(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸入した冷媒ガスを圧縮処理して室外熱交換機または室内熱交換機へと送る圧縮機と、該圧縮機内の液冷媒を加熱するヒータと、前記圧縮機と前記ヒータとを駆動する元電源と、前記圧縮機の吸入側に冷媒ガス供給管で接続され液冷媒を貯留するアキュムレータと、前記室外熱交換機または前記室内熱交換機と前記圧縮機または前記アキュムレータとを選択的に接続する四方弁とを備えた空気調和機であって、
前記圧縮機と前記四方弁とを接続する圧縮機側配管には、圧縮機へ向かう冷媒の流通を阻止する圧縮機側逆流防止機構が設けられ、
前記元電源がオフ状態のときに前記四方弁によって接続される前記室外熱交換機または前記室内熱交換機と前記アキュムレータとの間の配管には、アキュムレータに向かう冷媒の流通を阻止するアキュムレータ側流通遮断機構が設けられ、
前記圧縮機側逆流防止機構は、前記圧縮機からの冷媒のみを流通させる逆止弁または前記元電源がオン状態のときに流路を開くとともに元電源がオフ状態のときに流路を閉じる電磁弁とされ、
前記アキュムレータ側流通遮断機構は、元電源がオン状態のときに流路を開くとともに元電源がオフ状態のときに流路を閉じる電磁弁とされていることを特徴とする空気調和機。
【請求項２】
請求項１記載の空気調和機において、
前記アキュムレータ側流通遮断機構は、前記四方弁と前記アキュムレータとの間の配管に設けられていることを特徴とする空気調和機。
【請求項３】
請求項１または２記載の空気調和機において、
前記圧縮機側配管には、冷媒と潤滑油とを分離するオイルセパレータが接続され、前記圧縮機側逆流防止機構は、前記四方弁と前記オイルセパレータとの間の配管に設けられてなり、前記オイルセパレータには、分離された潤滑油を前記圧縮機に戻す油戻し管の一端が接続され、該油戻し管の他端は、前記冷媒ガス供給管に接続されていることを特徴とする空気調和機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、冷媒を循環させて内外気の熱交換を行う空気調和機に関し、特にシーズンオフ時における圧縮機内の液面上昇の防止に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、空気調和機において、室内または室外熱交換機の複数化、運転能力の拡大および配管長の増大等のため、必要とされる冷媒のチャージ量が大きくなっているとともに、運転時の負荷に対する必要冷媒量の変動が大きくなっている。このため、圧縮機にアキュムレータを接続して、該アキュムレータで冷媒の気液分離を行うとともに、低負荷で運転を行う場合に余剰冷媒を貯留させる手段が採用されている。
【０００３】
しかしながら、このような空気調和機において、圧縮機の停止時に室外および室内熱交換機から冷媒がアキュムレータに戻るとともに、さらにアキュムレータから圧縮機内に液冷媒が多く戻り、希釈率〔冷媒量／（潤滑油量＋冷媒量）〕が大きくなって圧縮機内の潤滑油（冷凍機油）が希釈されてしまう現象（いわゆる液バック）が生じてしまっていた。このため、圧縮機が再び起動した際に、潤滑油による効果が低下して摺動部分にかじりや焼付けが生じるおそれがあった。また、圧縮機内の液冷媒量が増加すると、液面が上昇して圧縮機の起動時に液圧縮によって圧縮機が壊れるおそれもあった。
【０００４】
この対策として、例えば、特開平６−３００３７０号公報には、アキュムレータ内の液冷媒が圧縮機に多量に戻ることを防止する技術が提案されている。
【０００５】
この種の空気調和機における冷媒回路を図５に示す。この空気調和機は、圧縮機１の吸入側にアキュムレータ２を接続するとともに、該アキュムレータ２の底部と圧縮機１とをキャピラリチューブ３ａを有する油戻し回路３で接続し、該油戻し回路３の圧縮機１への接続位置を圧縮機１の冷媒ガス供給管４より下方に配した構造とされている。
