(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素−ビスマス結合を少なくとも１個有する有機ビスマス化合物（Ａ）と、次の一般式（II）
Ｒ４−Ｙ                   （II）
（式中、Ｒ４は、反応を阻害しない置換基で置換されていてもよいアリール基、反応を阻害しない置換基で置換されていてもよい複素環式基、反応を阻害しない置換基で置換されていてもよいアルケニル基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｙは脱離基を示す。）
で表される有機化合物（Ｂ）とを、遷移金属触媒の存在下に反応させて、有機ビスマス化合物（Ａ）の有機基と有機化合物（Ｂ）の有機残基Ｒ４とが新たな炭素−炭素結合で結合した化合物を製造する方法。
【請求項２】
有機ビスマス化合物（Ａ）が、一般式（Ｉ）
ＢｉＲ１Ｒ２Ｒ３            （Ｉ）
（式中、Ｒ１はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｒ２およびＲ３はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｒ２およびＲ３は結合して環を形成していてもよく、またその環のなかにヘテロ原子を含んでいてもよい。）
で表される有機ビスマス化合物である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
一般式（Ｉ）におけるＲ２及びＲ３が結合して環を形成させる基が、２，６−ピリジンビス［１−（１−メチルエチルオキシ）］基、２，６−ピリジンビス［１−（１−エチルプロピルオキシ）］基、又はＮ，Ｎ’−ビス（ジメチルエチル）−ジメチルシリレンジアミノ基である請求項２に記載の方法。
【請求項４】
脱離基Ｙがトリフルオロメタンスルフォナート基である請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
遷移金属触媒が、パラジウム化合物、ニッケル化合物又は白金化合物である請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、遷移金属触媒の存在下に有機ビスマス化合物と脱離基を有する有機化合物、好ましくは、有機トリフルオロメタンスルフォナートとを反応させることを特徴とする、新たな炭素−炭素結合の形式による有機化合物の新規な製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
遷移金属触媒存在下、有機典型金属化合物と有機トリフルオロメタンスルフォナートを反応させることによる２種の有機基の結合方法としては、有機スズ化合物（例えば、Angew. Chem. Int. Ed. Engl.誌、508ページ、25巻、1986年）、有機ホウ素化合物（例えば、j. Org. Chem.誌、2201ページ、58巻、1993年）、有機ケイ素化合物（例えば、Tetrahedron Lett.誌、2719ページ、31巻、1990年）等を用いる方法が知られている。しかし、有機ビスマス化合物を用いる方法は知られていない。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、入手容易でかつ一般に低毒性である有機ビスマス化合物と入手容易な脱離基を有する有機化合物、好ましくは、有機トリフルオロメタンスルフォナートとの反応による各種の有機化合物の製造方法を提供することをその課題とする。
本発明者らは前記課題を解決すべく鋭意研究を重ねた結果、有機ビスマス化合物が低原子価遷移金属錯体と反応しビスマス−炭素結合が開裂する可能性を見いだし、さらに脱離基を有する有機化合物、好ましくは、有機トリフロオロメタンスルフォナートを共存させると有機基同志の交差結合生成反応が起こることも見いだし、これらの事実に基づいて本発明を完成させるに至った。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明は、炭素−ビスマス結合を少なくとも１個有する有機ビスマス化合物（Ａ）と、少なくとも１個の脱離基を有する有機化合物（Ｂ）とを、遷移金属触媒の存在下に反応させて、有機ビスマス化合物（Ａ）の有機基と有機化合物（Ｂ）の有機残基とが新たな炭素−炭素結合で結合した化合物を製造する方法に関する。
【０００５】
より詳細には本発明は、遷移金属触媒の存在下に、一般式（Ｉ）
ＢｉＲ１Ｒ２Ｒ３          （Ｉ）
（式中、Ｒ１はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｒ２およびＲ３はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｒ２およびＲ３は結合して環を形成していてもよく、またその環のなかにヘテロ原子を含んでいてもよい。）
で表される有機ビスマス化合物と、一般式(II)
Ｒ４−Ｙ                   （II）
（式中、Ｒ４はアリール基、複素環式基、アルケニル基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｙは脱離基を示す。）
で表される脱離基を有する有機化合物とを反応させることを特徴とする一般式(III)
Ｒ１−Ｒ４                   (III)
（式中、Ｒ１およびＲ４は、前記と同じ意味を有する）
で表される有機化合物の製造方法に関する。
【０００６】
【実施の形態】
本発明において用いられる有機ビスマス化合物（Ａ）は、少なくとも１個の炭素−ビスマス結合を有するものであり、ビスマスに結合する他の基は反応に悪影響を及ばさないものであれば特に制限はない。また、炭素−ビスマス結合を形成する炭素原子を有する基も、反応に悪影響を及ばさないものであれば特に制限はなく、反応に悪影響を及ばさない官能基を置換基として有していてもよい。
