(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
網状をなす表裏の素地と、両素地に掛け渡される連結糸により連結するように編成した二重編地よりなり、表裏の少なくとも一方側の素地において網目を画成する紐条部に、他方側の素地の紐条部から分離した連結糸の部分によるループパイルが形成されてなることを特徴とするパイル網地。
【請求項２】
網状をなす表裏の素地と、両素地に掛け渡される連結糸により連結するように編成した二重編地よりなり、表裏の少なくとも一方側の素地において網目を画成する紐条部には、他方側の素地における紐条部の構成糸の一部が溶解せしめられることにより、該紐条部から分離した連結糸の部分が他方側に向って延びるループパイルとして形成されてなることを特徴とするパイル網地。
【請求項３】
二重編地の表裏の素地が連結糸により所要の間隔を存して連結されることにより立体構造状ネットとして形成され、その一部の連結糸が表裏の少なくとも一方側の素地の紐条部から他方側に向って延びるループパイルとして形成されてなる請求項１または２に記載のパイル網地。
【請求項４】
二重編地の表裏の素地が接近もしくは対接せしめられて、表素地の紐条部から延びるループパイルが裏面側に、裏素地の紐条部から延びるループパイルが表面側に、それぞれ突出せしめられてなる請求項１または２に記載のパイル網地。
【請求項５】
経編編成により、表裏の素地の網目を画成する各紐条部が、複数ウエールの編目列により形成されて編方向に連続するとともに、編方向の所要間隔毎に左右両側に隣接する紐条部と交互に結節されて網状をなすように編成された二重編地よりなり、この二重編地の表裏の少なくとも一方側の素地の紐状部に、連結糸によるループパイルが形成されてなる請求項１〜４のいずれか１項に記載のパイル網地。
【請求項６】
表裏の少なくとも一方側の素地の一部もしくは全部の紐条部において、少なくとも１ウエールの編目列を残すように他の少なくとも１ウエールの編目列の編目形成糸が溶解せしめられて、この溶解したウエールの編目列に掛け渡されてループした連結糸の部分が、他方側の素地の紐条部から延びるループパイルとして形成されてなる請求項５に記載のパイル網地。
【請求項７】
各紐条部が鎖編糸と挿入糸とによる複数ウエールの編目列よりなり、少なくとも１ウエールの編目列を残すように他の少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸が溶解せしめられて、連結糸よりなるループパイルと挿入糸によるループパイルとが形成されてなる請求項６に記載のパイル網地。
【請求項８】
表裏の素地においてそれぞれ編幅方向の所要間隔毎に編方向に連続する複数ウエールの編目列による紐条部が並列するように編成され、この表裏の素地の紐条部が両素地間に掛け渡された連結糸により連結された二重編地よりなり、前記表裏の紐条部が連結糸を介して交互に並列したネット状をなすとともに、前記紐条部の少なくとも１ウエールの編目列を残して他の少なくとも１ウエールの編目列が溶解せしめられることにより、この溶解したウエールの編目列に掛けられた連結糸の部分がループパイルとして形成されてなる請求項２に記載のパイル網地。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のパイル網地のパイル面を、ブラッシングおよび／またはシャーリング加工を施してカットパイル面としたことを特徴とするパイル網地。
【請求項１０】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のパイル網地を基材として、これに繊維を絡み合せて接合一体化し、フェルト状としたことを特徴とする複合材。
【請求項１１】
ダブルラッシェル機により、網状をなす表裏の素地およびこれら両素地を連結するように両者に掛け渡される連結糸とにより二重編地を編成し、
この際、表裏の素地において網目を画成する各紐条部を、複数ウエールの鎖編による編目列により形成するとともに、表裏の少なくとも一方側の素地における一部もしくは全部の紐条部を、少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸を除く他の少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸に他の糸より易溶解性の糸を用いて編成し、また前記連結糸の一部を、表裏一方側の素地の紐条部における前記易溶解性の糸の編目列と、他方側の素地の紐条部における他の糸による編目列とに交互に掛け渡すようにして編成し、
編成後に、前記二重編地を拡幅して熱セットするとともに、前記易溶解性の糸よりなる鎖編糸を溶解させることにより、この鎖編糸による編目列に掛け渡されている連結糸の部分をループパイルとして紐条部から分離させることを特徴とするパイル網地の製造方法。
【請求項１２】
