(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像の定着方法として少なくとも非接触定着法を含む画像形成方法で使用されるトナーにおいて、該トナーが、結着樹脂、顔料、帯電制御剤及び添加剤とからなり、前記結着樹脂が、ポリエステル樹脂及び／またはエポキシ樹脂であり、前記顔料が、顔料とポリエステル樹脂及び／またはエポキシ樹脂とを水を用いて混練して作成されたマスターバッチ顔料であり、前記帯電制御剤が、サリチル酸亜鉛誘導体であり、フローテスターで測定した１／２溶融温度が９０〜１１５℃であることを特徴とする電子写真用トナー。
【請求項２】
ガラス転移点が５０℃以上であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真用トナー。
【請求項３】
重量平均粒径が１２μｍ以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真用トナー。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載のトナーと磁性粒子を主成分とするキャリアからなることを特徴とする二成分現像剤。
【請求項５】
画像の定着方法として少なくとも非接触定着法を含む画像形成方法において、請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真用トナーを用いることを特徴とする画像形成方法。
【請求項６】
画像形成が、異なる色の複数のトナーを２層以上組み合わせて多色を再現するものであって、各トナーのフローテスターで測定した１／２溶融温度の差が１０℃以内であることを特徴とする請求項５に記載の画像形成方法。
【請求項７】
請求項４に記載の二成分現像剤を用いることを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真用トナー或いは二成分現像剤を収納したことを特徴とする容器。
【請求項９】
請求項８に記載の容器を搭載したことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真静電記録分野において、オーブン等非接触加熱定着方法に用いるられるトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
粉体トナー電子写真プロセスの定着は、大別すると（１）圧力や溶剤を用いた非加熱定着方法、（２）トナー像保持体に加熱された空気を供給して定着させるオーブン定着法や光により熱を供給する輻射定着法に代表されるトナー像に直接加熱を行なわない非接触加熱定着方法、（３）ヒートロールで熱と圧力を同時に供給する接触加熱方法の３種がある。電子写真プロセスを用いた複写機やプリンターの多くは、熱効率の点などから接触加熱方法の代表例である熱ロール定着が広く使用されるようになったが、熱ロール定着では、（１）加熱加圧時にトナー層を押しつぶすため、ドットで形成された精細な画像の出力には不向きであり、（２）両面同時に未定着画像を定着するには不向きであるため、高画質で高速な両面印刷或いは複写する分野では、非接触加熱定着方法が主流である。しかしながら、非接触加熱定着方法では、熱ロール定着と違って、トナーに定着圧力がかからないため、熱ロール定着より定着性は不利であった。この現象は所謂マット調の光沢の低い画像を得ようとして、定着温度を下げると顕著に発生した。また、異なる色のトナーを２層以上組み合わせて多色を再現する画像形成方法に用いる場合に、より顕著に発生し大きな問題となっていた。また、色再現性についても大きな問題となっていた。
【０００３】
そこで、従来より非接触定着方法に好適なトナーとして、例えば、特開平６−２８２１０２号公報、特開平９−１９００１３号公報、特開平１０−３９５３９号公報、特開２０００−３９７９４号公報、特開２００１−１００４５６号公報、特開２００１−１００４５９号公報等が開示されているが、定着性や色再現性については未だ不充分な結果であった。
【０００４】
特開平６−２８２１０２号公報では、レオメーターの溶融粘度と定着性について開示されているが、印刷（定着）速度が５ｃｍ／ｓｅｃ（５０ｍｍ／ｓｅｃ）と低速領域であり、また、定着温度も１２５℃と本発明と比較して高かったり、本発明で課題とする光沢の低い（定着温度の低い）領域、高速領域、両面同時或いは２色以上を組み合わせての印刷／複写では期待の効果は得られていない。
【０００５】
