(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁性の保持シート本体の一面側に複数の電極が設けられ、該複数の電極が患者の体表側に位置するようにして患者に装着される多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置において、
前記各電極はそれぞれ、前記保持シート本体に対して凹凸嵌合式の係止機構によって該保持シート本体に対して着脱自在とされており、
前記係止機構は、前記保持シート本体の前記一面側に設けられた凹部または凸部からなる係止部と、前記各電極に設けられて該係止部に凹凸嵌合される凸部または凹部からなる係合部と、から構成されると共に、該係止機構を構成する該係止部および係合部は、１つの電極について１つのみ設けられ、
前記係止部および係合部はそれぞれ導電性を有して、前記各電極への通電用配線が前記保持シート本体内において前記係止部に接続され、
前記保持シート本体と各電極との間には、前記係止機構によって該電極を該保持シート本体に対して係止させたときに、該係止機構を外部と液密に遮断するシール機構が構成され、
前記シール機構は、前記保持シート本体に一体成形されて前記係止部を取り囲む第１凸状シール部と、前記電極に一体成形されて前記係合部を取り囲む第２凸状シール部とから構成されて、該係止部に該係合部を係合させたときに、該第１凸状シール部と第２凸状シール部とが内外２重構造で嵌合されるように設定されており、
前記第１凸状シール部と第２凸状シール部とがそれぞれ、弾性を有すると共に、前記係止機構を中心とする円環状に形成され、
前記保持シート本体と電極との間には、前記係止機構によって該電極を該保持シート本体に対して係止させたときに、該電極が該保持シート本体に対して該係止機構を中心として回転されるのを規制する回り止め機構が構成され、
前記回り止め機構は、前記係止部と偏心した位置において前記保持シート本体に形成された凹部または凸部からなる第１嵌合部と、前記係合部と偏心した位置において前記電極に形成されて前記第１嵌合部に嵌合される凸部または凹部からなる第２嵌合部とから構成され、
前記係合部と前記係止部との嵌合方向と、前記第１凸状シール部と第２凸状シール部との嵌合方向と、前記第１嵌合部と第２嵌合部との嵌合方向とが互いに同一方向となるように設定されている、
ことを特徴とする多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記保持シート本体には、前記第１凸状シール部と共働して前記第２凸状シール部をその径方向から挟持するための挟持部が形成されている、ことを特徴とする多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置。
【請求項３】
請求項１において、
前記電極には、前記第２凸状シール部と共働して前記第１凸状シール部をその径方向から挟持するための挟持部が形成されている、ことを特徴とする多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれか１項において、
前記各電極が異形形状とされている、ことを特徴とする多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
電気信号を利用した治療器（物理療法機器）の一種として、従来から低周波治療器が知られている。この低周波治療器では、患者の体表面に装着された一対の電極（導子）間に低周波電気信号（低周波治療用信号）を付与することにより行われる。そして、一対の電極を複数組設けた多チャンネル式の低周波治療器も実用化されている。
【０００３】
また、低周波治療器の一種として、干渉低周波治療器がある。このものは、１対の電極に対して低周波電気信号を付与する一方、他の一対の電極に対して高周波電気信号を付与して、この低周波電気信号と高周波電気信号との干渉によって実質的に治療用の低周波電気信号を生成するものとなっている。
【０００４】
上述のように、低周波治療器においては、患者の体表面に複数、特に多数の電極を装着することが多いが、多くの電極を患者の体表面にすみやかに装着するために、あらかじめ複数の電極を絶縁性の保持シート本体に保持させることが行われている。このように、保持シート本体に対して多くの電極を装備させる場合、電極の清掃や交換のために、各電極を保持シート本体に対して着脱自在とすることも行われている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本出願人は、保持シート本体に対して複数の電極を容易に着脱するために、凹凸嵌合形式によって電極を保持シート本体に対して取付るようにしたものを開発した。すなわち、保持シート本体側に係止部としての凹部または凸部を形成する一方、各電極には、上記係止部に係合される凸部または凹部からなる係合部を形成したものを開発した。このものにあっては、電極を保持シート本体に対して押しつけるだけで電極の取付を行うことができ、また、電極を保持シート本体から引き剥がす外力を与えるだけで電極を保持シート本体から取外すことが可能となる。そして、上記係止部および係合部をそれぞれ導電性を有するように構成して、保持シート本体内に配設した通電用配設を係止部に接続しておくことにより、この配線から、係止部および係合部を介して電極へ通電できるようにしたものを開発した。
【０００６】
ところで、電極と患者体表面との間の導電性向上のために、複数の電極を、導電性向上のための導電シートで覆うことが行われる。この導電シートは、例えば、導電シートを有するスポンジシートによって構成されて、例えば水を浸すことによってより導電性が高められることになる。この場合、係止部と係合部とが通電経路を構成するために、導電シートの水分が係止機構に付着したり、あるいは患者の体表面から発生される汗が電極に付着すると、各電極間で電気信号がリークしてしまうことが考えられ、この点において何らかの対策が望まれることになる。
【０００７】
また一方、取付等の簡単化のために、係止機構を構成する係止部と係合部とを、１つの電極については１つのみ設けることが望ましいものとなる。この場合、電極を保持シート本体に対して取付たとき、係止機構を中心にして電極が不用意に回転しまうおそれがある。電極が円形であれば、回転しても特に問題はないが、電極が例えばほぼ長方形等の異形形状に形成されている場合、電極が不用意に回転してしまうと、患者への通電位置が微妙に相違してしまうばかりでなく、各電極間の隙間が小さいときは電極同士が接触して電気信号のリークということが問題となり、この点において何らかの対策が望まれることになる。
【０００８】
