(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
主レンズの物体側に装着され、前記主レンズの焦点距離を望遠側にシフトさせるテレサイドコンバーターレンズであって、
前記テレサイドコンバーターレンズは、最大のレンズ間隔で配置された、前レンズ群と後レンズ群より構成されており、
前記前レンズ群が、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚の単レンズから構成され、全体として正の屈折力を持っており、
前記後レンズ群が、全体として負の屈折力を持ち、少なくとも１枚の正レンズを含んでおり、
前記前レンズ群に含まれる正レンズの材質の平均アッベ数をνF+、前記前レンズ群に含まれる負レンズの材質のアッベ数をνF-とするとき、
νF+−νF-＞３５
を満足することを特徴とするテレサイドコンバーターレンズ。
【請求項２】
前記後レンズ群が、以下の条件を満たすことを特徴とする請求項１に記載のテレサイドコンバーターレンズ。
νR-−νR+＞１５
但し、νR+：後レンズ群に含まれる正レンズの材質の平均アッベ数
νR-：後レンズ群に含まれる負レンズの材質の平均アッベ数
【請求項３】
前記後レンズ群に含まれる正レンズは、以下の条件を満たすことを特徴とする請求項１又は２に記載のテレサイドコンバーターレンズ。
θ(g,F)R+ ＞０．６５３−０．００１６νR+
但し、θ(g,F)R+：後レンズ群の正レンズの材質の異常分散性
また、θ(g,F)＝（ｎg−ｎF）／（ｎF −ｎc）
但し、ｎg ，ｎc ，ｎF はそれぞれｇ線、Ｃ線、Ｆ線に対する屈折率
【請求項４】
全体として以下の条件を満たすことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のテレサイドコンバーターレンズ。
ＴＬ／ＨＨ’＜１．１
但し、ＴＬ：テレサイドコンバータレンズの全厚
ＨＨ’：前レンズ群と後レンズ群の主点間隔
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主レンズの物体側に装着し、レンズ系の焦点距離を望遠側（長焦点側）にシフトさせるテレサイドコンバーターレンズに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
主レンズの物体側に装着する形式のテレサイドコンバーターは従来よく用いられており、Ｆナンバーを変化させることなく手軽にレンズ系の焦点距離を長くすることができるため、種々のタイプのものが提案されている。
【０００３】
但し、主レンズの焦点距離を長くするためにテレサイドコンバーターレンズなどの補助光学系を用いた場合、この補助光学系の内部で、完全に収差補正がなされている必要がある。仮に完全な収差補正がなされていなければ、補助光学系、即ちテレサイドコンバーターを含む全系の収差発生量がテレサイドコンバーターの倍率に比例して大きくなる。
【０００４】
特に、テレサイドコンバーターレンズでは、諸収差の中でも色収差の補正が問題となる。主レンズにテレサイドコンバーターレンズを装着した場合、焦点距離に比例して主レンズの色収差の発生量が大きくなる。
【０００５】
例えば、特開平１−２５１００９号公報には、物体側に凸面を向け、負の屈折力を持つメニスカス状の第１レンズと、正の屈折力を持つ第２レンズとからなる前群と、２，３枚のレンズからなる後群とから構成されるテレサイドコンバーターレンズが提案されている。
【０００６】
また、特開平３−５９５０８号公報には、前群の最も像側に正の屈折率を持つレンズを配し、後群は負の屈折力を持つレンズ１枚から構成されるテレサイドコンバーターレンズが提案されている。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記特開平１−２５１００９号公報にて提案のテレサイドコンバーターレンズでは、前群のうち最も物体側の第１レンズとして負レンズを配置しているため、その後の光学系での入射光線の光路が高くなり、軸上光線の入射高に依存する球面収差等の収差補正が困難になるという欠点がある。
【０００８】
また、特開平３−５９５０８号公報にて提案のテレサイドコンバーターレンズでは、後群が単に負レンズにより構成されており、群として負の色消しをするだけでは軸上色収差や倍率色収差の２次スペクトルを低減させることが困難であるという欠点がある。
【０００９】
そこで本発明は、主レンズの物体側に装着され、軸上色収差、倍率色収差を含めた諸収差を良好に補正できるようにした、高性能でコンパクトなテレサイドコンバーターレンズを提供することを目的としている。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明では、主レンズの物体側に装着され、主レンズの焦点距離を望遠側にシフトさせるテレサイドコンバーターレンズにおいて、テレサイドコンバーターレンズは、最大のレンズ間隔で配置された、前レンズ群と後レンズ群より構成されており、前レンズ群が、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚の単レンズから構成され、全体として正の屈折力を持っており、後レンズ群が、全体として負の屈折力を持ち、少なくとも１枚の正レンズを含んでいる。そして、前レンズ群が以下の条件式（１）を満足している。
