(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横枝管からの排水を流入可能な排水立て管継手を介在させて、多層階に連なるように、排水立て管が配設されて構成される単管式の排水立て管システムであって、
排水能力を異ならせた複数種類の排水立て管継手が、使用され、
最下層階に、該最下層階の負荷流量に対応して排水能力を最も高くした前記排水立て管継手が配設されるとともに、最上層階に、該最上階層の負荷流量に対応して排水能力を最も低くした前記排水立て管継手が配設され、
前記排水立て管システムの排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えて該負荷流量に近似するように、最下層階と最上層階との間の中間層階に、前記各排水立て管継手が、配設されていることを特徴とする排水立て管システム。
【請求項２】
排水能力を高くした前記排水立て管継手が、下層階側に配設され、上層階側に向かうにつれて、順次、排水能力を低くした前記排水立て管継手が配設されていることを特徴とする請求項１に記載の排水立て管システム。
【請求項３】
排水能力を異ならせた複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの排水能力と使用個数との積を、加算し、その加算値を前記排水システムの施工される建物の前記排水立て管継手を配設する総階数で割った値を、排水立て管システムの平均排水能力として、
該平均排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えるように、使用される複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの前記排水立て管継手の数を、設定して、前記排水立て管継手が配設されていることを特徴とする請求項２に記載の排水立て管システム。
【請求項４】
前記排水能力が、所定階数の建物での試験データに基づいて測定された値とし、前記排水立て管システムが施工される建物の総階数が、前記所定階数を越える際、
前記排水立て管システムが施工される建物の総階数に対応するように、算出した前記平均排水能力の値に、使用する排水立て管継手のうちの最も高い排水能力の前記排水立て管継手における実験データに基づく前記所定階数を越える場合の排水能力の低減率、を乗じて、その値を、推定平均排水能力とし、
該推定平均排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えるように、使用される複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの前記排水立て管継手の数を、設定して、前記排水立て管継手が配設されていることを特徴とする請求項３に記載の排水立て管システム。
【請求項５】
最下層階と最上層階との間の中間層階に配設される前記排水立て管継手が、流下する排水を主に減速させる減速タイプと、流下する排水を主に旋回させて、前記減速タイプより高い排水能力の旋回タイプと、の二種類から構成されて、
最下層階と最上層階との間の中間層階の少なくとも一部に、前記減速タイプと前記旋回タイプとを交互に配設させた交互配設階層が、設けられていることを特徴とする請求項１に記載の排水立て管システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、多層階の集合住宅等の建物に使用される単管式の排水立て管システムに関し、詳しくは、横枝管からの排水を流入可能として排水能力を異ならせた排水立て管継手を混在させて、多層階に連なるように、排水立て管継手が介在されて施工される排水立て管システムに関する。
【０００２】
【従来の技術とその課題】
従来、多層階の単管式の排水立て管システムでは、便器・浴槽・洗濯機・洗面器・流し等から流出する排水を、所定数の横枝管に流し、さらに、横枝管を接続させた排水立て管継手から、排水立て管に流して、各階の排水を排水立て管に集合させ、所定の排水横主管に、排水させていた。
【０００３】
このような排水立て管システムでは、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２０６給排水衛生設備規格・同解説」に記載されている定常流量法により、排水立て管システムを採用する排水系統における排水の負荷流量を算定し、その負荷流量以上でかつその負荷流量に近似した排水能力を備えた排水立て管継手を介在させて、排水立て管を接続させていた。
【０００４】
そして、従来の単管式の排水立て管システムでは、負荷流量に対応した排水能力を備えた排水立て管継手を、一種類だけ使用して、排水立て管システムを構築することが慣例であった。
【０００５】
しかし、負荷流量に対応した排水立て管継手は、最下層で対応できるものの、上層階で使用しては、過剰設計となってしまい、省資源に反するとともに、無用なコストアップを招いてしまう。
【０００６】
本発明は、上述の課題を解決するものであり、省資源・低コストで構築できる排水立て管システムを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る排水立て管システムは、横枝管からの排水を流入可能な排水立て管継手を介在させて、多層階に連なるように、排水立て管が配設されて構成される単管式の排水立て管システムであって、
排水能力を異ならせた複数種類の排水立て管継手が、使用され、
最下層階に、該最下層階の負荷流量に対応して排水能力を最も高くした前記排水立て管継手が配設されるとともに、最上層階に、該最上階層の負荷流量に対応して排水能力を最も低くした前記排水立て管継手が配設され、
