(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
共通流路を備えるマニホールドベースと、そのマニホールドベースの上面に連設された複数の電磁弁と、前記共通流路を閉塞するための閉塞部材とを備えた電磁弁マニホールドにおいて、
表示部を有する表示プレートを保持するホルダを、マニホールド本体に対して締結手段を用いることなく着脱可能に設け、
前記ホルダの上面にはその端部を中心にして回動可能な開閉部材が設けられ、前記開閉部材が閉止位置に配置された際に、前記開閉部材により前記表示プレートが挟み込まれて保持され、前記ホルダの上面には凹所が形成され、その凹所の開口には前記開閉部材が配置されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項２】
前記ホルダは、前記閉塞部材に設けられている被係合部に対して着脱可能な係合部を備えていることを特徴とする請求項１に記載の電磁弁マニホールド。
【請求項３】
前記ホルダの係合部は、ホルダの両端に設けられ弾性変形可能な腕部と、各腕部の互いに対向する面に設けられた係合爪とからなるものであって、前記閉塞部材の被係合部は、前記ホルダを前記閉塞部材に取り付けた際に、前記係合爪に係合可能な凹部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の電磁弁マニホールド。
【請求項４】
前記開閉部材は、薄肉部を介して前記ホルダの端部に一体的に連結形成されていることを特徴とする請求項１〜３のうちいずれかに記載の電磁弁マニホールド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、表示プレートを有する電磁弁マニホールドに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、この種の電磁弁マニホールドとしては、例えば、実開平６−１４６５６号公報に示されるような構成のものが提案されている。即ち、共通流路を備えるマニホールドベースの上面には、複数の電磁弁が連設されている。マニホールドベースの両端には、共通流路を閉塞する閉塞部材としてのエンドブロックが設けられている。各エンドブロックの上面には表示プレートが設けられている。この表示プレートの表面には、電磁弁の機能、個々の電磁弁が制御する制御対象機器等の必要な事項が表示されている。
【０００３】
前記エンドブロックに対する表示プレートの取り付け構造としては、主に次の２タイプがある。つまり、第１のタイプでは、両エンドブロックの対向する側面には表示プレートの端部を挿入するための係止溝が形成されている。そして、表示プレートをエンドブロックに着脱するには、表示プレート全体を撓ませて、同表示プレートの端部を各エンドブロックの係止溝に係入する。なお、表示プレートを撓ませるのは、その長さがエンドブロックの内端の間隔よりも長いため、見かけ上の長さを一時的に短くするためである。
【０００４】
一方、第２のタイプでは、両エンドブロックの上面にはねじ孔が形成されている。そして、表示プレートをエンドブロックに着脱するには、エンドブロックの上面に表示プレートを配置し、前記ねじ孔にねじを締め付ける。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、従来の電磁弁マニホールドにおいて、表示プレートを係止溝に挿入して取り付ける第１のタイプでは、表示プレートの着脱作業を容易にするために、厚みを薄くして表示プレートを撓ませやすくしている。この結果、表示プレートの剛性が低下するという問題があった。又、電磁弁の連設方向における表示プレートの長さの加工精度が悪いと、表示プレートを取り付けた際にがたつきが生じる。このため、なんらかの振動等によって簡単に表示プレートが外れるという問題があった。
【０００６】
一方、エンドブロックに表示プレートをねじにより取り付ける第２のタイプでは、表示プレートの着脱にねじを締め付けるための工具を必要とする。そのため、例えば電磁弁等に不具合を生じ、その電磁弁を緊急に交換する場合には、表示プレートを一刻も早く取り外す必要があるが、その取り外しに時間がかかる。従って、表示プレートを迅速かつ簡単に着脱することができないという問題があった。