【０００６】
これによって、空気調和機の運転時に室内および室外熱交換機からの液冷媒の戻りが多く、アキュムレータ２内に滞留する液冷媒と潤滑油との混合液Ｌが増加した状態であっても、キャピラリチューブ３ａを有する油戻し回路３によって混合液Ｌを流量制御して、アキュムレータ２から圧縮機１への液冷媒の戻りを制限し、圧縮機１内の潤滑油が液冷媒によって希釈されてしまうことを防止しようとするものである。
【０００７】
ところで、圧縮機１の圧縮部１ａが停止状態では、ガス化した冷媒が冷やされて液化するとともに、圧縮機１内の潤滑油と液冷媒との混合液Ｌ中に溶け込む（いわゆる液寝込み）現象が生じ、液面が上昇してしまう場合がある。これを防ぐために、圧縮機１のハウジングの下部にヒータ５が設けられ、圧縮部１ａが停止状態にある場合には、ヒータ５に通電して圧縮機１内を加熱して、液寝込みを防ぐ手段が採用されている。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来の空気調和機には、以下のような課題が残されている。すなわち、圧縮部１ａが運転状態にあるとき、または圧縮部１ａが停止状態であってもヒータ５が通電状態にある場合には、圧縮機１内部の温度が上昇しているので、液冷媒が気化されているが、シーズンオフ時において、圧縮部１ａおよびヒータ５を駆動する元電源６がオフ状態とされている場合には、圧縮機１内部の温度が低下し、液寝込みが生じて圧縮機１内の液面が上昇してしまい、再び運転を開始する際に、液圧縮等によって圧縮機１が損傷するおそれがあった。また、圧縮機１とアキュムレータ２とは接続されており、冷媒が流通可能とされているが、圧縮部１ａ停止時には、上述したようにアキュムレータ２内は室外または室内熱交換機等から戻った冷媒が多量に貯留されるため、圧縮機１内の増量した液冷媒をアキュムレータ２に送ることができないという不都合があった。
【０００９】
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたもので、元電源が切られたシーズンオフ時においても圧縮機内の液面上昇を防止する空気調和機を提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前記課題を解決するために以下の構成を採用した。すなわち、請求項１記載の空気調和機では、吸入した冷媒ガスを圧縮処理して室外熱交換機または室内熱交換機へと送る圧縮機と、該圧縮機内の液冷媒を加熱するヒータと、前記圧縮機と前記ヒータとを駆動する元電源と、前記圧縮機の吸入側に冷媒ガス供給管で接続され液冷媒を貯留するアキュムレータと、前記室外熱交換機または前記室内熱交換機と前記圧縮機または前記アキュムレータとを選択的に接続する四方弁とを備えた空気調和機であって、前記圧縮機と前記四方弁とを接続する圧縮機側配管には、圧縮機へ向かう冷媒の流通を阻止する圧縮機側逆流防止機構が設けられ、前記元電源がオフ状態のときに前記四方弁によって接続される前記室外熱交換機または前記室内熱交換機と前記アキュムレータとの間の配管には、アキュムレータに向かう冷媒の流通を阻止するアキュムレータ側流通遮断機構が設けられ、前記圧縮機側逆流防止機構は、前記圧縮機からの冷媒のみを流通させる逆止弁または前記元電源がオン状態のときに流路を開くとともに元電源がオフ状態のときに流路を閉じる電磁弁とされ、前記アキュムレータ側流通遮断機構は、元電源がオン状態のときに流路を開くとともに元電源がオフ状態のときに流路を閉じる電磁弁とされている技術が採用される。
【００１１】
