(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＳＭＡ／ＣＡ機構による衝突型媒体アクセス機構と共に通信ネットワークにおける無線リンクを適合させる方法であって、前記通信ネットワークは少なくとも第１の端末及び第２の端末を有し、当該方法は、
前記第２の端末によって送信されたデータの前記第１の端末による受信品質を測定するため、
前記第２の端末から前記第１の端末への送信に影響を与えるパラメータ値を前記第1端末により設定し、
前記第２の端末から前記第１の端末への所定の応答を引き起こす前記第２の端末へのメッセージを、前記第１の端末により生成し、
前記所定の応答は、前記第１の端末に事前に既知の内容を含み且つ前記第１の端末に事前に既知の時間に受信され、前記所定の応答は、予め設定されたパラメータ値によって定義された条件で受信され、
前記第１の端末により生成されたメッセージは前記第２の端末から前記第１の端末への所定の応答を引き起こし、該メッセージはペイロードデータを含まないデータパケットであり、該メッセージは前記第２の端末が知る必要のあるパラメータ値に関する情報を含み、前記所定の応答は肯定応答パケットであり、
前記所定の応答について行われた品質測定に基づいて、前記第１の端末により品質規準値を評価し、
使用リンクの品質基準値よりも良い品質基準値を前記所定の応答が示す場合、該パラメータ値を使用するように使用リンクを適合させることを特徴とする方法。
【請求項２】
前記通信ネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１のネットワークである請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記メッセージは、送信要求パケットを含み、ペイロードデータを含まない請求項２記載の方法。
【請求項４】
前記パラメータは、アンテナセクタ及び／又はアンテナ素子を表す請求項１乃至３の何れか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記メッセージは、ペイロードデータを伴わないヌルファンクション型のデータパケットを含む請求項１乃至３の何れか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記パラメータは、物理モード及び／又はデータレートを表現する請求項１乃至３の何れか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の端末は、フラグメントモードで前記第２の端末へ前記メッセージを送信し、フラグメントモードでは、前記メッセージの部分を単一のバーストで送信し、各部分は前記第２の端末により応答され、前記パラメータ値は複数の肯定応答の間で異なる請求項６記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、コンテンション方式の媒体アクセス機構を使用するIEEE 802.11準拠ネットワークのようなネットワークにおける無線リンクのパラメータを試験し修正する方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ワイヤレス・ネットワークにおいて、無線リンクを用いて通信する２台の装置は、夫々の伝送パラメータを動的に設定する必要がある。このようなパラメータの中には、特に、発信者のアクティブ・アンテナ・セクタ、又は、マルチセクタ・アンテナの場合には素子が含まれる。その他の考慮されるパラメータは、チャネル符号化の選択と変調の選択を含む物理モードである。
【０００３】
適切なパラメータの選択は、無線リンクのロバスト性（頑強さ）と全体性能に直接的な影響を与える。
【０００４】