特開平１０−３９５３９号公報では、レオメーターと添加剤の被覆率と光沢について開示しており、定着性には言及していないが、先の特開平６−２８２１０２号公報と同様、本発明で課題とする領域では期待の効果は得られていない。他の公報に記載された従来技術も特開平６−２８２１０２号公報と同様、本発明で課題とする領域では期待の効果は得られていない。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の第一の目的は、非接触定着方法を用いた画像形成方法においても、定着品質に優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供にある。本発明の第二の目的は、非接触定着方法を用いた画像形成方法においても、定着品質に優れかつフィルミングのないトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供にある。本発明の第三の目的は、更に異なる色のトナーを２層以上組み合わせて多色を再現する画像形成方法においても、定着品質と色再現性に優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供にある。本発明の第四の目的は、定着品質や色再現性を何ら損ねることなく、耐熱保存性の優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供にある。本発明の第五の目的は、定着品質や色再現性を何ら損ねることなく、高画質な画像が得られるトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供にある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題は、本発明の（１）「画像の定着方法として少なくとも非接触定着法を含む画像形成方法で使用されるトナーにおいて、該トナーが、結着樹脂、顔料、帯電制御剤及び添加剤とからなり、前記結着樹脂が、ポリエステル樹脂及び／またはエポキシ樹脂であり、前記顔料が、顔料とポリエステル樹脂及び／またはエポキシ樹脂とを水を用いて混練して作成されたマスターバッチ顔料であり、前記帯電制御剤が、サリチル酸亜鉛誘導体であり、フローテスターで測定した１／２溶融温度が９０〜１１５℃であることを特徴とする電子写真用トナー」、（２）「ガラス転移点が５０℃以上であることを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真用トナー」、（３）「重量平均粒径が１２μｍ以下であることを特徴とする前記第（１）項または第（２）項に記載の電子写真用トナー」によって達成される。
また、上記課題は、本発明の（４）「前記第（１）項乃至第（３）項のいずれかに記載のトナーと磁性粒子を主成分とするキャリアからなることを特徴とする二成分現像剤」によって達成される。
また、上記課題は、本発明の（５）「画像の定着方法として少なくとも非接触定着法を含む画像形成方法において、前記第（１）項乃至第（４）項のいずれかに記載の電子写真用トナーを用いることを特徴とする画像形成方法」、（６）「画像形成が、異なる色の複数のトナーを２層以上組み合わせて多色を再現するものであって、各トナーのフローテスターで測定した１／２溶融温度の差が１０℃以内であることを特徴とする前記（５）項に記載の画像形成方法」（７）「前記第（４）項に記載の二成分現像剤を用いることを特徴とする画像形成方法」によって達成される。
また、上記課題は、本発明の（８）「前記第（１）項乃至第（４）項のいずれかに記載の電子写真用トナー或いは二成分現像剤を収納したことを特徴とする容器」によって達成される。
また、上記課題は、本発明の（９）「前記第（８）項に記載の容器を搭載したことを特徴とする画像形成装置」によって達成される。
【０００８】
以下に本発明を詳細に説明する。
本発明によれば、フローテスターで測定したトナーの１／２溶融温度が１１５℃以下であることが重要である。１１５℃を超えると本発明の第一の課題である定着品質が損なわれることが明らかとなった。
【０００９】
また、本発明によれば、トナーの１／２溶融粘度が低くなると静電荷像坦持体、キャリア及び現像スリーブ等へのフィルミングが発生しやすくなる。フィルミングを考慮すると１／２溶融粘度のより好ましい範囲は９０〜１１５℃である。
【００１０】
本発明によれば、更に各トナーの１／２溶融温度の差が１０℃以内であることが重要である。これは、異なる色のトナーで２層以上組み合わせて多色を再現する画像形成方法に用いた場合にその効果が顕著に現れた。トナー層が２層以上の場合、転写材とトナー間の定着性以外にトナーとトナー間の接着性も考慮する必要があるからである。各トナーの１／２溶融温度の差を１０℃以内、好ましくは７℃以内にすることで、定着時の各トナー間の接着性が増し（トナー層間の分離が抑制され）、結果、定着性や色再現性の低下を抑制することが明らかとなった。