この空気調和機では、圧縮機と四方弁とを接続する圧縮機側配管に圧縮機へ向かう冷媒の流通を阻止する圧縮機側逆流防止機構が設けられ、元電源がオフ状態のときに四方弁によって接続される室外熱交換機または室内熱交換機とアキュムレータとの間の配管にアキュムレータに向かう冷媒の流通を阻止するアキュムレータ側流通遮断機構が設けられているので、元電源がオフ状態となるシーズンオフ時において、圧縮機およびアキュムレータに戻ろうとする室外または室内熱交換機からの冷媒の流通を、圧縮機側逆流防止機構およびアキュムレータ側流通遮断機構によってそれぞれ阻止するので、圧縮機内への冷媒流入経路が遮断されて寝込む冷媒量が減り、液面上昇および潤滑油の希釈が抑制される。また、圧縮機逆流防止機構が逆止弁または電磁弁とされるとともに、アキュムレータ側流通遮断機構が電磁弁とされているので、比較的簡易な構造で圧縮機内の液面上昇が防止される。
【００１２】
請求項２記載の空気調和機では、請求項１記載の空気調和機において、前記アキュムレータ側流通遮断機構は、前記四方弁と前記アキュムレータとの間の配管に設けられている技術が採用される。
【００１３】
この空気調和機では、アキュムレータ側流通遮断機構が四方弁とアキュムレータとの間の配管に設けられているので、四方弁とアキュムレータとの間で流通が阻止されることにより、元電源がオフ状態となったときのアキュムレータとの接続について、四方弁が室外熱交換機または室内熱交換機のいずれに接続するように設定されていてもアキュムレータへの冷媒の流通が遮断される。
【００１４】
請求項３記載の空気調和機では、請求項１または２記載の空気調和機において、前記圧縮機側配管には、冷媒と潤滑油とを分離するオイルセパレータが接続され、前記圧縮機側逆流防止機構は、前記四方弁と前記オイルセパレータとの間の配管に設けられてなり、前記オイルセパレータには、分離された潤滑油を前記圧縮機に戻す油戻し管の一端が接続され、該油戻し管の他端は、前記冷媒ガス供給管に接続されている技術が採用される。
【００１５】
元電源がオフ状態とされたときに、圧縮機側逆流防止機構およびアキュムレータ側流通遮断機構によって圧縮機に接続される冷媒回路が閉回路となるため、圧縮機の吐出側および吸入側がそれぞれ高圧および低圧となり、元電源をオン状態にした直後に起動しようとすると高負荷となって運転が困難となるおそれがある。しかしながら、この空気調和機では、圧縮機側配管に接続されたオイルセパレータに、分離された潤滑油を圧縮機に戻す油戻し管の一端が接続され、該油戻し管の他端が、冷媒ガス供給管に接続されているので、元電源がオフ状態となっても、油戻し管によって圧縮機の吐出側と吸入側とが連通されていることにより、高低圧バランスがとれて均圧化が図られる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る空気調和機の第１実施形態を図１を参照しながら説明する。この図にあって、符号１０Ａは室外熱交換機、１０Ｂは室内熱交換機、１１は圧縮機、１２はヒータ、１３はアキュムレータ、１４は元電源、１５は液側配管、１６はレシーバを示している。
【００１７】
第１実施形態の空気調和機は、図１に示すように、吸入した冷媒ガスを圧縮処理して室外熱交換機１０Ａまたは室内熱交換機１０Ｂへと送る圧縮機１１と、該圧縮機１１内の液冷媒を加熱するヒータ１２と、圧縮機１１とヒータ１２とを駆動する元電源１４と、圧縮機１１の吸入側に接続され室外熱交換機１０Ａまたは室内熱交換機１０Ｂから戻る液冷媒を貯留するアキュムレータ１３と、室外熱交換機１０Ａと室内熱交換機１０Ｂとを接続しこれらの間で冷媒が液状態で流通する液側配管１５の中間部分に接続され液冷媒を貯留するレシーバ１６とを備えている。
【００１８】
