(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体の後部に対し左右一対の後車輪を上下に移動自在となるよう懸架させると共に、上記車体の後部に一端部が連結され他端部が上記後車輪側に連結される緩衝器を設け、平面視で、上記左右後車輪間に鞍乗型のシートを設け、上記緩衝器がこの緩衝器のばね特性を可変とさせる特性可変機構を備えた鞍乗型車両において、
車両の平面視で、上記緩衝器の一端部を上記シートと重なるよう配置すると共に、上下方向で、上記緩衝器の一端部を他端部よりも上記シートに接近させて上記緩衝器の一端部側に上記特性可変機構を位置させ、上記特性可変機構を操作可能とする操作レバーを、車幅方向で、上記後車輪と上記シートとで挟まれた空間内に配設し、上記操作レバーの一端部を他端部よりも上方に延出させて操作部とし、この操作部を上記シートの外側方近傍に配設し、上記操作レバーの他端部に上記特性可変機構を連動連結させた鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項２】
上記車体が、上記後車輪を懸架させる車体フレームと、上記後車輪をその上方から覆って上記車体フレームに支持されるリヤフェンダとを備え、このリヤフェンダに貫通孔を形成し、この貫通孔に上記操作レバーの長手方向の中途部を貫通させ上記リヤフェンダよりも上側の上記操作レバーの一端部を上記操作部とした請求項１に記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項３】
車幅方向で、上記シートの外側部と、このシートの外側部の外側方に位置する上記リヤフェンダの部分との間に、上方に向って開く凹所を設け、この凹所内に上記操作レバーの操作部を位置させた請求項２に記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項４】
走行駆動源である内燃機関から延出する排気管を、上記シートの一側方に配設し、上記シートの他側方に上記操作レバーを配設した請求項１から３のうちいずれか１つに記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項５】
上記操作部が前後方向に回動するよう上記操作レバーを車体に枢支し、上記操作部が後方に回動するよう上記操作レバーを付勢するばねを設け、このばねに抗して上記操作部を前方に回動させたとき、上記操作レバーをその回動姿勢に解除可能に保持する保持手段を備えた請求項１から４のうちいずれか１つに記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項６】
上記特性可変機構をその外方から覆うカバー体を設けた請求項１から５のうちいずれか１つに記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項７】
上記シートとリヤフェンダの少なくとも各一部を上下に重ね、上記カバー体からその外方に向って延出しこのカバー体の内外を連通させるブリーザパイプを設け、このブリーザパイプの延出端を、上記シートとリヤフェンダとの間に位置させた請求項６に記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【請求項８】
上記緩衝器に作用する軸方向の荷重で弾性的に圧縮変形する緩衝ばねを上記緩衝器が備え、一方、上記荷重の増加に伴い上記緩衝ばねが圧縮変形する途中で、上記荷重が所定荷重を越えたとき、上記緩衝ばねの中途部を当接可能とさせて、上記緩衝ばねの一部だけについてそれ以上のたわみを阻止するたわみ阻止体を上記特性可変機構が備え、
上記車両の積載荷重がシートに着座する１名のライダーだけである車両の初期状態で、上記緩衝器に作用する初期荷重が、上記所定荷重未満となるようにした請求項１から７のうちいずれか１つに記載の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置に関し、より詳しくは、緩衝器がこの緩衝器のばね特性を可変とさせる特性可変機構を備え、かつ、この特性可変機構を操作する操作レバーを設けたものに関する。
【０００２】
【従来の技術】
鞍乗型車両には、従来、次のように構成されたものがある。
【０００３】
即ち、車体の前部に対し前車輪が懸架される一方、上記車体の後部に対し左右一対の後車輪を上下に移動自在となるよう懸架させると共に、上記車体の後部に一端部が連結され他端部が上記後車輪側に連結される緩衝器が設けられ、上記前、後車輪や緩衝器などによって車体が走行面上に支持されている。上記緩衝器は、その軸方向への荷重の作用により伸縮自在とされる油圧シリンダと、上記荷重で弾性的に圧縮変形すると共に上記油圧シリンダを伸長させる方向に弾性的に付勢する緩衝ばねとを備えている。
【０００４】
上記車体の前部上面にはハンドルが突設され、このハンドルは車体の前部に操向自在に支承されている。また、上記ハンドルの後方における車体の後部には鞍乗型のシートが設けられて、このシートは、平面視で上記左右後車輪間の配設されている。
【０００５】
そして、上記車両を走行させるときには、ライダーが上記シートに跨って着座し、ハンドルを把持して操向操作を行う。
【０００６】
車両の走行中、各車輪が走行面から受ける衝撃力に基づき車体に与えられようとするエネルギーは、上記緩衝ばねに抗して油圧シリンダが収縮するとき、この油圧シリンダ内を油が高速で流動して放熱がなされることにより吸収され、つまり、上記緩衝器により衝撃力が緩衝されて、車両への良好な乗り心地が得られるようになっている。