【０００７】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、表示プレートの剛性を低下させることなく、表示プレートを迅速かつ簡単に着脱することができる電磁弁マニホールドを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明では、共通流路を備えるマニホールドベースと、そのマニホールドベースの上面に連設された複数の電磁弁と、前記共通流路を閉塞するための閉塞部材とを備えた電磁弁マニホールドにおいて、表示部を有する表示プレートを保持するホルダを、マニホールド本体に対して締結手段を用いることなく着脱可能に設け、前記ホルダの上面にはその端部を中心にして回動可能な開閉部材が設けられ、前記開閉部材が閉止位置に配置された際に、前記開閉部材により前記表示プレートが挟み込まれて保持され、前記ホルダの上面には凹所が形成され、その凹所の開口には前記開閉部材が配置されていることをその要旨としている。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記ホルダは、前記閉塞部材に設けられている被係合部に対して着脱可能な係合部を備えていることをその要旨としている。
【００１０】
請求項３に記載の発明では、請求項１又は２に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記ホルダの係合部は、ホルダの両端に設けられ弾性変形可能な一対の腕部と、各腕部の互いに対向する面に設けられた係合爪とからなるものであって、前記閉塞部材の被係合部は、前記ホルダを前記閉塞部材に取り付けた際に、前記係合爪に係合可能な凹部を有することをその要旨としている。
【００１２】
請求項４に記載の発明では、請求項１〜３のうちいずれかに記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記開閉部材は、薄肉部を介して前記ホルダの端部に一体的に連結形成されていることをその要旨としている。
【００１５】
以下、本発明の「作用」について説明する。
請求項１に記載の発明によると、マニホールド本体には表示プレートがホルダを介して着脱される。このため、表示プレートを撓ませる必要がなく、表示プレートの板厚を充分に確保することが可能となる。従って、表示プレートの剛性が低下するのを防止できる。又、表示プレートはねじ等の締結手段を用いることなくホルダにより着脱されるため、緊急時には表示プレートを迅速かつ簡単に着脱することが可能になる。
また、表示プレートの取り付け時には、ホルダの上面に表示プレートを載せた状態で開閉部材を回動させる。そして、開閉部材が閉止位置に配置されると、開閉部材により表示プレートが挟み込まれて保持される。又、表示プレートの取り外し時には、取り付け時とは反対方向に開閉部材を回動させる。これにより、開閉部材による挟み込みが解除され、閉塞部材から表示プレートが取り出し可能となる。
例えば電磁弁マニホールドに必要な部材等をホルダの凹所内に収容することができる。しかも、凹所の開口が開閉部材により閉じられることにより、収容空間が形成される。このため、電磁弁マニホールドに必要な部材等が凹所から外部に出るのが防止される。
【００１６】
請求項２に記載の発明によると、ホルダの係合部が閉塞部材の被係合部に係脱することにより、表示プレートを着脱することができる。
請求項３に記載の発明によると、腕部が弾性変形して係合爪が閉塞部材の凹部に係合されるため、表示プレートの着脱が容易になる。
【００１８】
請求項４に記載の発明によると、開閉部材は薄肉部を介してホルダに一体的に形成されているため、開閉部材をヒンジ等により組み付ける必要がない。
【００２０】
【発明の実施の形態】
（第１実施形態）
以下、本発明をベース配管タイプの電磁弁マニホールドに具体化した第１実施形態を図面に基づき詳細に説明する。