前記圧縮機１１は、ハウジング１１ａと、該ハウジング１１ａの内部上方に設置されるとともに元電源１４に電気的接続され冷媒ガスを圧縮する圧縮部１１ｂとを備えている。圧縮部１１ｂの下方、すなわちハウジング１１ａの内部下方には、潤滑油と液冷媒との混合液Ｌが貯留状態とされている。
【００１９】
前記ヒータ１２は、ハウジング１１ａの下部外周に沿って環状に設置され、圧縮部１１ｂが停止状態にある場合、液寝込みを防止するため圧縮機１１内を加熱して液冷媒を気化させ、冷媒の液化を防ぐものである。前記アキュムレータ１３の上部には、冷媒ガス供給管２３の一端が接続され、その他端がハウジング１１ａに接続されており、アキュムレータ１３内で気液分離した冷媒ガスがアキュムレータ１３から圧縮機１１へ供給されるように配されている。さらに、アキュムレータ１３の上部には、室外熱交換機１０Ａ（暖房運転時）または室内熱交換機１０Ｂ（冷房運転時）からの冷媒を四方弁２２を介してアキュムレータ１３に流入させる流入管２４が接続されている。
【００２０】
また、アキュムレータ１３の底部には、油戻し管２５の一端が接続され、その他端がハウジング１１ａに接続されている。油戻し管２５は、その途中に所定の流量抵抗を有するキャピラリチューブ２５ａを備え、アキュムレータ１３内で分離した液冷媒（潤滑油を含む）を流量制御しながら圧縮機１１内に戻すように配されている。なお、油戻し管２５の他端は、冷媒ガス供給管２３の他端位置より下方に配されている。
【００２１】
前記液側配管１５は、放熱凝縮された液冷媒を流通させるもので、メイン液ラインと呼ばれている。この液側配管１５は、レシーバ１６を挟んで室外熱交換機１０Ａ側および室内熱交換機１０Ｂ側に膨張弁２６および電子膨張弁２７がそれぞれ設置されている。該電子膨張弁２７は、制御部（図示せず）と電気的に接続され、該制御部によってその開閉が制御されている。
【００２２】
前記膨張弁２６は、暖房運転時に流路を絞って流通する液冷媒を減圧させてミスト状にし、室外熱交換機１０Ａへ送る機能を有する。なお、膨張弁２６と並列して室外熱交換機１０Ａから室内熱交換機１０Ｂへの冷媒の流通を阻止する室外側逆止弁２８が接続されている。また、前記電子膨張弁２７は、内蔵したステッピングモータをパルス制御して開度を調整し、冷房運転時に流路を絞って流通する液冷媒を減圧させてミスト状にし、室内熱交換機１０Ｂへ送る機能を有する。
【００２３】
前記室外熱交換機１０Ａおよび室内熱交換機１０Ｂは、室外側配管２９および室内側配管３０でそれぞれ四方弁２２と接続され、該四方弁２２を介してアキュムレータ１３と接続される流入管２４または圧縮機１１と接続される上部配管（圧縮機側配管）２０にそれぞれ接続される。すなわち、圧縮部１１ｂで圧縮処理された冷媒ガスは、上部配管２０を介して室外熱交換機１０Ａまたは室内熱交換機１０Ｂへの室外側配管２９または室内側配管３０に四方弁２２によって選択的に送出される。前記室外側配管２９または室内側配管３０は、冷媒ガスを流通させるもので、メインガスラインと呼ばれている。
【００２４】
前記四方弁２２は、図１に示すように、元電源１４がオフ状態のときに、冷房運転時の回路状態、すなわち上部配管２０と室外側配管２９とを接続状態とするとともに、流入管２４と室内側配管３０とを接続状態とするように設定されている。前記室内側配管３０には、元電源１４に電気的に接続され、元電源１４がオン状態のときに流路を開くとともに元電源１４がオフ状態のときに流路を閉じる室内側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）３１が設けられている。すなわち、該室内側電磁弁３１は、元電源１４による通電時に全開状態となるとともに、通電が遮断されると全閉状態となるように設定されている。
【００２５】