【０００７】
ところで、車両への積載物が軽い場合と、重い場合とでは、乗り心地が変化する。そこで、上記緩衝器に、その緩衝ばねのばね特性を可変とさせる特性可変機構が備えられ、所望のばね特性を選択することにより、積載物の重さにかかわらず、良好な乗り心地が得られることとされている。
【０００８】
例えば、上記積載物が軽い場合には、上記緩衝ばねのばね定数を小さくさせて、この緩衝ばねを軟らかくさせるという「第１特性」を選択できるようにし、一方、重い場合には、上記緩衝ばねのばね定数を大きくさせて、この緩衝ばねを硬くさせるという「第２特性」を選択できるようにし、もって、良好な乗り心地が得られることとされている。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記従来の技術では、緩衝器の緩衝ばねのばね特性につき、所望のものを選択しようとするときには、上記緩衝器に備えられた特性可変機構を直接的に操作する必要がある。しかし、上記緩衝器はシートの下方の車体内部に設けられていて、その周りの作業空間が狭いことから、上記操作がしにくいという問題がある。
【００１０】
また、鞍乗型車両では、ラフで泥状の走行面を走行することがあって、各車輪により多量の泥が跳ね上げられることがあり、この際には、多量の泥が上記特性可変機構に付着して、これの円滑な作動が阻害されるおそれがある。
【００１１】
そこで、上記シートの側方に操作レバーを設けて、この操作レバーに上記特性可変機構を連動連結させ、上記操作レバーへの操作で、上記特性可変機構の操作ができて、所望のばね特性が選択できるようにすることが考えられる。
【００１２】
しかし、緩衝器の緩衝ばねのばね特性の選択は頻繁に行うものではないことから、上記操作レバーを単に設けると、この操作レバーが、ライダーの通常時の運転操作の邪魔になるおそれがある。
【００１３】
本発明は、上記のような事情に注目してなされたもので、緩衝器の緩衝ばねのばね特性につき、所望のものを選択しようとして、この緩衝器が有する特性可変機構を操作するとき、この操作が容易にできるようにすることを課題とする。
【００１４】
車両の走行時に、泥が跳ね上げられたとしても、この泥が上記特性可変機構に付着しないようにして、この特性可変機構に円滑な作動が確保されるようにすることを課題とする。
【００１５】
また、上記特性可変機構の操作が作業空間の広いところから遠隔操作式として容易にできるようにするために、操作レバーを設けた場合に、この操作レバーが、通常時の運転操作の邪魔にならないようにし、かつ、誤操作がされないようにすることを課題とする。
【００１６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するための本発明の鞍乗型車両用緩衝器のばね特性可変操作装置は、次の如くである。
【００１７】
請求項１の発明は、車体２の後部に対し左右一対の後車輪５，５を上下に移動自在となるよう懸架させると共に、上記車体２の後部に一端部１０が連結され他端部１２が上記後車輪５側に連結される緩衝器９を設け、平面視で、上記左右後車輪５，５間に鞍乗型のシート１８を設け、上記緩衝器９がこの緩衝器９のばね特性を可変とさせる特性可変機構４８を備えた鞍乗型車両において、
【００１８】
車両１の平面視で、上記緩衝器９の一端部１０を上記シート１８と重なるよう配置すると共に、上下方向で、上記緩衝器９の一端部１０を他端部１２よりも上記シート１８に接近させて上記緩衝器９の一端部１０側に上記特性可変機構４８を位置させ、上記特性可変機構４８を操作可能とする操作レバー５８を、車幅方向で、上記後車輪５と上記シート１８とで挟まれた空間６７内に配設し、上記操作レバー５８の一端部を他端部よりも上方に延出させて操作部６１とし、この操作部６１を上記シート１８の外側方近傍に配設し、上記操作レバー５８の他端部に上記特性可変機構４８を連動連結させたものである。
【００１９】
請求項２の発明は、請求項１の発明に加えて、上記車体２が、上記後車輪５を懸架させる車体フレーム３と、上記後車輪５をその上方から覆って上記車体フレーム３に支持されるリヤフェンダ２２とを備え、このリヤフェンダ２２に貫通孔６０を形成し、この貫通孔６０に上記操作レバー５８の長手方向の中途部を貫通させ上記リヤフェンダ２２よりも上側の上記操作レバー５８の一端部を上記操作部６１としたものである。
【００２０】
請求項３の発明は、請求項２の発明に加えて、車幅方向で、上記シート１８の外側部と、このシート１８の外側部の外側方に位置する上記リヤフェンダ２２の部分との間に、上方に向って開く凹所６８を設け、この凹所６８内に上記操作レバー５８の操作部６１を位置させたものである。
【００２１】
請求項４の発明は、請求項１から３のうちいずれか１つの発明に加えて、走行駆動源である内燃機関２５から延出する排気管３３を、上記シート１８の一側方に配設し、上記シート１８の他側方に上記操作レバー５８を配設したものである。
【００２２】
請求項５の発明は、請求項１から４のうちいずれか１つの発明に加えて、上記操作部６１が前後方向に回動するよう上記操作レバー５８を車体２に枢支し、上記操作部６１が後方に回動するよう上記操作レバー５８を付勢するばね５１を設け、このばね５１に抗して上記操作部６１を前方に回動させたとき、上記操作レバー５８をその回動姿勢に解除可能に保持する保持手段５４を備えたものである。