【００２１】
図１，図４に示すように、ＤＩＮレール１１上にはマニホールドベース１２が設けられている。このマニホールドベース１２は複数のマニホールドブロック１３から構成され、各ブロック１３はＤＩＮレール１１に沿って連設されている。マニホールドブロック１３の内部には、図示しない共通流路が形成され、それぞれ流路はマニホールドブロック１３の連設方向に沿って延びている。
【００２２】
なお、ＤＩＮレール１１の両端上縁は、エッジが削ぎ落とされて、面取り部１１ａとなっている。この面取り部１１ａはアール状に形成されている。面取り部１１ａを形成したのは、ＤＩＮレール１１の両端部を手で触れた際に、違和感がないようにするためである。
【００２３】
各マニホールドブロック１３の側面には、一対のポート１４，１５がそれぞれ設けられている。各ポート１４，１５には配管を介してそれぞれのエアシリンダ（共に図示しない）が接続されている。各マニホールドブロック１３の上面には電磁弁１７が設けられ、各電磁弁１７はマニホールドブロック１３と同様にＤＩＮレール１１に沿って連設されている。そして、電磁弁１７が作動することにより、共通流路側から流れてくる流体としてのエアが前記各ポート１４，１５を介してエアシリンダに供給される。なお、前記ポート１４，１５のうちいずれか一方が封じられる場合もある。
【００２４】
ＤＩＮレール１１上においてマニホールドベース１２の両端部には、前記共通流路を閉塞する閉塞部材としてのエンドブロック１８，１９が２つ配設されている。エンドブロック１８，１９の外側部におけるＤＩＮレール１１上には、固定金具２０がねじにより固定されている。これらの固定金具２０により各マニホールドブロック１３及び各エンドブロック１８，１９がそれぞれ所定の位置に挟み込まれて保持される。なお、本実施形態において、マニホールド本体構成部材であるマニホールドベース１２、電磁弁１７、エンドブロック１８，１９からマニホールド本体が構成されている。
【００２５】
図１，図２に示すように、前記各エンドブロック１８，１９には、一枚の表示プレート２５を保持するためのホルダ２６，２７が一対設けられている。本実施形態において、ホルダ２６，２７は合成樹脂から構成されている。表示プレート２５の上面には、前記電磁弁１７等に関する事項が表示部２８として用意され又は印刷されている。
【００２６】
表示プレート２５にはマニホールドの型式、マニホールドのナンバリング、マニホールドの用途記入、ロットＮｏ、マニホールド使用Ｎｏ等を記入して表示できるようになっている。又、表示プレート２５は光非透過性となっているため、表示部２８の視認性がよいものとなっている。表示プレート２５の一端部は、一方のエンドブロック１９よりも外方に突出されている。これにより、表示プレート２５の面積を大きくすることが可能になる。従って、表示部２８の印刷面積が大きくなる。
【００２７】
図３〜図５に示すように、前記ホルダ２６，２７は表示プレート２５を支持するための支持部２９を備えている。支持部２９には上面にて開口している収容凹所３０が形成されている。本実施形態において、収容凹所３０内には、例えば電磁弁マニホールドに必要な部材（例えば、取り扱い説明書やチューブ抜き工具等）を収納することができるようになっている。ホルダ２６，２７の上面には、開閉部材である開閉蓋３１が回動可能に設けられている。開閉蓋３１の基端は、薄肉部３２を介して同ホルダ２６，２７の左端に一体的に連結形成されている。そして、開閉蓋３１は、前記収容凹所３０の開口部３０ａを閉塞する閉止位置（図５（ａ）に示す位置）と、その開口部３０ａを開放する開放位置（図５（ｂ）に示す位置）とをとり得るようになっている。即ち、開閉蓋３１はスナップフィットにより開閉される。
【００２８】
開閉蓋３１の先端に対応する支持部２９の右側面上部には、係止爪３３が形成されている。開閉蓋３１の先端（自由端）には、前記係止爪３３に係合可能な保持爪３４が形成されている。そして、開閉蓋３１を閉止位置に配置したときに、係止爪３３に保持爪３４が係合されることにより、開閉蓋３１は閉止位置にロックされるようになっている。なお、開閉蓋３１の先端部外側面には、突部３５が形成されている。この突部３５は、開閉蓋３１を開放する際に、係止爪３３に対する保持爪３４の係合を解除しやすくするためのものである。