本発明は以上のような事情を勘案してなされたもので、その目的は、保持シート本体に対して電極を取付けるための係止機構を、電極に対して治療用電気信号を付与するための通電経路として兼用させた場合に、係止機構を介して不用意に電気信号がリークしないようにすると共に、保持シート本体に対して取付られた電極が不用意に回転してしまう事態を確実に防止できるようにした多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するため、本発明はその解決手法として次のようにしてある。すなわち、特許請求の範囲における請求項１に記載のように、
絶縁性の保持シート本体の一面側に複数の電極が設けられ、該複数の電極が患者の体表側に位置するようにして患者に装着される多チャンネル式低周波治療器用の電極保持シート装置において、
前記各電極はそれぞれ、前記保持シート本体に対して凹凸嵌合式の係止機構によって該保持シート本体に対して着脱自在とされており、
前記係止機構は、前記保持シート本体の前記一面側に設けられた凹部または凸部からなる係止部と、前記各電極に設けられて該係止部に凹凸嵌合される凸部または凹部からなる係合部と、から構成されると共に、該係止機構を構成する該係止部および係合部は、１つの電極について１つのみ設けられ、
前記係止部および係合部はそれぞれ導電性を有して、前記各電極への通電用配線が前記保持シート本体内において前記係止部に接続され、
前記保持シート本体と各電極との間には、前記係止機構によって該電極を該保持シート本体に対して係止させたときに、該係止機構を外部と液密に遮断するシール機構が構成され、
前記シール機構は、前記保持シート本体に一体成形されて前記係止部を取り囲む第１凸状シール部と、前記電極に一体成形されて前記係合部を取り囲む第２凸状シール部とから構成されて、該係止部に該係合部を係合させたときに、該第１凸状シール部と第２凸状シール部とが内外２重構造で嵌合されるように設定されており、
前記第１凸状シール部と第２凸状シール部とがそれぞれ、弾性を有すると共に、前記係止機構を中心とする円環状に形成され、
前記保持シート本体と電極との間には、前記係止機構によって該電極を該保持シート本体に対して係止させたときに、該電極が該保持シート本体に対して該係止機構を中心として回転されるのを規制する回り止め機構が構成され、
前記回り止め機構は、前記係止部と偏心した位置において前記保持シート本体に形成された凹部または凸部からなる第１嵌合部と、前記係合部と偏心した位置において前記電極に形成されて前記第１嵌合部に嵌合される凸部または凹部からなる第２嵌合部とから構成され、
前記係合部と前記係止部との嵌合方向と、前記第１凸状シール部と第２凸状シール部との嵌合方向と、前記第１嵌合部と第２嵌合部との嵌合方向とが互いに同一方向となるように設定されている、
ようにしてある。これにより、凹凸嵌合される係止機構を利用して電極の保持シート本体に対する取付、取外しを容易にしつつ、係止機構を電極への通電経路として兼用させることができる。そして、シール機構によって係止機構を外部と液密に遮断することにより、係止機構を介して治療用電気信号がリークしてしまう事態も防止されることになる。さらに、回り止め機構によって、電極が保持シート本体に対して不用意に回転してしまう事態を防止することができる。
【００１０】
上記解決手法を前提とした好ましい態様は、特許請求の範囲における請求項２以下に記載のとおりである。すなわち、
前記保持シート本体には、前記第１凸状シール部と共働して前記第２凸状シール部をその径方向から挟持するための挟持部が形成されている、ようにすることができる（請求項２対応）。この場合、挟持部によって、第１凸状シール部と第２凸状シール部とをその径方向にしっかりと密着させて、シール性をより向上させる上で好ましいものとなる。
【００１１】
前記電極には、前記第２凸状シール部と共働して前記第１凸状シール部をその径方向から挟持するための挟持部が形成されている、ようにすることができる（請求項３対応）。この場合、挟持部によって、第１凸状シール部と第２凸状シール部とをその径方向にしっかりと密着させて、シール性をより向上させる上で好ましいものとなる。
【００１２】
前記各電極が異形形状とされている、ようにすることができる（請求項４対応）。この場合、異形形状とされているために特に不用意な回転を防止することが望まれる電極について、不用意な回転を防止することができる。
【００１３】
【発明の効果】
本発明によれば、凹凸嵌合される係止機構を利用して電極の保持シート本体に対する取付、取外しを容易にしつつ、係止機構を電極への通電経路として兼用させることができる。そして、シール機構によって係止機構を外部と液密に遮断することにより、係止機構を介して治療用電気信号がリークしてしまう事態も防止されることになる。さらに、回り止め機構によって、電極が保持シート本体に対して不用意に回転してしまう事態を防止することができる。
また、本発明は、次のような種々の効果をも奏する。すなわち、
シール機構は、内外２重構造となる嵌合方式によって、係止機構をより確実に外部と液密に遮断することができ、特に弾性を有すると共に、円環状に形成されていることから、シール機構のシール性をより十分に確保することができる。
さらに、１つの電極については、係止機構を必要最小限の１つとしつつ、回り止め機構によって、電極が不用意に回転してしまう事態を防止することができる。特に、電極を保持シート本体に対して取付ける動作を行うことにより、自動的に回り止め機構における凹凸嵌合が完了され、また電極を保持シート本体から取外す動作を行うことにより自動的に回り止め機構の凹凸嵌合が解除されることになる（電極の取付、取外しの動作とは別個に回り止めを得るための動作や回り止め機能解除の動作を行うことが不用になる）。さらに、係止機構とは偏心した位置に回り止め用の嵌合部が構成されるので、係止機構に極力回り止めのための無理な外力を加えないようにしつつ、回り止めを行う上で好ましいものとなる。
さらに又、上記係止機構とシール機構と回り止め機構との各嵌合方向が互いに同一方向に設定されているので、電極を保持シート本体に対して位置方向から接近させることにより、係止機構とシール機構と回り止め機構との嵌合を同時に行わせることができ、また、電極を保持シート本体から離脱させることにより、係止機構とシール機構と回り止め機構との嵌合解除を同時に行わせることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
まず、図１〜図７を参照しつつ、複数組の電極対を利用して、低周波治療器として特別なモードとなるさすり感覚のマッサージ効果を得るための基本的な構成について説明する。その後、複数の電極とこれを保持する保持シート本体との関係について図８以下を参照しつつ説明することとする。