【００２３】
請求項６の発明は、請求項１から５のうちいずれか１つの発明に加えて、上記特性可変機構４８をその外方から覆うカバー体７０を設けたものである。
【００２４】
請求項７の発明は、請求項６の発明に加えて、上記シート１８とリヤフェンダ２２の少なくとも各一部を上下に重ね、上記カバー体７０からその外方に向って延出しこのカバー体７０の内外を連通させるブリーザパイプ７１を設け、このブリーザパイプ７１の延出端７２を、上記シート１８とリヤフェンダ２２との間に位置させたものである。
【００２５】
請求項８の発明は、請求項１から７のうちいずれか１つの発明に加えて、上記緩衝器９に作用する軸方向の荷重で弾性的に圧縮変形する緩衝ばね３９を上記緩衝器９が備え、一方、上記荷重の増加に伴い上記緩衝ばね３９が圧縮変形する途中で、上記荷重が所定荷重Ｗａを越えたとき、上記緩衝ばね３９の中間部材（中途部）４５を当接可能とさせて、上記緩衝ばね３９の一部だけについてそれ以上のたわみを阻止するたわみ阻止体５０を上記特性可変機構４８が備え、
【００２６】
上記車両１の積載荷重がシート１８に着座する１名のライダーだけである車両１の「初期状態」で、上記緩衝器９に作用する初期荷重Ｗ０が、上記所定荷重Ｗａ未満となるようにしたものである。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面により説明する。
【００２８】
図中符号１は鞍乗型の車両で、矢印Ｆｒはその前方を示し、下記する左右とは上記前方に向っての車幅方向をいうものとする。
【００２９】
上記車両１の車体２はその主体として車体フレーム３を有している。この車体フレーム３の前部には左右一対の前車輪４，４がサスペンションにより懸架されている。一方、上記車体フレーム３の後部には左右一対の後車輪５，５が上下に移動自在となるようサスペンションにより懸架され、これら両後車輪５，５は差動装置６により互いに連動連結されている。
【００３０】
軸心８が上下方向にほぼ垂直に延びる緩衝器９が設けられて、この緩衝器９の上端部である一端部１０が上記車体フレーム３に枢支軸１１により連結され、下端部である他端部１２が上記後車輪５，５側である差動装置６に連結されている。そして、上記各前車輪４、各後車輪５、および緩衝器９などにより走行面１５上に車体２が支持されている。
【００３１】
上記車体２の前部には上方に向ってハンドル１７が突設され、このハンドル１７の後方の上記車体フレーム３の上面に鞍乗型のシート１８が支持されている。このシート１８は、平面視で上記左右後車輪５，５間に配設されている。また、前、後方向で、上記ハンドル１７とシート１８の間における車体フレーム３の左右各側部にそれぞれフートステップ１９が支持されている。上記シート１８に跨って着座し、その足を上記フートステップ１９，１９上に載置した姿勢のライダーにより、上記ハンドル１７の操向操作が可能とされており、この操向操作で、上記前車輪４，４が操向自在とされている。
【００３２】
上記車体２は、上記各前車輪４と各後車輪５とをそれぞれ上方から覆う板金製、もしくは樹脂製のフロントフェンダ２１、リヤフェンダ２２を有し、これらは上記車体フレーム３に強固に支持されている。
【００３３】
上記ハンドル１７とシート１８の間には燃料タンク２４が設けられ、この燃料タンク２４は上記車体フレーム３に支持されている。
【００３４】
上記シート１８と燃料タンク２４の下方には、走行駆動源である内燃機関２５と、この内燃機関２５から出力される動力を入力する一方、これを上記前車輪４と後車輪５側である各差動装置６にそれぞれプロペラ軸２６を介して出力する動力伝達装置２７とが設けられ、上記内燃機関２５と動力伝達装置２７とは、上記車体フレーム３に支持されている。なお、上記前車輪４側の差動装置やプロペラ軸は図示していない。
【００３５】
そして、上記内燃機関２５から出力される動力は、上記動力伝達装置２７、各プロペラ軸２６、および各差動装置６を介し各前車輪４と各後車輪５に伝達されて、４輪駆動による走行が可能とされている。
【００３６】
上記内燃機関２５は、上記車体フレーム３に支持されたクランクケース２９と、このクランクケース２９から突出したシリンダ３０とを備えている。このシリンダ３０には吸気管３１が連結され、この吸気管３１の中途部には気化器３２が介設され、この気化器３２には上記燃料タンク２４から燃料が供給されるようになっている。また、上記シリンダ３０から後方に向って排気管３３が延出しており、この排気管３３は、シリンダ３０から延出した排気管本体３４と、この排気管本体３４の延出端に取り付けられたマフラ３５とで構成され、このマフラ３５は、上記シート１８の一側方（右側方）に配設されている。そして、上記内燃機関２５からの高熱の排気は、上記排気管３３を通って車体２の後方に排出される。
【００３７】
上記緩衝器９は、その軸心８上に位置してその軸方向に伸縮自在とされる油圧シリンダ３８と、この油圧シリンダ３８を伸長させる方向に弾性的に付勢する緩衝ばね３９とを備えている。
【００３８】
上記油圧シリンダ３８は、その下部を構成して油を内有するシリンダチューブ４０と、このシリンダチューブ４０に摺動自在に嵌入されてこのシリンダチューブ４０内を二つの圧油室に仕切る不図示のピストンと、このピストンから上記シリンダチューブ４０の上方の外部に突出するピストンロッド４１とを有し、上記ピストンには、上記両圧油室を互いに連通させるノズルが形成されている。
【００３９】