【００１１】
なお、本発明で用いられるフローテスターで測定された１／２溶融温度は、ＣＦＴ−５００Ｃ（島津製作所社製）の１／２法で測定された溶融温度であり、測定条件は以下の通りである。溶融温度の算出方法は、昇温法による流動曲線（ピストンストローク−温度）において、流出終了点と最低値の差の１／２を求め、求めた値と最低値を加えた位置の温度を１／２法による溶融温度とした。
シリンダ圧力：１０．０ｋｇｆ／ｃｍ２
ダイ；Ｌ：１．０±０．００５ｍｍ
ダイ；Ｄ：０．５０±０．０１ｍｍ
開始温度：５０℃
昇温温度：３．０℃／ｍｉｎ
【００１２】
▲１▼  トナー１．００±０．０５ｍｇをピストン直径１１．２８２＋０．００２／０ｍｍに対応するフローテスター造粒装置で圧縮成型する。
▲２▼  所定のダイを取付け、▲１▼の試料を投入し、上記の条件で昇温し、１／２溶融温度を測定する。
【００１３】
本発明によれば、トナーのガラス転移点が５０℃以上であることが重要である。これにより、定着品質を何ら損ねることなく、耐熱保存性を確保することが可能となった。より好ましくは５５℃以上である。また、耐熱保存性に限れば、ガラス転移点が高ければ高いほど好ましいが、ガラス転移点が高くなるとトナーの粉砕性が低下してくる。粉砕性を考慮するとガラス転移点は６８℃以下が望ましい。
【００１４】
なお、本発明で用いられるガラス転移点は、リガク社製の測定システム（ＴＧ８１１０、ＴＡＳ１００、ＤＰＳ−８１５１）で測定されたものである。測定条件は以下の通りである。
モード：ＴＧ−ＤＴＡ
リファレンス：Ａｌ２Ｏ３
測定雰囲気：空気
【００１５】
▲１▼  トナー１０±２ｍｇをアルミ製試料容器に計量し、その上からアルミ蓋をクリンプする。
▲２▼  試料を室温から昇温速度１０℃／ｍｉｎで１６０℃まで加熱した後、室温に戻るまで放置する。
▲３▼  再度、試料を室温から昇温速度１０℃／ｍｉｎで１６０℃まで加熱し、解析ソフト（リガク社製 ＤＰＳ  −８１５１  Ｖｅｒ．２）を用いて、ピーク立上り温度を読み取る。
【００１６】
本発明のトナーの結着樹脂としては、少なくともポリエステル樹脂、エポキシ樹脂のどちらか一方を含有することが望ましい。ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂は他の樹脂に比べ、発色性（色再現性）に優れるのでフルカラー用の結着樹脂として極めて有用である。
【００１７】
本発明で用いられるポリエステル樹脂は、アルコールとカルボン酸との縮重合によって得られる。アルコールとしては、例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール等のグリコール類、１，４−ビス（ヒドロキシメタ）シクロヘキサン、及びビスフェノールＡ等のエーテル化ビスフェノール類、その他二価のアルコール単量体、三価以上の多価アルコール単量体を挙げることができる。また、カルボン酸としては、例えばマレイン酸、フマール酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、コハク酸、マロン酸等の二価の有機酸単量体、１，２，４−ベンゼントリカルボン酸、１，２，５−ベンゼントリカルボン酸、１，２，４−シクロヘキサントリカルボン酸、１，２，４−ナフタレントリカルボン酸、１，２，５−ヘキサントリカルボン酸、１，３−ジカルボキシル−２−メチレンカルボキシプロパン、１，２，７，８−オクタンテトラカルボン酸等の三価以上の多価カルボン酸単量体を挙げることができる。
【００１８】
また、本発明で用いられるエポキシ樹脂は、ビスフェノールとエピクロロピドリンとの縮重合により得られる。ビスフェノールとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド及びこれらの混合物とビスフェノールＡやビスフェノールＦ等の反応生成物である、二価フェノールのアルキレンオキサイド付加物が挙げられる。これらのビスフェノールをエピクロロヒドリンやβ−メチルエピクロロヒドリン等でグリシジル化して得られる。特にビスフェノールＡのアルキレンオキサイド付加物のグリシジルエーテルが好ましい。
【００１９】
