴムでなるフレキシブルなベルト５７と、トラフ７に固定された支持部材２８に取りつけられた軸２９のまわりに垂直面内に回転自在に支持された樹脂でなる車輪５６とからなる。車輪５６の外周部には溝５６ａが形成されており、この溝５６ａにベルト５７が係合している。
【００４１】
本実施の形態による振動コンベヤ５４は、以上のように構成されるが、次にこの作用について説明する。リニアモータ３からの加振力により、トラフ７は、車輪５６がベルト５７上を走行することにより、水平方向（図８において左右方向）に振動するが、このとき、ベルト５７はフレキシブルであるため車輪５６の走行路は弧状となり、上記各実施の形態と同様に、トラフ７の振動による位置の変位に対してばねの作用が働き、トラフ７をつり合いの位置に戻すべく復元力が作用する。更に、本実施の形態では、車輪５６は、その溝５６ａにベルト５７を係合させた状態で走行するので、車輪５６の、トラフ７の幅方向への動きを規制できトラフ７の横ずれを防止できる。従って、上記各実施の形態のように横ずれ防止のための機構を別途設ける必要がない。更に、走行音も、車輪とガイドレールを用いた上記各実施の形態よりも小とすることができる。そして、本実施の形態においても支持体５５はトラフ７下のスペースにコンパクトに収めることができる。
【００４２】
次に、本発明の第７の実施の形態について説明するが、上記各実施の形態と同様な部分については同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。
【００４３】
図９に本実施の形態による振動コンベヤ６２を示す。振動コンベヤ６２は、トラフ７の幅方向に左右に対として、複数対（図示では２対）配設されている支持体６３によって支持されたトラフ７と、トラフ７を振動させるための加振源であるリニアモータ３とから構成されている。つまり、本実施の形態では、上記第６の実施の形態における、車輪５６とベルト５７との配置関係を逆にして、つまりベルト５７を取付部材６０を介してトラフ７に固定し、車輪５６は地上Ｇに回転自在に支持されるようにして、その溝５６ａにベルト５７を係合させている。そして、このように構成される本実施の形態においても上記第６の実施の形態と同様の作用が得られる
【００４４】
以上、本発明の各実施の形態について説明したが、勿論、本発明はこれらに限定されることなく、本発明の技術的思想に基いて種々の変形が可能である。
【００４５】
例えば、以上の各実施の形態では、リニアモータとして、高力密度リニアモータの駆動原理を有するリニアモータ３を使用したが、勿論、他のリニアモータ、例えば公知のリニアインダクションモータやリニアパルスモータ（例えば特許１４９５０６９号）などを用いてもよい。また、上記各実施の形態では、１次側１を地上に配設し、２次側２をトラフ７に固定させたが、この配置関係を逆にしてもよい。更に、図１１に示すリニアモータ１６のように、１次側及び２次側を共に空中に配設するようにしてもよい。
【００４６】
また、上記第１、２、３、４及び５の実施の形態では、ガイドレール上の車輪の走行路の形状を円弧上としたが、この形状を楕円の一部分としてもよい。
【００４７】
また、上記第３の実施の形態では、ガイドレール３６をトラフ７に固定させ、車輪２７を垂直面内で回転自在となるように地上に配設したが、この配置関係を逆にしてもよい。更に、横ずれ防止のためのガイドローラ３７は水平面内で回転自在となるように地上に配設され、このガイドローラ３７をガイドするガイド部材３８はトラフ７に固定させたが、この配置関係も逆にしてもよい。
【００４８】
また、上記第６、７の実施の形態では、溝が形成されている車輪５６の材質を樹脂としたが、他の材質、例えばゴム、金属でもよい。
【００４９】
【発明の効果】
以上述べたように、本発明の振動コンベヤによれば、トラフを支持する支持体をコンパクトにすることができかつトラフの位置の復元力も得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態による振動コンベヤの正面図である。
【図２】図１における［２］−［２］線方向の拡大断面図である。
【図３】本発明の第２の実施の形態による振動コンベヤの正面図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態による振動コンベヤの部分破断平面図である。
【図５】本発明の第３の実施の形態による振動コンベヤの側面図である。
【図６】本発明の第４の実施の形態による振動コンベヤの側面図である。
【図７】本発明の第５の実施の形態による振動コンベヤの側面図である。
【図８】本発明の第６の実施の形態による振動コンベヤの正面図である。
【図９】本発明の第７の実施の形態による振動コンベヤの正面図である。
【図１０】従来例の振動コンベヤの正面図である。
【図１１】他従来例の振動コンベヤの正面図である。
【図１２】図１１におけるリニアモータの拡大斜視図である。
【図１３】図１１で示したリニアモータの作用を示す模式図である。
【符号の説明】
１      １次側
２      ２次側
３      リニアモータ
７      トラフ
２４    振動コンベヤ
２５    支持体
２６    ガイドレール
２７    車輪
２８    支持部材
３１    振動コンベヤ
３２    支持体
３３    振動コンベヤ
３４    支持体
３６    ガイドレール
３７    ガイドローラ
３８    ガイド部材
３９    支持部材
４１    振動コンベヤ
４２    支持体
４４    ガイドレール
４５    支持部材
４６    ガイドローラ
５０    振動コンベヤ
５１    支持体
５４    振動コンベヤ
５５    支持体
５６    車輪
５６ａ  溝
５７    ベルト
６２    振動コンベヤ
６３    支持体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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