易溶解性の糸の溶解後に、表裏の素地を接近もしくは対接させて熱セットすることにより、表素地の紐条部から延びるループパイルを裏面側に、裏素地の紐条部から延びるループパイルを表面側に突出せしめる請求項１１に記載のパイル網地の製造方法。
【請求項１３】
易溶解性の糸が、熱溶解性糸、水溶性糸、化学溶解性糸等のいずれかよりなる請求項１１または１２に記載のパイル網地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、二重編地よりなる空隙保有率が高く嵩高なパイル網地とその複合材および製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術と発明が解決しようとする課題】
従来より、家屋の壁面等のモルタル層の補強材や接着補強のためのラス網に代わるものとして、パイル網地を利用することが考えられているが、このパイル網地は、編成によって両面または片面にパイルを形成するように編成されるものであって、素地自体は１重構造をなしており、そのためパイルのみのアンカー効果によって、モルタル層やコンクリート層の接合強度を持たせるようにしたものであり、十分に高い接合強度を得難いものであった。特にモルタル層やコンクリート層の厚みの大きいものの場合には、パイル網地のみでは充分な補強効果を果せないという問題があった。
【０００３】
また、従来のパイル布帛は、１層の基布の両面もしくは片面にパイルを形成したものが一般的で、基布自体の嵩高性、保形性、軽量性、通気性や空隙保有性に劣り、またクッション性や耐圧縮性も充分でなく、その用途が限定される結果となっていた。
【０００４】
本発明は、上記に鑑みてなしたものであり、特に網状の表裏の素地を連結糸で連結した二重編地を利用して形成したパイル網地であって、保形性があって空隙保有率が高く、嵩高性、軽量性に優れ、さらにクッション性や耐圧縮性も良好で、各種の用途に好適に使用できる立体構造状ネットによるパイル網地や両面パイル網地、さらにはこのパイル網地を基材に用いたフェルト状複合材を提供しようとするものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は上記に鑑みてなしたものであり、請求項１の発明のパイル網地は、網状をなす表裏の素地と、両素地に掛け渡される連結糸により連結するように編成した二重編地よりなり、表裏の少なくとも一方側の素地において網目を画成する紐条部に、他方側の素地の紐条部から分離した連結糸の部分によるループパイルが形成されてなることを特徴とする。
【０００６】
また、請求項２の発明のパイル網地は、前記同様の二重編地よりなるものであって、表裏の少なくとも一方側の素地において網目を画成する紐条部には、他方側の素地における紐条部の構成糸の一部が溶解せしめられることにより、該紐条部から分離した連結糸の部分が他方側に向って延びるループパイルとして形成されてなることを特徴とする。
【０００７】
これらの発明のパイル網地によれば、網状をなす二重編地における表裏の少なくとも一方側の素地の紐条部に、比較的長いループパイルが形成されて、これが他方側に延びているので、パイルを有するにも拘らず、空隙保有率が高く、嵩高で軽量なものとなる。しかもループパイルを形成する連結糸は紐条部に編込まれて保持されているために、パイルの抜けや離脱のおそれがなく、構造的に安定したものになる。特に請求項２の発明のパイル網地の場合は、紐条部の構成糸の一部が溶解せしめられることにより連結糸の部分によるループパイルが形成されるため、さらに空隙保有率が高く、軽量なものとなる。
【０００８】
請求項３の発明は、前記のパイル網地において、二重編地の表裏の素地が連結糸により所要の間隔を存して連結されることにより立体構造状ネットとして形成され、その一部の連結糸が表裏の少なくとも一方側の素地の紐条部から他方側に向って延びるループパイルとして形成されてなるものである。
【０００９】
この場合、立体構造状ネットてあるために、空隙保有率がさらに高く、厚みがあって嵩高で軽量なものとなり、さらにクッション性も良好なものになる。
【００１０】
請求項４の発明は、前記のパイル網地において、二重編地の表裏の素地が接近もしくは対接せしめられて、表素地の紐条部から延びるループパイルが裏面側に、裏素地の紐条部から延びるループパイルが表面側に、それぞれ突出せしめられてなるものである。
【００１１】
このパイル網地は、表裏の素地のループパイルが互い違いの方向に突出した両面パイル網地となり、しかも表裏両面に突出したループパイルによって、パイル網地としての厚みが二重編地の約２倍になり、さらに嵩高で空隙保有率の高いパイル網地が得られる。また表裏両素地が接近もしくは対接することで、素地部分の剛性が増し保形性も高くなる。
【００１２】
請求項５の発明は、前記のパイル網地において、経編編成により、表裏の素地の網目を画成する各紐条部が、複数ウエールの編目列により形成されて編方向に連続するとともに、編方向の所要間隔毎に左右両側に隣接する紐条部と交互に結節されて網状をなすように編成された二重編地よりなり、この二重編地の表裏の少なくとも一方側の素地の紐条部に、連結糸によるループパイルが形成されてなるものである。これにより、表裏の素地の網目あるいは立体のネット構造が安定したものが得られる。