本発明によれば、トナーの重量平均粒径は１２μｍ以下であることが重要である。重量平均粒径が１２μｍを超えると非接触加熱定着方式の特徴であるドット再現性が著しく損ねることが明らかとなった。トナーの重量平均粒径は小さい程、ドット再現性や解像度には良好であるが、トナーの粉砕性による経済性を考慮すると５〜１０μｍの範囲がより好ましい。
【００２０】
本発明で使用するトナーの重量平均粒径は、種々の方法によって測定できるが、本発明においてはマルチサイザーを用いて行なった。すなわち、測定装置としてはマルチサイザーII（コールター社製）を用い、個数分布、体積分布を出力するインターフェース（日科機社製）及びパーソナルコンピューターを接続し、電解液は特級あるいは１級塩化ナトリウムを用いて１％ＮａＣｌ水溶液を調製する。測定法としては前記電解水溶液１００〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤、好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸塩を０．１〜５ｍｌ加え、さらに測定試料を２〜２０ｍｇ加える。試料を懸濁した電解液は超音波分散器で約１〜３分間分散処理を行ない、前記マルチサイザーII型により、アパーチャーとして、トナー粒径を測定するときは、１００μｍアパーチャーを用いて測定した。トナーの体積、個数を測定して、体積分布と個数分布とを算出した。それから本発明に係わるところの体積分布から求めた重量基準の重量平均径を体積分布から求めた。
【００２１】
本発明によれば、非接触定着加熱方法の画像形成方法に、静電荷像坦持体を少なくとも転写材の密着で駆動させる画像形成方法を組み合わせることで、装置の簡素化が図れた両面同時印刷（複写）が可能な画像形成方法が得られる。昨今の電子写真プロセスを用いた印刷（複写）分野では、オフセット印刷並みの高画質化はもちろんのこと、複写速度や印刷速度についてもオフセット印刷並みの高速化が求められている。これに対して片面での高速化については、ある程度の成果は得られてきたが、両面での高速化については、未だ不充分であった。特に、紙等の片面にトナー画像を定着固定した後、残りの面にトナー画像を転写、定着する方式では、片面のみの印刷時間に比べて、単純に約２倍の時間を要していた。
【００２２】
そこで、定着前に両面にトナー画像を転写し、その後、定着する方式の検討が行なわれてきた。その中で、紙等の転写材の両面に静電荷像担持体を段違い的に設置し、片面（表面）の転写が完了直後に、もう一方の片面（裏面）の転写を行なう方式が検討されてきた。
【００２３】
この方式は静電荷像担持体を駆動させる手段の違いで二つに大別される。一つは静電荷像担持体自体にモーターやベルトなどの回転機構を設けて駆動させる方式であり、もう一方は回転機構を設けずに紙等の転写材の密着で駆動させる方式である。
【００２４】
前者は回転機構をもつ性格上、両面の印刷タイミングを制御することが難しく、より精密に制御するには、装置の精密化、複雑化が避けられず、コストアップや装置が大きくなるという欠点を抱えている。特に、多色画像が得られる装置においては、両面の印刷タイミングのズレだけでなく、多色画像特有の色ズレが発生し易く、これらを制御するための装置への負担は、単色画像のみが得られる装置より増大している。
【００２５】
後者は静電荷像担持体を転写材の密着や静電気力などで駆動させる、即ち、転写材による連れ回りで駆動させるため、現像、転写のタイミングは、前者に比べて容易にとりやすく、結果、両面の印刷タイミング及び色ズレが起きにくく、装置の簡素化が図れる。図１に代表的な非接触定着方法、図２に代表的な静電荷像坦持体を少なくとも転写材の密着で駆動させる画像形成方法を示した。
【００２６】
なお、本発明で述べられている転写材とは、静電荷像担持体から、直接、トナー像を転写し、転写材自体が定着媒体となるものを指す。具体的には紙、ＯＨＰシート等を指す。
【００２７】
本発明のトナーはポリエステル樹脂、エポキシ樹脂以外の他の結着樹脂も使用可能である。
本発明のトナーに用いられる他の結着樹脂としては、従来より公知の樹脂が使用される。例えば、スチレン、ポリ−α−メチルスチレン、スチレン−クロロスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−塩化ビニル共重合体、スチレン−酢酸ビニル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−メタクリル酸エステル共重合体、スチレン−α−クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル−アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂（スチレンまたはスチレン置換体を含む単重合体または共重合体）、塩化ビニル樹脂、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、石油樹脂、ポリウレタン樹脂、ケトン樹脂、エチレン−エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラート樹脂などが挙げられるが、これらの樹脂はポリエステル樹脂、エポキシ樹脂と併用しても良いが、単独使用も可能である。