本発明の好ましい有機ビスマス化合物としては、前記一般式（Ｉ）で表される化合物を挙げることができる。前記一般式（Ｉ）において式中のＲ１はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基の中から選ばれる１価の基を示す。
【０００７】
前記一般式（Ｉ）におけるアルキル基としては、炭素数１〜３０、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０の直鎖状又は分枝状のアルキル基が好ましく、より好ましくは低級アルキル基であり、アルケニル基としては、炭素数２〜３０、好ましくは２〜２０、より好ましくは２〜１０の直鎖状又は分枝状のアルケニル基が好ましく、より好ましくは低級アルケニル基であり、アルキニル基としては、炭素数２〜３０、好ましくは２〜２０、より好ましくは２〜１０の直鎖状又は分枝状のアルキニル基が好ましく、より好ましくは低級アルキニル基であり、シクロアルキル基としては、炭素数５〜３０、好ましくは５〜２０、より好ましくは６〜１０の単環、多環又は縮合環式のシクロアルキル基が好ましく、シクロアルケニル基としては前記したシクロアルキル基であって少なくとも１個以上の不飽和結合を有するものが好ましく、アリール基としては、炭素数６〜３０、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１０の単環、多環又は縮合環式のアリール基が好ましく、複素環式基としては、環中に少なくとも１個以上の窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を有し、１個の環の大きさが５〜２０員、好ましく５〜１０員、より好ましく５〜７員であって、前記したシクロアルキル基、シクロアルケニル基又はアリール基を縮合していてもよい飽和又は不飽和の単環、多環又は縮合環式の複素環式基が好ましく、アラルキル基としては前記したアルキル基又はアルケニル基に前記のアリール基又は複素環式基が置換しているものが挙げられる。
【０００８】
一般式（Ｉ）中の前記したアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、又は、アラルキル基は、反応を阻害しない置換基で置換されていてもよい。また、置換基が反応を阻害する可能性がある場合には、必要に応じてこれらの置換基を保護基で保護することもできる。したがって、本発明の置換基としては、反応中に保護基で保護することができる反応性の置換基も包含している。
一般式（Ｉ）中の前記したアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環基、又は、アラルキル基の置換基としては、これらの基が相互に置換することができる場合には、これらの基が相互に置換したものであってもよい。例えば、アルキル置換シクロアルキル基、アルキル置換アリール基、アルキル置換複素環式基、アルキル置換アラルキル基、シクロアルキルアルキル基、シクロアルキルアルケニル基、アルケニル置換アリール基などが挙げられる。
【０００９】
その他の置換基としては、前記したアルキル基からなるアルコキシ基、アルキルチオ基、ジアルキルアミノ基、トリアルキルシリル基、アルキル置換シロキシ基などの他に、塩素、臭素、フッ素などのハロゲン原子、メチレンジオキシ、ジメチルメチレンジオキシ基（アセトナイド）などのアルキレンジオキシ基、シアノ基などが挙げられる。
【００１０】
Ｒ１の具体例としては、メチル基、エチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、４−ピリジル基、ベンジル基、ビニル基、フェニルエチニル基等を例示することができる。また、Ｒ２およびＲ３は前記したアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、複素環式基、アラルキル基などのほかに、アルコキシ基、アリールオキシ基、アミノ基の中から選ばれる１価の基であってもよい。アルコキシ基としては前記したアルキル基から誘導されるアルコキシ基、好ましくは低級アルコキシ基であり、アリールオキシ基としては前記したアリール基から誘導されるアリールオキシ基であり、アミノ基は遊離のアミノ基の他に前記したアルキル基やアリール基などでＮ−置換されたアミノ基が包含される。Ｒ２およびＲ３は結合して環を形成していてもよく、またその環のなかにヘテロ原子を含んでいてもよい。また、Ｒ２及びＲ３がビスマス原子と共に環を形成した場合に、当該環に含まれるヘテロ原子としては、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ケイ素などが挙げられる。当該環は各種の置換基を有していてもよいし、シクロアルキル環、アリール又は複素環などの他の環が結合していてもよい。
【００１１】
Ｒ２およびＲ３の具体例としては、メチル基、エチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、４−ピリジル基、ベンジル基、ビニル基、フェニルエチニル基、メトキシ基、フェノキシ基、１，２−エチレンジオキシ基、１，２−シクロヘキシレンジオキシ基、１，２−フェニレンジオキシ基、２，６−ピリジンビス［１−（１−メチルエチルオキシ）］基、２，６−ピリジンビス［２−（１，１−ジフェニルエチルオキシ）］基、ジメチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−１，２−エチレンジアミノ基、Ｎ，Ｎ’−ビス（ジメチルエチル）−１，２−フェニレンジアミノ基、Ｎ，Ｎ’−ビス（ジメチルエチル）−ジメチルシリレンジアミノ基、２，６−ピリジンビス［Ｎ−フェニル（メチルアミノ）］基等を例示することができる。