【００１３】
請求項６の発明は、前記のパイル網地において、表裏の少なくとも一方側の素地の一部もしくは全部の紐条部において、少なくとも１ウエールの編目列を残すように他の少なくとも１ウエールの編目列の編目形成糸が溶解せしめられて、この溶解したウエールの編目列に掛け渡されてループした連結糸の部分が、他方側の素地の紐条部から延びるループパイルとして形成されてなるものである。これにより、表裏の素地の網状をなす紐条部を形成してかつ連結糸による表裏素地の連結状態を確保しながら、前記ループパイルを形成することができる。
【００１４】
請求項７の発明は、前記のパイル網地において、各紐条部が鎖編糸と挿入糸とによる複数ウエールの編目列よりなり、少なくとも１ウエールの編目列を残すように他の少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸が溶解せしめられて、連結糸よりなるループパイルと挿入糸によるループパイルとが形成されてなるものである。この場合、前記紐条部には、連結糸によるループパイルに加えて、挿入糸の折返し部分による多数のパイル部が形成されることになり、多パイル構造のパイル網地となる。
【００１５】
請求項８の発明のパイル網地は、表裏の素地においてそれぞれ編幅方向の所要間隔毎に編方向に連続する複数ウエールの編目列による紐条部が並列するように編成され、この表裏の素地の紐条部が両素地間に掛け渡された連結糸により連結された二重編地よりなり、前記表裏の紐条部が連結糸を介して交互に並列したネット状をなすとともに、前記紐条部の少なくとも１ウエールの編目列を残して他の少なくとも１ウエールの編目列が溶解せしめられることにより、この溶解したウエールの編目列に掛けられた連結糸の部分がループパイルとして形成されてなるものである。
【００１６】
このパイル網地は、全体が編幅方向に展張されることにより、表裏の紐条部が連結糸による連結部分を介して交互に並列した形態、すなわち幅方向の寸法安定性のよいプリーツネットの形態であって、かつ表素地の紐条部から裏面側へ、また裏素地の紐条部から表面側へそれぞれループパイルが突出した両面パイル網地となる。
【００１７】
請求項９の発明は、請求項１〜８のいずれか１項に記載のパイル網地のパイル面を、ブラッシングおよび／またはシャーリング加工を施してカットパイル面としたものである。
【００１８】
請求項１０の発明は、請求項１〜８のいずれか１項に記載のパイル網地を基材として、これに繊維を絡み合せて接合一体化し、フェルト状としたことを特徴とする複合材である。この複合材は、従来のフェルトや不織布に比して嵩高で空隙保有率が高く、しかも基材としてのパイル網地により耐圧強度や引張等の物理的強度も高く、かつ通気、通水性にも優れるフェルト状をなすことになる。特に上記のパイル網地であると、例えばニードルパンチによって繊維がパイル繊維に絡み易くて、繊維の接合力が高まる。それゆえ、各種のフィルター等に好適に利用できる。
【００１９】
請求項１１の発明は、上記した請求項２〜請求項８に記載のパイル網地の製造方法に係るものであり、ダブルラッシェル機により、網状をなす表裏の素地およびこれら両素地を連結するように両者に掛け渡される連結糸とにより二重編地を編成し、この際、表裏の素地において網目を画成する各紐条部を、複数ウエールの鎖編による編目列により形成するとともに、表裏の少なくとも一方側の素地における一部もしくは全部の紐条部を、少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸を除く他の少なくとも１ウエールの編目列の鎖編糸に他の糸より易溶解性の糸を用いて編成し、また前記連結糸の一部を、表裏一方側の素地の紐条部における前記易溶解性の糸の編目列と、他方側の素地の紐条部における他の糸による編目列とに交互に掛け渡すようにして編成し、編成後に、前記二重編地を拡幅して熱セットするとともに、前記易溶解性の糸よりなる鎖編糸を溶解させることにより、この鎖編糸による編目列に掛け渡されている連結糸の部分をループパイルとして紐条部から分離させることを特徴とする。
【００２０】
これにより、上記した特徴を有するパイル網地を、二重編地の編成後の溶解処理によって容易に製造できる。
【００２１】
特に、請求項１２のように、易溶解性の糸の溶解後に、表裏の素地を接近もしくは対接させて熱セットして、表素地の紐条部から延びるループパイルを裏面側に、裏素地の紐条部から延びるループパイルを表面側に突出せしめることにより、請求項４のパイル網地を製造できる。
【００２２】
なお、前記の易溶解性の糸は、熱溶解性糸、水溶性糸、化学溶解性糸等のいずれかを用いるのが好ましい。
【００２３】
【発明の実施例の形態】
次に本発明の実施の形態を図面に示す実施例に基いて説明する。
【００２４】
