(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
検体中の小腸型アルカリホスファターゼを分別定量する方法であって、
検体に、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を作用させてアルカリホスファターゼ活性測定値を得る工程、
前記検体と同一の検体に、該検体中の小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する量であってかつ該検体中の肝型アルカリホスファターゼ活性および骨型アルカリホスファターゼ活性を１〜９０％の範囲で略同率に阻害する量のアルカリホスファターゼ活性を阻害する阻害剤を前記測定試薬に含有させた阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬を別途作用させてアルカリホスファターゼ活性測定値を得る工程、および
これら二つのアルカリホスファターゼ活性測定値の差を用いて小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出する工程、
を含む、前記方法。
【請求項２】
肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを３０〜６０％の範囲で略同率に阻害することを特徴とする、請求項１に記載の小腸型アルカリホスファターゼを分別定量する方法。
【請求項３】
アルカリホスファターゼ測定値が、阻害された肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼの検出値を、阻害されていない場合の値と略同じ値となるように校正して求められたものであることを特徴とする、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
阻害剤が、L−フェニルアラニンであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬および阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬が、緩衝液としての２−エチルアミノエタノールおよび基質としての４−ニトロフェニルリン酸を含むことを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のアルカリホスファターゼ分別定量方法において記載するためのアルカリホスファターゼ測定試薬であって、検体中の小腸型アルカリホスファターゼ活性を略完全に阻害する量であってかつ該検体中の肝型アルカリホスファターゼ活性および骨型アルカリホスファターゼ活性を１〜９０％の範囲で略同率に阻害する量のアルカリホスファターゼ活性を阻害する阻害剤を含有する、阻害剤含有小腸型アルカリホスファターゼ測定試薬。
【請求項７】
肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを３０〜６０％の範囲で略同率に阻害することを特徴とする、請求項６に記載の阻害剤含有小腸型アルカリホスファターゼ測定試薬。
【請求項８】
阻害剤が、Ｌ−フェニルアラニンであることを特徴とする、請求項６または７に記載の阻害剤含有小腸型アルカリホスファターゼ測定試薬。
【請求項９】
緩衝液としての２−エチルアミノエタノールおよび基質としての４−ニトロフェニルリン酸を含むことを特徴とする、請求項６〜８のいずれかに記載の阻害剤含有小腸型アルカリホスファターゼ測定試薬。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、臨床検査の分野で用いる試料中の小腸型アルカリホスファターゼを測定する方法および測定する試薬に関する。
【０００２】
【従来の技術】
血清中のアルカリホスファターゼは肝臓、骨、小腸、胎盤などの臓器から血漿中に逸脱してきた酵素である。これらの酵素は、物理化学的あるいは免疫学的手法を組み込んだ特殊な電気泳動法によって異なる分画に分離される。分離された酵素は便宜的にアルカリホスファターゼアイソザイムと呼ばれる (臨床化学 第19巻 第2号 P213- 1990.6)。
【０００３】
血清中のアルカリホスファターゼは、健常人においては肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼが主であり、小児期には骨型アルカリホスファターゼが優位となり、妊娠時には胎盤型アルカリホスファターゼが出現する。骨型アルカリホスファターゼは成長と共にその存在率は低下する。小腸型アルカリホスファターゼはABO式血液型のB型とO型で高脂肪食を取った後現れることがあるが、検査における採血は空腹時が前提となるため、検査によって得られる測定値において、その存在率は低い。
【０００４】
疾患との関連性は以下のようである。