【００２９】
図３〜図５に示すように、前記各ホルダ２６，２７における支持部２９の左右両側部には、一対の係合部４０，４１が一体的に形成されている。各係合部４０，４１には、上下方向に延びる板状の腕部４２，４３が弾性変形可能に形成されている。各腕部４２，４３の互いに対向する面には、一対の係合爪４４，４５が上下に所定の間隔をおいて形成されている。
【００３０】
各係合部４０，４１に対応する前記各エンドブロック１８，１９の左右両側面には、被係合部である一対の係合溝（凹部）４６，４７が上下に所定の間隔をおいて形成されている。図６（ｂ）に示すように、係合溝４６，４７には前記係合爪４４，４５がそれぞれ係合可能となっている。これにより、ねじ等の締結手段を用いることなく、各ホルダ２６，２７をエンドブロック１８，１９に対して着脱できるようになっている。
【００３１】
マニホールド本体に表示プレート２５を取り付けるには次のように行う。
即ち、各ホルダ２６，２７の開閉蓋３１を開放位置に配置した状態で、表示プレート２５の端部を支持部２９の上部に配置する。そして、開閉蓋３１を閉止位置に回動すると、係止爪３３に保持爪３４が係合され、開閉蓋３１が閉止位置にロックされる。これにより、表示プレート２５は開閉蓋３１と支持部２９とにより挟み込み保持される。
【００３２】
続いて、図６（ａ）に示すように、エンドブロック１８，１９の上部に各ホルダ２６，２７を配置する。この状態で、各ホルダ２６，２７を下方に押し込むと、各腕部４２，４３の先端部が自身の弾性力に抗してそれぞれ外方に開く。そして、図６（ｂ）に示すように、各ホルダ２６，２７が更に押し込まれると、係合溝４６，４７に係合爪４４，４５が対応する。すると、腕部４２，４３には自身の弾性力により元の位置に復帰しようとする力が働いているため、係合溝４６，４７に対して係合爪４４，４５が係合される。これにより、各ホルダ２６，２７がエンドブロック１８，１９にロックされて取り付けられる。
【００３３】
或いは、上述した順番を変えて、エンドブロック１８，１９の上部に各ホルダ２６，２７を取り付けた後、各ホルダ２６，２７に表示プレート２５を取り付けるようにしてもよい。
【００３４】
エンドブロック１８，１９から表示プレート２５を取り外すには、各腕部４２，４３の先端部をそれぞれ外方に強制的に開き、係合溝４６，４７に対する係合爪４４，４５の係合を解除する。この状態で、ホルダ２６，２７を上方に引き抜く。すると、ホルダ２６，２７がエンドブロック１８，１９から取り外される。
【００３５】
従って、本実施形態によれば以下のような効果を得ることができる。
（１）  マニホールド本体の一部であるエンドブロック１８，１９には、表示プレート２５がホルダ２６，２７を介して間接的に着脱される。このため、表示プレート２５を撓ませる必要がなく、表示プレート２５の板厚を充分に確保することができる。従って、表示プレート２５の剛性が低下するのを防止できる。又、表示プレート２５はホルダ２６，２７を介して着脱されるため、ねじ等の締結手段を用いる必要がない。この結果、電磁弁１７の故障等による緊急時には、取り外し用の工具を用いることなく、表示プレート２５を迅速かつ簡単に着脱することができる。
【００３６】
（２）  ホルダ２６，２７の係合部４０，４１は、弾性変形可能な腕部４２，４３と、係合爪４４，４５とから構成されている。そして、腕部４２，４３が弾性変形されながら、エンドブロック１８，１９の係合溝４６，４７に係合爪４４，４５が係合される。従って、係合爪４４，４５と係合溝４６，４７との係合を簡単に行うことができるため、エンドブロック１８，１９に対するホルダ２６，２７の着脱を容易に行うことができる。
【００３７】