図１は、本発明にかかるパイル網地の１実施例を示す略示斜視図、図２は同上の一部の拡大斜視図、図３は同上の一部の略示拡大断面図、図４は前記のパイル網地に使用する二重編地のパイル形成前の略示斜視図、図５は同上の略示断面図、図６は同上の一部の鎖編糸を溶解した略示断面図、図７はその編組織の１例を示している。
【００２５】
図１〜図３の実施例のパイル網地（Ａ1 ）は、経編編成された図４〜図５に示す二重編地（Ａ0 ）よりなり、（１）（２）は二重編地（Ａ0 ）の網状をなす表裏の素地、（11）（21）は表裏それぞれの網目（12）（22）を画成する紐条部、（13）（23）は表裏の前記紐条部（11）（11）同士あるいは（21）（21）同士の結節部を示し、また（３）は前記表裏の素地（１）（２）を連結する連結糸を示している。そして、表裏の少なくとも一方側の素地の紐条部（11）または（21）に、他方側の素地の紐条部（21）または（11）より分離した連結糸（３）の部分によるループパイル（30）が形成されている。
【００２６】
例えば、図のように双方の素地（１）（２）において、前記の紐状部（11）（21）の構成糸の一部が溶解せしめられることにより、該紐条部（11）（21）に掛け渡されている連結糸（３）の部分が該紐条部（11）（21）から分離して、それぞれ一方側の素地（１）（２）の紐条部（11）（21）から他方側に向って延びるループパイル（30）（30）として形成されている。
【００２７】
具体的には、前記二重編地（Ａ0 ）は、図４および図５に示すように、表裏の素地（１）（２）の網目（12）（22）を画成する各紐条部（11）（21）が、それぞれ複数ウエールの編目列、例えば編目形成糸である鎖編糸（４）と、この鎖編糸（４）による２列の鎖編の列に対して横振り挿入される挿入糸（５）とによる２ウエールの編目列よりなり、この紐条部（11）（21）が網目に相当する所要間隔毎に左右に隣接する紐条部（11）（21）と交互に結節されて、ジグザグ状をなして編方向に連続しており、この表裏の紐条部（11）（21）が連結糸（３）により所要の間隔を存して連結されてなるもので、編成後の拡幅、熱セットにより表裏の網目（12）（22）がそれぞれ四角形や菱形あるいは略六角形等の多角形の網状をなすように編成されたものよりなる。
【００２８】
そして、本発明のパイル網地（Ａ1 ）の場合は、前記の二重編地（Ａ0 ）における２ウエールの編目列による紐条部（11）（21）のうち、１ウエールの編目列の鎖編糸（４）に他の糸より易溶解性の糸（ａ）が用いられるとともに、他の鎖編糸（４）や挿入糸（５）および連結糸（３）等の構成糸には比較的溶解し難い糸（ｂ）が用いられて編成される。さらに前記連結糸（３）は、特にループパイルの形成部分においては、編方向の所要コース毎（１もしくは数コース毎）に表裏の紐条部（11）（21）における前記易溶解性の糸（ａ）による編目列と、これに対応する他方側の紐条部（21）または（11）における前記他の糸（ｂ）による編目列とに交互に掛け渡して編成される。
【００２９】
前記の二重編地（Ａ0 ）は２列の針床を有するダブルラッシェル機により、例えば図７に示す編組織で編成される。
【００３０】
フロント側においては、鎖編糸を２本づつ交互に導糸する２種の鎖編筬（Ｌ2 ）および（Ｌ3 ）と、挿入糸を２ウエール毎に１本導糸する挿入糸筬（Ｌ1 ）とにより、鎖編筬（Ｌ2 ）および（Ｌ3 ）による鎖編ウエールに対してそれぞれ挿入糸（５）を横振り挿入しながら、表側の網状の素地（１）の紐条部（11）をそれぞれ編成するとともに、網目に相当する所要コース毎に鎖編筬（Ｌ2 ）（Ｌ3 ）の鎖編糸（４）を、それぞれ左右交互に２ウエール分横に移行させて編目形成した後、元のウエール位置に戻す編成を数コースに渡って繰返して、左右に隣接する紐条部（11）と交互に結節する。
【００３１】
また、バック側においても、鎖編糸を２本づつ交互に導糸する２種の鎖編筬（Ｌ5 ）および（Ｌ6 ）と、挿入糸を２ウエール毎に１本導糸する挿入糸筬（Ｌ7 ）とにより、鎖編筬（Ｌ5 ）（Ｌ6 ）による鎖編ウエールに対してそれぞれ挿入糸（５）を横振り挿入しながら、裏側の網状をなす素地（２）の紐条部（21）をそれぞれ編成するとともに、網目に相当するコース毎に鎖編筬（Ｌ5 ）（Ｌ6 ）の鎖編糸（４）を左右交互に２ウエール分横に移行させて編目形成した後、元のウエール位置に戻して編目形成する編成を数コースに渡って繰返することにより、左右に隣接する紐条部（21）と交互に結節する。
【００３２】
そして、前記のフロントおよびバック側の紐条部（11）（21）を構成する２ウエールの編目列において、表裏で対応する１ウエールの鎖編糸（４）に、後述のように他の糸より熱、水、各種溶剤等に溶解し易い易溶解性の糸（ａ）を用い、他の構成糸には溶解しないあるいは溶解し難い糸（ｂ）を用いて編成する。
【００３３】