前記排水立て管システムの排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えて該負荷流量に近似するように、最下層階と最上層階との間の中間層階に、前記各排水立て管継手が、配設されていることを特徴とする。
【０００８】
そして、排水能力を高くした前記排水立て管継手は、下層階側に配設して、上層階側に向かうにつれて、順次、排水能力を低くした前記排水立て管継手を配設することが望ましい。
【０００９】
その際、排水能力を異ならせた複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの排水能力と使用個数との積を、加算し、その加算値を、前記排水立て管継手を配設する総階数で割った値を、排水立て管システムの平均排水能力として、
該平均排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えるように、使用される複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの前記排水立て管継手の数を、設定して、前記排水立て管継手を配設させることが望ましい。
【００１０】
また、上記の場合、前記排水能力が、所定階数の建物での試験データに基づいて測定された値とし、前記排水立て管システムが施工される建物の総階数が、前記所定階数を越える際には、
前記排水立て管システムが施工される建物の総階数に対応するように、算出した前記平均排水能力の値に、使用する排水立て管継手のうちの最も高い排水能力の前記排水立て管継手における実験データに基づく前記所定階数を越える場合の排水能力の低減率、を乗じて、その値を、推定平均排水能力とし、
該推定平均排水能力が、前記排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えるように、使用される複数種類の前記排水立て管継手における各種類のそれぞれの前記排水立て管継手の数を、設定して、前記排水立て管継手を配設することが望ましい。
【００１１】
さらにまた、最下層階と最上層階との間の中間層階に配設される前記排水立て管継手が、流下する排水を主に減速させる減速タイプと、流下する排水を主に旋回させて、前記減速タイプより高い排水能力の旋回タイプと、の二種類から構成される場合には、
最下層階と最上層階との間の中間層階の少なくとも一部に、前記減速タイプと前記旋回タイプとを交互に配設させた交互配設階層を、配設させてもよい。
【００１２】
なお、負荷流量は、横枝管に接続される標準の便器・浴槽・洗濯機・洗面器・流しの組み合わせに応じた排水系統（表１〜３参照）に関して、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２０６給排水衛生設備規格・同解説」に記載されている定常流量法により求めた値であり、表４〜７に示す。
【００１３】
【発明の効果】
本発明に係る排水立て管システムは、最下層階に、最下層階の負荷流量に対応して排水能力を最も高くした排水立て管継手が配設されるとともに、最上層階に、最上階層の負荷流量に対応して排水能力を最も低くした排水立て管継手が配設されて、排水立て管システムの排水能力を、排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えかつその負荷流量に近似させるように、最下層階と最上層階との間の中間層階に、各排水立て管継手が配設されて、構築されている。
【００１４】
すなわち、従来のように、全ての階に、排水能力の高い排水立て管継手を配設させている訳ではなく、採用される排水系統に応じて、排水能力を低くした適切な排水立て管継手が配設されて、排水立て管システムが構築されている。
【００１５】
そして、排水能力の低い排水立て管継手は、排水能力の高い排水立て管継手に比べて、使用材料が少なく、軽量であって運搬・管理等の取り扱いに便利で、さらに、製造設備も小型化できることから、使用材料も少ないこととあいまって、低コストとなる。
【００１６】
したがって、本発明に係る排水立て管システムは、省資源・低コストで、構築することができる。
【００１７】
そして、請求項２のように、排水能力を高くした排水立て管継手を、下層階側に配設し、上層階側に向かうにつれて、順次、排水能力を低くした排水立て管継手を配設させる場合には、排水立て管システムを構築する多層階を、排水能力を異ならせた排水立て管継手を配設した階で、分割する態様となる。そして、排水能力を低くした同一種類の排水立て管継手は、それらの配設される階のうちの最下階の高さ以上の階数の建物、に相当する負荷流量に対応させるように、配設すればよい。そのため、多層階に複数種類の排水立て管継手を配設する際、排水能力の低い排水立て管継手を配設する階数の設定が、負荷流量に対応させて、容易に行なえる。
【００１８】
さらに、請求項３のように構成する場合には、算出した平均排水能力が、負荷流量を越えるように、複数種類のそれぞれの種類の排水立て管継手の数を、適宜、設定すればよい。そして、各種類の排水立て管継手の数を種々変えた際の適否を容易に判別することができるため、構築する排水立て管システムにおける排水立て管継手の数を変更したバリエーションを、種々、準備することができる。
【００１９】
そしてさらに、請求項４のように構成する場合には、排水立て管システムを構築する多層階が、排水立て管継手自体の排水能力を測定した所定階数を越える場合であっても、排水立て管システムが施工される建物の総階数に対応できるように、推定平均排水能力を算出できる。そして、その所定階数を越えて配設する各種類の排水立て管継手の数を種々変えた際の適否を容易に判別することができ、所定階数を越えて構築する排水立て管システムにおける排水立て管継手の数を変更したバリエーションを、種々、準備することができる。