また、二種類以上併用しても良い。また、これら樹脂の製造方法も特に限定されるものではなく、塊状重合、溶液重合、乳化重合、懸濁重合いずれも使用できる。
【００２８】
本発明に用いられる着色剤としては、従来公知の染料及び顔料が使用できる。例えば、カーボンブラック、ランプブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローＳ、ハンザイエロー（１０Ｇ、５Ｇ、Ｇ）、カドミュウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエロー（ＧＲ、Ａ、ＲＮ、Ｒ）、ピグメントイエローＬ、ベンジジンイエロー（Ｇ、ＧＲ）、パーマネントイエロー（ＮＣＧ）、バルカンファストイエロー（５Ｇ、Ｒ）、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローＢＧＬ、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミュウムレッド、カドミュウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド４Ｒ、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットＧ、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーミンＢＳ、パーマネントレッド（Ｆ２Ｒ、Ｆ４Ｒ、ＦＲＬ、ＦＲＬＬ、Ｆ４ＲＨ）、ファストスカーレトＶＤ、ベルカンファストルビンＢ、ブリリアントスカーレットＧ、リソールルビンＧＸ、パーマネントレッドＦ５Ｒ、ブリリアントカーミン６Ｂ、ピグメントスカーレット３Ｂ、ボルドー５Ｂ、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーＦ２Ｋ、ヘリオボルドーＢＬ、ボルドー１０Ｂ、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、ローダミンレーキＹ、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドＢ、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルー（ＲＳ、ＢＣ）、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンＢ、ナフトールグリーンＢ、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボン及びそれらの混合物が使用できる。使用量は一般に結着樹脂１００重量部に対し０．１〜５０重量部である。
【００２９】
本発明のトナーは、必要に応じて帯電制御剤を含有してもよい。帯電制御剤としては公知のものが使用でき、例えばニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、４級アンモニウム塩（フッ素変性４級アンモニウム塩を含む）、アルキルアミド、燐の単体または化合物、タングステンの単体または化合物、フッ素系活性剤、サリチル酸金属塩及びサリチル酸誘導体の金属塩等である。
【００３０】
具体的にはニグロシン系染料のボントロン０３、第四級アンモニウム塩のボントロンＰ−５１、含金属アゾ染料のボントロンＳ−３４、オキシナフトエ酸系金属錯体のＥ−８２、サリチル酸系金属錯体のＥ−８４、フェノール系縮合物のＥ−８９（以上、オリエント化学工業社製）、第四級アンモニウム塩モリブデン錯体のＴＰ−３０２、ＴＰ−４１５（以上、保土谷化学工業社製）、第四級アンモニウム塩のコピーチャージＰＳＹ  ＶＰ２０３８、トリフェニルメタン誘導体のコピーブルーＰＲ、第四級アンモニウム塩のコピーチャージ  ＮＥＧ  ＶＰ２０３６、コピーチャージ  ＮＸ  ＶＰ４３４（以上、ヘキスト社製）、ＬＲＡ−９０１、ホウ素錯体であるＬＲ−１４７（日本カーリット社製）、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、四級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子系の化合物が挙げられる。