【００１５】
図１において、Ｈは多チャンネル式低周波治療器の本体である。この本体Ｈは、実施形態では４チャンネル式とされて、合計４つの出力部１〜４を有する。各出力部１〜４は、それぞれ一対の電極（導子）が接続可能とされている。すなわち、第１チャンネルとなる第１出力部１には、配線１Ａ、１Ｂを介して、一対の電極１ａ、１ｂが接続される。同様に、第２チャンネルとなる第２出力部２には、配線２Ａ、２Ｂを介して、一対の電極２ａ、２ｂが接続される。第３チャンネルとなる第３出力部３には、配線３Ａ、３Ｂを介して、一対の電極３ａ、３ｂが接続される。第４チャンネルとなる第４出力部４には、配線４Ａ、４Ｂを介して、一対の電極４ａ、４ｂが接続される。このように、実施形態では、合計４組の電極対が用いられるようになっている。
【００１６】
図１中、Ｔは治療台、Ｋは治療台Ｔ上にうつ伏せとなった患者である。上記電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂは、患者Ｋの治療部位としての例えば背中に対して、後述する保持シート本体を利用して装着される。これにより、出力部１〜４からの後述する治療用の低周波信号（低周波の電気信号）を出力することにより、各一対の電極１ａと１ｂとの間、２ａと２ｂとの間、３ａと３ｂとの間、および４ａと４ｂとの間という各部位に刺激が与えられる。
【００１７】
図２は、本発明に用いる制御系統をブロック図的に示すものであり、特に、さすり感覚のマッサージを行うための特定モードに着目したものとなっている（通常の低周波治療のための回路部分については図示を略す部分もある）。この図２において、Ｕはマイクロコンピュータを利用して構成された制御ユニット（コントローラ）である。制御ユニットＵは、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、システムタイマ等を有する。この制御ユニットＵには、各出力部１〜４からの出力の大きさをマニュアル調整するための独立調整手段としてのスイッチ１１〜１４からの信号が入力される。このスイッチ１１〜１４は、出力を低下させる低下用操作部１１ａ〜１４ａと、出力を増大させる増大用操作部１１ｂ〜１４ｂとを有する。低下用操作部１１ａは、例えば押圧操作されることにより、出力を低下させる指令信号を制御ユニットＵに出力する（１２ａ〜１４ａについても同じ）。また、増大用操作部１１ｂは、例えば押圧操作されることにより、出力を増大させる指令信号を制御ユニットＵに出力する（１２ｂ〜１４ｂについても同じ）。
【００１８】
スイッチ５は、マニュアル操作される決定スイッチであり、例えば押圧操作されることにより、各出力部１〜４からの現在の出力状態を記憶すべき指令、特に各出力部１〜４の間での現在の出力の大きさの割合を記憶すべき指令信号を制御ユニットＵに出力するものである。スイッチ６は、共通調整手段としてのマニュアル操作される共通スイッチであり、各出力部１〜４からの出力の大きさを同時に変更する指令信号を制御ユニットＵに指令する。この共通スイッチ６は、例えばボリューム式とされて、所定の一方向へ回転させることにより出力増大要求となり、他方向へ回転させることにより出力低下要求となる。この共通スイッチ６による各出力部１〜４の出力の変更要求を受けたとき、制御ユニットＵは、前述した決定スイッチ５が操作された時点での記憶されている出力割合を維持した状態で出力の大きさを変更するような制御を行う。なお、共通スイッチ６は、制御ユニットＵによって制御されるモータ７によって、自動的に出力零の状態に復帰可能とされている。
【００１９】
図２中、符号８は、マニュアル操作される治療時間の設定用スイッチであり、所望の治療時間（例えば１５分等）を指令する。制御ユニットＵからは、Ｄ／Ａ回路（デジタルーアナログ変換回路）２１〜２４に対して、治療用低周波電気信号に対応した制御信号が出力される。すなわち、出力部１〜４は、アンプ３１〜３４からの電気信号（治療用低周波電気信号）を外部へ出力するものとなっており、この制御ユニットＵからアンプ３１〜３４への制御信号が、上記Ｄ／Ａ変換回路２１〜３１介して行われるようになっている。また、制御ユニットＵからは、各出力部１〜４からの出力状態を示す信号が、本体Ｈの目視易い場所に設けた表示器９に出力される。表示器９は、各出力部１〜４の出力状態を個々独立して表示するもので、実施形態では、各出力部１〜４から出力されている電圧と電流とが表示されるようになっている。さらに、制御ユニットＵからは、アンプ３５を介して、スピーカ（ブザー）３６に出力されるようになっている。
【００２０】
次に、各出力部１〜４からの出力波について、図３〜図５を参照しつつ説明する。なお、出力部１〜４からの出力（の大きさ）は、実施形態では電圧値としてあるが、電流値することも可能である。まず、各出力部１〜４から出力される電気信号は、図３に示すように、基本的に、方形の所定幅（時間幅）のパルスが低周波でもって出力される低周波電気信号とされる（図３のパルス間隔となる周期が低周波対応となっており、例えば周波数で１ＨＺ〜９９９ＨＺ）。実施形態では、この低周波電気信号に、搬送波としての中周波が重合される（例えば周波数で２ＫＨＺ〜１０ＫＨＺ）。すなわち、低周波信号となる方形のパルス幅内において、中周波数の電気信号が重合され、重合割合となるバーストデューティ比は実施形態では常時一定値（例えば３０％）とされている。これにより、低周波成分を持ちつつ、患者Ｋの体表面から奥深く入った部分への刺激付与に効果的となる。
【００２１】
各出力部１〜４からの出力は、図４に示すように、所定時間一定値が持続される持続出力状態とされるが、持続出力状態とするまでは出力が徐々に大きくなる漸増出力状態とされ、また持続出力状態から徐々に出力が低下される漸減出力状態とされる。この場合、漸増出力状態における出力増大割合（単位時間あたりの出力の増加割合）は、漸減出力状態における出力減少割合（単位時間あたりの出力の減少割合）よりも小さくされている。換言すれば、出力の増加はゆっくりで、出力の低下は急速に行われるようになっている。なお、各出力部１〜４の間での漸増出力状態における出力増大割合は互いにほぼ等しくなるようい設定され、同様に漸減出力状態における出力低下割合も互いにほぼ等しくなるように設定されている。
【００２２】
各出力部１〜４からの出力は、互いに時間をずらして順次行われる。例えば、第１出力部２（電極１ａ、１ｂ）、第２出力部２（電極２ａ、２ｂ）、第３出力部３（電極３ａ、３ｂ）、第４出力部４（電極４ａ、４ｂ）の順に出力される。この出力の順序は、さすりの方向に対応するものであり、例えば図１の場合、上記出力順において、右回り（時計方向回り）にさすった感覚が与えられる。上記出力順とは逆に、第４出力部４から第３出力部３、第２出力部２、第１出力部１の順に出力したときは、図１において左回り（反時計方向回り）にさすった感覚が与えられる。