２００１年１０月１０日にThomson Licensing S.A.により出願され、発明の名称が"Methods and devices for radio link adaptation"である特許文献１には、ETSI BRAN HiperLAN 2に基づくワイヤレス・ネットワークのような集中ネットワークにおいて無線リンク評価を実行するため適合した方法及び装置が記載されている。この特許文献１では、受信側移動端末は、既知の送信側移動端末に、識別されたコネクションを介して、かつ、所定の伝送パラメータを用いて、所定の試験データの送信をさせる。
【０００５】
例えば、IEEE 802.11規格に基づくネットワークのような他のネットワークは、少なくともある種のネットワークコンフィギュレーションの場合に、集中コントローラを欠く。分散協調ファンクション（ＤＣＦ）モードと呼ばれるモードでは、IEEE 802.11は、無線媒体へのアクセスを調節するため、キャリア検知媒体アクセス−衝突回避（ＣＳＭＡ−ＣＡ）機構を実現する。この機構によれば、送信しようとする移動端末は、
媒体が使用中であるかどうか（即ち、別の移動端末が送信中（ビジー）であるかどうか）を媒体に問い合わせる手順と、
最小アイドル期間後に限り送信が許可される手順と、
媒体が使用中である場合に、使用中期間の終了を待ち、最小アイドル期間を待ち、ランダム・バックオフ期間に入り、その後、送信を試みる手順と、
を実行する。
【特許文献１】
欧州特許出願第０１４０２５９２．８号明細書
【発明が解決しようとする課題】
結果として、移動端末は、一般的に、データフレームを送信する移動端末の識別情報が事前に通知されない。伝送状態が悪いとき、受信側移動端末は、どの移動端末からデータが送信されたかを知ることができない。このため、無線リンク評価プロセスは、一層困難になる。
【０００６】
本発明は、コンテンション方式媒体アクセス機構を使用する通信ネットワークにおいて無線リンクを適合させる方法の提供を目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、少なくとも第１の端末及び第２の端末を具備し、ＣＳＭＡ／ＣＡ機構のようなコンテンション方式媒体アクセス機構を使用する通信ネットワークにおける無線リンクを適合させる、無線リンクアダプテーション方法であって、
第２の端末によって送信されたデータの第１の端末による受信を試験するため、
第２の端末から第１の端末への送信に影響を与えるパラメータ値をセットする手順と、
第１の端末において、第２の端末から第１の端末への所定の応答を起こすための第２の端末へのメッセージを生成する手順と、
を有し、
所定の応答は、第１の端末が事前に分かっている内容を含み、事前に分かっている時間に第１の端末によって受信され、
所定の応答は、予めセットされたパラメータ値によって定義された条件に応じて受信され、
第１の端末において、所定の応答に基づいて品質規準値を評価する手順を
更に有する。
【０００８】
本発明は、第１の端末が、無線リンク評価が実行されるべき相手側の第２の端末と、無線リンク評価が実行されるべき時間を決定できるようにする。試験（測定）自体は、第２の端末による所定のデータの送信を正確な時間に始動させ、次に、第１の端末によって受信されたデータを評価することによって達成される。この始動は、仮想キャリア検知機構を用いて実現される。
【０００９】
尚、パラメータ値をセットする手順は、ある種のパラメータについては、メッセージを生成する手順の後に実行されることに注意すべきである。例えば、パラメータがアンテナ素子である場合、この素子は、メッセージの送信中又は送信後であり、しかし、所定の応答の受信前にアクティブ（動作状態）にさせられる。
【００１０】
記載されている実施例によれば、所定の応答は肯定応答（アクノリッジ）パケットである。
【００１１】
記載されている実施例によれば、ネットワークは、IEEE 802.11準拠ネットワークである。
【００１２】
第１の実施例によれば、メッセージは、パケット送信要求を含み、ペイロードデータを含まない。
【００１３】
第１の実施例によれば、パラメータは、アンテナセクタ、素子、及び／又は、データレートである。
【００１４】
第２の実施例によれば、メッセージは、ヌル・ファンクション型のデータパケットである。
【００１５】