【００２０】
なお、採用する低減率は、最も高い排水能力の排水立て管継手のものであって、多層階の下層階側には、排水能力の高い排水立て管継手が配設されることから、算出した推定平均排水能力を、より正確に、実際の平均排水能力に近似させることができる。
【００２１】
そして、請求項５のように構成する場合には、排水立て管を流下する排水が、最下層階と最上層階との間の中間層階における交互配設階層で、減速タイプの排水立て管継手により、流下速度の上昇を抑えられ、かつ、旋回タイプの排水立て管継手により、排水立て管の内周面に沿って螺旋状に流下することから、排水立て管の内部に的確に空気芯を形成できる。そのため、排水能力の高い排水立て管継手の下層階側に、排水能力の低い排水立て管継手を使用しても、排水立て管システムの全体の高い排水能力を確保可能となる。すなわち、排水能力の低い減速タイプの排水立て管継手の使用個数を多くできて、省資源・低コストで、排水立て管システムを構築することができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２３】
実施形態の排水立て管システムＳ１は、図１に示すように、１０階建ての建物（集合住宅）における浴槽・洗濯機・洗面器・流しを共用した排水系統Ｐ１５（表２・６のＰ１５に例示される排水系統である）に使用されるものであり、二種類の排水立て管継手１０・２０が使用されている。
【００２４】
なお、表１〜３は、各種器具の組み合わせにより、Ｐ１〜Ｐ２６の２６種類の排水系統を示し、表４〜７は、各排水系統Ｐ１〜Ｐ２６における負荷流量を示す。この負荷流量（立て管負荷流量）は、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２０６給排水衛生設備規格・同解説」に記載されている定常流量法により求めた値である。
【００２５】
【表１】
0004128780.tif 000002
【００２６】
【表２】
0004128780.tif 000003
【００２７】
【表３】
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【００２８】
【表４】
0004128780.tif 000005
【００２９】
【表５】
0004128780.tif 000006
【００３０】
【表６】
0004128780.tif 000007
【００３１】
【表７】
0004128780.tif 000008
また、実施形態の場合、１階の排水は、別系統で横主管に流れるように構成されており、排水立て管継手１０・２０が配設される階は、２階から１０階までの各階である。また、システムＳ１の上端には、伸頂通気部１が配設されている。
【００３２】
排水立て管継手１０は、排水能力の低いものであり、図２〜４に示すように、略円筒形状の胴部１１に、横枝管５を接続可能な横枝管接続部１４が形成されるとともに、胴部１１の上下端には、それぞれ、排水立て管３を接続可能な立て管接続部１６・１７が形成されている。そして、胴部１１の内周面１１ａには、流下する排水を減速させて旋回可能な減速旋回ガイド１２が、配設されている。
【００３３】
減速旋回ガイド１２は、上方から流下する排水を横枝管５側に逆流させないように、胴部内周面１１ａ側における横枝管接続部１４の上方に配置されている。そのため、この排水立て管継手１０は、流下する排水を主に減速させる減速タイプとしている。
【００３４】
排水立て管継手２０は、排水能力の高いものであり、図５〜７に示すように、略円筒形状の胴部２１に、横枝管５・６をそれぞれ接続可能な横枝管接続部２４・２５が形成されるとともに、胴部２１の上下端に、それぞれ、排水立て管３を接続可能な立て管接続部２６・２７が形成されている。そして、胴部２１の内周面２１ａには、流下する排水を減速させて旋回可能な減速旋回ガイド２２と、流下する排水に旋回性を与える旋回減速ガイド２３と、が形成されている。
【００３５】
この排水立て管継手２０は、流下する排水を主に旋回させて、減速タイプの継手１０より高い排水能力の旋回タイプとしている。
【００３６】
なお、図例では、排水立て管継手２０は、二つの横枝管接続部２４・２５を設けたものを示したが、この排水立て管継手２０は、横枝管接続部を、一つから三つまで、配設させる場合がある。
【００３７】
また、実施形態の排水立て管システムＳ１では、使用されていないが、排水立て管継手２０より排水能力を高くしたものとしては、図８〜１０に示す排水立て管継手３０がある。この排水立て管継手３０は、略円筒状の胴部３１に、横枝管５・５・６をそれぞれ接続可能な横枝管接続部３７・３８・３９が形成されるとともに、上下端に、それぞれ、排水立て管３を接続可能な立て管接続部４０・４１が形成されている。そして、胴部３１の内周面３１ａには、流下する排水に旋回性を与える二つの旋回減速ガイド３２・３３が形成され、また、上方側の立て管接続部４０の内周側には、下方に延びる円筒状の内筒部３４が形成され、内筒部３４の内周面３４ａには、流下する排水を減速させて旋回可能な減速旋回ガイド３５が形成されている。
【００３８】
この排水立て管継手３０も、流下する排水を主に旋回させるものであり、減速タイプの継手１０より高い排水能力を備えた旋回タイプとしている。
【００３９】
なお、図例では、排水立て管継手３０は、三つの横枝管接続部３７・３８・３９を設けたものを示したが、この排水立て管継手３０は、横枝管接続部を、一つから四つまで、配設させる場合がある。
【００４０】
また、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を２．５リットル／秒とした負荷試験において測定した１０階相当の排水能力に関し、排水立て管継手１０が、３．５リットル／秒とし、排水立て管継手２０が、６．５リットル／秒とし、排水立て管継手３０が、１０リットル／秒としている。
