(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱源側通流管が接続される熱源側接続部と、端末側通流管が接続される端末側接続部と、前記熱源側接続部と前記端末側接続部とを連通する筒部とを有するように継手本体が形成された熱媒用接続継手であって、
他物に当て付けた状態で、固定具によって他物に位置決め状態に固定される固定連結部が、前記筒部の筒長手方向視にて外方に突出する状態で前記継手本体と一体的に形成され、
前記継手本体と固定連結部との相対位置関係を変位させる外力が作用したときに、前記継手本体と固定連結部とを互いに分離させるための脆弱部が、前記継手本体と固定連結部との間に設けられている熱媒用接続継手。
【請求項２】
前記固定連結部が、他物への当て付け部を継手本体の表裏両側に備えて構成されている請求項１に記載の熱媒用接続継手。
【請求項３】
前記固定連結部が、横断面形状コの字状で、かつ、前記継手本体に一体的に接続される本体枠部分と、その本体枠部分と継手本体とで囲まれる空間内に位置する状態で本体枠部分に一体的に接続され、かつ、前記固定具が固定作用する作用枠部分とを備えるように形成され、前記本体枠部分の表裏の端縁部が、前記当て付け部に構成されている請求項２に記載の熱媒用接続継手。
【請求項４】
前記継手本体と前記固定連結部とが、合成樹脂にて一体的に形成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の熱媒用接続継手。
【請求項５】
前記筒部が、直筒状に構成され、複数の前記端末側接続部が、周方向同位相で筒長手方向に並べる状態で前記筒部に形成され、かつ、前記熱源側接続部が、前記筒部の一端に形成されて、前記固定連結部の複数が、前記端末側接続部に対して周方向に１８０度位相を異ならせ、かつ、筒長手方向に並べる状態で、前記筒部に形成されている請求項１〜４のいずれか１項に記載の熱媒用接続継手。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、熱源側通流管が接続される熱源側接続部と、端末側通流管が接続される端末側接続部と、前記熱源側接続部と前記端末側接続部とを連通する筒部とを有するように継手本体が形成された熱媒用接続継手に関する。
【０００２】
【従来の技術】
このような熱媒用接続継手としては、例えば、温水を利用した床暖房システムにおいて、熱源機である給湯装置から供給される熱媒としての湯水を、端末器である床暖房装置へ供給するヘッダなどがある。
このようなヘッダは、通常、壁や床などの他物に当て付けた状態で固定されることが多いが、従来、継手本体であるヘッダには、他物へ固定するための特別な固定連結部が設けられていなかった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、従来においては、例えば、ヘッダに対して外嵌可能なＵ字状の外嵌部を備えた金属製の固定用金具などを複数個使用し、その固定用金具をビスなどによって他物に固定することで、ヘッダを他物に対して固定していたのが実情であり、そのため、固定作業が煩雑になる欠点があった。
【０００４】
本発明は、このような従来の欠点を解消するもので、その目的は、継手本体を他物に固定するための固定作業を比較的容易に行うことのできる熱媒用接続継手の提供にある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するため、請求項１に記載の発明によれば、熱源側通流管が接続される熱源側接続部と、端末側通流管が接続される端末側接続部と、前記熱源側接続部と前記端末側接続部とを連通する筒部とを有するように継手本体が形成された熱媒用接続継手であって、他物に当て付けた状態で、固定具によって他物に位置決め状態に固定される固定連結部が、前記筒部の筒長手方向視にて外方に突出する状態で前記継手本体と一体的に形成され、前記継手本体と固定連結部との相対位置関係を変位させる外力が作用したときに、前記継手本体と固定連結部とを互いに分離させるための脆弱部が、前記継手本体と固定連結部との間に設けられている。
【０００６】