閉塞性黄疸などの肝、胆道疾患、転位性肝癌などでは肝型アルカリホスファターゼの上昇が認められる。甲状腺機能亢進症や副甲状腺機能亢進症、クル病、パジェット（Paget）病等の疾病では骨型アルカリホスファターゼが上昇する。胎盤型アルカリホスファターゼは妊娠時に上昇が認められ、急激な低下は胎盤機能不良や胎児の死亡が予測される。小腸型アルカリホスファターゼは慢性肝炎や肝硬変において出現率が高く(臨床検査法提要 第31版 P-621)、肝臓の繊維化の指標となるといわれている。
【０００５】
このように各アルカリホスファターゼアイソザイムの測定値異常を捕らえられるのは、疾患の存在や部位を確認するために重要であり、また、疾患の程度や回復の度合いを計るには、存在量の確認が必要となる。
【０００６】
アルカリホスファターゼアイソザイムの測定方法にはアミノ酸等の各種阻害剤を用いる方法(臨床病理 1月・臨時増刊 特集第43号 P-29)や特開平11-103892に記載の方法、電気泳動を用いた方法(臨床検査法提要 第31版 P-619)等がある。
しかし、これらの測定法においては以下のような問題が挙げられる。
【０００７】
各種阻害剤を用いる方法は、アイソザイム分析に対する試薬処方等の反応条件が至適化されていないため、阻害剤の添加によりアルカリホスファターゼ活性の低下が認められても、検体中に測定対象のアイソザイムの存在を確認できるのみで、定量するには至っていない。
【０００８】
また、特開平11-103892に記載の方法では、アイソザイムが2種類しか存在しない場合は、校正が容易であり問題を生じないが、アルカリホスファターゼのように2種類以上のアイソザイムが存在する場合、測定対象以外のアイソザイムの阻害率がアイソザイム毎に異なり、検体によりアイソザイムの存在率が異なるため、正確な校正ができず、誤差を含んだ測定結果となる可能性がある。さらに、その校正には最低でも測定対象のアイソザイムを含まない標準物質と測定対象のアイソザイムのみを含む標準物質の2種類の標準物質を必要とする。アルカリホスファターゼの場合、溶解や融解による活性の変化が少なく、且つ公的な機関に認証された表示値を記載している人由来のアルカリホスファターゼを含有する標準物質は、日本常用酵素標準物質(販売元：臨床検査薬協会)しかなく、このものには肝型アルカリホスファターゼしか含まれていない。そのため、その他のアイソザイムに関しては、測定により得られた検量値を標準的な測定値に校正する手段がない。
【０００９】
さらに、電気泳動を用いる方法は、現在最も一般的なアルカリホスファターゼアイソザイム分析方法であるが、操作が煩雑であり、正確な分析を行うには技術が必要である。また、これらを解消するためには高額な専用の分析装置を必要とし、専用の分析装置を用いても多くの検体を単時間で分析できない。また、電気泳動法においてはその測定方法の性質上、各アイソザイムの存在比率をつかむことは容易であるが、正確な定量値を得ることができない。
このように、アルカリホスファターゼアイソザイム分析は様々な生体の異常を反映しているにもかかわらず、その測定方法に多くの問題を抱えているため、利用され難い状況にある。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の課題は、上記問題を解決し、小腸型アルカリホスファターゼを簡便、且つ正確に測定できる方法、及び、それに使用される試薬を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究を進める中で、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定用試薬と、前記と同一の試薬に肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを略同率に阻害し、さらに小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する阻害剤含有試薬を用いることにより、小腸型アルカリホスファターゼを分別定量できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
すなわち、本発明は、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定用試薬を用いて得られたアルカリホスファターゼ測定値と、前記と同一の試薬に肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを略同率に阻害し、さらに小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する阻害剤含有試薬を用いて得られたアルカリホスファターゼ測定値とから小腸型アルカリホスファターゼ測定値を得ることを含む、前記方法に関する。
【００１３】
また、本発明は、阻害剤含有試薬を用いて得られたアルカリホスファターゼ測定値が、阻害された肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼの検出値を、阻害されていない場合の値と略同じ値となるように校正して求められたものであることを特徴とする前記方法に関する。