【００３１】
本発明において荷電制御剤の使用量は、結着樹脂の種類、必要に応じて使用される添加剤の有無、分散方法を含めたトナー製造方法によって決定されるもので、一義的に限定されるものではないが、好ましくはバインダー樹脂１００重量部に対して、０．１〜１０重量部の範囲で用いられる。好ましくは、２〜５重量部の範囲がよい。０．１重量部未満では、トナーの帯電性が不足し実用的でない。１０重量部を越える場合にはトナーの帯電性が大きすぎ、キャリアや現像スリーブとの静電的吸引力の増大のため、現像剤の流動性低下や、画像濃度の低下を招く。
【００３２】
本発明のトナーは、必要に応じてシリカ微粒子、疎水性シリカ、脂肪酸金属塩（ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウムなど）、疎水性金属酸化物（チタニア、アルミナ、酸化錫、酸化アンチモンなど）、フルオロポリマー等の添加剤を含有してもよい。
特に好適な添加剤としては、疎水化されたシリカ、チタニア、アルミナ微粒子が挙げられる。
【００３３】
本発明に用いられる疎水化処理剤としては、従来公知の疎水化処理剤であればいずれのものでも使用可能である。例えば、ヘキサメチルジシラザンやジメチルジクロルシランに代表されるシランカップリング剤、窒素含有のシランカップリング剤、シリコーンオイル等が挙げられる。
【００３４】
具体的には、ＨＤＫ Ｈ ２０００、ＨＤＫ Ｈ ２０００／４、ＨＤＫ Ｈ ２０５０ＥＰ、ＨＶＫ２１（以上ヘキスト）やＲ９７２、Ｒ９７４、ＲＸ２００、ＲＹ２００、Ｒ２０２、Ｒ８０５、Ｒ８１２（以上日本アエロジル）等のシリカ微粒子が挙げられる。また、Ｐ−２５（日本アエロジル）やＳＴＴ−３０、ＳＴＴ−６５Ｃ−Ｓ（以上チタン工業）、ＴＡＦ−１４０（富士チタン工業）、ＭＴ−１５０Ｗ、ＭＴ−５００Ｂ、ＭＴ−６００Ｂ（以上テイカ）等のチタニア微粒子が挙げられる。特に疎水化処理された酸化チタン微粒子としては、Ｔ−８０５（日本アエロジル）やＳＴＴ−３０Ａ、ＳＴＴ−６５Ｓ−Ｓ（以上チタン工業）、ＴＡＦ−５００Ｔ、ＴＡＦ−１５００Ｔ（以上富士チタン工業）、ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｔ（以上テイカ）、ＩＴ−Ｓ（石原産業）などがある
【００３５】
本発明で用いられる疎水化度は、３０〜１００の範囲であることが特に好ましい。この疎水化度はメタノール滴定試験によって測定されるものである。
本発明で用いられるメタノール滴定試験は、疎水化処理された微粒子０．２ｇをビーカー中の水５０ｍｌに添加する。この混合物をマグネティックスターラーで撹拌しながら、メタノールを滴下し、疎水化処理された微粒子の全量が湿潤されるまで滴下する。全量が湿潤した時点を終点とする。疎水化度は終点に達した際のメタノールと水との液状混合物中のメタノールの百分率として表わされる。
【００３６】
本発明においてはトナー単独で静電潜像を顕像化する、いわゆる一成分現像法で現像しても良いし、トナーとキャリアを混合してなる二成分現像剤を用いて静電潜像を顕像化する二成分現像法で現像しても良い。
本発明のトナーを二成分系現像剤に用いる場合には、磁性キャリアと混合して用いれば良く、現像剤中のキャリアとトナーの含有比は、キャリア１００重量部に対してトナー１〜１０重量部が好ましい。
【００３７】
磁性キャリアとしては、粒子径２０〜２００μｍ程度の鉄粉、フェライト粉、マグネタイト粉、磁性樹脂キャリアなど従来から公知のものが使用できる。また、被覆材料としては、アミノ系樹脂、例えば尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。また、ポリビニルおよびポリビニリデン系樹脂、例えばアクリル樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリアクリロニトリル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリスチレン樹脂およびスチレンアクリル共重合樹脂等のポリスチレン系樹脂、ポリ塩化ビニル等のハロゲン化オレフィン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂およびポリブチレンテレフタレート樹脂およびポリブチレンテレフタレート樹脂等のポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ弗化ビニル樹脂、ポリ弗化ビニリデン樹脂、ポリトリフルオロエチレン樹脂、ポリヘキサフルオロプロピレン樹脂、弗化ビニリデンとアクリル単量体との共重合体、弗化ビニリデンと弗化ビニルとの共重合体、テトラフルオロエチレンと弗化ビニリデンと非弗化単量体とのターポリマー等のフルオロターポリマー、およびシリコーン樹脂等が使用できる。