また、連結糸（３）については、連結糸筬（Ｌ4 ）により、表裏の紐条部（11）（21）を構成する２ウエールの編目列についてそれぞれ１本の連結糸（３）を導糸する（所謂１イン１アウト）こととし、フロント側とバック側の非易溶解性の他の糸（ｂ）の編目列間に掛け渡すことを基本として、１コースおきにフロント側およびバック側の糸（ｂ）による編目列から、他方側の紐条部（21）または（11）における易溶解性の糸（ａ）による編目列に斜めに掛け渡してループさせ、元の紐条部（11）または（21）に戻すことを交互に繰返して編成する。
【００３４】
なお、前記の編成において、前記挿入糸（５）は前記の二重編地を編成する上で重要な役割を果している。すなわち、ループパイルを形成する連結糸（３）が前記のように掛け渡されて、同じ編目列では数コースおきに編目形成する関係で、その間に表裏の素地（１）（２）に鎖編のループのみの部分が生じ、挿入糸を有さない場合、この部分で編成素地（ループ）の持ち上りが生じるおそれがあるが、前記のように挿入糸（５）を入れることにより、前記素地の持ち上がりをシンカーニードルで防止して、鎖編編成が可能となり、易溶解性の糸（ａ）の鎖編編成を助ける役目も果すことになる。
【００３５】
そして、前記のように編成された二重編地（Ａ0 ）が、編成後に、ネット状に拡幅されて熱セットされることにより、適度に保形力や剛性および弾性力が付与されるとともに、表裏の素地（１）（２）の相対応する紐状部（11）（21）の２ウエールのうちの１ウエールの易溶解性の糸（ａ）よりなる鎖編糸（４）が溶解せしめられることにより、図６のように、溶解した編目列に掛けられてループしている連結糸（３）の部分が各々個々に分離することになって、この分離した連結糸（３）の部分が、それぞれ反対側の素地（２）または（１）の紐条部（21）または（11）の他の糸（ｂ）の編目列に編込まれた状態で、該編目列から延びるループパイル（30）（30）として形成されることになる。このループパイル（30）は、表裏の素地（１）（２）間の間隔よりも長く、表側の素地（１）側のパイルの先端部は概ね裏側に、また裏側の素地（２）側のパイルの先端部は概ね表側に延び出た状態になる。特に、表裏の素地（１）（２）を接近させるほど表裏に延び出るパイルは長くなる。
【００３６】
これにより、図１〜図３に示すパイル網地（Ａ1 ）を得ることができる。すなわち立体構造のネットにおいて、その表裏の素地（１）（２）の紐条部（11）（21）の編目列に保持されて、かつそれぞれ他方側に向って延びる連結糸（３）の部分によるループパイル（30）が形成され、該パイルの先端部が表裏に延び出た立体状のパイル網地（Ａ1 ）が得られる。また前記のように、挿入糸（５）が横振り挿入されている場合には、前記１ウエールの編目列の溶解により、前記挿入糸（５）の折返し部分（50）も短いループパイル状に現出することになり、立体ネットでしかも多パイルの網地となる。
【００３７】
前記において、易溶解性の糸（ａ）よりなる鎖編糸（４）の溶解処理は、該易溶解性の糸（ａ）に使用する糸の種類によっても異なるが、例えば、前記易溶解性の糸（ａ）がポリエチレン等の溶融温度の比較的低い（通常２５０〜２６０℃）合成樹脂を素材とする熱溶解性の糸よりなり、他の構成糸に使用する糸（ｂ）がポリエステル等の前記よりも溶融温度の高い（通常１２５〜１３５℃）合成樹脂を素材とする糸よりなる場合、編成後の熱セットと同時に、熱セット機の温度を、該易溶解性の糸（ａ）の溶融温度より高く、かつ他の糸（ｂ）の溶融温度より低い温度に設定し、例えば１７０〜１９０℃にして５分間程度加熱し熱セットすることにより、前記易溶解性の糸（ａ）を溶解させればよい。この場合、加熱により溶解した樹脂は、他の構成糸による編目列等等に付着残存して固り、これがコーティング効果を発揮して、編目形成部分や紐条部（11）（21）の補強や剛性向上の役目を果し、表裏の素地ひいては網地全体が樹脂セットされたように安定化する。
【００３８】
なお、易溶解性の糸（ａ）としては、前記の熱溶解性糸のほか、水溶性糸や溶剤に溶解する化学溶解性糸を使用することもできる。水溶性糸や化学溶解性糸の場合には、前記熱セット処理の前後のいずれかにおいて、水や溶剤への浸漬処理等を行って、前記易溶解性の糸（ａ）を溶解処理すればよい。
【００３９】
また、前記のようにして製造される立体構造状ネットによるパイル網地（Ａ1 ）は、立体構造を保持したままで使用に供することも可能であるが、図８および図９のように、二重編地（Ａ0 ）の表裏の素地（１）（２）を接近あるいは対接させて、表素地（１）の紐条部（11）から延びるループパイル（30）を裏面側に、裏素地（２）の紐条部（21）から延びるループパイル（30）を表面側にそれぞれ長く突出させた形態のパイル網地（Ａ1 ）、つまり両面パイル網地とすることができる。これにより、表裏両面にループパイル（30）が突出することで、パイル網地（Ａ1 ）としての厚みが、編成された二重編地（Ａ0 ）の約２倍の嵩高なものとなる。
【００４０】
この際、表裏の素地（１）（２）の結節部（13）（23）間に掛け渡された連結糸（３）の掛け渡し長さが、展張状態における表裏の網目（12）（22）の拡開幅の約１／２になっていると、これ以上の拡開が前記連結糸（３）の掛け渡し部分によって規制でき、空隙保有率が高く軽量であって、しかも幅方向の寸法安定性が大きくなる。