【００４１】
さらに、既述の各継手１０・２０・３０は、管径を１００φとした排水立て管３に対応しているものである。
【００４２】
そして、実施形態の排水立て管システムＳ１は、１０階建ての集合住宅における浴槽・洗濯機・洗面器・流しを共用した排水系統Ｐ１５（表２参照）に使用されるものであり、この排水系統Ｐ１５の負荷流量は、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２０６給排水衛生設備規格・同解説」に記載されている定常流量法により求めれば、表６に示すＰ１５のタイプの値（立て管負荷流量の値）であって、４．３リットル／秒である。そのため、従来では、２階から１０階までの全ての階に、排水能力を３．５リットル／秒とした排水立て管継手１０ではなく、負荷流量（４．３リットル／秒）を越えた排水能力（６．５リットル／秒）の排水立て管継手２０を配設することとなる。
【００４３】
しかし、実施形態では、最下層階の２階に、排水能力を高くした排水立て管継手２０が配設されるとともに、最上層階の１０階に、１０階の１階分の負荷流量（表６のＰ１５における３階の２．６リットル／秒より少ない値（立て管負荷流量の値）と推定できる）に対応し、かつ、排水能力を低くした排水立て管継手１０が配設されている。そして、最下層階の２階と最上層階の１０階との間の中間層階には、排水立て管システムＳ１の排水能力を、排水立て管システムＳ１を採用する排水系統Ｐ１５の負荷流量を越えかつその負荷流量に近似させるように、各排水立て管継手１０・２０が、配設されている。
【００４４】
実施形態の場合、最下層階の２階と最上層階の１０階との間の中間層階には、配設される階の負荷流量（表６のＰ１５参照）を越えてその負荷流量に近似する排水能力を備えた排水立て管継手１０・２０が配設されて、構築されている。すなわち、実施形態の場合には、３階、４階、５階、６階、及び、７階に、排水立て管継手２０が配設され、８階と９階とに排水立て管継手１０が配設されている。
【００４５】
なお、実施形態の排水系統Ｐ１５における各階の負荷流量（立て管負荷流量の値）は、表６のＰ１５から、排水立て管システムＳ１の３階では、３〜１０階分の階数の総階数である８階分となって、表６の８階の値が対応して、３．８リットル／秒であり、システムＳ１の４階では、４〜１０階分の階数の総階数である７階分となって、表６の７階の値が対応して、３．６リットル／秒であり、システムＳ１の５階では、５〜１０階分の階数の総階数である６階分となって、表６の６階の値が対応して、３．４リットル／秒であり、システムＳ１の６階では、６〜１０階分の階数の総階数である５階分となって、表６の５階の値が対応して、３．２リットル／秒であり、システムＳ１の７階では、７〜１０階の４階分となって、表６の４階の値が対応して、２．９リットル／秒である。そして、排水立て管継手２０は、これらの負荷流量２．９〜３．８リットル／秒を越え、かつ、これらの負荷流量に近似する排水能力を具備することとなる。また、システムＳ１の８階では、８〜１０階の３階分となって、表６の３階の値が対応して、２．６リットル／秒であり、システムＳ１の９階では、９〜１０階の２階分となって、表６に記載されていないが、表６の３階の値と変化が無く、２．６リットル／秒となる。そして、排水立て管継手１０は、これらの負荷流量２．６リットル／秒を越え、かつ、これらの負荷流量に近似する排水能力を具備することとなる。
【００４６】
この実施形態の排水立て管システムＳ１に関して、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を１．５リットル／秒とした負荷試験で排水能力を測定したところ、５．５リットル／秒の排水能力があった。なお、システムＳ１の排水能力の測定に関し、使用される排水立て管継手の一つが、一つの横枝管接続部１４を備えただけの排水立て管継手１０であることから、便器からの汚水と、他の浴槽・洗濯機等からの排水と、を合流させて排水立て管３に集める合流システムと相違しているため、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」における最大負荷流量を２．５リットル／秒と多くした合流タイプに適した排水能力を測定するよりも、便器からの汚水と、他の浴槽・洗濯機等からの排水と、を分流させるシステムの測定に対応するように、分流タイプに適する最大負荷流量を１．５リットル／秒として、排水能力を測定することが望ましい。
【００４７】
そして、実施形態の排水立て管システムＳ１では、１０階建ての集合住宅における浴槽・洗濯機・洗面器・流しを共用した排水系統Ｐ１５に使用されても、その排水系統Ｐ１５の負荷流量の４．３リットル／秒を越えた排水能力を備えて、施工されることから、排水を円滑に流下できることが解る。
【００４８】
以上のように、実施形態では、従来のように、２〜１０階の全ての階に、排水能力の高い排水立て管継手２０を配設させている訳ではなく、配設される階に応じて、適切な排水能力の排水立て管継手１０・２０が配設されて、排水立て管システムＳ１が構築されている。
【００４９】
そして、排水能力の低い排水立て管継手１０は、排水能力の高い排水立て管継手２０に比べて、使用材料が少なく、軽量であって運搬・管理等の取り扱いに便利で、さらに、製造設備も小型化できることから、使用材料も少ないこととあいまって、低コストとなる。
【００５０】
したがって、実施形態の排水立て管システムＳ１は、省資源・低コストで、構築することができる。
【００５１】