νF+−νF-＞３５  …（１）
但し、νF+：前レンズ群に含まれる正レンズの材質の平均アッベ数
νF-：前レンズ群に含まれる負レンズの材質のアッベ数  
【００１１】
これにより、後レンズ群での負の色消しを効果的に行うことができ、後レンズ群の内部での良好な色収差補正が可能なテレサイドコンバーターレンズを実現することが可能となる。
【００１２】
また、後レンズ群の正レンズに異常分散ガラスを用い、かつその正レンズに適切な光学的パワー（１／焦点距離）を持たせることにより、倍率色収差の良好な補正効果を発揮させることが可能となる。
【００１３】
さらに、前レンズ群の最も像側に負レンズを配置することにより、球面収差等の諸収差に悪影響を及ぼすことなく前レンズ群内での色収差補正を行うことが可能である。そして、これらにより、各群内部での色収差補正が良好に行われ、高性能でコンパクトなテレサイドコンバーターレンズを実現することが可能となる。
【００１４】
さらに、上記目的を満たすために、後レンズ群を、以下の条件式（２）の条件を満足するように構成するとよい。
【００１５】
νR-−νR+＞１５ …（２）
但し、νR+：後レンズ群に含まれる正レンズの材質の平均アッベ数
νR-：後レンズ群に含まれる負レンズの材質の平均アッベ数
上記条件式（２）は、後群の色収差補正に関するものであり、条件の範囲を外れると倍率色収差が補正不足となり、結像性能が悪化する。
【００１６】
また、上記条件式（１）は、前群の色収差補正に関するものであり、条件式の下限値を外れると、特に軸上色収差が補正不足になり結像性能が悪化する。しかも、曲率半径が小さくなり、球面収差等の諸収差が著しく悪化する。
【００１７】
そして、上記条件式（１），（２）を満たすことにより、前レンズ群および後レンズ群のそれぞれの群で色消しを充分に行い、各群での残存収差量を概ね零に近づけ、コンバーター全体の総和としても零に近づけることが可能であり、全体としての色消しを効果的に行うことが可能となる。
【００１８】
さらに、後レンズ群に含まれる正レンズが以下の条件を満たすようにしてもよい。
【００１９】
θ(g,F)R+ ＞０．６５３−０．００１６νR+  …（３）
但し、θ(g,F)R+：後レンズ群の正レンズの材質の異常分散性
また、θ(g,F)＝（ｎg−ｎF）／（ｎF −ｎc）  …（４）
但し、ｎg ，ｎc ，ｎF はそれぞれｇ線、Ｃ線、Ｆ線に対する屈折率
上記条件式（３）は、後レンズ群の正レンズの材質の異常分散性に関するものである。後レンズ群の正レンズに上記条件式（３）を満たす異常分散性ガラスを用い、かつその正レンズに適切な光学的パワーを持たせることで、倍率色収差の補正効果が発揮される。上記条件式（３）を外れると、倍率色収差の補正効果が不足し、残存収差が大きくなってしまう。
【００２０】
そして、上記条件式（１）〜（３）を満足することにより、軸上色収差と倍率色収差の２次スペクトルを効果的に補正できる。
【００２１】
特に、入射光線高が高くなり、軸上色収差等に影響を持つ前レンズ群に、それらの収差補正効果の高いＣａＦ２に代表されるような異常分散性が高く高価なガラス材を用いることなく、残存２次スペクトルを補正することが可能となる。
【００２２】
さらに、コンバータ全体として以下の条件を満たすようにしてもよい。
【００２３】
ＴＬ／ＨＨ’＜１．１  …（５）
但し、ＴＬ：テレサイドコンバータレンズの全厚
ＨＨ’：前レンズ群と後レンズ群の主点間隔
上記条件式（５）は、テレサイドコンバーター全体をコンパクトにまとめるための具体的な条件である。本発明では、前レンズ群の最も像側に負レンズを配置することにより、前レンズ群の主点位置を物体側に押し出すことが可能となる。このため、各群のパワーを緩くすることが可能であり、また主点間隔を大きくとることが可能となる。その結果、レンズの曲率半径を比較的緩くできるので、収差補正上、有効であり、かつコンバーター全体をコンパクトにすることが可能となる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の具体的な実施形態を挙げる。図１から図４には、テレサイドコンバーターレンズを主レンズの物体側に装着したときの、各実施形態に対する望遠端での断面図を示している。
【００２５】
ｒはテレサイドコンバーターレンズの物体側からのレンズ面の曲率半径、ｄは物体側からの面または空気間隔、ｎはテレサイドコンバーターレンズの物体側からのレンズのｄ線に対する屈折率、ν（表中ではｖと記す）はテレサイドコンバーターレンズの物体側からのレンズのｄ線に対するアッベ数を表す。
【００２６】
図１から図４において、ＴＣはテレサイドコンバーターレンズであり、全体として正の屈折力を持つ焦点距離ｆ１の前レンズ群Ａと、全体として負の屈折力を持つ焦点距離ｆ２の後レンズ群Ｂとから構成され、アフォーカル系を構成している。
【００２７】
ここで、各実施形態におけるテレサイドコンバーターレンズのアフォーカル倍率ｆ１／ｆ２は、略１．５である。
【００２８】
また、Ｍはズームレンズ等の主レンズである。主レンズＭにおいて、Ｆはフォーカス部、Ｖはバリエーター部、Ｃはコンペンセーター部、Ｒはリレー部、Ｇは色分解光学系やフィルター等であり、図ではガラスブロックとして示している。
【００２９】
（第１実施形態）