（３）  ホルダ２６，２７の上面には、その端部を中心にして回動可能な開閉蓋３１が設けられている。そして、開閉蓋３１が閉止位置に回動配置された際に、支持部２９と開閉蓋３１とにより表示プレート２５が挟み込まれて保持される。このため、電磁弁１７の連設方向における表示プレート２５の長さを高精度に加工しなくても確実に保持することができる。従って、なんらかの振動等によってマニホールド本体が揺れても、表示プレート２５が外れるのを確実に防止することができる。
【００３８】
（４）  開閉蓋３１は、薄肉部３２を介してホルダ２６，２７の端部に一体的に連結形成されている。このため、開閉蓋３１を別部品のヒンジ等を用いて支持部２９に組み付ける必要がない。従って、開閉蓋３１の組み付けを容易にすることができる。
【００３９】
（５）  ホルダ２６，２７には収容凹所３０を有する支持部２９が形成され、凹所３０の開口部３０ａには開閉蓋３１が開閉可能に配置されている。このため、例えば電磁弁マニホールドに必要な部材等を収容凹所３０内に収容することができる。しかも、収容凹所３０の開口部３０ａが開閉蓋３１により閉じられることにより、収容空間を形成することができる。従って、電磁弁マニホールドに必要な部材等が凹所から意に反して外部に出るのを防止できる。
【００４０】
（６）  表示プレート２５はマニホールド本体の上部全体を覆うように設けられている。このため、表示部２８を表示するためのスペースを広くとることができる。しかも、電磁弁１７に関する事項以外に、他の事項（マニホールドの型式、マニホールドのナンバリング、マニホールドの用途記入、ロットＮｏ、マニホールド使用Ｎｏ等）を表示プレート２５以外の場所に表示しなくてもよい。従って、表示プレート２５に多くの事項を集中して表示することができる。更に、表示プレート２５の一部は、エンドブロック１９よりも側方に突出されている。これにより、表示プレート２５の面積をよりいっそう大きくすることができる。
【００４１】
（７）  ＤＩＮレール１１の両端上縁にはアール状の面取り部１１ａが形成されている。そのため、面取り部１１ａにあたる位置にはエッジがない。この結果、ＤＩＮレール１１の両端部を手で触れた際に、違和感をなくすことができる。それとともに、ＤＩＮレール１１の外観を柔らかみのあるものにすることができる。
【００４２】
（第２実施形態）
次に、この発明の第２の実施形態を、前記第１の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００４３】
図１３，図１４に示すように、ホルダ２６，２７の支持部２９には前記収容凹所３０が省略されている。又、支持部２９の両側面には、それぞれ長さの異なるプレート取付用溝５１，５２が形成されている。即ち、一方のプレート取付用溝５１は、他方のプレート取付用溝５２よりも長くなっている。又、プレート取付用溝５２は、支持部２９の左右両端部に一対形成されている。これらのプレート取付用溝５１，５２の深さはいずれも同じになっている。
【００４４】
そして、図７〜図９に示すように、一方のプレート取付用溝５１には、マニホールド本体の上部全体を覆う幅広表示プレート５３の両端部が係入可能となっている。この幅広表示プレート５３は、第１実施形態で説明したベース配管タイプの電磁弁マニホールドに使用される。
【００４５】
又、図１０，図１１に示すように、他方のプレート取付用溝５２には一対の幅狭表示プレート５４の両端が係入可能となっている。幅狭表示プレート５４は幅広表示プレート５３と比較して表示面積が小さくなっている。この幅狭表示プレート５４は、直接配管タイプの電磁弁マニホールドに使用される。直接配管タイプの電磁弁マニホールドとは、ポート１４，１５が電磁弁１７の上部に配置されており、各ポート１４，１５にはマニホールドベース１２による配管を介すことなくエアシリンダが直接接続されるものである。
【００４６】
図１２，図１４に示すように、各ホルダ２６，２７における支持部２９の左右両側部には、第１実施形態とは異なる一対の係合部６０，６１が一体的に形成されている。各係合部６０，６１は上下方向に延びる腕部としての揺動片６２，６３を備えている。揺動片６２，６３はその中央部に設けた連結部６４を介して支持部２９に対して支持されている。この揺動片６１，６２の互いに対向する面の先端には、係合爪６５が形成されている。又、揺動片６１，６２の基端外側面には操作部６７が突設されている。