上記車両１の走行中、各車輪４，５が走行面１５から受ける衝撃力に基づき車体２に与えられようとするエネルギーは、上記緩衝ばね３９に抗して油圧シリンダ３８が収縮するとき、この油圧シリンダ３８内で上記ノズルを油が高速で流動して放熱がなされることにより吸収され、つまり、上記緩衝器９により衝撃力が緩衝されて、車両１への良好な乗り心地が得られるようになっている。
【００４０】
上記緩衝器９の一端部１０は上記ピストンロッド４１の上端部に相当し、上記緩衝器９の他端部１２はシリンダチューブ４０の下端部に相当している。
【００４１】
上記緩衝ばね３９は、上記緩衝器９の一端部１０と他端部１２の間に直列に介設された第１ばね４３と第２ばね４４とを有し、これら第１、第２ばね４３，４４の間に中間部材４５が介設され、この中間部材４５は緩衝ばね３９の軸方向の中途部を構成している。この場合、第１ばね４３のばね定数はｋ１で、第２ばね４４のばね定数はｋ２であり、このため、上記緩衝ばね３９の全体的なばね定数は、ｋ０＝ｋ１・ｋ２／（ｋ１＋ｋ２）となる。また、ｋ１＜ｋ２の関係にあって、このため、必然的にｋ０＜ｋ１＜ｋ２となる。
【００４２】
なお、ばねに作用する荷重Ｗと、たわみδと、ばね定数ｋとは、Ｗ＝δ・ｋの関係にあって、上記ばね定数ｋの値が小さい（もしくは大きい）ほど、ばねは軟らかく（もしくは硬く）なる。また、上記の場合、ｋ１＝ｋ２であってもよく、第１ばね４３と第２ばね４４とを一体ものとして、これら第１、第２ばね４３，４４の互いの連結部に上記中間部材４５を固着させてもよい。
【００４３】
図３〜８において、上記緩衝器９は、上記緩衝ばね３９のばね特性を可変とさせる特性可変機構４８を備えている。
【００４４】
上記特性可変機構４８は、上記軸心８上で、緩衝器９の一端部１０から中間部材４５に向って突設された円筒状のガイド体４９と、上記軸心８上で上記ガイド体４９に外嵌されて上記中間部材４５に向って軸方向に往動（矢印Ａ）可能とされる一方、復動（矢印Ｂ）可能とされる円筒状のたわみ阻止体５０と、このたわみ阻止体５０を復動（Ｂ）させる方向に付勢するばね５１と、上記軸心８回りに回動自在とされて上記たわみ阻止体５０にカム係合する円筒状のカム係合体５２とを備えている。
【００４５】
上記ガイド体４９は緩衝器９の一端部１０に固着され、上記ガイド体４９に対し、上記たわみ阻止体５０は上記軸心８回りで相対回動は不能とされている。また、上記カム係合体５２は、上記軸心８回りの回動のみ可能とされ、この軸心８の軸方向では、緩衝器９の一端部１０と相対移動することは阻止されている。
【００４６】
図５〜８において、上記カム係合体５２を上記軸心８回りで一方向に回動させ（矢印Ｃ）、上記たわみ阻止体５０をばね５１の付勢力で復動（Ｂ）させ、上記たわみ阻止体５０をガイド体４９の突出端に当接させると、それ以上の復動（Ｂ）が阻止される（図５、７中実線）。
【００４７】
ところで、車両１の積載荷重がシート１８に着座する１名のライダー（約７０ｋｇ）だけである車両１の「初期状態」では、上記緩衝器９に初期荷重Ｗ０が作用して、この緩衝器９が、初期たわみ量δ０だけ収縮し、これが緩衝器９の「初期状態」とされている。
【００４８】
上記緩衝器９の「初期状態」で、上記したように、たわみ阻止体５０を復動（Ｂ）させると、上記緩衝器９の軸方向で、上記中間部材４５とたわみ阻止体５０との間の隙間寸法はＬ１とされる。なお、上記車両１の「初期状態」における積載荷重には、燃料タンク２４への満杯の燃料、通常の装備品は含まれている。
【００４９】
一方、上記カム係合体５２を上記軸心８回りで逆方向に最大量だけ回動させると（矢印Ｃと逆方向）、上記カム係合体５２のそれ以上の回動が阻止され、この際、上記たわみ阻止体５０がばね５１の付勢力に抗してほぼ最大寸法だけ往動（Ａ）させられ、また、この際、上記ばね５１の付勢力で上記カム係合体５２のカム突起５２ａが上記たわみ阻止体５０に形成された係合凹部５３に係脱自在に係合して、上記たわみ阻止体５０は、ほぼ最大の往動状態のままに保持される（図５、７中一点鎖線）。
【００５０】
上記の場合、カム係合体５２のカム突起５２ａと、たわみ阻止体５０の係合凹部５３とは、上記たわみ阻止体５０を上記したほぼ最大の往動状態のままに保持する保持手段５４を構成している。
【００５１】
上記した緩衝器９の「初期状態」で、上記したように、たわみ阻止体５０を往動（Ａ）させると、上記緩衝器９の軸方向で、上記中間部材４５とたわみ阻止体５０との間の隙間寸法はＬ２とされ、この場合、必然的にＬ１＞Ｌ２の関係となる。
【００５２】
図５、７中実線で示すように、前記したように、カム係合体５２の一方向への回動（Ｃ）で、中間部材４５とたわみ阻止体５０との間の隙間寸法をＬ１とし、つまり、緩衝器９の「初期状態」で緩衝ばね３９のたわみ可能寸法をＬ１とさせる。
【００５３】
すると、図８で示すように、上記緩衝ばね３９に作用するほぼ全荷重の範囲で、そのばね定数が前記ｋ０となる。つまり、上記緩衝ばね３９のばね特性は、全荷重において、緩衝ばね３９が軟らかくなるという「第１特性」となり、これは、積載荷重が軽い場合に適用される。
【００５４】
一方、図５、７中一点鎖線で示すように、上記カム係合体５２の逆方向への回動（Ｃと逆方向）で、中間部材４５とたわみ阻止体５０の間の隙間寸法をＬ２とし、つまり、緩衝器９の「初期状態」からの緩衝ばね３９のたわみ可能寸法をＬ２として、そのたわみ可能寸法を小さくさせる。
【００５５】