【００１２】
本発明の少なくとも１個の脱離基を有する化合物（Ｂ）としては、本発明の方法により新たな炭素−炭素結合を形成するために脱離し得るものであれば特に制限はない。脱離基の例としては、スルフォナート基、ハロゲン、アシルオキシ基などが挙げられるが、スルフォナート基が好ましく、より具体的にはトリフルオロメタンスルフォナート基が好ましい。
本発明の有機化合物（Ｂ）は次の一般式（II）
Ｒ４−Ｙ                   （II）
（式中、Ｒ４及びＹは前記したものを示す。）
で表され、より好ましい例としては次の一般式(IV)
Ｒ４−ＯＳＯ２−ＣＦ３        (IV)
（式中、Ｒ４は前記したものを示す。）
で表される有機トリフルオロメタンスルフォナートである。
【００１３】
前記一般式中のＲ４は前記したアリール基、複素環式基、アルケニル基の中から選ばれる１価の基を示し、Ｒ４の具体例としては、フェニル基、チエニル基、ピリジル基、ビニル基、シクロヘキセニル基等を例示することができる。
【００１４】
本発明の反応の生起には、遷移金属触媒の使用は必須であり、触媒が存在しない場合には、反応は全く進行しない。遷移金属触媒としては、種々の構造のものを用いることができるが、好適なものは、いわゆる低原子価の遷移金属錯体である。好ましい遷移金属としては、ニッケル、パラジウム、コバルト、白金、イリジウム、ルテニウムなどがある。本発明の触媒はこれらの遷移金属の化合物を使用することができる。また、これらの触媒をそのまま反応系に加えてもよいが、反応系中で容易に低原子価遷移金属錯体に変換される適当な前駆錯体を用いることも好ましい態様である。
【００１５】
本発明に用いられる遷移金属触媒を具体的に例示すると、以下の通りである。テトラカルボニルニッケル、ジカルボニルビス（トリフェニルホスフィン）ニッケル、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル、（η２−エチレン）ビス（トリエチルホスフィン）ニッケル、テトラキス（トリフェニルホスフィン）ニッケル、テトラキス（トリシクロヘキシルホスフィン）ニッケル、ジメチルビス（トリメチルホスフィン）ニッケル、クロロ（η−シクロペンタジエニル）（トリフェニルホスフィン）ニッケル等のニッケル触媒。
【００１６】
テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、酢酸パラジウム、テトラキス（トリメチルホスフィン）パラジウム、トリス（トリエチルホスフィン）パラジウム、ビス（トリシクロヘキシルホスフィン）パラジウム、テトラキス（トリエチルホスフィト）パラジウム、テトラキス（トリフェニルアルシン）パラジウム、カルボニルトリス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、（η２−エチレン）ビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム、（η２−無水マレイン酸）［１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタン］ パラジウム、ビス（シクロオクタ−１，５−ジエン）パラジウム、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム、クロロ（メチル）（１，５−シクロオクタジエン）パラジウム、ジエチルビス（トリフェニルフォスフィト）パラジウム、ジエチルビス（トリメチルフォスフィト）パラジウム、ジエチルビス（トリ−ｉ−プロピルフォスフィト）パラジウム、ジメチル［１，２−ビス（ジメチルホスフィノ）エタン］パラジウム、ジメチル［１，３−ビス（ジメチルホスフィノ）プロパン］パラジウム、ジメチル［１，２−ビス（ジメチルアミノ）エタン］パラジウム、ジメチルビス（４−エチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２，２，２］オクタン）パラジウム、ビス（ｔ−ブチルイソシアニド）ジメチルパラジウムビス（１，１，３，３−テトラメチルブチルイソシアニド）ジメチルパラジウムジフェニルビス（メチルジフェニルホスフィニト）パラジウム、ジベンジルビス（トリメチルホスフィン）パラジウム、ジエチニルビス（トリエチルホスフィン）パラジウム、ジネオペンチル（２，２’−ビピリジル）パラジウム、ブロモ（メチル）ビス（トリエチルホスフィン）パラジウム、ベンゾイル（クロロ）ビス（トリメチルホスフィン）パラジウム、シクロペンタジエニル（フェニル）（トリエチルホスフィン）パラジウム、η−アリル（ペンタメチルシクロペンタジエニル）パラジウム、π−アリル（１，５−シクロオクタジエン）パラジウムテトラフルオロほう酸塩、ビス（π−アリル）パラジウム、ビス（アセチルアセトナト）パラジウム、ジクロロエチレンジアミンパラジウム、塩化パラジウム、パラジウム炭素などの担持パラジウム金属等のパラジウム触媒。
【００１７】
テトラキス（トリフェニルホスフィン）白金、ビス（トリフェニルホスフィン）エチレン白金、テトラキス（トリエチルフホスフィン）白金、ビス（１，５−シクロオクタジエン）白金、ビス（ジベンジリデンアセトン）白金、白金ブラック等の金属白金触媒等。
【００１８】
オクタカルボニル二コバルト、ヘキサカルボニルビス（トリフェニルホスフィン）二コバルト等のコバルト触媒。
【００１９】
クロロトリス（トリフェニルホスフィン）ロジウム、ドデカカルボニル四ロジウム、ヒドリドテトラカルボニルロジウム、塩化ロジウム等のロジウム触媒。