さらに、実施形態の排水立て管システムＳ１では、排水能力を高くした排水立て管継手２０を、下層階側に配設し、上層階側に向かうにつれて、順次、排水能力を低くした排水立て管継手１０を配設させて、排水立て管システムＳ１を構築する多層階を、排水能力を異ならせた排水立て管継手１０・２０を配設した階で、すなわち、２〜７階と、８〜１０階とに、二分割している。そして、排水能力を低くした同一種類の排水立て管継手１０は、それらの配設される階のうちの最下階（８階）の高さ以上の階数、すなわち、表６のＰ１５における３階の集合住宅（建物）、に相当する負荷流量（Ｐ１５の３階での値であり、２．６リットル／秒である）に対応するように、配設させる構成と等しい。
【００５２】
そのため、多層階に複数種類の排水立て管継手１０・２０を配設する際、排水能力の低い排水立て管継手１０を配設する階数の設定が、例えば、表６のＰ１５の３階分に相当する負荷流量の２．６リットル／秒に対応させて、排水立て管システムＳ１の８〜１０階に、負荷流量の２．６リットル／秒を越えてその負荷流量に近似した排水立て管継手１０を配設させてもよいことが、容易に判別できる。
【００５３】
なお、表６のＰ１５に示す排水系統では、６階までの負荷流量（立て管負荷流量の値）が、３．４リットル／秒以下であり、排水立て管継手１０が、この負荷流量を越えて近似する排水能力を備えている。そのため、１０階建ての集合住宅における浴槽・洗濯機・洗面器・流しを共用した排水系統Ｐ１５において、排水能力を異ならせた二種類の排水立て管継手１０・２０を使用する際、上層階側の６階相当分、すなわち、集合住宅自体の５階、６階、７階、８階、９階、及び、１０階は、排水立て管継手１０を配設可能となり、排水立て管継手２０は、集合住宅の下層階側の２〜４階の各階にだけ、配設するように、排水立て管システムＳ２を構築してもよい。
【００５４】
さらに、排水立て管システムとしては、平均排水能力を算出して、つぎのように、構築してもよい。すなわち、排水能力を異ならせた複数種類の排水立て管継手１０・２０における各種類のそれぞれの排水能力と使用個数との積を、加算し、その加算値を、排水立て管継手１０・２０を配設する総階数で割った値を、排水立て管システムＳ１の平均排水能力とする。
【００５５】
実施形態では、排水能力を３．５リットル／秒とした排水立て管継手１０が３個使用され、排水能力を６．５リットル／秒とした排水立て管継手２０が６個使用されており、平均排水能力は、（３．５×３＋６．５×６）／９＝５．５リットル／秒となる。
【００５６】
この平均排水能力は、排水立て管システムＳ１を採用する排水系統Ｐ１５の負荷流量（４．３リットル／秒）を越えているため、支障なく、排水立て管システムＳ１に使用できる。さらに、この平均排水能力の値は、実施形態の排水立て管システムＳ１に関して、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を１．５リットル／秒とした負荷試験で排水能力を測定した値（５．５リットル／秒）と等しいことから、平均排水能力の算出値は、実際のシステムＳ１の排水能力として扱ってもよいことがわかる。
【００５７】
そして、実施形態の排水立て管システムＳ１の変形例として、建物の５〜１０階の６階分に、排水立て管継手１０を配設し、建物の２〜４階の３階分に、排水立て管継手２０を配設した排水立て管システムＳ２の平均排水能力は、（３．５×６＋６．５×３）／９＝４．５リットル／秒となり、この場合でも、表６のＰ１５の１０階分の負荷流量（４．３リットル／秒）を越えることから、支障なく、使用できることが解る。
【００５８】
さらに、建物の６〜１０階の５階分に排水立て管継手１０を配設し、建物の２〜５階の４階分に、排水立て管継手２０を配設した排水立て管システムＳ３の平均排水能力は、（３．５×５＋６．５×４）／９＝４．８リットル／秒となり、この場合でも、表６のＰ１５の１０階分の負荷流量（４．３リットル／秒）を越えることから、支障なく、使用することができることが解る。
【００５９】
但し、建物の４〜１０階の７階分に、排水立て管継手１０を配設し、建物の２〜３階の２階分に、排水立て管継手２０を配設した排水立て管システムＳ０の平均排水能力は、（３．５×７＋６．５×２）／９＝４．２リットル／秒となり、この場合には、表６のＰ１５の１０階分の負荷流量（４．３リットル／秒）に満たないことから、この排水立て管システムＳ０は、排水系統Ｐ１５に採用できないことが解る。
【００６０】
すなわち、排水系統Ｐ１５に使用できる排水立て管継手１０の個数は、６個以下、排水系統Ｐ１５に使用できる排水立て管継手２０の個数は、３個以上であり、排水立て管継手２０を全階に使用しないことを考慮すれば、排水立て管継手２０を３〜８個使用する六種類のバリエーションがあることが、容易に解る。
【００６１】
したがって、排水能力を異ならせた複数種類の排水立て管継手１０・２０における各種類のそれぞれの排水能力と使用個数との積を、加算し、その加算値を排水システムＳ１・Ｓ２・Ｓ０の施工される建物の排水立て管継手１０・２０を配設する総階数で割った値を、排水立て管システムＳ１・Ｓ２・Ｓ０の平均排水能力として、この平均排水能力が、排水立て管システムＳ１・Ｓ２・Ｓ０を採用する排水系統Ｐ１５の負荷流量（４．３リットル／秒）を越えるように、使用される複数種類の排水立て管継手１０・２０における各種類のそれぞれの排水立て管継手１０・２０の数を、設定して、排水立て管継手１０・２０を配設させることとする場合には、算出した平均排水能力が、負荷流量を越えるように、複数種類のそれぞれの種類の排水立て管継手１０・２０の数を、適宜、設定することができる。そして、各種類の排水立て管継手１０・２０の数を種々変えた際の適否を容易に判別することができるため、構築する排水立て管システムＳ１・Ｓ２等における排水立て管継手１０・２０の数を変更したバリエーションを、種々、準備することができる。