【００４１】
このような形態のパイル網地（Ａ1 ）は、前記の溶解処理された立体構造のネット状のパイル網地を、例えば表裏の素地（１）（２）にテンションを与えながら複数本のロールに略Ｓ状に掛け回して送るか、あるいは表裏の素地（１）（２）を互いに反対方向に引張する等の手段により、表裏の素地（１）（２）間の連結糸（３）を横倒あるいは押し潰すようにして両素地（１）（２）を近接もしくは対接させた状態で熱セットすることにより得ることができる。
【００４２】
このほか、前記パイル網地の両面のブラッシング処理により、ループパイルを両面に引き出すことにより、両面パイルとすることもできる。
【００４３】
もちろん、使用の際に、前記表裏素地（１）（２）を互いに反対方向に引張して、両素地（１）（２）を対接させた状態にすることもできる。
【００４４】
なお、上記の実施例においては、パイル網地（Ａ0 ）の基本となる二重編地（Ａ0 ）が、表裏の素地（１）（２）における紐条部（11）（21）を表裏対応位置で左右に隣接する紐条部（11）（21）と結節したものよりなる場合を示したが、表裏の紐条部（11）（21）を編方向に相互に位置をずらせて左右に隣接する紐条部（11）（21）と互い違いに結節して、拡幅、熱セットにより連結糸（３）の掛け渡し部分が左右に交互に傾斜してトラス状をなす二重編地（Ａ0 ）に形成したものとすることができる。この場合、表裏の素地（１）（２）を対接させるのが容易になる。
【００４５】
上記の実施例においては、表裏の素地（１）（２）の紐条部（11）（21）が２ウエールの編目列よりなり、両紐条部（11）（21）のそれぞれに他方側に延びるループパイル（30）（30）を形成した場合を示したが、表裏の紐条部（11）（21）のいずれか一方にのみ、他方側の紐条部から分離した前記同様のループパイルを形成した形態とすることができる。この場合、他方側の紐条部の１ウエールの鎖編糸だけに溶解性糸を使用して編成して、上記同様の処理を施せばよい。
【００４６】
また、表裏の紐条部を３ウエール以上の編目列により構成することも、また複数ウエールの編目列よりなる一つの紐条部について複数本の連結糸を配して、上記と同様にしてループパイルを形成して実施することができる。
【００４７】
図示していないが、上記のようにループパイル（30）が両面または片面に形成されたパイル網地（Ａ1 ）のパイル面を、ブラッシング（毛捌きや起毛）および／またはシャーリング加工を施すことにより、カットパイル面とすることも可能である。このパイル網地は、空隙保有性や通気性のよい毛布あるいは衣料として好適に使用できる。
【００４８】
図１０は、本発明に係るパイル網地のさらに他の実施例を示している。
【００４９】
この実施例のパイル網地（Ａ１）は、経編編成による図１１に示すような二重編地（Ａ0 ）を基本構造として形成されている。
【００５０】
前記の二重編地（Ａ0 ）は、表裏の素地（１）（２）において、それぞれ編方向に連続する複数ウエール（例えば４ウエール）の編目列による紐条部（15）（25）が編幅方向の所要間隔毎に表裏で位置をずらせて並列するように形成されるとともに、表裏の紐条部（15）（25）の両側部がそれぞれ他方側で隣接する２つの紐条部（15）（25）の側部に連結糸（３ａ）により連結されている。
【００５１】
特に、前記の複数ウエールの編目列による紐条部（15）（25）のうち、少なくとも１ウエールの編目列の編目形成糸（鎖編糸）に上記と同様の易溶解性の糸（ａ）を用いて編成されるとともに、前記連結糸（３ａ）が、編方向の所要コース毎（１もしくは数コース毎）に表裏の紐条部（15）（25）における他の糸（ｂ）による編目列から他方側の紐条部（25）または（15）における隣接ウエールの易溶解性の糸（ａ）による編目列に斜めに掛け渡されて編成される。
【００５２】
そして、前記の編成後に、表裏の紐条部（15）（25）において、それぞれ少なくとも１ウエールの編目列を残して他の少なくとも１ウエールの編目列の易溶解性の糸（ａ）が溶解せしめられて、この溶解したウエールの編目列に掛けられてループしている連結糸（３ａ）の掛け渡し部分が紐条部（15）（25）から各々分離して、他方側の紐条部（25）（15）から延びるループパイル（30ａ）（30ａ）として形成されるとともに、この全体が編幅方向に展張されることにより、表裏の紐条部（15）（25）が前記の隣接ウエールに斜めに掛け渡された連結糸（３ａ）による連結部分を介して交互に並列した形態、すなわちプリーツネットの形態で、かつ表素地（１）の紐条部（15）から裏面側へ、また裏素地（２）の紐条部（25）から表面側へそれぞれループパイル（30ａ）が突出したパイル網地（Ａ1 ）となっている。
【００５３】
このパイル網地（Ａ1 ）は、連結糸（３ａ）による連結部分によって前記展開状態以上の拡開が規制され、軽量で空隙保有率の高いものであっても、幅方向の寸法安定性に優れる。
【００５４】