【００２３】
図５には、好ましい出力例が示される。この図５において、第１出力部１、第２出力部２、第３出力部３、第４出力部というように順次出力して、この順序での出力が繰り返し行われる場合が示される。そして、図５の例では、出力（持続出力状態）の大きさは、第２出力部２がもっとも大きく、第３出力部３がもっとも小さく、第１出力部１と第４出力部４とがその中間の大きさとされている。なお、各出力部１〜４の大きさが相違するのは、出力が同じ大きさであっても患者Ｋが感じる刺激の強さは電極の装着部位によって相違を生じることを勘案してなされたものである。換言すれば、電極が装着されている部位毎に同じ刺激の強さを感じるように、各出力部１〜４の間での出力の大きさの調整が行われているものである。
【００２４】
図５から明らかなように、実施形態では、各出力部１〜４の間での出力遅延時間（ディレイ時間）は、互いにほぼ等しくなるように設定されている（例えば第１出力部１からの出力開始から一定遅延時間ｔだけ遅れて第２出力部２からの出力が開始され、第２出力部２からの出力開始から上記ｔだけ遅れて第３出力部３からの出力が開始される）。
【００２５】
今回出力されている今回出力部（例えば第１出力部１）での出力が行われている間に、次に出力が行われる出力部（例えば第２出力部２）からの出力が開始される。より具体的には、今回出力部での出力状態が前述した持続出力状態の間に、次の出力部からの出力が開始されるようになっている。そして、今回出力部からの出力が中止（出力零）となる時点（漸減出力状態の終期）においては、次回の出力部での出力状態が持続出力状態となるようにされている。このような設定によって、特に、出力されているある一対の電極から次に出力される別の電極へ向けて連続的に刺激が移動するような感覚が強く得られることになる。以上に加えて、複数の出力部１〜４のうち今回出力が行われている今回出力部での出力状態が前記持続出力状態から前記漸減出力状態に移行する付近の過渡期に、次に出力される次回出力部からの出力が前記持続出力状態の開始時期となるようにされている。
【００２６】
なお、今回出力されている出力部からの出力が完全に中止（出力零）になった後に、次の出力部からの出力を開始したのでは、さすりの感覚がが途中でとぎれるような感じとなってしまい、好ましくないものである。また、各出力部１〜４からの出力の状態として持続出力状態のみとすることも考えられるが（漸増出力状態および漸減出力状態共になしとした場合）、この場合は、刺激が連続的に徐々に移動するような感覚が得にくいものとなる。
【００２７】
なお、例えば第１出力部からの出力開始から、第２出力部の出力、第３出力部の出力、第４出力部の出力を経て、再び第１出力部からの出力が開始されるまでの時間（１サイクルあたりの時間で、図５における繰り返し時間に相当する時間）は、通常の手で行うさすりマッサージを勘案した時間に設定すればよく、例えば０．５秒〜２秒程度、好ましくは０．８秒〜１．５秒程度の範囲で設定すればよい。また、この１サイクル時間を、マニュアル変更することもできる（このための手動スイッチを別途設ければよい）。
【００２８】
次に、上述した制御を行う制御ユニットＵの制御内容について、図６、図７のフローチャートを参照しつつ説明する。なお、複数組の電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの患者Ｋへの装着状態は、例えば図１に示すような場合としてあり、図１中左回りにさする感覚を与えるために、出力順序は第１出力部１、第２出力部２、第３出力部３、第４出力部４の順としてある。また、以下の説明でＱはステップを示す。
【００２９】
まず、Ｑ１において、スイッチ８を操作することによって、治療時間が例えば１５分というように設定される。Ｑ２では、各出力部１〜４からの出力が、調整スイッチ１１〜１４を利用して、個々独立して調整される。より具体的には、Ｑ１での治療時間設定が行われた後に、まず第１出力部１からのみ出力が行われて、スイッチ１１（の低下用操作部１１ａ、増大用操作部１１ｂ）を操作することによって、患者Ｋが刺激を感じる最小限の出力となるように調整され、この調整値が一時的に記憶される。次いで、第２出力部２からのみ出力が行われて、スイッチ１２（の操作部１２ａ、１２ｂ）を操作することによって、患者Ｋが感じる最小限の出力となるように調整され、この調整値が一時的に記憶される。この後、第３出力部３からのみ出力が行われて、スイッチ１３（の操作部１３ａ、１３ｂ）を操作することによって、患者Ｋが感じる最小限の出力となるように調整され、この調整値が一時的に記憶される。最後に、第４出力部４からのみ出力が行われて、スイッチ１４（の操作部１４ａ、１４ｂ）を操作することによって、患者Ｋが感じる最小限の出力となるように調整され、この調整値が一時的に記憶される。このようにして、各出力部１〜４に対応した電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの装着部位において刺激を感じる最小限の出力の大きさが、各出力部１〜４について個々独立して設定、記憶されることになる。なお、現在出力されている１つの出力部がどれであるかを、表示器９に表示するようにすることもできる。
【００３０】
Ｑ３では、決定スイッチ５がＯＮ操作されたか否かが判別される。このＱ３の判別でＮＯのときは、Ｑ２に戻る。Ｑ３の判別でＹＥＳのときは、Ｑ４において、上述したように記憶された各出力部１〜４の間での出力割合の大きさが記憶される。この記憶としては、例えばもっとも小さい出力値となった第３出力部３の出力値を１００％としたとき、第１出力部１の出力値が１１０％、第２出力部２の出力値が１４０％、第４出力部４の出力値が１２０％というように記憶される。
【００３１】
Ｑ５では、上述のように記憶されている出力の割合でもって、各出力部１〜４から同時に出力される（実施形態では、Ｑ２で設定、記憶されている出力値をそのまま出力）。この各出力部１〜４から同時に出力が行われている状態では、患者Ｋは、各出力部１〜４に対応した電極１ａと１ｂとの間〜４ａと４ｂの間の全ての装着部位において、ほぼ同じような強さの刺激を感じ状態となっている。この状態で、Ｑ６では、共通スイッチ６を操作することにより、患者Ｋが心地よいと感じる強さとなるように、各出力部１〜４からの出力の大きさが調整される（実施形態では、当初はもっとも弱い刺激を与える出力となっているので、共通スイッチ６によって刺激を強くする方向、つまり出力を大きくする方向の調整となる）。この共通スイッチ６による出力調整のとき、各出力部１〜４からの出力の大きさは、Ｑ４で記憶されている出力の大きさ割合が維持されるように行われる。これにより、患者Ｋは、全ての電極装着部位についてほぼ同じ大きさの刺激を感じることになる。