【００１４】
さらに、本発明は、阻害剤含有試薬の阻害剤が、L−フェニルアラニンであることを特徴とする前記方法に関する。
【００１５】
さらに、本発明は、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬および阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬が、緩衝液としての2−エチルアミノエタノールおよび基質としての4−ニトロフェニルリン酸を含むことを特徴とする、前記方法に関する。
【００１６】
また、本発明は、肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを略同率に阻害し、さらに小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害することを特徴とする阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬に関する。
【００１７】
さらに、本発明は、L-フェニルアラニンを含有することを特徴とする前記測定試薬に関する。
【００１８】
また、本発明は、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬が、緩衝液としての2−エチルアミノエタノールおよび基質としての4−ニトロフェニルリン酸を含むことを特徴とする前記測定試薬に関する。
【００１９】
アルカリホスファターゼ測定試薬に、例えばL-フェニルアラニンなどの阻害剤を添加し、無添加の試薬組成で得られた活性値と比較し、阻害の有無で小腸型アルカリホスファターゼの存在を確認する方法は知られているが、前記のように肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを略同率に阻害し、且つ小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する測定試薬を用いることは知られておらず、また、該試薬を用いることにより簡便に小腸型アルカリホスファターゼの定量を可能としたことは実用上意義深いものといえる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
本発明に用いられる阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬は、肝型および骨型アルカリフォスファターゼを略同率に阻害し、かつ小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する測定試薬である必要がある。肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼの阻害率は小腸型アルカリホスファターゼの阻害率より小さければ良く1〜90%、好ましくは30〜60%、小腸型アルカリホスファターゼの阻害率は、90〜100%、好ましくは95〜100%のものが用いられる。
【００２１】
一方、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬において、肝型アルカリホスファターゼの阻害率と、骨型アルカリホスファターゼの阻害率が異なると、両者のいずれかの型のアルカリホスファターゼが低く検出され、校正できなくなる。したがって両阻害率の差異は5%未満であることが好ましく、より好ましくは3%未満、特に好ましくは1%未満である。
【００２２】
前記阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬に添加されるアルカリホスファターゼ阻害物質としては、小腸型アルカリホスファターゼを阻害する物質であればいずれでも良いが、肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼを略同率に阻害し、且つ小腸型アルカリホスファターゼを略完全に阻害する阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬調製のためには、L-フェニルアラニンが好適に用いられる。
【００２３】
なお、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬の調製次第で、胎盤型アルカリホスファターゼも阻害され測定される場合があるが、妊娠は他の検査において容易に認識でき、異常群から除外できるため、本発明の目的から見てこの点は無視できる。
【００２４】
本発明に用いられる検体には、血液、血清、血漿等生体由来のものが用いられるが、ヘモグロビンや抗凝固剤等のアルカリホスファターゼの測定を妨害する物質を含まない血清が好適に用いられる。
【００２５】