この実施例の場合も、前記パイル面をブラッシングおよび／またはシャーリング加工して、カットパイル面とすることが可能である。
【００５５】
なお、上記した実施例では表裏の少なくとも一方側の素地における紐状部の構成糸の一部に易溶解性の糸を使用して、該糸を溶解することにより、ループパイルを形成した場合を示したが、このほか、図示していないが、１本もしくは数本おきにコンパウンドニードル又はピンニードルまたはカラビナニードルを配したダブルラッシェル機を使用し、例えば連結糸筬を２枚筬にして、その連結糸の一部を、網状をなす表裏の素地の少なくとも一方側で紐条部に編込むとともに、他方側で紐条部から分離してループさせるように編成することにより、上記同様に表裏の少なくとも一方の素地の紐条部に、他方側に延びるループパイルを形成することも可能である。
【００５６】
この場合、構成糸の溶解処理が不要になり、容易にコスト安価に製造でき、しかも上記した実施例の場合と同様に、空隙保有率が高く、嵩高で軽量なパイル網地が得られる。
【００５７】
上記の各実施例のパイル網地（Ａ1 ）において、表裏の素地（１）（２）における紐条部（１）（２）の溶解する糸以外の使用糸は、特に限定されるものではなく、該網地の用途に応じて適宜選択されるが、通常は合成繊維糸が使用され、ナイロン糸やポリエステル糸、ビニロン糸、アラミド繊維、炭素繊維その他の各種の合成繊維のマルチフィラメント糸やモノフィラメント糸あるいはその引き揃え糸が好適に用いられる。もちろん、これらの紡績糸や合撚糸、綿、レーヨン、人造絹糸その他の天然繊維の糸を用いることもできる。
【００５８】
さらに、前記糸の一部もしくは全部に熱収縮性糸または弾性糸を用いて編成することもできる。これにより、ネットの編方向に適度に収縮し、安定したものとなる。また弾性糸を用いた場合、フィット性や弾力性がよく、スポーツ、衣料、寝装品、医療用ネット等に好適に使用できる。さらに用途によっては生分解性繊維や、保水性繊維あるいは抗菌性や防臭性繊維を用いることもできる。
【００５９】
前記連結糸（３）（３ａ）についても、パイル網地（Ａ1 ）の用途に応じて適宜選択されるもので、前記の紐条部の使用糸と同じ糸を使用するほか、各種の合成樹脂のモノフィラメント糸、ビニロン糸、バルキー糸、ガラス繊維、炭素繊維、アラミド繊維、金属繊維等を好適に使用することができる。特に、耐薬品性、耐熱性、耐蝕性のよいビニロン、炭素繊維、ガラス繊維は、熱セット性が劣り、樹脂加工を必要とするので、ポリエステル等の熱セット性のよい素材を芯にした芯鞘糸にして用いることができる。また各種の天然繊維糸を使用することもできる。さらにこれらの複合糸も使用できる。またこれらの糸は、単独で使用するほか、複数本の引き揃え糸として用いることができる。
【００６０】
天然繊維を連結糸に使用した場合、当触感や風合がソフトなものになり、両面パイル網地とした場合、あるいはカットパイルの網地とした場合、椅子やベッド用クッション材やマット材あるいは衣料や衣料用スペーサー等として、また毛布等の寝具として好適に使用できる。連結糸および素地構成糸の全部または一部にも柔軟性の糸を用いて編成することができ、これにより前記風合やソフト感が一層良好なものになる。
【００６１】
これらの糸条の太さや素材は、用途によって要求される強度や張力、弾性等を考慮して決定される。例えば、コンクリート層やモルタル層の補強材や接合用補強材として使用する場合、比較的剛性や強度の高い素材で、素地には５０〜５００００デニール、好ましくは２００〜５０００デニールの糸が、また連結糸としては５０〜３００００デニール、好ましくは１００〜３０００デニールの糸が好適に用いられる。
【００６２】
立体構造状ネットとする場合の厚み、紐条部の幅や網目の大きさは、その用途等によって異なり、コンクリート層の補強材等として使用上は、ネットの厚み２〜１００ｍｍ、網目のさし渡し３〜５００ｍｍのものが一般に用いられる。もちろん前記寸法外での実施も可能で、例えばスペーサー等の衣料用や毛布等の寝具用の場合、前記よりさらに小さい寸法とすることができる。いずれにしても、糸条の太さとの関係で、ネットの空隙率が８０％以上、特に好ましくは９０％以上になるように設定するのが、軽量性確保等の点から特に好ましい。
【００６３】
上記したパイル網地（Ａ1 ）は、ネットにおいて多数のループパイルを形成したことにより、その構造的特徴や高い空隙保有率、嵩高、軽量性等の特性を利用して、例えばコンクリート層やモルタル層および塗装層の補強材もしくは接合用補強材として、あるいは軽量コンクリートパネルの基布、発泡コンクリート製断熱材や防音材の補強材、その他の各種用途に好適に使用することができる。
【００６４】