第２の実施例によれば、パラメータは、物理モード、及び／又は、アンテナセクタ若しくは素子、及び／又は、データレートである。
【００１６】
第１の実施例及び第２の実施例の変形版の実施例によれば、第１の端末は、フラグメントモードで、第２の端末へメッセージを送信する。このフラグメントモードでは、単一のバーストでメッセージのフラグメントを送信し、各フラグメントが第２の端末によって肯定応答され、パラメータ値が肯定応答と肯定応答の間で変更される。
【００１７】
本発明のその他の特徴並びに効果は、添付図面と共に説明される本発明の実施例の記載によって明らかにされる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
第１の実施例は、主として、受信側端末の空間ダイバーシチアンテナ用のアンテナ素子又は連続アンテナセクタを変化させるときの無線リンクの評価に着目している。第２の実施例は、物理モードの単独の変化、或いは、物理モードの変化とアンテナ素子の変化の両方に着目する。勿論、その他のパラメータ（例えば、自動利得制御ゲイン、周波数オフセットなど）も変化し、本発明は上述のパラメータに限定されない。
【００１９】
本実施例は、IEEE 802.11規格及びその様々な改良版に準拠したネットワークに基づいている。IEEE 802.11に関する詳細な情報は、IEEEから入手可能である。
【００２０】
以下では、評価処理を開始する端末は、受信側端末、又は、測定用端末と呼ばれ、一方、データの送信を要求される端末は、送信側端末、又は、想定対象端末と呼ばれる。
【００２１】
IEEE 802.11は、（物理キャリア検知に対して）仮想キャリア検知と呼ばれる媒体アクセス機構を提案する。仮想キャリア検知機構は、ＣＳＭＡ／ＣＡ機構の発展型である。仮想キャリア検知の一実施形態は、ＲＴＳ／ＣＴＳ機構とも呼ばれる。ここで、ＲＴＳは、Request To Send（送信要求）を表し、ＣＴＳは、Clear To Send（送信可）を表す。後述するように、ＲＴＳ及びＣＴＳは、この機構で使用される二つの短い制御パケットの名称である。ＲＴＳ／ＣＴＳ機構の使用は任意的であるが、この機構は、測定用端末に、送信側端末から肯定応答フレーム（ＡＣＫフレーム）を巧く受信できない、若しくは、肯定応答を全く受信できない場合に、第３の端末によって送信されたデータとの衝突（干渉）が原因ではないことを確信させる。
【００２２】
ＲＴＳ／ＣＴＳ機構は、差し迫った送信のため指定された量の時間を媒体に確保（予約）することができる。図１には、移動端末ＭＴ１と、移動端末ＭＴ２と、移動端末ＭＴ３とを含むネットワークが示されている。動作中リンクが移動端末ＭＴ１と移動端末ＭＴ２の間に存在する。このリンクは、例えば、移動端末ＭＴ２から移動端末ＭＴ１へ映像ストリームを送信するため使用される。
【００２３】
移動端末ＭＴ２から移動端末ＭＴ１へ至るリンクを試験する目的のため、移動端末ＭＴ１がＲＴＳ／ＣＴＳ機構を使用して移動端末ＭＴ２への送信を予約しようとする場合を考える。移動端末ＭＴ１は、最初に、媒体の最小アイドル時間ＤＩＦＳ（ＤＩＦＳは分散フレーム間スペース(Distributed InterFrame Space)を表す）の経過後に、ＲＴＳパケットを移動端末ＭＴ２へ送信する。このＲＴＳパケットは、送信元アドレス（ＭＴ１）と、宛先アドレス（ＭＴ２）と、トランザクションの所要時間（即ち、パケットの送信と関連した肯定応答に要する時間）とを含む。媒体が空いている場合、移動端末ＭＴ２は、ＣＴＳパケットを用いて応答する。このＣＴＳパケットは、移動端末ＭＴ２のアドレスと、ＲＴＳパケットに格納されている所要時間からＣＴＳパケットの所要時間を差し引いた所要時間と、を含む。
【００２４】
ＲＴＳパケット及び／又はＣＴＳパケットを受信する全ての移動端末は、一定の期間に亘って、仮想キャリア検知指標という名前のパラメータ（ネットワーク割当ベクトルＮＡＶ）をセットする。この標識は、物理キャリア検知と組み合わせて端末（例えば、移動端末ＭＴ３）によって使用される。媒体は、媒体上で動作状態である機構が見つからない場合に限り、アイドル状態（待機状態）であるとみなされるので、媒体は、（データの送信用の）移動端末ＭＴ１及び（データの肯定応答用の）移動端末ＭＴ２を除いて、使用できない。