すると、図８で示すように、上記緩衝器９に作用する荷重の増加に伴い上記緩衝ばね３９が圧縮変形する途中で、上記荷重がある大きさの所定荷重Ｗａを越えたときには、上記中間部材４５が、上記たわみ阻止体５０に当接して、上記緩衝ばね３９の一部である第２ばね４４のそれ以上のたわみが阻止され、それ以降に増加する荷重は緩衝ばね３９の他部である第２ばね４４にだけ作用する。このため、上記所定荷重Ｗａ以下での上記ばね定数ｋ０から、これよりも、大きい値の他のばね定数ｋ１となる。つまり、上記緩衝ばね３９のばね特性は、上記所定荷重Ｗａを越えて緩衝ばね３９が所定たわみδａになり、即ち、δａ−δ０＝Ｌ２になれば、それ以上の荷重に対しては、緩衝ばね３９は硬くなるという「第２特性」となり、これは、積載荷重が重い場合に適用される。
【００５６】
上記構成を換言すれば、車両１や緩衝器９の「初期状態」において、上記緩衝器９に作用する初期荷重Ｗ０は、上記所定荷重Ｗａ未満とされ、このＷ０とＷａの差により、上記たわみ阻止体５０を往動（Ａ）させた際に、シリンダチューブ４０とたわみ阻止体５０との間に隙間寸法Ｌ２が生じて、これらシリンダチューブ４０とたわみ阻止体５０とが接触し合わないこととされている。
【００５７】
図１〜４において、上記特性可変機構４８を操作可能とする操作レバー５８が設けられている。この操作レバー５８は上下に延びて、その下端部側が上記シート１８の下側の車体フレーム３の一部に枢支軸５９により前後に回動自在となるよう枢支されている。
【００５８】
上記リヤフェンダ２２には、上下に貫通する貫通孔６０が形成され、この貫通孔６０に上記操作レバー５８の長手方向（上下方向）の中途部が貫通させられている。上記リヤフェンダ２２よりも上側の上記操作レバー５８の一端部（上端部）が操作部６１とされ、上記操作レバー５８の他端部（下端部）に上記特性可変機構４８のカム係合体５２が連動手段６３により連動連結され、この連動手段６３はボール継手６４とリンク６５とを備えている。また、上記操作レバー５８と貫通孔６０の孔縁との間の隙間は、弾性かつ可撓性のゴム製シール材６２が介設されて、上記隙間がシールされている。
【００５９】
全図において、上記操作レバー５８の操作部６１を各図（特に図３）中実線で示すように、後方に回動させると、これに上記連動手段６３を介し上記特性可変機構４８のカム係合体５２が一方向に回動（Ｃ）させられて、上記中間部材４５とたわみ阻止体５０の隙間寸法がＬ１とされ、もって、上記緩衝器９の緩衝ばね３９が前記「第１特性」にさせられるようになっている。
【００６０】
一方、図３中一点鎖線で示すように、上記操作部６１を前方に回動させると、これに上記連動手段６３を介し上記カム係合体５２が逆方向に回動（Ｃと逆方向）させられて、上記中間部材４５とたわみ阻止体５０の隙間寸法がＬ２とされ、もって、上記緩衝器９に作用する荷重が所定荷重Ｗａを越えてからは、この緩衝器９の緩衝ばね３９は「第２特性」にさせられるようになっている。
【００６１】
特に、図４において、上記操作レバー５８は、車幅方向で、左側の上記後車輪５と上記シート１８とで挟まれた空間６７内に配設され、かつ、上記シート１８の左側部の外側方近傍に位置させられている。
【００６２】
このため、上記空間６７が利用されて、上記操作レバー５８の配設が容易、かつ、コンパクトにできると共に、この操作レバー５８がシート１８の外側方近傍に位置して、操作が容易であり、つまり、緩衝器９のばね特性を所望のものに変更させようとして、特性可変機構４８を操作しようとするとき、この操作が容易にできることとなる。
【００６３】
また、車体２の外側方の何らかの物体が、上記操作レバー５８に接触するということは、上記後車輪５によって防止され、よって、操作レバー５８の誤操作が回避される。
【００６４】
また、前記したように、貫通孔６０に上記操作レバー５８の長手方向の中途部が貫通させられて、上記リヤフェンダ２２よりも上側の上記操作レバー５８の一端部が操作部６１とされている。
【００６５】
このため、車両１の走行により、前車輪４や後車輪５により泥が跳ね上げられたとしても、この泥で上記操作部６１が汚損されるということは防止される。
【００６６】
しかも、上記操作レバー５８と貫通孔６０の孔縁との間にはシール材６２が介設されているため、上記操作部６１の汚損はより確実に防止される。
【００６７】
よって、上記操作部６１の操作は、上記泥に邪魔されることなく容易にでき、つまり、上記操作部６１を介しての特性可変機構４８の操作が容易にできることとなる。
【００６８】
図１〜４において、上記シート１８の上面と、リヤフェンダ２２の上面とは、ほぼ同じ高さに位置させられている。また、車幅方向で、上記シート１８の左側の外側部と、このシート１８の外側部の外側方に位置する上記リヤフェンダ２２の部分との間には、このリヤフェンダ２２の側縁に段差を形成することにより、上方に向って開く凹所６８が設けられている。この凹所６８内に上記操作レバー５８の操作部６１が位置させられている。
【００６９】
このため、シート１８の上面と、リヤフェンダ２２の上面とがほぼ同じ高さで、ほぼ面一であって、上記両上面間で、ライダーが体を移動させたり、物を移動させるような場合でも、ライダーが上記操作部６１に接触することは防止される。
【００７０】
よって、上記操作レバー５８が、誤操作されることは防止される。
【００７１】
図１、２において、前記内燃機関２５から延出する排気管３３のマフラ３５は、上記シート１８の一側方である右側方に配設され、上記シート１８の他側方である左側方に上記操作レバー５８が配設されている。