本発明に用いられる測定試薬は、阻害剤、緩衝液、金属塩および基質を含むものをいい、１試薬系および２試薬系などの多試薬系のいずれにおいても実施できる。多試薬系の場合、各試薬に含まれる阻害剤、緩衝液、金属塩、基質の組み合わせは特に限定されないが、２試薬系の場合、第１試薬には阻害剤、緩衝液および金属塩を、第２試薬には基質を含むことが好ましい。また、測定に影響を与えないものであれば、これらの物質の他に何を含んでいてもよい。
【００２６】
阻害剤は、前記したとおりL-フェニルアラニンが好適に用いられる。緩衝液はN−メチル−D−グルカン、ジエタノールアミン、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、２−エチルアミノエタノール等が挙げられる。中でも緩衝液には２−エチルアミノエタノールを用いることが好ましい。
【００２７】
金属塩には酵素を活性化するのに必須である硫酸マグネシウム、酢酸マグネシウム、塩化マグネシウム等のマグネシウムの塩が挙げられ、中でも塩化マグネシウム６水和物を用いることが好ましい。
【００２８】
また、本発明を実施する場合、緩衝液の濃度は最終反応溶液中で0.02〜5.0 mol/lが好ましい。より好ましくは、0.8〜1.2 mol/lである。
金属塩の濃度は最終反応溶液中で0.2〜5.0 mmol/lが好ましい。より好ましくは、0.4〜0.6 mmol/lである。
【００２９】
阻害剤の濃度は、最終反応溶液中で20〜70mmol/l、好ましくは40〜60mmol/lである。
【００３０】
さらに、基質である４−ニトロフェニルリン酸２ナトリウム６水和物の濃度は、0.05〜75mmol/lが好ましく、より好ましくは3〜50mmol/lである。
そして、本発明における試薬の37℃におけるｐＨは、最終反応溶液でｐＨ8.0〜12.0が好ましく、より好ましくは、ｐＨ9.5〜10.5が好ましい。
【００３１】
本発明に用いられる小腸型アルカリホスファターゼの測定方法は、自動分析装置に適用できる方法であればいずれでもよい。具体的には国際臨床化学連合(IFCC)、ドイツ臨床化学会(GSCC)、スカンジナビア臨床化学会(SSCC)、日本臨床化学会(JSCC)などから提唱されている勧告法もしくは勧告法に準じた方法がある。中でも日本臨床検査標準協議会に認証された標準物質があり、小腸型アルカリホスファターゼに対する感度が高く、日本臨床化学会が行っている標準化作業の妨げにならない日本臨床化学会勧告法または勧告法に準じた方法が好ましい。
【００３２】
測定は以下の様に行う。
阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬を用いて小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体を測定した場合、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を用いて測定した場合と比べて吸光度変化量は低下する。基質の分解物の分子吸光係数より算出する方法では、吸光度変化量の低下に応じて測定値は低値を示す。小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出するために、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を用いた測定値と比較を行うためには、その低値化した小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体の測定値を、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を用いた測定値と同等になるように校正を行う必要がある。
【００３３】
校正方法には、▲１▼日本・常用酵素標準物質またはそれに準ずる標準物質を用いて検量する方法、▲２▼小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体をL-フェニルアラニン添加前後の試薬で測定し、その吸光度変化量の違いを係数として使用し算出する方法等を用いる。これら2法では小腸型アルカリホスファターゼ標準液は必要とせず、得られる測定値は阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬において得られた総アルカリホスファターゼ測定値の内、小腸型アルカリホスファターゼの占める部分の測定値が得られることになる。より具体的にこれらの方法を説明するが、校正方法はこれらに限定されるものではない。
【００３４】
▲１▼日本・常用酵素標準物質またはそれに準ずる標準物質を用いて検量する方法この方法では、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬による測定値を、以下の計算式によって算出する。
アルカリホスファターゼ活性(U/l)＝{dE÷dE(STD)}×標準物質の表示値(U/l)
dE ：検体の1分間当たりの吸光度変化量
dE(STD) ：標準物質の1分間当たりの吸光度変化量