【００２５】
移動端末ＭＴ１がＣＴＳパケットを受信すると、移動端末ＭＴ１はデータフレームを送信する。このデータフレームは、ＡＣＫフレームを使用して、移動端末ＭＴ２によって肯定応答（承認）される。別のＤＩＦＳ期間が（フラグメントモードがしよう去れない限り）後に続く。
【００２６】
ＲＴＳ、ＣＴＳ、ＡＣＫ及びデータフレームは、ＳＩＦＳと呼ばれるアイドル期間によって分離される。ＳＩＳＦは、短いフレーム間スペース(Short InterFrame Space)を表す。
【００２７】
本発明によれば、この機構は、移動端末ＭＴ１と移動端末ＭＴ２の間で無線リンクを試験するため使用される。データフィールドの内容は重要ではなく、試験中には使用されない。好ましくは、データフィールドのペイロードは、ＲＴＳ／ＣＴＳ／データフレーム／ＡＣＫ系列の長さを短縮するため、空（データ・ヌル・ファンクション）であり、これにより、試験に要する帯域幅の量が削減される。ＲＴＳパケット内の所要時間フィールドは、ＣＴＳの長さと、空データパケットと、肯定応答と、それらのＳＩＦＳ間隔とを示す。
【００２８】
無線リンクの品質試験は、移動端末ＭＴ２から受信されたＡＣＫフレームに関して移動端末ＭＴ１によって実行される。移動端末ＭＴ１は、ＲＴＳフレームを使用して移動端末ＭＴ２を選択したので、ＡＣＫフレームの送信元が分かる。移動端末ＭＴ１は、ＣＴＳフレーム、データフレーム、及び、ＳＩＦＳ間隔の所要時間を知ることにより、このフィールドを受信する予定の時間が分かる。測定用端末が他の受信器の設定を試験するためＣＴＳを使用する場合、ＣＴＳフレームは使用されない。ＣＴＳフレームが正確に受信されない（或いは、全く受信されない）場合、想定用端末は、ＲＴＳを送信したときの衝突又はＣＴＳを受信したときの衝突が原因であるかどうか、或いは、受信器の設定が悪いことが原因であるかどうか、を判定できない。ＣＴＳフレームを使用して試験を行うことは可能であるが、上述のように、ＡＣＫフレームの方が好ましい。
【００２９】
表１には、ＡＣＫフレームのフォーマットが記載されている。
【表１】
0004200019.tif 000002
移動端末ＭＴ１は、全てのフィールドの内容を事前に知っているので、エラーを容易にテストすることができる。本実施例によって使用される品質規準は、受信信号電力である。変形された実施例の場合、この規準は、受信信号電力の合計であり、２００１年２月６日にTHOMSON Licensing SAの名で出願された仏国特許出願第０１１５８９２号明細書に記載された標識が加えられ、ＯＦＤＭ変調信号の個別の搬送波の測定結果に基づいている。
【００３０】
本実施例によれば、各測定用端末は、無線リンク評価処理に関係したパラメータを保持するテーブルを組み込む。本実施例によれば、端末のテーブルには、測定対象の端末毎に、以下のデータ、即ち、
（ａ）測定対象端末の媒体アクセス制御（ＭＡＣ）番号と、
（ｂ）現在使用中のアンテナ素子及び無線リンク品質規準値（例えば、ビット誤り率推定量、電力レベル推定量、あるは、幾つかの規準値を組み合わせる関数の値）と、
任意的に、
（ｃ）次の試験対象のアンテナ素子と、
（ｄ）直前に判明した周波数オフセット、直前に判明したＡＧＣレベルなどの受信機能に有用なその他のパラメータと、
が収容されている。
【００３１】
最後の項目は、厳密な意味ではアンテナダイバーシチに関係しないが、正しい受信パラメータのセットアップ速度の改善に寄与する。
【００３２】
ある特定の端末に対するテーブルの内容は、受信側端末が正確に測定を実行したときに更新される。
【００３３】
移動端末ＭＴ１が移動端末ＭＴ２との入力リンクを測定するために行うステップは以下の通りである。
【００３４】
ステップ１：現在有効なアンテナ素子の識別情報及び品質規準値が読み出され、レジスタに保存される。
【００３５】
ステップ２：移動端末ＭＴ１は上述のようにＲＴＳフレームを送信する。