ドデカカルボニル四イリジウム、クロロトリカルボニルイリジウム、クロロトリス（トリフェニルホスフィン）イリジウム、クロロカルボニルビス（トリフェニルホスフィン）イリジウム等のイリジウム触媒。
【００２０】
ドデカカルボニル三ルテニウム、テトラヒドリド（トリフェニルホスフィン）ルテニウム、ジクロロトリス（トリフェニルホスフィン）ルテニウム、カルボニルクロロヒドリドトリス（トリフェルホスフィン）ルテニウム等のルテニウム錯体。
【００２１】
これらの触媒は、反応系中で合成したものを精製せずそのまま用いてもよく、また二種以上の混合系触媒として用いてもよい。さらに上記錯体と各種配位子を系中で混合してそのまま用いてもよい。この反応の触媒系にリン配位子を持つものを用いる場合、系中の触媒金属原子と配位子中のリン原子の当量比は金属原子１に対しリン原子０〜１０望ましくは０．５〜５がよい。
また、これらの触媒は担体に担持して使用することができる。
【００２２】
これら遷移金属触媒の使用量はいわゆる触媒量で良く、一般的には有機ビスマス化合物（Ａ）に対して２０モル％以下で十分である。有機ビスマス化合物（Ａ）と有機化合物（Ｂ）との使用比率は、一般的にはモル比で１：１が好ましいが、これより大きくても小さくても、反応の生起を阻害するものではない。
【００２３】
反応は特に溶媒を用いなくてもよいが、必要に応じて溶媒中で実施することもできる。溶媒としては、ベンゼン、トルエンなどの炭化水素系、ＴＨＦ、ジグライムなどのエーテル系、ＤＭＦ、ＤＭＡなどのアミド系、塩化メチレン、ジクロンエタンなどのハロゲン化炭化水素系の溶媒が一般的に用いられる。反応温度は、あまりに低温では反応が有利な速度で進行せず、あまりに高温では触媒が分解するので、一般的には０℃ないし２００℃の範囲から選ばれ、好ましくは室温ないし１５０℃の範囲で実施される。
【００２４】
本反応の中間体は酸素や水に敏感であり、反応の実施は、窒素やアルゴン等の不活性ガス雰囲気で行うのが好ましい。反応混合物からの生成物の分離は、蒸留、再結晶、クロマトグラフィー等によって容易に達成される。
【００２５】
【実施例】
次に本発明を実施例により更に詳細に説明するが、もとより本発明は、これら実施例に限定されるものではない。
【００２６】
実施例１
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００２７】
【化１】
0004092448.tif 000002
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００２８】
を０．２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．２５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０３７ｍモルを含むトルエン溶液４ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間攪拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを５５％の収率で得た。
【００２９】
実施例２
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００３０】
【化２】
0004092448.tif 000003
（２，６−Ｐｙ（ＣＭｅ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００３１】
を０．１５ｍモル、４−ニトロフェニルトリフルオロメタンスルフォナートを０．１５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．００７ｍモルを含むベンゼン溶液０．５ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１１時間攪拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより４−ニトロビフェニルを３７％の収率で得た。
【００３２】
実施例３
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００３３】
【化３】
0004092448.tif 000004
（２，６−Ｐｙ（ＣＭｅ２Ｏ）２ＢｉＭｅ）
【００３４】
を０．２３ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．２４ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１１ｍモルを含む重ベンゼン（Ｃ６Ｄ６）溶液０．５ｍｌを窒素雰囲気下８０℃で１８時間攪拌した。反応混合物のＮＭＲ分析により１−メチルナフタレンが４０％収率で生成していることを確認した。
【００３５】
実施例４
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００３６】
【化４】
0004092448.tif 000005
（Ｍｅ２Ｓｉ（ＮｔＢｕ２）Ｂｉ−ｔｏｌ）
【００３７】
を０．１７ｍモル、４−ニトロフェニルトリフルオロメタンスルフォナートを０．１７ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．００８７ｍモルを含むトルエン溶液０．６ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１４時間攪拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより４−メチル−４’−ニトロビフェニルを２０％の収率で得た。
【００３８】
実施例５