dEおよびdE(STD)は、生理食塩水または精製水を検体に使用した際に得られる試薬ブランク反応による1分間の吸光度変化量を減じた値とする。
【００３５】
阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を用いた場合の測定値も同様の方法にて得ることができる。両者の測定値の差が小腸型アルカリホスファターゼ活性となる。この小腸型アルカリホスファターゼ活性は日本臨床化学会勧告法に準じた測定試薬を使用した場合、標準物質に日本・常用酵素標準物質またはそれに準ずる標準物質を用いているため、得られる測定値は日本臨床化学会の勧告法に準じた値となる。
【００３６】
▲２▼小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体をL-フェニルアラニン添加前後の試薬で測定し、その吸光度変化量の違いを係数として使用し算出する方法
この方法では、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬による測定値を、以下の計算式によって算出する。
係数1＝{反応溶液全量(ml)÷(ε×光路長(mm)×検体添加量(ml))}×106
係数2＝係数1÷{ dE(STD+H)÷dE(STD-H)}
アルカリホスファターゼ活性(U/l)＝係数2×dE(S+H)
ε ：分子吸光係数(L・mol-1・mm-1)
dE(STD+H) ：L-フェニルアラニン添加試薬を用いて測定した小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体の1分間当たりの吸光度変化量
dE(STD-H) ：L-フェニルアラニン無添加試薬を用いて測定した小腸型及び胎盤型アルカリホスファターゼを含まない検体の1分間当たりの吸光度変化量
dE(S+H) ：L-フェニルアラニン添加試薬を用いて測定した検体の1分間当たりの吸光度変化量
dE(STD+H)、dE(STD-H)およびdE(S+H)は、生理食塩水または精製水を検体に使用した際に得られる、試薬ブランク反応による1分間の吸光度変化量を減じた値とする。
【００３７】
本法の場合、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ活性は以下の式を用いて算出する。
係数1＝{反応溶液全量(ml)÷(ε×光路長(mm)×検体添加量(ml))}×106
アルカリホスファターゼ活性(U/l)＝係数1×dE(S−H)
ε ：分子吸光係数(L・mol−１・mm−１)
dE(S−H) ：L-フェニルアラニン無添加試薬を用いて測定した検体の1分間当たりの吸光度変化量
dE(S−H)は、生理食塩水または精製水を検体に使用した際に得られる、試薬ブランク反応による1分間の吸光度変化量を減じた値とする。
【００３８】
このように算出した、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬を用いて得られた測定値から、阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬を用いて得られた測定値を減じることにより、小腸型アルカリホスファターゼ活性を得ることができる。
以下に実施例によって本発明を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００３９】
〔実施例1〕
阻害剤含有アルカリホスファターゼ測定試薬は、表1に示す試薬組成で試薬を調製し、阻害剤を含まないアルカリホスファターゼ測定試薬は、表1の処方から阻害剤であるL-フェニルアラニンを除いて調製した。
【００４０】
【表１】
0004141137.tif 000002
【００４１】
測定は第1試薬と第2試薬の混合比を4:1として自動分析装置を用いて測定を行った。具体的には、検体量 5μl、第1試薬 300μlを混和後、37℃でインキュベーションし、5分後に第2試薬 75μl添加し、1分後から2分間、主波長 405nm 副波長 505nmを用いて12秒間隔で吸光度を測定し、最小二乗法により1分間当たりの吸光度変化量を求める。
【００４２】
本法では日本・常用酵素標準物質に準ずる標準物質(トレースキャリブ)を用い、検量を行う方法にて小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出した。
検体は以下の様に調製した。
【００４３】
肝型アルカリホスファターゼおよび小腸型アルカリホスファターゼを様々な濃度で含む検体は、先ず、肝型アルカリホスファターゼ(International Enzymes製)を500U/l、1000U/l、1500U/l、2000U/lとなるように生理食塩水に添加して肝型アルカリホスファターゼ溶液を調製し、次に500U/l、1000U/l、1500U/l、2000U/lとなるように生理食塩水に小腸型アルカリホスファターゼ(Aalto Scientific,Ltd.製)を添加して小腸型アルカリホスファターゼ溶液を調製し、これらの調製溶液を血清0.80mlに対して、肝型アルカリホスファターゼ溶液0.10ml、および小腸型アルカリホスファターゼ溶液0.10ml添加して調製した。