【００３６】
ステップ３：移動端末ＭＴ１は、移動端末ＭＴ２によって送信されたＣＴＳフレームを待機する。
【００３７】
ステップ４：移動端末ＭＴ１は、データ・ヌル・パケットを移動端末ＭＴ２へ送信し、試験対象のアンテナ素子を選択する。
【００３８】
ステップ５：移動端末ＭＴ１は、移動端末ＭＴ２によって送信されるべきＡＣＫフレームを待機する（移動端末ＭＴ１はデータフレームを送信しない。）。
【００３９】
ステップ６：移動端末ＭＴ１は、ＡＣＫに基づいて品質規準を評価する。
【００４０】
ステップ７：移動端末ＭＴ１は、品質規準をレジスタに保存された品質規準値と比較する。品質規準の方が高い場合、新しいアンテナ素子識別情報及び品質規準値がステップ８で記憶される。
【００４１】
ステップ９：全てのアンテナ素子の試験が終了するまで、ステップ２からステップ７を繰り返す。
【００４２】
ステップ１０及び最後のステップ：移動端末ＭＴ１は、動作中リンクのため使用されたアンテナ素子を変更すべきかどうかを検証する。変更すべき場合には、必要なステップが実行され、テーブルが更新される。
【００４３】
以上の処理は図２に示されている。
【００４４】
測定は、既存の動作中リンクが妨害されることなく実行可能である。勿論、この処理は、使用されるべき正しいパラメータ値を事前に決定するため、測定用端末との間に動作中リンクを持たない端末を測定するためにも実行できる。単一の測定の期間と、ネットワークの帯域幅が与えられた場合、大量のネットワークリソースを消費することなく、受信器１台当たりに１００Ｈｚの周波数で合理的に測定を実行することができる。
【００４５】
第１の実施例では、ＲＴＳ／ＣＴＳ機構は、測定対象端末からの肯定応答を生成するため使用される。IEEE 802.11の場合、ＣＴＳフレームの物理モードの選択は、ＲＴＳ／ＣＴＳ機構の枠内に制限される（他のタイプのネットワークの場合に同様であるとは限らない。）。実際には、ＢＰＳＫ  １／２のような非常にロバスト性（頑強性）の高いモードが使用される。しかし、データフレーム又はＡＣＫフレームのデータレートは、ＲＴＳ／ＣＴＳデータレートとは無関係に、自由に選択することが可能である。
【００４６】
第２の実施例は、媒体を要求するためにＲＴＳ／ＣＴＳ機構を使用するのではなく、移動端末ＭＴ１によって送信された空のデータパケットに応じて準備された移動端末ＭＴ２の肯定応答を使用する。物理モードに関する制約はない。空のデータパケットは、タイプフィールドが「ヌル・ファンクション」と一致するデータパケット、即ち、ペイロードを含まないデータパケットである。ＲＴＳ／ＣＴＳパケットを使用しないことによって、一部の帯域幅（ＱＰＳＫ  １／２モードで１００μ秒を表現するＲＴＳフレーム及びＣＴＳフレーム）が節約される。
【００４７】
種々のアンテナ素子を試験するため移動端末ＭＴ１によって実行される方法は図３のフローチャートに示されている。このフローチャートは、アンテナ素子、物理モード、或いは、その他のパラメータであろうと任意の可変パラメータを使用する測定に適用可能である。
【００４８】
ステップＡ：動作中のリンクで現在使用中のパラメータ値（もしあれば）、並びに、対応した品質規準値は、読み出される。２個の値がレジスタに保存される。
【００４９】
ステップＢ：試験対象のパラメータが選択され、セットされ、ＤＩＦＳ期間の後、ヌル・ファンクション・データフレームが移動端末ＭＴ１によって移動端末ＭＴ２へ送信される。変更されるべきパラメータが、受信側で修正されるべきパラメータ（例えば、受信側アンテナ素子、受信側周波数オフセットなど）だけである場合、ＡＣＫフレームの受信後であれば、ヌル・ファンクション・データフレームの送信中又は送信後にセットしてもよい。受信側で修正されるべきぱあらメータが、送信側端末でＡＣＫフレームを適切に作成するために分かっていなければならないパラメータであるならば、この変更は、ヌル・ファンクション・データフレームの送信前に実施しなければならない。なぜならば、このフレームは、変更されたパラメータ値に関する情報を収容するからである。
【００５０】