【００７２】
このため、上記操作部６１が排気管３３のマフラ３５の熱で加熱されるということは防止される。
【００７３】
よって、上記操作部６１の操作は、上記排気管３３の熱で邪魔されることなく容易にでき、つまり、上記操作部６１を介しての特性可変機構４８の操作が容易にできることとなる。
【００７４】
図１〜４において、前記したように、上記操作部６１が前後方向に回動するよう上記操作レバー５８が車体２に枢支されている。この場合、前記ばね５１は、たわみ阻止体５０、カム係合体５２、および連動手段６３を介して上記操作部６１が後方に回動するよう上記操作レバー５８を付勢する。また、緩衝器９の緩衝ばね３９が「第２特性」とされたときには、第１ばね４３が中間部材４５を介してたわみ阻止体５０を押圧するときには、上記第１ばね４３も上記操作部６１が後方に回動するよう上記操作レバー５８を付勢する。
【００７５】
一方、上記ばね５１、もしくはこのばね５１と第１ばね４３の付勢力に抗して上記操作部６１を前方に回動させたとき、前記したように、保持手段５４によって、上記たわみ阻止体５０とカム係合体５２とが互いに係合することにより、このカム係合体５２を連動連結させている上記操作レバー５８もその回動姿勢に解除可能に保持される。
【００７６】
ところで、シート１８に跨ってライダーが着座している場合であって、上記操作部６１を前方に回動させてある場合には、この操作部６１を後方に回動させてあるよりも、上記操作部６１にライダーが接触する可能性は高いと考えられる。
【００７７】
そこで、上記のように構成したのであり、このため、操作部６１を前方に回動させてある時に、この操作部６１にライダーが接触したとすれば、上記ばね５１や第１ばね４３の付勢力に上記接触による外力が加算されて、上記保持手段５４による保持が自動的に解除され、上記操作部６１は直ちにライダーから離れるよう後方に回動させられる。
【００７８】
よって、上記ライダーとの接触で、上記操作部６１に大きい応力が生じて、操作レバー５８が折り曲げられるというような不都合の発生が回避される。
【００７９】
図３〜６において、上記特性可変機構４８をその外方から覆う樹脂製、もしくは板金製のカバー体７０が、上記緩衝器９の一端部１０に対し着脱自在に取り付けられて設けられている。
【００８０】
このため、車両１の走行により、前車輪４や後車輪５により泥が跳ね上げられたとしても、この泥が上記特性可変機構４８に付着するということは防止される。
【００８１】
よって、上記特性可変機構４８には円滑な作動が確保されることから、上記操作部６１を介しての上記特性可変機構４８の操作は円滑に、かつ、容易にできることとなる。
【００８２】
また、上記カバー体７０からその外方に向って延出しこのカバー体７０の内外を連通させる可撓性チューブであるブリーザパイプ７１が設けられている。このブリーザパイプ７１の延出端７２は、上記シート１８とリヤフェンダ２２の少なくとも各一部が上下に重なった部分で、これらシート１８とリヤフェンダ２２との間に位置させられ、クリップ７３で上記リヤフェンダ２２に取り付けられている。
【００８３】
このため、特性可変機構４８が上記操作レバー５８に連動して、緩衝ばね３９を所望の特性にさせるよう作動するとき、上記カバー体７０内の容積が変動しても、上記ブリーザパイプ７１を通して、上記カバー体７０内が大気に保たれ、もって、上記特性可変機構４８には円滑な作動が確保される。
【００８４】
そして、上記の場合、ブリーザパイプ７１は、カバー体７０の内外を連通させてはいるが、上記ブリーザパイプ７１の延出端７２は、特に、その下方からリヤフェンダ２２で覆われているため、車両１の走行により、跳ね上げられた泥が、上記ブリーザパイプ７１を通って、上記特性可変機構４８に向おうとすることは防止される。
【００８５】
よって、特性可変機構４８には円滑な作動が確保されて、前記と同様に、特性可変機構４８の操作が円滑、かつ、容易にできる。
【００８６】
図３〜５において、上記緩衝器９の一端部１０側に上記特性可変機構４８が位置させられている。
【００８７】
このため、上記緩衝器９が緩衝時に伸縮動作しても、上記緩衝器９の一端部１０は車体２に連結されていることから、上記車体２に対する特性可変機構４８の相対移動は小さく抑えられる。
【００８８】
一方、上記操作レバー５８も車体２に枢支されていて、これら両者の相対移動も小さく抑えられる。
【００８９】
よって、緩衝器９が伸縮動作しても、上記特性可変機構４８と操作レバー５８の相対移動は小さいことから、その分、これらを連動連結させる連動手段６３はその構成を簡単にさせることができる。しかも、上記緩衝器９の一端部１０と、操作レバー５８の下端部とは、互いにほぼ同じ高さとされて、互いに近傍に位置させられているため、上記連動手段６３の構成は、より簡単にできる。
【００９０】
図３〜８において、前記したように、緩衝器９に作用する初期荷重Ｗ０は、前記「第１特性」から「第２特性」への特性の転換点に対応する所定荷重Ｗａ未満としてあり、このため、車両１や緩衝器９の「初期状態」で、上記「第２特性」を選択しようとして、上記たわみ阻止体５０を往動（Ａ）させるよう作動させたとき、上記緩衝ばね３９の中途部である中間部材４５は、上記たわみ阻止体５０に当接するところまでには、たわんでいないことから、上記たわみ阻止体５０の作動で、このたわみ阻止体５０と上記緩衝ばね３９の中間部材４５とが互いに接触するということは回避され、つまり、このたわみ阻止体５０の作動は円滑になされる。