すなわち、他物に当て付けた状態で、固定具によって他物に位置決め状態に固定される固定連結部が、継手本体と一体的に形成されているので、その固定連結部を利用して、継手本体を固定具により壁や床などの他物に固定することにより、継手本体を他物に対して容易に、かつ、確実に固定することができる。
しかも、その固定連結部が、継手本体の筒部の筒長手方向視にて外方に突出する状態で形成されているので、固定連結部を利用して固定作業を行う際、継手本体の筒部が固定作業の邪魔になる虞も少なく、継手本体の固定作業を一層容易に行うことができる。
そして、継手本体を他物に固定した状態では、固定連結部や固定具が、前記筒部から外方に離れて位置することになるため、継手本体の熱源側接続部に対する熱源側通流管の接続作業や端末側接続部に対する端末側通流管の接続作業を、固定連結部や固定具にあまり邪魔されることなく、比較的容易に行うことができるとともに、メンテナンスの際の熱源側通流管や端末側通流管の取り外し作業も、固定連結部などにあまり邪魔されずに容易に行うことができる。
【０００８】
また、継手本体を他物に固定した後において、例えば、その継手本体に対して熱源側や端末側の通流管を接続する際に、誤って継手本体に他物を引掛けたり、あるいは、メンテナンスの際に通流管に他物を引掛けて継手本体に外力が作用しても、固定連結部に対して継手本体が脆弱部から分離するだけで済み、熱媒の通流する継手本体の損傷を回避して熱媒の漏出を防止することができる。
【０００９】
請求項２に記載の発明によれば、前記固定連結部が、他物への当て付け部を継手本体の表裏両側に備えて構成されている。
【００１０】
したがって、継手本体を壁や床などの他物に固定する際、その固定箇所における周りの状況や、熱源側と端末側との通流管の配管状況などに応じて、表裏いずれの方向からでも固定することができ、実際の実施に際して極めて便利である。
【００１１】
請求項３に記載の発明によれば、前記固定連結部が、横断面形状コの字状で、かつ、前記継手本体に一体的に接続される本体枠部分と、その本体枠部分と継手本体とで囲まれる空間内に位置する状態で本体枠部分に一体的に接続され、かつ、前記固定具が固定作用する作用枠部分とを備えるように形成され、前記本体枠部分の表裏の端縁部が、前記当て付け部に構成されている。
【００１２】
すなわち、上述したように、継手本体を表裏いずれの方向からでも固定することができるのに加えて、そのための当て付け部が、固定連結部を形成する本体枠部分の端縁部で兼用されるため、表裏いずれの方向からでも固定できるにもかかわらず、部材の兼用化による構造の簡素化を図ることができ、また、継手本体の他物への固定もコの字状の端縁部を利用して強固に行うことができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、前記継手本体と前記固定連結部とが、合成樹脂にて一体的に形成されている。
【００１４】
したがって、例えば、継手本体と固定連結部とを金属材料などで一体的に形成するのと比較して、全体を軽量かつ安価に製造することができる。
その反面、固定連結部を介して継手本体を他物に固定した状態において、継手本体側に外力が作用すると、継手本体が破損したり亀裂が入って熱媒が漏出する虞があるが、上述したように、脆弱部の存在によって、固定連結部に対して継手本体が分離するだけで済むため、熱媒漏出の虞もなく、また、固定用金具や粘着テープなどの他の手段で、再度、他物に固定することで、継手本体の継続使用も可能となる。
【００１５】
請求項５に記載の発明によれば、前記筒部が、直筒状に構成され、複数の前記端末側接続部が、周方向同位相で筒長手方向に並べる状態で前記筒部に形成され、かつ、前記熱源側接続部が、前記筒部の一端に形成されて、前記固定連結部の複数が、前記端末側接続部に対して周方向に１８０度位相を異ならせ、かつ、筒長手方向に並べる状態で、前記筒部に形成されている。
【００１６】
すなわち、端末側接続部が複数あるので、その複数の端末側接続部を使用して複数の端末器を接続することができるのは勿論、不必要な端末側接続部を密閉用プラグなどで閉鎖することにより、例えば、ひとつの端末器用としても兼用することができ、また、固定連結部も複数あるので、継手本体をより安定良く他物に固定することができる。