【００３２】
Ｑ７では、Ｑ３での決定スイッチ５がＯＮされてから所定時間（例えば１５秒）が経過したか否かが判別される。このＱ７の判別でＮＯのときは、Ｑ５へ戻る。Ｑ７の判別でＹＥＳのときは、Ｑ８において、各出力部１〜４からの同時出力が中止されて、所定順序での順次出力が開始される。すなわち、例えば図５に示すようなさすり感覚を得るためのさすりモード（特定モード）での出力態様でもって出力が開始される。
【００３３】
Ｑ９においては、Ｑ８でのさすりモードでの出力開始時点から、Ｑ１で設定された治療時間が経過したか否かが判別される。このＱ９の判別でＮＯのときは、Ｑ８の処理が繰り返されて、さすりモードでの出力態様が継続される。Ｑ９の判別でＹＥＳのときは、Ｑ１０において、治療の終了を示すべくブザー３６が作動される。この後、Ｑ１１において、モータ７によって共通スイッチ６の操作状態が強制的に出力零の状態に駆動、復帰されて、全ての出力部１〜４からの出力が中止される。
【００３４】
Ｑ８のさすりモードでの出力を行っているとき、各出力部１〜４からの出力の大きさを個々独立して調整したり、あるいは全出力部１〜４からの出力の大きさを同時に変更することもできる。この場合は、例えば図７に示すフローチャートが、図６に示すフローチャートに対して所定時間毎に割り込み処理される。なお、図７のフローチャートは、スイッチ１１〜１４あるいは共通スイッチ６のいずれか１つが操作されたときに図６のフローチャートに割り込み処理されるものであってもよい。
【００３５】
図７のフローチャートにおいて、まずＱ２１において、スイッチ１１〜１４のいずれかが操作されたか否かが判別される。このＱ２１の判別でＹＥＳのときは、Ｑ２２において、操作されたスイッチ（例えばスイッチ１１）に対応した出力部（例えば第１出力部１）からの出力が変更される。また、このＱ２２では、一部の出力部からの出力が変更されたことに伴って、各出力部１〜４の間での出力割合が変更、記憶される。
【００３６】
Ｑ２２の後、あるいはＱ２１の判別でＮＯのときは、それぞれＱ２３において、共通スイッチ６が操作されたか否かが判別される。このＱ２３の判別でＹＥＳのときは、Ｑ２４において、記憶されている出力割合を維持しつつ、各出力部１〜４からの出力の大きさが同時に変更される。なお、出力の同時変更は、ソフト的な同時変更であって、実際に出力の変化として具現されるのは、各出力部１〜４の出力タイミング毎である（出力の順次変更）。Ｑ２３の判別でＮＯのときは、そのままリターンされる。
【００３７】
次に、図８以下を参照しつつ、複数組の電極対１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂとこれらを保持する保持シート本体について説明する。まず、保持シート本体が符号４１で示される、この保持シート本体４１は、例えば軟質の合成樹脂によって全体として薄いシート状に形成されて、内部に薄い内部空間４２を有するようになっている（図１２参照）。この保持シート本体４１のうちその一面側に、複数組の電極対１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂが着脱自在に取付けられるようになっている。
【００３８】
保持シート本体４１は、実質的に２つの領域５１と５２とに分けられていて、この２つの領域５１と５２との仮想の境界線γが図９中一点鎖線で示される。すなわち、第１領域５１は、ほぼ方形とされて、保持シート本体４１の左右方向（図９、図１０左右方向）ほぼ中央でかつ上部に位置されている。また、第２領域５２は、第１領域５１の周縁部を部分的に取り囲むように形成されている。すなわち、図９において、第２領域５２は、全体的にほぼＵ字状とされて、第１領域５１のうち、下方にある第１周縁部５１ａと、第１周縁部５１ａの一端側に連なる左側の第２周縁部５２ｂと、第１周縁部５１ａの他端側に連なる右側の第３周縁部５１ｃとに沿って伸びて、全体的にほぼＵ字状とされている。つまり、前述の仮想境界線γは、ほぼＵ字状となるように設定されている。
【００３９】
第１領域５１に、複数組の電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂのうち、一方側の電極１ａ、２ａ、３ａ、４ａが配置されている。具体的には、４つの一方側電極１ａ〜４ａは、ほぼ方形とされた第１領域５１のほぼ４隅に分散して配置されていて、電極１ａが第２周縁部５１ａの上部に、電極１ｂが第３周縁部の上部に、電極３ａが第２周縁部５１ａの下部（第１周縁部５１ａの右端部）に、電極４ａが第３周縁部５１ａの下部に（第１周縁部５１ａの左端部）に配置されている。このように、電極１ａ、２ａ、３ａ、４ａは、電極１ａを出発点として、図１０中時計回りに順次配設されている。
【００４０】
４つの他方側電極１ｂ〜４ｂが、第２領域５２に配設されている。すなわち、電極１ｂが、第２周縁部５１ｂに沿った位置で、対となる電極１ａの近傍に配置される。電極２ｂが、第３周縁部５１ｃに沿った位置で、対となる電極２ａの近傍に配置されている。電極３ｂが、第１周縁部５１ａに沿った位置で、対となる電極３ａの近傍で、しかも電極２ｂの隣りに配置されている。電極４ｂが、第１周縁部５１ａに沿った位置で、電極４ａの近傍で、しかも電極１ｂと３ｂとの間に配置されている。
【００４１】
上記第１領域５１は、導電性向上のために、第１導電シート５３により覆われる。同様に、第２領域５２も、第２導電シート５４により覆われる。第１導電シート５３は、第１領域５１に対応した形状、つまりほぼ方形に形成されている。同様に、第２導電シート５４は、第２領域４２に対応した形状、つまりほぼＵ字状に形成されている。このような各導電シート５３、５４は、例えばカーボン等の導電材が混入された連通気泡を有するスポンジ等の薄いシート状に形成されている。導電性向上のために、導電シート５３、５４が例えば水に浸された状態で、電極１ａ〜４ａあるいは電極１ｂ〜４ｂを覆うようになっている。
【００４２】
第１導電シート５３を保持シート本体４１に対して着脱自在に取付けるために、保持シート本体４１（の一面側）には、第１取付部５５が形成されている。同様に、第２導電シート５４を保持シート本体４１に着脱自在に取付けるために、保持シート本体４１（の一面側）には第２取付部５６が形成されている。各取付部５５、５６は、それぞれ、保持シート本体４１と一体成形されている。すなわち、保持シート本体４１は例えばブロー成形により形成することができるが、各取付部５５、５６もこのブロー成形時に同時に形成することができる。