【００４７】
各係合部４０，６１に対応する前記各エンドブロック１８，１９の左右両側面には、被係合部としての係合溝（凹部）６８が形成されている。図１５（ｂ）に示すように、係合溝６８には前記係合爪６５が係合可能となっている。これにより、この第２実施形態においても、ねじ等の締結手段を用いることなく、各ホルダ２６，２７をエンドブロック１８，１９に対して着脱できるようになっている。
【００４８】
さて、この第２の実施形態では、エンドブロック１８，１９に幅広表示プレート５３又は幅狭表示プレート５４を取り付けるには次のように行う。
即ち、電磁弁マニホールドがベース配管タイプである場合には、プレート取付用溝５１同士が互いに対向するようにそれぞれのホルダ２６，２７を対向させる。そして、各プレート取付用溝５１に幅広表示プレート５３の両端部を係入する。これにより、幅広表示プレート５３はホルダ２６，２７に保持される。
【００４９】
続いて、図１５（ａ）に示すように、エンドブロック１８，１９の上部に各ホルダ２６，２７を配置する。この状態で、各ホルダ２６，２７を下方に押し込むと、揺動片６２，６３の先端部が連結部６４の弾性力に抗してそれぞれ外方に開く。そして、図６（ｂ）に示すように、各ホルダ２６，２７が更に押し込まれて、係合溝６８に係合爪６５が対応する。すると、連結部６４の弾性力により揺動片６２，６３には元の位置に復帰しようとするため、係合溝６８に係合爪６５が係合される。これにより、各ホルダ２６，２７がエンドブロック１８，１９にロックされる。
【００５０】
エンドブロック１８，１９から表示プレート２５を取り外すには、各揺動片６２，６３の操作部６７をそれぞれ押圧すると、連結部６４の弾性力に抗して各揺動片６２，６３が開く。これにより、係合溝６８に対する係合爪６５の係合が解除される。この状態で、ホルダ２６，２７を上方に引き抜く。すると、ホルダ２６，２７がエンドブロック１８，１９から取り外される。
【００５１】
又、電磁弁マニホールドが直接配管タイプである場合には、両ホルダ２６，２７を反転し、他方のプレート取付用溝５２同士を互いに対向させる。そして、各プレート取付用溝５２に幅狭表示プレート５４の両端部を係入する。これにより、幅狭表示プレート５４はホルダ２６，２７に保持される。なお、エンドブロック１８，１９に対するホルダ２６，２７の着脱については、上述したベース配管タイプの電磁弁マニホールドと同じであるため、その説明を省略する。
【００５２】
従って、この第２実施形態においても、前述した第１実施形態とほぼ同様の効果を発揮させることができる。又、この第２実施形態においては、ホルダ２６，２７の支持部２９の両面には、それぞれ長さの異なるプレート取付用溝５１，５２が形成されている。このため、同じ長さのプレート取付用溝５１（又は５２）が対向するようにホルダ２６，２７を反転すれば、幅の異なる表示プレート５３（又は５４）を取り付けることができる。これにより、マニホールド本体に電磁弁マニホールドの機種に応じた表示プレート５３（又は５４）の取り付けが可能となる。従って、複数種類の表示プレート５３（又は５４）を着脱するホルダ２６，２７の共通化を図ることができる。
【００５３】
又、本実施形態の係合部６０，６１は揺動片６２，６３を備えており、その揺動片６２，６３は連結部６４を介して支持部２９に支持されている。このため、揺動片６２，６３を押圧するという簡単な操作により、係合溝６８から係合爪６５を係合解除することができる。
【００５４】
なお、本発明の実施形態は以下のように変更してもよい。
・  第１実施形態の別例として図１６に示すように、各ホルダ２６，２７の支持部２９の上面両端縁に同支持部２９の長手方向（左右方向）に沿って延びる保持片７０を形成する。この場合、各保持片７０の下面と支持部２９の上面との間の間隔を幅広表示プレート５３の厚みと同じにする。この構成にすれば、各保持片７０と支持部２９との間に幅広表示プレート５３が係入されることにより、ホルダ２６，２７に対して幅広表示プレート５３が保持される。
【００５５】