【００９１】
よって、上記緩衝器９の特性を選択する場合に、上記操作レバー５８を介しての上記特性可変機構４８のたわみ阻止体５０に対する操作は、円滑、かつ、容易にできることとなる。
【００９２】
なお、以上は図示の例によるが、前車輪４は、車体２の中央で一輪であってもよい。
【００９３】
【発明の効果】
本発明による効果は、次の如くである。
【００９４】
請求項１の発明は、車体の後部に対し左右一対の後車輪を上下に移動自在となるよう懸架させると共に、上記車体の後部に一端部が連結され他端部が上記後車輪側に連結される緩衝器を設け、平面視で、上記左右後車輪間に鞍乗型のシートを設け、上記緩衝器がこの緩衝器のばね特性を可変とさせる特性可変機構を備えた鞍乗型車両において、
【００９５】
車両の平面視で、上記緩衝器の一端部を上記シートと重なるよう配置すると共に、上下方向で、上記緩衝器の一端部を他端部よりも上記シートに接近させて上記緩衝器の一端部側に上記特性可変機構を位置させ、上記特性可変機構を操作可能とする操作レバーを、車幅方向で、上記後車輪と上記シートとで挟まれた空間内に配設し、上記操作レバーの一端部を他端部よりも上方に延出させて操作部とし、この操作部を上記シートの外側方近傍に配設し、上記操作レバーの他端部に上記特性可変機構を連動連結させてある。
【００９６】
このため、上記空間が利用されて、上記操作レバーの配設が容易、かつ、コンパクトにできると共に、この操作レバーの操作部がシートの外側方近傍に位置して、操作が容易であり、つまり、緩衝器のばね特性を所望のものに変更させようとして、特性可変機構を操作しようとするとき、この操作が容易にできることとなる。
【００９７】
また、車体の外側方の何らかの物体が、上記操作レバーに接触するということは、上記後車輪によって防止され、よって、操作レバーの誤操作が回避される。
【００９８】
また、上記したように緩衝器の一端部側に上記特性可変機構を位置させてある。
【００９９】
このため、上記緩衝器が緩衝時に伸縮動作しても、上記緩衝器の一端部は車体に連結されていることから、上記車体に対する特性可変機構の相対移動は小さく抑えられる。
【０１００】
一方、上記操作レバーを車体に枢支させた場合には、これら両者の相対移動も小さく抑えられる。
【０１０１】
よって、緩衝器が伸縮動作しても、上記特性可変機構と操作レバーの相対移動は小さいことから、その分、これらを連動連結させる連動手段はその構成を簡単にさせることができる。
【０１０２】
請求項２の発明は、上記車体が、上記後車輪を懸架させる車体フレームと、上記後車輪をその上方から覆って上記車体フレームに支持されるリヤフェンダとを備え、このリヤフェンダに貫通孔を形成し、この貫通孔に上記操作レバーの長手方向の中途部を貫通させ上記リヤフェンダよりも上側の上記操作レバーの一端部を上記操作部としてある。
【０１０３】
このため、車両の走行により、泥が跳ね上げられたとしても、この泥で上記操作部が汚損されるということは防止される。
【０１０４】
よって、上記操作部の操作は、上記泥に邪魔されることなく容易にでき、つまり、上記操作部を介しての特性可変機構の操作が容易にできることとなる。
【０１０５】
請求項３の発明は、車幅方向で、上記シートの外側部と、このシートの外側部の外側方に位置する上記リヤフェンダの部分との間に、上方に向って開く凹所を設け、この凹所内に上記操作レバーの操作部を位置させてある。
【０１０６】
このため、シートの上面と、リヤフェンダの上面とがほぼ面一であって、上記両上面間で、ライダーが体を移動させたり、物を移動させるような場合でも、ライダーが上記操作部に接触することは防止される。
【０１０７】
よって、上記操作レバーが、誤操作されることは防止される。
【０１０８】
請求項４の発明は、走行駆動源である内燃機関から延出する排気管を、上記シートの一側方に配設し、上記シートの他側方に上記操作レバーを配設してある。
【０１０９】
このため、上記操作部が排気管の熱で加熱されるということは防止される。
【０１１０】
よって、上記操作部の操作は、上記排気管の熱で邪魔されることなく容易にでき、つまり、上記操作部を介しての特性可変機構の操作が容易にできることとなる。
【０１１１】
請求項５の発明は、上記操作部が前後方向に回動するよう上記操作レバーを車体に枢支し、上記操作部が後方に回動するよう上記操作レバーを付勢するばねを設け、このばねに抗して上記操作部を前方に回動させたとき、上記操作レバーをその回動姿勢に解除可能に保持する保持手段を備えてあり、次の効果がある。
【０１１２】
即ち、シートに跨ってライダーが着座している場合であって、上記操作部を前方に回動させてある場合には、この操作部を後方に回動させてあるよりも、上記操作部にライダーが接触する可能性は高いと考えられる。
【０１１３】
そこで、上記のように構成したのであり、このため、操作部を前方に回動させてある時に、この操作部にライダーが接触したとすれば、上記ばねの付勢力に、上記接触による外力が加算されて、上記保持が自動的に解除され、上記操作部は直ちにライダーから離れるよう後方に回動させられる。
【０１１４】
よって、上記ライダーとの接触で、上記操作部に大きい応力が生じて、操作レバーが折り曲げられるというような不都合の発生が回避される。
【０１１５】
請求項６の発明は、上記特性可変機構をその外方から覆うカバー体を設けてある。
【０１１６】
このため、車両の走行により、泥が跳ね上げられたとしても、この泥が上記特性可変機構に付着するということは防止される。