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００３９】
【化５】
0004092448.tif 000006
（Ｍｅ２Ｓｉ（ＮｔＢｕ２）Ｂｉ−Ｍｅ）
【００４０】
を０．２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．２４ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１２ｍモルを含むＣ６Ｄ６溶液０．６ｍｌを窒素雰囲気下室温で４８時間攪拌した。反応混合物のＮＭＲ分析により１−メチルナフタレンが５０％収率で生成していることを確認した。
【００４１】
実施例６
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００４２】
【化１】
0004092448.tif 000007
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００４３】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１２５ｍモルを含むＮ−メチル−２−ピロリジノン溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを７８％収率で得た。
【００４４】
実施例７
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００４５】
【化１】
0004092448.tif 000008
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００４６】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１２５ｍモルを含むジメチルフォルムアミド溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを７７％収率で得た。
【００４７】
実施例８
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００４８】
【化１】
0004092448.tif 000009
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００４９】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１２５ｍモルを含むテトラヒドロフラン溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを５１％収率で得た。
【００５０】
実施例９
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００５１】
【化１】
0004092448.tif 000010
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００５２】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１２５ｍモルを含む１，２−ジクロロエタン溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを１６％収率で得た。
【００５３】
実施例１０
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００５４】
【化１】
0004092448.tif 000011
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００５５】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、トリス（ジベンジリデンアセトン）二白金を０．００６ｍモルを含むトルエン溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを８％収率で得た。
【００５６】
実施例１１
次式で表される有機ビスマス化合物、
【００５７】
【化１】
0004092448.tif 000012
（２，６−Ｐｙ（ＣＥｔ２Ｏ）２ＢｉＰｈ）
【００５８】
を０．１２５ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．１２５ｍモル、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケルを０．０１２５ｍモル、トリフェニルホスフィンを０．０２５ｍモル含むトルエン溶液３ｍｌを窒素雰囲気下６０℃で１８時間撹拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを８％収率で得た。
【００５９】
実施例１２
トリフェニルビスマスを０．１３ｍモル、１−ナフタレントリフルオロメタンスルフォナートを０．３６ｍモル、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４を０．０１７ｍモルを含むトルエン溶液１．５ｍｌを窒素雰囲気下室温で１時間、６０℃で２時間、８０℃で３時間３０分攪拌した。反応混合物を薄層クロマトグラフィーで分離することにより１−フェニルナフタレンを３％の収率で得た。
【００６０】
【発明の効果】
本発明によれば、入手容易な有機ビスマス化合物と有機トリフルオロメタンスルフォナート類の反応により有機基の交差結合生成反応を実現できる。２種類の有機基の交差結合生成反応は医農薬の合成において極めて重要な反応であり、また、有機系電子材料をはじめとする各種有機系材料の製造にも有用である。従って本発明の産業的意義は多大である。