【００６２】
そして、排水立て管システムが採用される建物が、各排水立て管継手１０・２０・３０の排水能力を測定した１０階相当を越える場合には、各排水立て管継手１０・２０・３０の排水能力が低下することから、各排水立て管継手１０・２０・３０の既述の排水能力の値を使用して、排水立て管システムの平均排水能力を算出することは的確ではなく、排水能力の低減率を考慮する必要がある。
【００６３】
低減率は、各排水立て管継手１０・２０・３０の実験データに基づいて、求められるものである。さらに、採用する低減率は、排水立て管システムに使用する全ての排水立て管継手について、考慮しなくとも、排水立て管システムにおいては、最下層側に配設される排水立て管継手の排水能力が、システムに影響を与えて、重要となるため、排水立て管システムの平均排水能力に関しては、最下層側に配設される最も高い排水能力の低減率を、乗じて、推定平均排水能力を算出すればよい。
【００６４】
ちなみに、排水立て管継手２０・３０の低減率に関しては、実験データに基づいて、低減率＝０．００２Ｆ2−０．０８２Ｆ＋１．６６（Ｆは、継手が配設される建物の総階数の値である）という計算式が成立している。
【００６５】
したがって、例えば、表８に示す排水立て管システムＳ４のように、１５階建ての建物において、下層階の２〜８階の７階分に排水立て管継手２０を使用し、９〜１５階の７階分に排水立て管継手１０を使用するシステムＳ４の推定平均排水能力は、排水立て管継手２０の１５階相当の低減率が、０．８６７であり、次式で求められる。すなわち、
（３．５×７＋６．５×７）×低減率（0.867）／１４＝４．３（リットル／秒）となる。
【００６６】
【表８】
0004128780.tif 000009
この排水立て管システムＳ４では、表６のＰ１５の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量（立て管負荷流量の値）が５．２リットル／秒であることから、表６のＰ１５の排水系統には採用できないものの、表６のＰ１８の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量（立て管負荷流量の値）が４．１リットル／秒であって、推定平均排水能力（４．３リットル／秒）を下回っているため、表６のＰ１８に示す浴槽と流しとを共用した排水系統Ｐ１８（表２参照）に、採用できることが解る。
【００６７】
また、表８に示す排水立て管システムＳ５では、下層階の２〜１０階の９階分に排水立て管継手２０を使用し、１１〜１５階の５階分に排水立て管継手１０を使用しており、その推定平均排水能力は、
（３．５×５＋６．５×９）×低減率（0.867）／１４＝４．７（リットル／秒）となる。
【００６８】
そのため、この排水立て管システムＳ５では、表６のＰ１５の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が５．２リットル／秒であることから、表６のＰ１５の排水系統には採用できないものの、表６のＰ１７の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が４．５リットル／秒であって、推定平均排水能力（４．７リットル／秒）を下回っているため、表６のＰ１７に示す浴槽・洗面器・流しを共用した排水系統Ｐ１７に、採用できることが解る。
【００６９】
同様に、表８の排水立て管システムＳ６の推定平均排水能力は、
（３．５×１１＋６．５×３）×低減率（0.867）／１４＝３．６（リットル／秒）となる。
【００７０】
そのため、排水立て管システムＳ６では、表６のＰ１５の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が５．２リットル／秒であることから、表６のＰ１５の排水系統には採用できないものの、表７のＰ２２の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が３．４リットル／秒であって、推定平均排水能力（３．６リットル／秒）を下回っているため、表７のＰ２２に示す洗濯機と流しとを共用した排水系統Ｐ２２（表３参照）に、採用できることが解る。
【００７１】
さらに、表８の排水立て管システムＳ７の推定平均排水能力は、
（３．５×２＋６．５×１２）×低減率（0.867）／１４＝５．３（リットル／秒）となる。
【００７２】
そのため、この排水立て管システムＳ７では、表６のＰ１５の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が５．２リットル／秒であることから、表６のＰ１５の排水系統に採用できることが解る。
【００７３】
また、表８の排水立て管システムＳ８は、１５階建ての建物の２〜５階の４階分に排水管継手３０を使用し、６〜１０階の５階分に排水立て管継手２０を使用し、１１〜１５階の５階分に排水立て管継手１０を使用するものである。このシステムＳ８の推定平均排水能力は、
｛（継手３０の排水能力）×使用個数＋（継手２０の排水能力）×使用個数＋
（継手１０の排水能力）×使用個数｝×低減率（0.867）／１４であり、
（１０×４＋６．５×５＋３．５×５）×（0.867）／１４＝５．６（リットル／秒）となる。
【００７４】
そのため、この排水立て管システムＳ８では、表６のＰ１５の排水系統における１５階建ての場合の負荷流量が５．２リットル／秒であり、システムＳ８の推定平均排水能力が、その負荷流量の値を越えていることから、表６のＰ１５の排水系統に採用できることが解る。
【００７５】