例えば、図１〜図３の立体構造状ネットによるパイル網地（Ａ1 ）あるいは図８〜図９のパイル網地（Ａ1 ）を、コンクリートやモルタル層および塗装層の接合用補強材として使用する場合、図１２に例示するように、コンクリートやモルタルの下地層（７）の側に、パイル網地（Ａ1 ）の片面側を埋設または張設して他面側が表面に露出するように張付け、この上に、表層（８）となるコンクリート層やモルタル層を前記パイル網地（Ａ1 ）を埋めるように塗布、吹付けまたは打設により積層し固定する。これにより、パイル網地（Ａ1 ）の片面側（例えば裏素地の側）は下地層（７）の内部に埋設され、また他面側（例えば表素地の側）は表層（８）の内部に埋設されて、網状をなす表裏の素地（１）（２）それぞれのアンカー効果と、表裏の素地（１）（２）の紐条部（11）（21）から他方側に向って延びて表裏に出ているループパイル（30）（30）のアンカー効果により、下地層（７）および表層（８）の両層を接合状態に強固に保持でき、充分な補強効果を発揮できる。
【００６５】
特に図１〜図３のパイル網地（Ａ1 ）は、立体構造をなすネットの内部すなわち表裏の素地（１）（２）間にもコンクリートやモルタルが入り込んで固定されることになるため、前記のアンカー効果がさらに大きくなる。
【００６６】
上記のほか、本発明のパイル網地は、その構造的特徴を利用して、土壁、モルタルおよび樹脂材の下地材、不織布の基布、各種衣料や服飾用資材（汗取りバンド、ショール、スペーサ等）、医療用包帯、帽子、靴のインソール、インテリア用カーテン、いすやベンチ、カーペットやベッドマットおよびその芯材や下張り用クッション材、植生用ネット、有菌浄化フィルターやエアコン用フィルターおよび水の浄化用フィルター等の各種フィルター、洗濯ネット、合成樹脂複合資材の基布、衣料、布団やマットの中綿やスペーサ、芯材、掛け布団、ブランケット等の寝装品、クッション、手芸洋品、のり網やバイオ基布、農林漁業用ネット、水抜き及び通気用ドレーン、グラスウール断熱、防音材用基布等の各種工業分野に広く使用することができる。
【００６７】
さらに、上記のループパイル（30）が形成されたパイル網地（Ａ1 ）、特に好ましくは図１〜図３の立体構造のパイル網地（Ａ1 ）は、フェルト状物の基材として好適に使用できる。すなわち、本発明のパイル網地（Ａ1 ）を基材として、これにシート状にした繊維のウエブを重ね合せ、ニードルパンチ法等によって繊維をパイル網地に絡み合せて接合一体化せしめることにより、フェルト状の複合材（図示せず）を構成することができる。この複合材は、立体構造のパイル網地（Ａ1 ）を基材（芯材）とするため、従来のフェルトや不織布に比して嵩高で空隙保有率が高く、しかもパイル網地により耐圧強度や引張等の物理的強度も高く、かつ通気、通水性にも優れるフェルト地となる。特に上記のパイル網地（Ａ1 ）であると、繊維がパイル網地の繊維に絡み易く、繊維の接合力が高まり、それゆえ各種のフィルターその他の用途に好適に利用できる。
【００６８】
【発明の効果】
上記したように本発明のパイル網地は、網状の表裏の素地を連結糸で連結した二重編地を利用して形成した立体構造のネット、あるいは表裏の素地を接近もしくは対接させたネットを主体として、その紐条部に連結糸によるパイルを形成した空隙率の高いパイル網地であって、その構造的特徴による空隙保有や嵩高性、軽量性、クッション性、耐圧縮性、さらにパイルの持つアンカー効果等の特性を利用して、各種の用途に好適に使用できる。
【００６９】
しかも本発明のパイル網地の製造方法によれば、二重編地を編成しておいて、その構成糸の一部を溶解することで、連結糸の一部をループパイルとして形成するので、製造が容易で、パイル形成のための特別の装置を必要とせず、容易に製造できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るパイル網地の１実施例を示す略示斜視図である。
【図２】同上の一部の拡大斜視図である。
【図３】同上の一部の略示拡大断面図である。
【図４】前記のパイル網地に使用する二重編地のパイル形成前の略示斜視図である。
【図５】同上の一部の略示断面図である。
【図６】同上の一部の鎖編糸を溶解した一部の略示断面図である。
【図７】図４の具体的な編組織によるラッピング状態の説明図である。
【図８】本発明のパイル網地の他の実施例を示す一部の略示斜視図である。
【図９】同上の一部の略示断面図である。
【図１０】本発明のパイル網地のさらに他の実施例を示す一部の略示斜視図である。
【図１１】同上のパイル網地に使用する二重編地の一部の拡大した略示断面図である。
【図１２】パイル網地の使用状態の１例を示す略示断面図である。
【符号の説明】
（Ａ0 ）  二重編地
（Ａ1 ）  パイル網地
（１）（２）  表裏の網状の素地
（11）（21）、（15）（25）  表裏の紐条部
（12）（22）  表裏の網目
（13）（23）  結節部
（３）（３ａ）  連結糸
（30）（30ａ）  ループパイル
（４）    鎖編糸
（５）    挿入糸
（50）    折返し部分
（ａ）    易溶解性の糸
（ｂ）    他の糸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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