このように固定連結部と端末側接続部とが、複数ずつあるにもかからわず、固定連結部と端末側接続部とは、筒部の周方向に互いに１８０度位相がずれていて、更に、熱源側接続部は筒部の一端に形成されているので、固定連結部を利用しての固定作業、端末側接続部に対する端末側通流管の接続と取り外し作業、ならびに、熱源側接続部に対する熱源側通流管の接続と取り外し作業を互いに邪魔されることなく容易に行うことができる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
本発明による熱媒用接続継手の実施の形態を図面に基づいて説明する。
この熱媒用接続継手は、例えば、ガス温水用の暖房システムなどに使用されるもので、その暖房システムは、図１に示すように、熱媒としての湯水を加熱しながら循環させる熱源機としての給湯装置Ａと、給湯装置Ａからの湯水によって床を暖房する端末器としての複数の温水マット式床暖房装置Ｂとを備えて構成されている。
【００１８】
前記給湯装置Ａは、ガス燃焼式の給湯装置で、その給湯装置Ａには、加熱後の湯水を床暖房装置Ｂに供給する熱源側通流管としての熱源側供給管１と、床暖房装置Ｂからの湯水を給湯装置Ａに戻す熱源側通流管としての熱源側戻り管２とが接続され、各床暖房装置Ｂには、給湯装置Ａからの湯水が供給される端末側通流管としての端末側供給管３と、給湯装置Ａに湯水を戻す端末側通流管としての端末側戻り管４とが接続されている。
なお、前記熱源側の供給管１と戻り管２、ならびに、端末側の供給管３と戻り管４とは、全て可撓性を備えた合成樹脂製の管で構成されている。
【００１９】
前記熱源側供給管１と端末側供給管３とは、例えば、１本の熱源側供給管１に対して複数本、この実施形態では２本の端末側供給管３が接続され、同様に、１本の熱源側戻り管２に対して２本の端末側戻り管４が接続されている。
そのため、熱源側供給管１と端末側供給管３との間には、熱源側供給管１からの湯水を複数に分流して供給する熱媒用の継手本体としての供給ヘッダ５が介装され、同様に、熱源側戻り管２と端末側戻り管４との間には、複数本の端末側戻り管４からの湯水を合流させて給湯装置Ａに戻す熱媒用の継手本体としての戻りヘッダ６が介装されている。
【００２０】
つぎに、継手本体としての供給ヘッダ５と戻りヘッダ６について説明する。
この供給ヘッダ５と戻りヘッダ６とは、共に合成樹脂によって形成されていて、熱媒の通流方向が逆向きになる以外は全く同じ構造に構成されている。
したがって、重複説明を避けるため、供給ヘッダ５についてのみ説明し、戻りヘッダ６については説明を省略する。
【００２１】
前記供給ヘッダ５は、図２および図３に示すように、直線筒状の筒部７を備え、その筒部７の一端には、熱源側供給管１が接続される熱源側接続部としての熱源側開口部８が設けられ、筒部１の他端は、合成樹脂による一体的な閉鎖構造とされている。
前記熱源側開口部８には、一端側に接続用開口部９ａを備え、他端側に密閉用のＯリング９ｂを備えた合成樹脂製のＬ型ジョイント９が、Ｏリング９ｂ側を熱源側開口部８に挿入した状態で連通接続され、かつ、そのＬ型ジョイント９の接続用開口部９ａには、一端側に管抜け止め用の段部１０ａを備え、他端側に密閉用のＯリング１０ｂを備えた合成樹脂製の熱源側ジョイント１０が、Ｏリング１０ｂ側を接続用開口部９ａに挿入した状態で連通接続されている。
【００２２】
前記供給ヘッダ５の筒部７には、周方向での位相を同じにして、かつ、その筒の長手方向に沿って並んだ状態で複数の分岐管、この実施形態では４本の分岐管１１が、合成樹脂により一体的に形成され、各分岐管１１には、端末側供給管３が接続される端末側接続部としての端末側開口部１２が設けられている。
４つある端末側開口部１２の２つには、一端側に管抜け止め用の段部１３ａを備え、他端側に密閉用のＯリング１３ｂを備えた合成樹脂製の端末側ジョイント１３が、Ｏリング１３ｂ側を端末側開口部１２に挿入した状態で連通接続され、残り２つの端末側開口部１２には、Ｏリング１４ａを備えた密閉用プラグ１４が挿入されて閉鎖されている。
【００２３】