アイソザイム無添加の検体はプール血清0.80mlに生理食塩水を0.20ml添加して調製した。
【００４４】
使用したプール血清はアイソザイム無添加の状態でもアルカリホスファターゼ活性を有していたため、添加した各アイソザイムの活性を求めるためには、各試薬で測定して得られた各検体の測定値から、各試薬で測定して得られたアイソザイム無添加の検体の測定値を各々減じた値を算出し、得られた値から小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出した。
【００４５】
結果を図１に示す。図１は肝型アルカリホスファターゼの存在下、小腸型アルカリホスファターゼの活性測定値の変動を示した図で、横軸が肝型アルカリホスファターゼ添加量を示し、縦軸が小腸型アルカリホスファターゼ活性値を示している。
図１に示すとおり、各濃度における小腸型アルカリホスファターゼは、肝型アルカリホスファターゼの濃度に影響を受けることなく測定できることが判る。
【００４６】
〔実施例２〕
実施例１と同様の方法により、骨型アルカリホスファターゼ(CALZYME Laboratories,Inc.製)および小腸型アルカリホスファターゼを様々な濃度で含む検体およびアイソザイム無添加の検体を調製し、小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出した。
結果を図２に示す。図２は骨型アルカリホスファターゼの存在下、小腸型アルカリホスファターゼの活性測定値の変動を示した図で、横軸が骨型アルカリホスファターゼ添加量を示し、縦軸が小腸型アルカリホスファターゼ活性値を示している。
図２に示すとおり、各濃度における小腸型アルカリホスファターゼは、骨型アルカリホスファターゼの濃度に影響を受けることなく測定できることが判る。
【００４７】
〔実施例３〕
実施例１と同様の方法により、小腸型アルカリホスファターゼ活性を算出した。
肝型アルカリホスファターゼ、骨型アルカリホスファターゼおよび小腸型アルカリホスファターゼを様々な濃度で含む検体は、肝型アルカリホスファターゼ(International Enzymes製)および骨型アルカリホスファターゼ(CALZYME Laboratories,Inc.製)を生理食塩水に添加して、肝型アルカリホスファターゼ500U/lおよび骨型アルカリホスファターゼ1500U/l、肝型アルカリホスファターゼ1000U/lおよび骨型アルカリホスファターゼ1000U/l、肝型アルカリホスファターゼ1500U/lおよび骨型アルカリホスファターゼ500U/lを含む3種類の肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼ混合溶液を調製し、次に500U/l、1000U/l、1500U/l、2000U/lとなるように生理食塩水に小腸型アルカリホスファターゼ(Aalto Scientific,Ltd.製)を添加し、小腸型アルカリホスファターゼ溶液を調製し、これらの調製溶液を血清0.80mlに、肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼ混合溶液0.10ml、および小腸型アルカリホスファターゼ溶液0.10ml添加して調製した。
アイソザイム無添加の検体はプール血清0.80mlに生理食塩水を0.20ml添加して調製した。
【００４８】
結果を図３に示す。図３は肝型および骨型アルカリホスファターゼの存在下、小腸型アルカリホスファターゼの活性測定値の変動を示した図で、横軸が肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼの添加量を示し、縦軸が小腸型アルカリホスファターゼ活性値を示している。
図３に示すとおり、各濃度における小腸型アルカリホスファターゼは、肝型および骨型アルカリホスファターゼの濃度に影響を受けることなく測定できることが判る。
【００４９】
【発明の効果】
以上のように本発明は、小腸型アルカリホスファターゼを専用の分析装置を必要とせず、２種類以上の標準物質を用いず、簡便、且つ正確に測定できる方法、及び、それに使用される試薬を提供することを可能とした。
【図面の簡単な説明】
【図１】様々な濃度の肝型アルカリホスファターゼ存在下での小腸型アルカリホスファターゼ測定値の変動を示した図である。
【図２】様々な濃度の骨型アルカリホスファターゼ存在下での小腸型アルカリホスファターゼ測定値の変動を示した図である。
【図３】様々な濃度の肝型アルカリホスファターゼおよび骨型アルカリホスファターゼ存在下での小腸型アルカリホスファターゼ測定値の変動を示した図である。
【図１】
0004141137.tif 000003
【図２】
0004141137.tif 000004
【図３】
0004141137.tif 000005