ステップＣ：移動端末ＭＴ１は、移動端末ＭＴ２によって送信されたＡＣＫフレームを待機する。
【００５１】
ステップＤ：移動端末ＭＴ１は、品質規準値を評価する。
【００５２】
ステップＥ：移動端末ＭＴ１は、規準値がレジスタに保持されているものよりも優れているかどうかを試験する。残りのステップは、図２のステップと同じである。
【００５３】
図３に示された方法は、数種類のパラメータを同時に試験する場合には、再帰的に実行してもよい。その場合、動作中リンクに対するパラメータ値は、このようなパラメータ値の最もより総合的な組み合わせが見つけられたときに限り変更される。
【００５４】
次に、第２の実施例の変形例を説明する。この変形実施例は、IEEE 802.11規格によって提案されたフラグメント化機構を利用する。この機構によれば、移動端末ＭＴ１は、ＤＣＦ媒体アクセス手続の１回の呼び出しを使用して、数個のデータパケットをバーストとして送信することを要求する。この変形実施例によれば、ＡＣＫフレームは、品質規準値を評価するために使用されるが、アンテナセクタ又はアンテナ素子は、各ＡＣＫフレームの前に変更される。物理モードは全てのフラグメント及びＡＣＫフレームに対して同一でなければならないが、ＲＴＳ／ＣＴＳ機構の場合とは逆に、物理モードは自由に選択できる。フラグメント間でアンテナセクタを変更するためフラグメント化機構を用いることは、第１の実施例にも適用可能である。
【００５５】
上述のいかなる実施例の場合でも、計測用処理によって占有される帯域幅は、（例えば、ＢＰＳＫ  １／２からＱＰＳＫ  １／２へ、或いは、ＱＰＳＫ  １／２から１６ＱＡＭ  １／２へ）変調を変更することによって補償され得る。
【００５６】
本発明の第１の実施例又は第２の実施例による計測用処理は、様々なイベントによって起動することが可能である。これらのイベントから非限定的に列挙された例には、
（ａ）受信信号の電力レベルが閾値を下回るとき
（ｂ）所与の端末からの入力向き伝送がより頑強にされたとき（例えば、サービスの中断を避けるため、等時性ストリームを伝送するとき）
（ｃ）所与の端末から所定数のパケットを受信したのち
が含まれる。
【００５７】
計測レートは、例えば、以下に非限定的に列挙した事項の関数である。
（ａ）チャネルダイナミックス。１００Ｈｚの周波数は、一般的に、人が移動する環境では十分であるとみなされる。
（ｂ）物理モードの感度。一部のモードは、ある種のチャネル特性に関して、他の物理モードよりも高感度であることが分かっている（例えば、ビタビ冗長３／４の物理モードは、チャネル形状ファクタｎ関して、１／２の冗長性よりも高感度である。
（ｃ）ネットワークの負荷。計測のため使用される帯域幅を減少させることは、この帯域幅を他の目的のため使用するために要求される。
（ｄ）計測対象のリンク上の平均ビットレート。
あまり使用されないリンクは、頻繁に使用されるリンクよりも注目される可能性が低い（したがって、計測の頻度が低い）。
【００５８】
一般的に、計測を完全に定期的に実施する必要はないので、計測は、端末によってバックグラウンドタスクとして実行し、正規の伝送を優先させてもよい。
【００５９】
有利的には、本発明の実施例によるコネクションパラメータの調整は、既存の動作中のコネクション、特に、映像ストリームを搬送中のコネクションを妨害しない。更に、チャネル特性は時間と共に変化し、予測できない時点で伝送コネクションパラメータの再調整が必要になり、これらの特性の評価はいつでも実施可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例による処理中のメッセージ交換を示すネットワークの構成図である。
【図２】本発明の第１の実施例による方法のフローチャートである。
【図３】本発明の第２の実施例による方法のフローチャートである。
【符号の説明】
ＭＴ１，ＭＴ２，ＭＴ３    移動端末
【図１】
0004200019.tif 000003
【図２】
0004200019.tif 000004
【図３】
0004200019.tif 000005