前記上部配管２０には、冷媒と潤滑油とを分離するオイルセパレータ３２が接続され、四方弁２２とオイルセパレータ３２との間の配管には、圧縮機１１からの冷媒のみを流通させる逆止弁（圧縮機側逆流防止機構）３３が設けられている。前記オイルセパレータ３２には、分離された潤滑油を圧縮機１１に戻すセパレータ側油戻し管（油戻し管）３４の一端が接続され、該セパレータ側油戻し管３４の他端は、冷媒ガス供給管２３に接続されている。このセパレータ側油戻し管３４は、その途中に所定の流量抵抗を有するキャピラリチューブ３４ａを備え、オイルセパレータ３２内で分離した潤滑油を流量制御しながら冷媒ガス供給管２３を介して圧縮機１１内に戻すように配されている。
【００２６】
なお、前記室外熱交換機１０Ａおよび室内熱交換機１０Ｂは、暖房運転時にそれぞれ蒸発器および凝縮器として機能し、冷房運転時にそれぞれ凝縮器および蒸発器として機能する。前記レシーバ１６は、冷房時と暖房時との冷媒量に差があるため、余分な冷媒を貯留する機能を有したものである。
【００２７】
この空気調和機では、元電源１４をオフ状態にする場合、次のように圧縮機１１内の液面上昇防止処理が行われる。すなわち、シーズンオフ時に元電源１４をオフ状態にすると、四方弁２２が冷房運転時の回路状態になるとともに、全開状態であった室内側電磁弁３１が全閉状態となって室内側配管３０の流路を遮断する。
【００２８】
このとき、室内熱交換機１０Ｂから四方弁２２および流入管２４を介してアキュムレータ１３に戻ろうとする冷媒の流れは、室内側配管３０の室内側電磁弁３１によって止められる。また、室外熱交換機１０Ａから四方弁２２および上部配管２０を介して圧縮機１１に戻ろうとする冷媒の流れは、上部配管２０の逆止弁３３によって阻止される。したがって、圧縮機１１およびアキュムレータ１３に戻ろうとする室外熱交換機１０Ａまたは室内熱交換機１０Ｂからの冷媒の流通を、逆止弁３３および室内側電磁弁３１でそれぞれ遮断するので、圧縮機１１内への冷媒流入経路が遮断されて寝込む冷媒量が減り、液面上昇および潤滑油の希釈が抑制される。
【００２９】
なお、元電源１４がオフ状態とされたときに、逆止弁３３および室内側電磁弁３１によって圧縮機１１に接続される冷媒回路が閉回路となるため、圧縮機１１の吐出側および吸入側がそれぞれ高圧および低圧となり、元電源１４をオン状態にした直後に起動しようとすると高負荷となって運転が困難となるおそれがある。しかしながら、この空気調和機では、上部配管２０に接続されたオイルセパレータ３２に、分離された潤滑油を圧縮機１１に戻すセパレータ側油戻し管３４の一端が接続され、該セパレータ側油戻し管３４の他端が、冷媒ガス供給管２３に接続されているので、元電源１４がオフ状態となっても、セパレータ側油戻し管３４によって圧縮機１１の吐出側と吸入側とが連通されていることにより、高低圧バランスがとれて均圧化が図られる。
【００３０】
次に、本発明に係る空気調和機の第２実施形態を図２を参照しながら説明する。第２実施形態と第１実施形態との異なる点は、第１実施形態の空気調和機では、上部配管２０に逆流防止機構として逆止弁３３を設けているのに対し、第２実施形態の空気調和機では、図２に示すように、上部配管２０に逆流防止機構として圧縮機側電磁弁（圧縮機側逆流防止機構）４０を設けている点である。該圧縮機側電磁弁４０は、室内側電磁弁３１と同様に元電源１４と電気的に接続され、元電源１４による通電時に全開状態となるとともに、通電が遮断されると全閉状態となるように設定されている。
【００３１】
すなわち、圧縮機側電磁弁４０は、元電源１４がオン状態のときに上部配管２０の流路を開くとともに元電源１４がオフ状態のときに上部配管２０の流路を閉じるものである。したがって、第２実施形態の空気調和機では、元電源１４がオフ状態となったときに、室内側電磁弁３１および圧縮機側電磁弁４０の通電が遮断されてそれぞれ全閉状態となり、上部配管２０および室内側配管３０の流路がそれぞれ遮断状態とされて、室内熱交換機１０Ｂおよび室外熱交換機１０Ａからの冷媒の戻りが防止される。