同様に、表８の排水立て管システムＳ９、Ｓ１０、Ｓ１１、Ｓ１２、Ｓ１３、Ｓ１４、Ｓ１５、Ｓ１６、及び、Ｓ１７は、それぞれ、使用する継手１０・２０・３０の排水能力とそれらの使用個数との積を加算し、低減率を乗じて、使用総数で割れば、推定平均排水能力を算出でき、この推定平均排水能力が、排水立て管システムを採用する排水系統の負荷流量を越えないように、使用される複数種類の排水立て管継手１０・２０・３０における各種類のそれぞれの排水立て管継手１０・２０・３０の数を、設定して、排水立て管継手１０・２０・３０を配設させることとする場合には、算出した推定平均排水能力が、負荷流量を越えるように、複数種類のそれぞれの種類の排水立て管継手１０・２０・３０の数を、適宜、設定することができる。そして、各種類の排水立て管継手１０・２０・３０の数を種々変えた際の適否を容易に判別することができるため、排水立て管システムを採用する建物が、各継手１０・２０・３０の排水能力を測定した階数を、越える高層集合住宅等であっても、構築する排水立て管システムにおける排水立て管継手１０・２０・３０の数を変更したバリエーションを、種々、準備することができる。
【００７６】
なお、以上の説明では、便器からの排水（汚水）単独や、浴槽、洗濯機、洗面器、及び、流しのそれぞれ排水単独、あるいは、浴槽、洗濯機、洗面器、及び、流しの適宜組み合わせの排水、をそれぞれ流す分流式の排水系統に関して、説明している。すなわち、平均排水能力を算出する場合には、表１〜表３のＰ１、Ｐ１２、Ｐ１３、Ｐ１４、Ｐ１５、Ｐ１６、Ｐ１７、Ｐ１８、Ｐ１９、Ｐ２０、Ｐ２１、Ｐ２２、Ｐ２３、Ｐ２４、及び、Ｐ２５の分流式の排水系統について、好適となる。
【００７７】
しかし、最近では、集合住宅のフリープラン化が進み、各住戸プランにあった分流式の排水系統や合流式の排水系統（便器からの排水（汚水）と、浴槽、洗濯機、洗面器、及び、流しの適宜組み合わせの排水と、を合流させる排水系統であり、表１〜表３のＰ２、Ｐ３、Ｐ４、Ｐ５、Ｐ６、Ｐ７、Ｐ８、Ｐ９、Ｐ１０、Ｐ１１、及び、Ｐ２６である）を構築する必要がある。このため、合流式の排水系統の排水立て管システムでも、省資源・低コストで構築する必要性がある。そして、下記のシステムは、特に、合流式の排水系統に好適となり、各住戸プランに応じて、適宜、既述のシステムや下記のシステムを選択すればよい。
【００７８】
図１１に示す排水立て管システムＳ１８は、１０階建ての建物（集合住宅）に使用されるものであり、６階、８階、及び、１０階に排水立て管継手１０が配設され、２階、３階、４階、５階、７階、及び、９階に、排水立て管継手２０が配設されている。すなわち、最下層階の２階と最上層階の１０階との間の中間層階に、流下する排水を主に減速させる減速タイプの排水立て管継手１０と、流下する排水を主に旋回させて、減速タイプより高い排水能力の旋回タイプの排水立て管継手２０と、の二種類が配設され、さらに、中間層階の６階から９階に、減速タイプの継手１０と旋回タイプの継手２０とを交互に配設させた交互配設階層５０が、設けられている。
【００７９】
このような排水立て管システムＳ１８では、排水立て管３を流下する排水が、交互配設階層５０で、減速タイプの排水立て管継手１０により、流下速度の上昇を抑えられ、かつ、旋回タイプの排水立て管継手２０により、排水立て管３の内周面に沿って螺旋状に流下することから、排水立て管３の内部に的確に空気芯を形成できる。そのため、排水能力の高い排水立て管継手２０の下層階側（８階と６階）に、排水能力の低い排水立て管継手１０を使用しても、排水立て管システムＳ１８の全体の高い排水能力を確保可能となる。すなわち、排水能力の低い減速タイプの排水立て管継手１０の使用個数を多くできて、省資源・低コストで、排水立て管システムＳ１８を構築することができる。
【００８０】
この排水立て管システムＳ１８に関して、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を２．５リットル／秒として合流タイプに適した負荷試験で排水能力を測定したところ、５．５リットル／秒であった。すなわち、このシステムＳ１８では、排水能力（５．５リットル／秒）が、表１〜５・７に記載の便器と他の各種機器とを共用した合流式の各排水系統Ｐ２・Ｐ３・Ｐ４・Ｐ６・Ｐ７・Ｐ８・Ｐ９・Ｐ１０・Ｐ１１・Ｐ２６における１０階建ての場合の負荷流量（３．７〜５．２リットル／秒）を越えており、便器と各種機器（洗濯機、洗面器、及び、流し）を共用した合流式の各排水系統Ｐ２・Ｐ３・Ｐ４・Ｐ６・Ｐ７・Ｐ８・Ｐ９・Ｐ１０・Ｐ１１・Ｐ２６に採用できることが解る。
【００８１】
ちなみに、この排水立て管システムＳ１８に近似した比較例として、２階〜７階の各階に排水立て管継手２０を配設し、８階〜１０階の各階に排水立て管継手１０を配設させた排水立て管システムＳ１（図１参照）に関して、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を２．５リットル／秒として合流タイプに適した負荷試験で排水能力を測定したところ、４．０リットル／秒であった。すなわち、３個の排水立て管継手１０と、６個の排水立て管継手２０を使用しても、交互配設階層５０を設けたシステムＳ１８では、システムＳ１に比べて、高い排水能力を確保することができる。
【００８２】
なお、システムＳ１自体でも、合流タイプで測定した排水能力が４．０リットル／秒であり、１０階建てでの合流式の負荷流量が４．０リットル／秒未満（３．５〜３．８リットル／秒）となる各排水系統Ｐ２・Ｐ６・Ｐ９に、採用できる。そして、このシステムＳ１を合流式の排水系統に採用しても、３個の排水立て管継手１０を使用できることから、各排水系統Ｐ２・Ｐ６・Ｐ９の各階に排水立て管継手２０を使用する従来タイプに比べて、省資源・低コストで、構築することができる。
【００８３】