【００４３】
上記第１取付部５５は、第１領域５１のほぼ全周囲を取り囲むように形成される。この第１取付部は５５は、図１４に示すように断面略Ｌ字状とされて、保持シート本体４１（の一面側）から突出する縦壁部５５ａと、縦壁部５５ａの先端（上端）から第１領域５１の方向（第１領域５１を覆う方向）に伸びる横壁部５５ｂとを有する。第１導電シート５３は、その外周縁部を、第１取付部５５に係止されることにより、保持シート本体４１に保持されるが、横壁部５５ｂが導電シート５３の保持シート本体４１からの離脱を防止する係止作用と行うことになる。なお、第１取付部５１は、第１導電シート５５の外周縁部の一部を把持してその取付、取外しが容易に行えるように、第１領域５１の全周縁部のうち一部に切り欠き部を有するようにされている。
【００４４】
上記第２取付部５６は、第２領域５２のほぼ全周囲を取り囲むように形成される。この第２取付部は５６は、第１取付部５５と同様に形成されている。すなわち、図１４に示すように、第２取付部５６は、断面略Ｌ字状とされて、保持シート本体４１（の一面側）から突出する縦壁部５６ａと、縦壁部５６ａの先端（上端）から第２領域５２の方向（第２領域５２を覆う方向）に伸びる横壁部５６ｂとを有する。第２導電シート５４は、その外周縁部を、第２取付部５６に係止されることにより、保持シート本体４１に保持されるが、横壁部５６ｂが第２導電シート５４の保持シート本体４１からの離脱を防止する係止作用と行うことになる。なお、第２取付部５６は、第２導電シート５４の外周縁部の一部を把持してその取付、取外しが容易に行えるように、第２領域５２の全周縁部のうち一部に切り欠き部を有するようにされている。
【００４５】
各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂは、実施形態では、保持シート本体４１に対して着脱自在とされている。この電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの保持シート本体４１に対する取付けは、実施形態では、例えばホックのような凹凸嵌合方式の係止機構を利用して行われるようになっている。この係止機構の一例について、電極１ａに着目して図１３を参照しつつ説明するが、その他の電極についても同様な係止機構が採択されている。すなわち、保持シート本体４１の一面側には、係止部としての係合凹部を構成する雌側部材６１が固定され、電極１ａには係合凸部を構成する雄側部材６２が固定されている。雄側部材６２を雌側部材６１に整合させて、電極１ａを保持シート本体４１に対して強く押しつけることにより、電極１ａが保持シート本体４１に固定される。固定された電極１ａを引き剥がすことにより、雌側部材６１と雄側部材６２との係合が解除されて、電極１ａが保持シート本体４１から取外されることになる。
【００４６】
上記雌側部材６１と雄側部材との嵌合部分の断面形状（係合方向となる軸線に対して直交する方向の断面形状）は、実施形態では円形（あるいはほぼ円形）とされており、このため、雌側部材６１と雄側部材６２とを単に係合させただけでは、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂは保持シート本体４１に対して相対回転してしまうことになる。なお、この相対回転防止のための回り止め機構については、後述する。
【００４７】
上記雌側部材６１と雄側部材６２とは、それぞれ導電性の部材により形成されていて、十分な強度（剛性）を確保するために例えば鉄系金属や銅合金等により形成されている（例えば両部材６１、６２の表面に導電性向上のための銀メッキや金メッキ等を施す処理を行うこともできる）。雄側部材６２は、電極１ａに固定されていて電極１ａとの間に常時導電性が確保されている。雌側部材６１と雄側部材６２とが係合されている状態において、雌側部材６１に通電することにより、雄側部材６２を介して電極１ａに通電される。保持シート本体４１そのものは、軟質の非導電部材（絶縁部材）により形成されていて、雌側部材６１に対して通電しても、保持シート本体４１そのものには通電されないようになっている。なお、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂは、実施形態では、例えばカーボン等の導電性材料が混入された軟質材によって全体的に導電性を有するように構成されて、雄側部材６２に接触されるだけで当該雄側部材６２との通電が確保されるようになっている。
【００４８】
以上のような電極１ａと保持シート本体４１との係合関係は、他の電極１ｂ、２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂ、４ａ、４ｂについても同様である。保持シート本体４１内の薄い内部空間４２には、前述した通電用の配線１Ａ、１Ｂ〜４Ａ、４Ｂが配設されている。各配線１Ａ、１Ｂ〜４Ａ、４Ｂは、保持シート本体４１の外部へ導出される部分からは１本のケーブルにまとめられて、その外部接続端は、図示を略すが接続カプラにまとめて結線されている。すなわち、接続カプラは、合計８本の配線１Ａ、１Ｂ〜４Ａ、４Ｂに対応した少なくとも８本の接続端子を有して、低周波治療器本体Ｈに設けられた接続端子に着脱自在に接続可能とされる。つまり、図１では、各配線１Ａ、１Ｂ〜４Ａ、４Ｂをわかりやすくするために個々独立して示しているが、実際には、上述のように、１本のケーブルにまとめられた形式でもって低周波治療器本体Ｈに接続されるようになっている。
【００４９】
使用に際しては、図８に示すように、保持シート本体４１に対して各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを取付け、その後、２つの導電シート５３、５４を取付けて、図１０の状態とする。そして、導電シート５３、５４が患者の体表面側に位置されるようにして、患者に接触される。なお、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを導電シート５３あるいは５４を介して確実に患者体表面に接触させるために、別途ベルト等を利用して、保持シート本体４１つまり各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを患者体表面に押しつけるようにすることができ、この場合上記ベルト等を利用して、保持シート本体４１の患者体表面に対する位置ずれを防止するようにすることもできる。また、電極と患者との導電シート向上のために、図１４に示すように、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂのうち患者側となる表面には複数本のリブ部が突設されている。