【００３２】
次に、本発明に係る空気調和機の第３実施形態を図３を参照しながら説明する。第３実施形態と第１実施形態との異なる点は、第１実施形態の空気調和機では、室内側配管３０に流通遮断機構として室内側電磁弁３１を設けているのに対し、第３実施形態の空気調和機では、図３に示すように、室外側配管２９に流通遮断機構として室外側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）４１を設けている点である。該室外側電磁弁４１は、室内側電磁弁３１と同様に元電源１４と電気的に接続され、元電源１４による通電時に全開状態となるとともに、通電が遮断されると全閉状態となるように設定されている。
【００３３】
また、第１実施形態の空気調和機では、元電源１４がオフ状態とされたときに、図１に示すように、四方弁２２が冷房運転時の回路状態となるのに対し、第３実施形態の空気調和機では、図３に示すように、四方弁２２が暖房運転時の回路状態、すなわち上部配管２０と室内側配管３０とを接続するとともに、流入管２４と室外側配管２９とを接続するように設定されている点が異なっている。
【００３４】
すなわち、シーズンオフ時に元電源１４をオフ状態にすると、四方弁２２が暖房運転時の回路状態になるとともに、全開状態であった室外側電磁弁４１が全閉状態となって室外側配管２９の流路を遮断する。
【００３５】
このとき、室外熱交換機１０Ａから四方弁２２を介してアキュムレータ１３に戻ろうとする冷媒の流れは、室外側配管２９の室外側電磁弁４１によって止められる。また、室内熱交換機１０Ｂから四方弁２２を介して圧縮機１１に戻ろうとする冷媒の流れは、上部配管２０の逆止弁３３によって阻止される。
【００３６】
次に、本発明に係る空気調和機の第４実施形態を図４を参照しながら説明する。第４実施形態と第１実施形態との異なる点は、第１実施形態の空気調和機では、室内側配管３０に流通遮断機構として室内側電磁弁３１を設けているのに対し、第４実施形態の空気調和機では、図４に示すように、流入管２４に流通遮断機構として流入管側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）４２を設けている点である。該流入管側電磁弁４２は、室内側電磁弁３１と同様に元電源１４と電気的に接続され、元電源１４による通電時に全開状態となるとともに、通電が遮断されると全閉状態となるように設定されている。
【００３７】
したがって、この空気調和機では、流通遮断機構が四方弁２２とアキュムレータ１３との間の配管、すなわち流入管２４に設けられているので、四方弁２２とアキュムレータ１３との間で冷媒の流通が阻止されることにより、元電源１４がオフ状態となったときのアキュムレータ１３との接続について、四方弁２２が室外熱交換機１０Ａ（暖房運転時の回路状態）または室内熱交換機１０Ｂ（冷房運転時の回路状態）のいずれに接続するように設定されていても、アキュムレータ１３への冷媒の流通が遮断される。
【００３８】
なお、本発明は、次のような実施形態をも含むものである。
（１）流路を遮断する開閉弁として室内側電磁弁３１、室外側電磁弁４１、圧縮機側電磁弁４０および流入管側電磁弁４２を用いたが、他の開閉弁を採用しても構わない。
（２）上記各実施形態では、圧縮機１１、室外熱交換機１０Ａおよび室内熱交換機１０Ｂをそれぞれ一つ設置したが、それぞれ複数設けたものに適用しても構わない。
【００３９】
（３）上記各実施形態では、元電源１４からの電力供給がカットされた場合に流路を閉じる室内側電磁弁３１、室外側電磁弁４１、圧縮機側電磁弁４０および流入管側電磁弁４２を採用したが、元電源と別に設けた制御部によって各電磁弁を操作して同時に全閉状態にし、そして制御部等によって元電源をオフ状態とするように設定しても構わない。