また、交互配設階層５０を設けた他の例に関し、図１２に示す排水立て管システムＳ１９では、１５階建ての建物において、１１階、１３階、及び、１５階に排水立て管継手１０が配設され、２階〜１０階の各階、１２階、及び、１４階に、排水立て管継手２０が配設され、１１階から１４階に交互配設階層５０を設けている。
【００８４】
この排水立て管システムＳ１９では、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を合流タイプに適した２．５リットル／秒とした負荷試験で排水能力を測定したところ、５．０リットル／秒であった。すなわち、システムＳ１９では、１５階建てでの合流式の負荷流量が５．０リットル／秒未満（３．７〜４．８リットル／秒）となる各排水系統Ｐ２・Ｐ６・Ｐ７・Ｐ９・Ｐ２６に採用できる。
【００８５】
図１３に示す排水立て管システムＳ２０では、２５階建ての建物において、１７階、１９階、２１階、２３階、及び、２５階に、排水立て管継手１０が配設され、２階〜１６階の各階、１８階、２０階、２２階、及び、２４階に、排水立て管継手２０が配設され、１７階から２４階に交互配設階層５０を設けている。
【００８６】
この排水立て管システムＳ２０では、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を合流タイプに適した２．５リットル／秒とした負荷試験で排水能力を測定したところ、５．０リットル／秒であった。すなわち、システムＳ２０では、２５階建てでの合流式の負荷流量が５．０リットル／秒未満（４．７リットル／秒）となる排水系統Ｐ９に採用できる。
【００８７】
さらに、図１４に示す排水立て管システムＳ２１では、３０階建ての建物において、２０階、２２階、２４階、２６階、２８階、及び、３０階に、排水立て管継手１０が配設され、２階〜１９階の各階、２１階、２３階、２５階、２７階、及び、２９階に、排水立て管継手２０が配設され、２０階から２９階に交互配設階層５０を設けている。
【００８８】
この排水立て管システムＳ２１では、空気調和・衛生工学会規格「ＨＡＳＳ２１８集合住宅の排水立て管システムの排水能力試験法」に準じて、一排水横枝管からの最大負荷流量を合流タイプに適した２．５リットル／秒とした負荷試験で排水能力を測定したところ、２．５リットル／秒であった。
【００８９】
なお、交互配設階層５０は、最下層階と最上層階との間の中間層階の全てにわたって、設けてもよいが、システムＳ１８〜Ｓ２１のように、中間層階の一部に、配設させてもよい。ちなみに、中間層階の一部に交互配設階層を設ける場合には、排水能力の低い排水立て管継手の使用個数を極力多くするため、最上層階に隣接するように設けることが望ましい。ただし、交互配設階層は、排水能力の低い減速タイプの排水立て管継手を、排水能力の高い旋回タイプの排水立て管継手の間に、一つ配設させるだけでもよい。
【００９０】
また、中間層階に設ける旋回タイプの排水立て管継手に関し、排水立て管継手２０ばかりでなく、排水立て管継手３０を適宜使用してもよい。逆に、旋回タイプの排水立て管継手として、排水能力の高い排水立て管継手３０を使用する場合、減速タイプとして、継手１０を使用したり、あるいは、継手３０に比べて、排水能力を低くして減速タイプとなる排水立て管継手２０を、使用してもよい。
【００９１】
さらに、上記の各説明では、排水立て管３の管径を１００φとした排水立て管システムについて説明したが、排水立て管３の管径は、８０φを使用したり、あるいは、上層階側で、８０φの立て管を使用し、下層階側で、１００φの立て管を使用したり、あるいは、上層階側で、１００φの立て管を使用し、下層階側で、１２５φの立て管を使用して、本発明の排水立て管システムを構築してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明における実施形態の排水立て管システムを示す概略図である。
【図２】同実施形態に使用する排水立て管継手の縦断面図である。
【図３】図２に示す排水立て管継手の他の方向からの縦断面図である。
【図４】図２に示す排水立て管継手の平面図である。
【図５】同実施形態に使用する他の排水立て管継手の縦断面図である。
【図６】図５に示す排水立て管継手の他の方向からの縦断面図である。
【図７】図５に示す排水立て管継手の一部破断平面図である。
【図８】さらに他の排水立て管継手の縦断面図である。
【図９】図８に示す排水立て管継手の他の方向からの縦断面図である。
【図１０】図８に示す排水立て管継手の平面図である。
【図１１】他の実施形態の排水立て管システムを示す概略図である。
【図１２】さらに他の実施形態の排水立て管システムを示す概略図である。
【図１３】さらに他の実施形態の排水立て管システムを示す概略図である。
【図１４】さらに他の実施形態の排水立て管システムを示す概略図である。
【符号の説明】
３…排水立て管、
５・６…横枝管、
１０…（減速タイプ）排水立て管継手、
２０・３０…（旋回タイプ）排水立て管継手、
５０…交互配設階層、
Ｓ１・Ｓ１８・Ｓ１９・Ｓ２０・Ｓ２１…排水立て管システム。
【図１】
0004128780.tif 000010
【図２】
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【図３】
0004128780.tif 000012
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0004128780.tif 000017
【図９】
0004128780.tif 000018
【図１０】
0004128780.tif 000019
【図１１】
0004128780.tif 000020
【図１２】
0004128780.tif 000021
【図１３】
0004128780.tif 000022
【図１４】
0004128780.tif 000023