【００５０】
ここで、雌側部材６１と雄側部材６２とが金属で形成されていると、導電シート５３、５４に付着される水分や患者から発生される汗等によって、当該部材６１、６２に錆が発生してしまうことが考えられる。この錆発生防止のために、両部材６１と６２とを、外部と遮断つまりシールするのが好ましい。このシールのためのシール機構の一例について説明する。まず、図８、図９、図１３に示すように、図保持シート本体４１（の一面側）には、雌側部材６１を取り囲むように、円環状の凸状シール部７１が保持シート本体４１に一体成形されている。
【００５１】
同様に、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂには、雄側部材６２を取り囲むように、円環状の凸状シール部７２が当該電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂと一体成形されている（図１３、図１５を参照）。各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの雄側部材６２を保持シート本体４１の雌側部材６１に係合させたとき、上記２つの凸状シール部７１、７２同士が内外２重の関係となるように密接状態で嵌合される。これにより、外部つまり電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂ側からの水分や汗等が、雌側部材６１、雄側部材６２に部分に侵入することが防止されて、両部材６１、６２の錆発生が防止される。特に、各凸状シール部７１、７２が弾性を有するので、そのシール性が極めて良好となる。
【００５２】
各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂには、図１３、図１５に示すように、第２凸状シール部７２の径方向外側において、凸状とされた一対の挟持部８３が一体成形されている。この挟持部８３は、第２凸状シール部７２を周方向において少なくとも部分的に取り囲むように形成されていて、第２凸状シール部２に臨むその内面は円弧状とされている。そして、第２凸状シール部７２と挟持部８３の間の隙間は、保持シート本体４１に形成された第１凸状シール部７１の径方向厚さとほぼ同一とされて、各凸状シール部７１と７２とを内外２重構造で嵌合させた状態では、第２凸状シール部７２と挟持部８３とで第１凸状シール部７１をその径方向から挟持するようになっている。これにより、両凸状シール部７１と７２との径方向の密着状態がより十分に確保されることになる。なお、挟持部８３を全体的に円環状にすることも可能である。また、挟持部８３に相当する挟持部を、保持シート本体４１側に形成（一体成形）することも可能であり、この場合、保持シート本体４１の第１凸状シール部７１と挟持部とで、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの第２凸状シール部７２をその径方向から挟持することになる。
【００５３】
ここで、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを異形形状とする一方、保持シート本体４１に対する嵌合部位を１カ所のみとした場合は、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂが保持シート本体４１に対して勝手に回転して、所望の取付姿勢状態からずれてしまうことが考えられる。このような事態を防止するために、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの回り止め機構を別途構成することができる。この回り止め機構は、実施形態では、電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの回転中心となる雌側部材６１に対して偏心した位置において、保持シート本体４１（の一面側）には、合計２カ所の嵌合凹部８１が形成されている。この嵌合凹部８１に対応して、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂには、嵌合凸部８２が一体成形されている。雌側部材６１に雄側部材６２を係合させた電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの取付状態では、嵌合凸部８２が嵌合凹部８１に嵌合されるようにして行われる。これにより、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂが雌側部材６１（雄側部材６２）を中心にして、使用中に勝手に回転してしまう事態が防止されて、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを所望の姿勢状態で保持シート本体４１に対して固定しておくことができる。なお、回り止めのために、保持シート本体４１側に嵌合凸部を形成する一方、電極側に嵌合凹部を形成するようにしてもよい。要は、回り止めのためには、雌側部材６１と雄側部材６２とに対して偏心した位置において、保持シート本体４１と電極との間において係合関係を構成するようにすればよく、保持シート本体４１と電極とのそれぞれに係合凸部を形成してもよい。
【００５４】
以上実施形態について説明したが、本発明はこれに限らず例えば次のような場合をも含むものである。一対の電極の組数（出力部の数）としては、２組以上であればよいが、３組以上、特に実施形態で示すような４組以上とするのが、さすりの感覚を十分に得る上で好ましいものとなる。複数の出力部からの出力順序は、同じ順序で繰り返す場合に限らず、例えば、初回に出力する例えば第１出力部１から出力を開始して、最後に出力する例えば第４出力部４の後は、出力順序を逆にするようにしてもよい。より具体的には、例えば図５の例において、第１出力部１、第２出力部２、第３出力部３、第４出力部４、第３出力部３、第２出力部２、第１出力部１、第２出力部２、第３出力部３・・・・・というようにすることによって、さすり方向が反転するような出力を行わせるようにしてもよい。このように、複数の出力部の出力順序を変更しないで同じ出力順序を繰り返す繰り返しモードと、上述のようにさすり方向が反転するような反転モードとをマニュアル操作によって選択するスイッチを別途設けるようにすることもできる。
【００５５】
全ての出力部からの順次出力が１回終了するまでの１サイクルあたりの時間を変更可能としてもよく、この場合、上記１サイクルあたりの時間を変更指令するためのマニュアル操作されるスイッチを別途設ければよい。これにより、さすりの早さを変更すること、つまりさすりを早く行う感覚や遅く行う感覚を任意に得ることができる。低周波電気信号としては、中周波の搬送波を重合させないものであってもよい。