・  第１及び第２実施形態における別例として、表示プレート２５，５３，５４をホルダ２６，２７を介してエンドブロック１８，１９に取り付けるばかりでなく、ＤＩＮレール１１、電磁弁１７、又は保持金具２８等に取り付けるようにしてもよい。この場合には、係合溝４６，４７，６８をＤＩＮレール１１、電磁弁１７、又は保持金具２８等に設けるようにする。又、マニホールドベース１２の中間部付近にあるマニホールドブロック１３により仕切りブロックを挟み込み支持し、この仕切りブロックの両側面に係合溝４６，４７，６８を設ける。そして、仕切りブロックに対してホルダ２６，２７を着脱するようにしてもよい。
【００５６】
・  第１及び第２実施形態における別例として、ホルダ２６，２７の一つを省略し、表示プレート２５，５３，５４を片持ち状に支持してもよい。又は、ホルダ２６，２７以外にも別のホルダを設け、３つ又はそれ以上の箇所で表示プレート２５，５３，５４を支持してもよい。この構成にすれば、電磁弁１７が増えて電磁弁マニホールド全体が大型化し、それに伴って表示プレート２５，５３，５４も長くなっても、表示プレート２５，５３，５４の撓を確実に防止することができる。
【００５７】
・  第１実施形態における別例として、腕部４２，４３に係合溝４６，４７を形成し、エンドブロック１８，１９に係合爪４４，４５を形成してもよい。同様に第２実施形態における別例として、揺動片６２，６３に係合溝６８を形成し、エンドブロック１８，１９に係合爪６５を形成してもよい。
【００５８】
・  第１実施形態の別例として、エンドブロック１８，１９の係合溝４６，４７を一つにするとともに、ホルダ２６，２７の係合爪４４，４５を一つにしてもよい。又、第２実施形態の別例として、エンドブロック１８，１９の係合溝６８を複数設け、その係合溝６８の数に合わせて揺動片６２，６３の係合爪６５を複数設けてもよい。
【００５９】
・  第１及び第２実施形態の別例として、表示プレート２５，５３，５４を光透過性にし、２つの層からなる２層構造とする。そして、各層の間に形成された空間部に、表示部２８が印刷された表示用シートを挿入する。これにより、表示プレート２５，５３，５４の一方の層を介して表示部２８が視認することができる。この構成にすれば、表示部２８の内容を変更する際に、表示プレート２５，５３，５４を交換するのではなく、安価な表示用シートを交換するだけで済むようになる。
【００６０】
次に、前述した実施形態によって把握される技術的思想をその効果とともに以下に列挙する。
（１）  前記表示プレートはマニホールドベースの端部よりも側方に突出されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【００６１】
この構成によれば、表示プレートの面積を大きくすることができるため、電磁弁等に関する多くの事項を表示させることができる。
（２）  前記表示部は表示プレートに印刷されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【００６２】
この構成によれば、表示部をシール等により貼り付ける必要がない。
（３）  前記開閉部材の自由端には、同開閉部材を閉止位置に配置したときに、ホルダの外側面に形成されている係止爪に係合可能な保持爪が形成されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【００６３】
この構成によれば、係止爪と保持爪との係合により、開閉部材を閉止位置に確実に係止保持することができる。
（４）  （１）〜（３）のうちいずれかにおいて、前記表示プレートは光非透過性であることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【００６４】
この構成によれば、表示部が見やすくなる。
（５）  （１）〜（３）のいずれかにおいて、前記表示プレートは光透過性を有する２つの層からなる２層構造となっており、各層の間に形成された空間部には表示用シートが挿入可能であることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【００６５】