そして、供給ヘッダ５の筒部７に連通接続された熱源側ジョイント１０の段部１０ａ側に熱源側供給管１を外嵌して接続し、かつ、各端末側ジョイント１３の段部１３ａ側に端末側供給管３を外嵌して接続するとともに、必要に応じて、熱源側ジョイント１０とＬ型ジョイント９、Ｌ型ジョイント９と供給ヘッダ５、供給ヘッダ５と端末側ジョイント１３との間に金属材料からなるファスナＦを外嵌することにより、給湯装置Ａによって加熱された湯水が、熱源側通流管としての熱源側供給管１、同じく熱源側通流管としての熱源側ジョイント１０とＬ型ジョイント９を介して供給ヘッダ５に供給され、この供給ヘッダ５によって２つに分流されて、端末側通流管としての端末側ジョイント１３と端末側供給管３を介して各床暖房装置Ｂに供給されるように構成されている。
【００２４】
なお、説明は省略したが、継手本体としての戻りヘッダ６においても同様で、各床暖房装置Ｂからの湯水が、端末側通流管としての端末側戻り管４と端末側ジョイント１３を介して戻りヘッダ６に供給され、戻りヘッダ６によって合流されて、熱源側通流管としてのＬ型ジョイント９、熱源側ジョイント１０、ならびに、熱源側戻り管２を介して給湯装置Ａに戻されることになる。
【００２５】
前記供給ヘッダ５と戻りヘッダ６の筒部７には、分岐管１１に対して周方向に１８０度位相を異ならせ、かつ、筒の長手方向に沿って並んだ状態で複数の固定連結部、この実施形態では２個の固定連結部１５が、合成樹脂によって筒部７と一体的に形成されている。
各固定連結部１５は、横断面形状がコの字状で、かつ、その肉厚の薄い本体枠部分１６と、本体枠部分１６に対して２つの接続片１７を介して一体的に接続された作用枠部分１８とを備え、本体枠部分１６が、そのコの字状の開口側を筒部７側に位置させた状態で筒部７に対して一体的に接続されていて、コの字状の本体枠部分１６と筒部７とで囲まれる空間内に作用枠部分１８が位置するように構成されている。
【００２６】
前記固定連結部１５は、図４より明らかなように、筒部７の筒長手方向視において、筒部７に対して分岐管１１の反対側外方に突出するように構成され、かつ、固定連結部１５を形成するコの字状の本体枠部分１６の幅、つまり、継手本体であるヘッダ５，６の表裏方向における幅が、筒部７や分岐管１１の表裏方向幅よりも大に構成され、そのコの字状本体枠部分１６の表裏方向での端縁部１６ａが、他物への当て付け部に構成されている。
【００２７】
前記作用枠部分１８と接続片１７とは、その肉厚が薄く、かつ、本体枠部分１６や筒部７の表裏方向における中央に位置するように構成されている。
つまり、作用枠部分１８と接続片１７とは、図４において筒部７の中心ならびに分岐管１１の長手方向における中心線Ｌ上に位置され、かつ、前記本体枠部分１６が、その中心線Ｌに対して線対称になるように、換言すると、固定連結部１５そのものが、中心線Ｌに対して線対称になるように構成され、かつ、作用枠部分１８には、固定具の一例であるビス１９を挿通するための貫通孔１８ａが形成されている。
【００２８】
以上の構成からなる供給ヘッダ５や戻りヘッダ６を壁や床などの他物２０に固定するには、固定連結部１５を形成するコの字状本体枠部分１６の端縁部１６ａを他物２０に当て付けた状態で、作用枠部分１８の貫通孔１８ａにビス１９などを挿入し、そのビス１９などによって他物２０に対し固定するのである。
その場合、本体枠部分１６の表裏における両端縁部１６ａが、他物２０に対する当て付け部に構成されているので、ヘッダ５，６を固定する際の周りの状況などに応じて、表裏いずれの側からも、また、上下方向で反転させた状態で固定することができ、合計４つの態様での固定が可能となり、いずれの態様で固定しても、２個ある本体枠部分１６の端縁部１６ａが、他物２０の表面に当て付けられて位置決めされた状態で固定されるので、供給ヘッダ５や戻りヘッダ６を安定良く強固に固定することができる。
【００２９】
そして、供給ヘッダ５や戻りヘッダ６を他物２０に固定した状態において、熱源側の供給管１や戻り管２、あるいは、端末側の供給管３や戻り管４に他物を引掛けて大きな外力が作用すると、その外力の作用する方向などに応じて、肉厚の薄いコの字状の本体枠部分１６や接続片１７、あるいは、作用枠部分１８などが破損し、ビス１９により固定されている作用枠部分１８に対し筒部７が分離して筒部７の損傷が防止される。