図１には、本発明の第１実施形態であるテレサイドコンバーターレンズの光学構成を示している。このテレサイドコンバーターレンズは、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚のレンズからなる前レンズ群Ａと、負レンズ、正レンズ、負レンズの３枚のレンズからなる後レンズ群Ｂとから構成されている。この第１実施形態の数値実施例を表１に、収差図を図５に示す。
【００３０】
【表１】
0004164254.tif 000002
【００３１】
（第２実施形態）
図２には、本発明の第２実施形態であるテレサイドコンバーターレンズの光学構成を示している。このテレサイドコンバーターレンズは、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚のレンズからなる前レンズ群Ａと、正レンズ、負レンズの２枚のレンズからなる後レンズ群Ｂとから構成されている。この第２実施形態の数値実施例を表２に、収差図を図６に示す。
【００３２】
【表２】
0004164254.tif 000003
【００３３】
（第３実施形態）
図３には、本発明の第３実施形態であるテレサイドコンバーターレンズの光学構成を示している。このテレサイドコンバーターレンズは、第２実施形態と同様に、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚のレンズからなる前レンズ群Ａと、正レンズ、負レンズの２枚のレンズからなる後レンズ群Ｂとから構成されている。この第３実施形態の数値実施例を表３に、収差図を図７に示す。
【００３４】
【表３】
0004164254.tif 000004
【００３５】
（参考の実施形態）
図４には、参考の実施形態であるテレサイドコンバーターレンズの光学構成を示している。このテレサイドコンバーターレンズは、物体側から順に、正レンズ、正レンズ、負レンズの３枚のレンズからなる前レンズ群Ａと、負レンズ、正レンズの２枚のレンズからなる後レンズ群Ｂとから構成されている。この参考の実施形態の数値実施例を表４に、収差図を図８に示す。
【００３６】
【表４】
0004164254.tif 000005
【００３７】
また、図１〜図４に示した各実施形態の主レンズＭの数値実施例を表５に示す。
【００３８】
【表５】
0004164254.tif 000006
【００３９】
また、上記各実施形態（各数値実施例）における上記条件式（１）〜（４）の値を表６としてまとめて示す。
【００４０】
【表６】
0004164254.tif 000007
【００４１】
上記各実施形態によれば、それらの収差図からも明らかなように、色収差補正だけでなく、５収差についても充分に補正が可能なテレサイドコンバーターレンズを実現することができる。
【００４２】
なお、本発明のテレサイドコンバーターおよび主レンズにおけるレンズ構成は、上記各実施形態にて説明したレンズ構成に限られるものではない。
【００４３】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、全体として正の屈折力を持つ前レンズ群と、全体として負の屈折力を持ち、少なくとも１枚の正レンズを含む後レンズ群とを設けてテレサイドコンバーターレンズを構成しているので、後レンズ群での負の色消しを効果的に行うことができ、後レンズ群の内部での良好な色収差補正が可能なテレサイドコンバーターレンズを実現することができる。
【００４４】
また、後レンズ群の正レンズに異常分散ガラスを用い、かつその正レンズに適切な光学的パワーを持たせるようにすれば、倍率色収差の良好な補正効果を発揮させることができる。
【００４５】
さらに、前レンズ群の最も像側に少なくとも１枚の負レンズを配置すれば、球面収差等の諸収差に悪影響を及ぼすことなく前レンズ群内での色収差補正を行うことができる。
【００４６】
そして、これらにより、各群内部での色収差補正が良好に行われ、高性能でコンパクトなテレサイドコンバーターレンズを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態であるテレサイドコンバーターレンズおよび主レンズ（望遠端）での光学断面図。
【図２】本発明の第２実施形態であるテレサイドコンバーターレンズおよび主レンズ（望遠端）での光学断面図。
【図３】本発明の第３実施形態であるテレサイドコンバーターレンズおよび主レンズ（望遠端）での光学断面図。
【図４】参考の実施形態であるテレサイドコンバーターレンズおよび主レンズ（望遠端）での光学断面図。
【図５】上記第１実施形態のテレサイドコンバーターレンズの収差図。
【図６】上記第２実施形態のテレサイドコンバーターレンズの収差図。
【図７】上記第３実施形態のテレサイドコンバーターレンズの収差図。
【図８】上記参考の実施形態のテレサイドコンバーターレンズの収差図。
【符号の説明】
Ｍ 主レンズ
Ｆ フォーカス部
Ｖ バリエーター部
Ｃ コンペンセーター部
Ｒ リレー部
Ｇ ガラスブロック部
ＴＣ テレサイドコンバーターレンズ
Ａ （テレサイドコンバーターレンズの）前レンズ群
Ｂ （テレサイドコンバーターレンズの）後レンズ群
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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