この構成によれば、表示プレートを交換することなく、表示部の内容を変更することができるため、低コストで済むようになる。
（６）共通流路を備えるマニホールドベースと、そのマニホールドベースの上面に連設された複数の電磁弁と、前記共通流路を閉塞するための閉塞部材とを備え、前記マニホールドベースをＤＩＮレール上に支持した電磁弁マニホールドにおいて、前記ＤＩＮレールの長手方向における両端部を面取りした電磁弁マニホールド。
【００６６】
この構成によれば、ＤＩＮレールの両端部に手が触れても、違和感をなくすことができる。
（７）ＤＩＮレールの長手方向における両端部はアール状に形成されている前記（６）に記載の電磁弁マニホールド。
【００６７】
【発明の効果】
以上詳述したように、請求項１に記載の発明によれば、表示プレートの剛性を低下させることなく、表示プレートを迅速かつ簡単に取り付けることができる。また、開閉部材を回動するという簡単な操作でもって、ホルダに対して表示プレートを迅速に着脱することができる。従って、表示プレートを別のものに交換する場合の作業性が向上する。さらには、凹所と開閉部材により形成される収容空間内に電磁弁マニホールドに必要な部材等を収納することができる。従って、収容空間をマニホールド本体のどこかに設ける必要がないので、マニホールド本体が大型化するのを防止することができる。
【００６８】
請求項２に記載の発明によれば、閉塞部材に対して表示プレートをホルダを介して簡単に取り付けることができる。
請求項３に記載の発明によれば、簡単な構成にも拘わらず、ホルダを閉塞部材に対して簡単に取り付けることができる。
【００６９】
請求項４に記載の発明によれば、開閉部材をヒンジ等により閉塞部材に開閉可能に組み付ける必要がなく、構造が簡単で組み付けを容易にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態における電磁弁マニホールドの斜視図。
【図２】表示プレートの平面図。
【図３】一部を切り欠いたホルダの斜視図。
【図４】マニホールド本体からホルダを取り外した状態を示す斜視図。
【図５】（ａ）は開閉蓋を閉止位置に配置したホルダの正面図、（ｂ）は開閉蓋を開放位置に配置したホルダの正面図、（ｃ）は（ａ）の５ｃ−５ｃ断面図。
【図６】（ａ）はホルダをエンドブロックに組み付ける前の断面図、（ｂ）はホルダをエンドブロックに組み付けた状態を示す断面図、（ｃ）はホルダをエンドブロックから取り外す際の断面図。
【図７】第２実施形態におけるベース配管タイプの電磁弁マニホールドの斜視図。
【図８】図７に示すマニホールド本体からホルダを取り外した状態を示す斜視図。
【図９】図７に示すホルダと表示プレートとを分解して示す斜視図。
【図１０】直接配管タイプの電磁弁マニホールドの斜視図。
【図１１】図１１に示すマニホールド本体からホルダを取り外した状態を示す斜視図。
【図１２】（ａ）ホルダの正面図、（ｂ）ホルダの側面図、（ｃ）はホルダの平面図。
【図１３】図１２（ａ）におけるＸ−Ｘ断面図。
【図１４】図１２（ｃ）におけるＹ−Ｙ断面図。
【図１５】（ａ）はホルダをエンドブロックに組み付ける前の断面図、（ｂ）はホルダをエンドブロックに組み付けた状態を示す断面図、（ｃ）はホルダをエンドブロックから取り外す際の断面図。
【図１６】第２実施形態における別例を示すホルダの斜視図。
【符号の説明】
１２…マニホールドベース、１７…電磁弁、１８，１９…エンドブロック（閉塞部材）、２８…表示部、２５，５３，５４…表示プレート、２６，２７…ホルダ、３０…収容凹所、３０ａ…凹所の開口部、３１…開閉蓋（開閉部材）、３２…薄肉部、４０，４１，６０，６１…係合部、４２，４３…腕部、４４，４５，６５…係合爪、４６，４７，６８…係合溝（被係合部を構成する凹部）、６２，６３…揺動片（腕部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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