【０１１７】
よって、上記特性可変機構には円滑な作動が確保されることから、上記操作部を介しての上記特性可変機構の操作は円滑に、かつ、容易にできることとなる。
【０１１８】
請求項７の発明は、上記シートとリヤフェンダの少なくとも各一部を上下に重ね、上記カバー体からその外方に向って延出しこのカバー体の内外を連通させるブリーザパイプを設け、このブリーザパイプの延出端を、上記シートとリヤフェンダとの間に位置させてある。
【０１１９】
このため、特性可変機構が上記操作レバーに連動して、緩衝ばねを所望の特性にさせるよう作動するとき、上記カバー体内の容積が変動しても、上記ブリーザパイプを通して、上記カバー体内が大気に保たれ、もって、上記特性可変機構には円滑な作動が確保される。
【０１２０】
そして、上記の場合、ブリーザパイプは、カバー体の内外を連通させてはいるが、上記ブリーザパイプの延出端は、特に、その下方からリヤフェンダで覆われているため、車両の走行により、跳ね上げられた泥が、上記ブリーザパイプを通って、上記特性可変機構に向おうとすることは防止される。
【０１２１】
よって、特性可変機構には円滑な作動が確保されて、前記と同様に、特性可変機構の操作が円滑、かつ、容易にできる。
【０１２２】
請求項８の発明は、上記緩衝器に作用する軸方向の荷重で弾性的に圧縮変形する緩衝ばねを上記緩衝器が備え、一方、上記荷重の増加に伴い上記緩衝ばねが圧縮変形する途中で、上記荷重が所定荷重を越えたとき、上記緩衝ばねの中途部を当接可能とさせて、上記緩衝ばねの一部だけについてそれ以上のたわみを阻止するたわみ阻止体を上記特性可変機構が備えている。
【０１２３】
このため、上記緩衝ばねの中途部に上記たわみ阻止体を当接させないままにしておけば、上記緩衝ばねに負荷されるべきほぼ全荷重で、この緩衝ばねはこれの全体的なばね定数に基づいてたわむこととなる。
【０１２４】
よって、上記緩衝ばねのばね特性は、緩衝ばねが軟らかくなるという「第１特性」となる。そして、この「第１特性」は、積載荷重が軽い場合に適用させれば、車両への乗り心地が良好となる。
【０１２５】
一方、上記緩衝ばねに作用する荷重が上記所定荷重を越えるときに、これに伴い撓んできた上記緩衝ばねの中途部がたわみ阻止体に当接して、上記緩衝ばねの一部のそれ以上のたわみが阻止されたとすると、これ以降に増加する荷重は、上記緩衝ばねの他部にだけ作用することとなり、上記緩衝ばねの全体的なばね定数よりも値の大きいばね定数に基づいてたわむこととなる。
【０１２６】
よって、上記緩衝ばねのばね特性は、緩衝ばねが硬くなるという「第２特性」となる。そして、この「第２特性」は、積載荷重が重い場合に適用させれば、車両への乗り心地が良好となる。
【０１２７】
そして、上記構成において、上記車両の積載荷重がシートに着座する１名のライダーだけである車両の「初期状態」で、上記緩衝器に作用する初期荷重が、上記所定荷重未満となるようにしてある。
【０１２８】
つまり、上記緩衝器に作用する初期荷重が、上記「第１特性」から「第２特性」への特性の転換点に対応する所定荷重未満としたため、車両の初期状態で、上記「第１特性」の状態から「第２特性」を選択しようとして、上記たわみ阻止体を作動させたときには、上記緩衝ばねの中途部は、上記たわみ阻止体に当接するところまでには撓んではいないことから、上記たわみ阻止体の作動で、このたわみ阻止体と上記緩衝ばねの中途部とが互いに接触するということは回避され、つまり、このたわみ阻止体の作動は円滑になされる。
【０１２９】
よって、上記緩衝器の特性を選択する場合に、上記操作レバーを介しての上記特性可変機構のたわみ阻止体に対する操作は、円滑、かつ、容易にできることとなる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  車両の平面図である。
【図２】  車両の側面図である。
【図３】  図１の部分拡大図である。
【図４】  図３で示したものの背面図である。
【図５】  緩衝器の縦断面の背面図である。
【図６】  緩衝器の平面図である。
【図７】  特性可変機構のたわみ阻止体とカム係合体の展開作用説明図である。
【図８】  緩衝器のばね特性を示す図である。
【符号の説明】
１    車両
２    車体
３    車体フレーム
４    前車輪
５    後車輪
８    軸心
９    緩衝器
１０  一端部
１２  他端部
１５  走行面
１７  ハンドル
１８  シート
２２  リヤフェンダ
２５  内燃機関
３３  排気管
３８  油圧シリンダ
３９  緩衝ばね
４３  第１ばね
４４  第２ばね
４５  中間部材（中途部）
４８  特性可変機構
５０  たわみ阻止体
５１  ばね
５４  保持手段
５８  操作レバー
５９  枢支軸
６０  貫通孔
６１  操作部
６３  連動手段
６７  空間
６８  凹所
７０  カバー体
７１  ブリーザパイプ
７２  延出端
Ｗ０    初期荷重
Ｗａ    所定荷重
【図１】
0004132134.tif 000002
【図２】
0004132134.tif 000003
【図３】
0004132134.tif 000004
【図４】
0004132134.tif 000005
【図５】
0004132134.tif 000006
【図６】
0004132134.tif 000007
【図７】
0004132134.tif 000008
【図８】
0004132134.tif 000009