【００４０】
【発明の効果】
本発明によれば、以下の効果を奏する。
（１）請求項１記載の空気調和機によれば、圧縮機側配管に圧縮機へ向かう冷媒の流通を阻止する圧縮機側逆流防止機構が設けられ、元電源がオフ状態のときに四方弁によって接続される室外熱交換機または室内熱交換機とアキュムレータとの間の配管にアキュムレータに向かう冷媒の流通を阻止するアキュムレータ側流通遮断機構が設けられているので、元電源がオフ状態となるシーズンオフ時において、圧縮機側逆流防止機構およびアキュムレータ側流通遮断機構によって、圧縮機内への冷媒流入経路を遮断して寝込む冷媒量を減らし、液面上昇および潤滑油の希釈を抑制することができる。したがって、元電源オフ後の再起動時に、圧縮機内の液面が上昇して生じる液圧縮等による損傷を防止することができる。また、圧縮機逆流防止機構が逆止弁または電磁弁とされるとともに、アキュムレータ側流通遮断機構が電磁弁とされているので、比較的簡易かつ低コストな構造で圧縮機内の液面上昇を容易に防止することができる。
【００４１】
（２）請求項２記載の空気調和機によれば、アキュムレータ側流通遮断機構が四方弁とアキュムレータとの間の配管に設けられているので、元電源がオフ状態となったときのアキュムレータとの接続について、四方弁が室外熱交換機または室内熱交換機のいずれに接続するように設定されていても、アキュムレータへの冷媒の流通を遮断することができる。また、よりアキュムレータに近い位置で流路を遮断することができ、アキュムレータに戻る冷媒をさらに減少させることができる。
【００４２】
（３）請求項３記載の空気調和機によれば、圧縮機側配管に接続されたオイルセパレータに、油戻し管の一端が接続され、該油戻し管の他端が、冷媒ガス供給管に接続されているので、元電源がオフ状態で、油戻し管によって圧縮機の吐出側と吸入側との均圧化を図ることができる。したがって、圧縮機を再起動する際に、吐出側と吸入側との間で高低圧バランスがとれることにより、差圧起動を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係る空気調和機の第１実施形態を示す冷媒回路図である。
【図２】  本発明に係る空気調和機の第２実施形態を示す冷媒回路図である。
【図３】  本発明に係る空気調和機の第３実施形態を示す冷媒回路図である。
【図４】  本発明に係る空気調和機の第４実施形態を示す冷媒回路図である。
【図５】  本発明に係る空気調和機の従来例を示す要部の冷媒回路図である。
【符号の説明】
１０Ａ  室外熱交換機
１０Ｂ  室内熱交換機
１１  圧縮機
１２  ヒータ
１３  アキュムレータ
１４  元電源
２０  上部配管（圧縮機側配管）
２２  四方弁
２３  冷媒ガス供給管
２４  流入管
３１  室内側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）
３２  オイルセパレータ
３３  逆止弁（圧縮機側逆流防止機構）
３４  セパレータ側油戻し管
４０  圧縮機側電磁弁（圧縮機側逆流防止機構）
４１  室外側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）
４２  流入管側電磁弁（アキュムレータ側流通遮断機構）
Ｌ  混合液
【図１】
0004031560.tif 000002
【図２】
0004031560.tif 000003
【図３】
0004031560.tif 000004
【図４】
0004031560.tif 000005
【図５】
0004031560.tif 000006