【００５６】
第２領域５２を環状（例えば円環状、角形環状、楕円環状）となるように設定して、第１領域５１を全体的に取り囲むように設定することもできる。例えば、第１領域５１をほぼ方形あるいはほぼ円形に形成する一方、第２領域５２を、第１領域５１を全体的に取り囲む環状（ほぼ環状）に形成することもできる。この場合、電極対の組数を４組以上、例えば５組、６組、７組、８組等、極力多い数にするのが好ましい（複数組の電極対は、周方向に略等間隔に配置するのが好ましい）。電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂは、保持シート本体４１に対して着脱自在とすることなく、常時固定式とすることもできる。また、各電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂを保持シート本体４１に対して着脱自在とするには、凹凸嵌合式に限らず、適宜の取付手法を採択できるものである。
【００５７】
電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの保持シート本体４１に対する係合位置を、１つの電極について２箇所以上とすることもできる（この場合、電極の回り止め機構を別途設けることは不用となる）。また、電極の保持シート本体４１に対する係合位置と、電極でほ通電位置とを別途独立して構成することもできる（雌側部材６１と雄側部材６２とを利用した電極への通電を行わない）。
【００５８】
雌側部材６１を電極側に設ける一方、雄側部材６２を保持シート本体４１側に設けるようにしてもよい。雌側部材６１と雄側部材６２との通電部位のシールを行う場合、保持シート本体４１に形成した例えば円環状の凹部（または凸部）に対して、電極側に形成した例えば円環状の凸部（または凹部）を嵌合させることにより行うこともできる。シール部分は、全体として円環状とすることなく、例えば４角形の環状や楕円形の環状とすることもできるが、角部の存在をなくして良好なシール性を確保するためや製造の容易性等を勘案すると、円環状とするのが好ましい。
【００５９】
実施形態では、さすり感覚を得る場合に着目して説明したが、本発明における電極保持シート装置は、通常のマッサージ用としても利用できるものである。例えば、複数組の電極対について同時に治療用電気信号を印加して、同時に複数箇所に対して刺激を与えることができる。また、複数組の電極対のうち、ある１つの電極に対してのみ長時間（例えば５分）治療用信号を印加した後、別の電極対に対して長時間治療用電気信号を印加するとうことを、電気信号を印加する電極対を変更しながら順次行う等のこともできる（長時間刺激を与える複数箇所の部位に対してあらかじめ電極を配設しておくという使用の仕方であって、１つの電極対に対して長時間電気信号を印加し続けるので、さすり感覚とは全く無関係）。
【００６０】
電極１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂの保持シート本体４１に対する回り止め機構は、例えば、雌側部材６１と雄側部材６２との嵌合部位の断面形状をそれぞれ異形形状とすることにより構成することも可能である。もっとも、この場合は、回り止めのための外力が、係止機構としての雌側部材６１と雄側部材６２との嵌合部位に集中するので、実施形態のように、係止機構とは偏心した位置において回り止めのための外力を受ける部位を別途構成するのが好ましいものである。フロ−チャ−トに示す各ステップ（ステップ群）あるいはスイッチ等の各種部材は、その機能の上位表現に手段の名称を付して表現することができる。電極の配置は任意に設定することができ、特にさすり感覚を得るための特別のモードを必要としない場合は、例えば一方側電極１ａ〜４ａを所定直線に沿って互いに直列に配置すると共に、他方側電極も上記所定直線に沿って互いに直列に配置する等のことができる。
【００６１】
導電シート５３、５４は、電極が存在しない位置において、その中央部付近をホック等によって保持シート本体４１に対して着脱自在に連結するように設定することができる（導電シート５３、５４の保持シート本体４１に対するより確実な取付の確保）。勿論、導電シート５３、５４を用いないようにすることもできる。フロ−チャ−トに示す各ステップ（ステップ群）の機能は、制御ユニット（コントローラ）内に設定された機能部の機能として表現することもできる（機能部の存在）。勿論、本発明の目的は、明記されたものに限らず、実質的に好ましいあるいは利点として表現されたものを提供することをも暗黙的に含むものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】さすり感覚を得るための患者に対する電極の配置例を示す簡略上面図。
【図２】さすり感覚を得るための制御系統例を示すブロック図。
【図３】治療用の低周波信号の一例を示す図。
【図４】各出力部からの好ましい出力例を１回あたりの出力に着目して示す図。
【図５】各出力部から順次出力する場合の好ましい出力例を示す図。
【図６】さすり感覚を得るための制御例を示すフローチャート。
【図７】さすり感覚を得るための制御例を示すフローチャート。
【図８】保持シート本体に対して取付けられる電極と導電シートとを示す分解斜視図。
【図９】保持シート本体のうち電極取付面側を示す平面図。
【図１０】図９の状態から電極と導電シートとを取付けた状態を示す平面図。
【図１１】図９裏面図。
【図１２】保持シート本体の側面断面図。
【図１３】保持シート本体と電極との取付部位を示す拡大断面図。
【図１４】保持シート本体に取付けた電極を導電シートで覆った状態を示す要部断面図。
【図１５】電極のうち保持シート本体に対する取付面側を示す図。
【符号の説明】
Ｈ：多チャンネル式低周波治療器の本体
Ｋ：患者
Ｕ：制御ユニット
γ：仮想境界線
１〜４：出力部
１ａ、１ｂ〜４ａ、４ｂ：電極
４１：保持シート本体
４２：内部空間
５１：第１領域
５２：第２領域
５３：第１導電シート
５４：第２導電シート
５５：第１取付部
５６：第２取付部
６１：雌側部材（係止凹部）
６２：雄側部材（係合凸部）
７１：第１凸状シール部
７２：第２凸状シール部
８１：嵌合凹部（回り止め用）
８２：嵌合凸部（回り止め用）
８３：挟持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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