つまり、本体枠部分１６、接続片１７、作用枠部分１８などが、ヘッダ５，６の筒部７と固定連結部１５との相対位置関係を変位させる外力が作用したときに、筒部７と固定連結部１５とを分離させるための脆弱部Ｃとして作用するように構成されている。
【００３０】
〔別実施形態〕
（１）先の実施形態では、横断面形状コの字状の本体枠部分１６と作用枠部分１８などにより固定連結部１５を構成した例を示したが、固定連結部１５の具体的な構成については、種々の変更が可能である。
例えば、継手本体の筒部７から、その筒長手方向視にて外方に突出する舌片のようなものを筒部７と一体的に形成し、その舌片を固定連結部として構成することもでき、また、その個数についても、先の実施形態のように２個に限るものではなく、継手本体の大きさなどに応じて種々変更することができる。
【００３１】
（２）先の実施形態では、固定連結部１５を形成する本体枠部分１６の表裏方向での両端縁部１６ａにより他物２０への当て付け部を構成した例を示したが、この当て付け部については、必ずしも表裏両側に設ける必要はなく、表裏方向いずれか一方の端縁部１６ａのみを当て付け部に構成することもできる。
また、その当て付け部の具体的な構成についても変更が可能であり、例えば、固定連結部１５とは無関係に、筒部７に直接設けることもでき、更に、その個数についても、継手本体の大きさや形状に応じて種々変更することができる。
【００３２】
（３）先の実施形態では、継手本体の筒部７に対して端末側接続部としての開口部１２を４個設けた例を示したが、この端末側接続部の具体的な構成については種々の変更が可能であり、また、端末側接続部を設ける位置や個数についても変更が可能で、例えば、複数の端末側接続部を筒部７の長手方向に並べずに、筒部７の周方向に位相を異ならせて設けることもできる。
更に、端末側接続部と固定連結部１５とは、筒部７の周方向に関して必ずしも１８０度位相を異ならせる必要はなく、例えば、９０度であっても１２０度であってもよい。
【００３３】
（４）先の実施形態では、継手本体の筒部７を直線の筒状に構成した例を示したが、必ずしも直線状である必要はなく、例えば、Ｌ字の筒状に構成することもできる。
具体的には、先の実施形態で示した筒部７とＬ型ジョイント９とを一体化し、その一体化したものを継手本体の筒部とすることもでき、また、筒部７とＬ型ジョイント９に加えて、管抜け止め用の段部１０ａを備えたジョイント１０をも含めて一体化し、それを継手本体の筒部とすることもできる。
【００３４】
（５）先の実施形態では、継手本体の筒部７と固定連結部１５とを合成樹脂にて一体的に形成した例を示したが、合成樹脂以外の材料、例えば、セラミックにより一体形成することもでき、また、継手本体の筒部７と固定連結部１５との間に設ける脆弱部Ｃについても、その具体的な構成や個数を種々変更することができる。
【００３５】
（６）先の実施形態では、端末器の一例として温水マット式の床暖房装置Ｂを示したが、この端末器としては、浴室暖房装置、食器洗浄機、ファンコンベクタなどに置き換えて実施することができ、また、給湯装置Ａについても、電気式や石油式の給湯装置に置き換えて実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】暖房システムの概略斜視図
【図２】ヘッダの一部切欠き正面図
【図３】ヘッダの一部切欠き斜視図
【図４】ヘッダの断面図
【符号の説明】
５，６      継手本体
７          筒部
８          熱源側接続部
９          熱源側通流管
１２        端末側接続部
１３        端末側通流管
１５        固定連結部
１６        本体枠部分
１６ａ      当て付け部としての端縁部
１８        作用枠部分
１９        固定具
２０        他物
Ｃ          脆弱部
【図１】
0004030222.tif 000002
【図２】
0004030222.tif 000003
【図３】
0004030222.tif 000004
【図４】
0004030222.tif 000005