【００３８】
また必要に応じて、導電粉等を被覆樹脂中に含有させてもよい。導電粉としては、金属粉、カーボンブラック、酸化チタン、酸化錫、酸化亜鉛等が使用できる。これらの導電粉は、平均粒子径１μｍ以下のものが好ましい。平均粒子径が１μｍよりも大きくなると、電気抵抗の制御が困難になる。
【００３９】
本発明に係るトナーを作製する方法の一例としては、先ず、前述した結着樹脂、着色剤としての顔料又は染料、荷電制御剤、滑剤、その他の添加剤等をヘンシェルミキサ−の如き混合機により充分に混合した後、バッチ式の２本ロール、バンバリーミキサーや連続式の2軸押出し機、例えば神戸製鋼所社製ＫＴＫ型２軸押出し機、東芝機械社製ＴＥＭ型２軸押出し機、ＫＣＫ社製２軸押出し機、池貝鉄工社製ＰＣＭ型２軸押出し機、栗本鉄工所社製ＫＥＸ型２軸押出し機や、連続式の１軸混練機、例えばブッス社製コ・ニーダ等の熱混練機を用いて構成材料を良く混練し、冷却後、ハンマーミル等を用いて粗粉砕する。また、カラートナーの場合、顔料の分散を向上させる目的で、結着樹脂の一部と顔料を予め溶融混練して得られるマスターバッチを着色剤として使用することが一般的である。更に、これら粗粉砕物をジェット気流を用いた微粉砕機や機械式粉砕機を単独或いは併用して微粉砕し、旋回気流を用いた分級機やコアンダ効果を用いた分級機により分級し、所望の円形度と粒度をもつトナーを得る。このトナーに必要に応じて添加剤を混合しても良い。また、本発明においては、外添と内添を同時に用いても構わない。外添混合としては、一般の粉体の混合機が用いられるがジャケット等装備して、内部の温度を調節できることが望ましい。添加剤に与える負荷の履歴を変えるには、途中または途中または漸次外添剤を加えていけば良い。もちろん混合機の回転数、転動速度、時間、温度などを変化させてもよい。はじめに強い負荷を、次に比較的弱い負荷を与えても良いし、その逆でも良い。使用できる混合設備の例としては、Ｖ型混合機、ロッキングミキサー、レーディゲミキサー、ナウターミキサー、ヘンシェルミキサー、スーパーミキサーなどが挙げられる。
【００４０】
また、本発明においては、先述の無機微粒子をトナー中に内添して用いても構わない。内添方法としては、溶融混練前の混合工程や溶融混練工程で他のトナー成分と同様に行なわれる。
【００４１】
【実施例】
以下、本発明を実施例及び比較例を挙げて具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例のみに限定さあれるものではない。また、以下の例において、部及び％は、特に断りのない限り重量基準である。
【００４２】
＜トナー製造例１＞
イエロートナー１
水                                                  ６００部
Pigment Yellow 17 含水ケーキ（固形分50％）        １２００部
をフラッシャーでよく撹拌する。ここに、ポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）６００部とエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）６００部を加え、１５０℃で３０分混練後、キシレン１０００部を加えさらに１時間混練、水とキシレンを除去後、圧延冷却しパルペライザーで粉砕、さらに３本ロールで２パスし、マスターバッチ顔料を得た。
ポリエステル樹脂（Ｍn;３７００）                    ５０部
エポキシ樹脂（Ｍn;３５００）                        ５０部
上記マスターバッチ                                    ５部
サリチル酸亜鉛誘導体                                  ４部
（ボントロンＥ８４、オリエント化学）
上記材料をミキサーで混合後２本ロールミルで溶融混練し、混練物を圧延冷却した。その後粉砕分級を行ない、重量平均粒径７．８μｍのトナーを得た。さらに、疎水性シリカ（ＨＤＫ  Ｈ２０００、ヘキスト、１次粒子径２０ｎｍ）を０．８ｗｔ％添加、ヘンシェルミキサーで混合し、イエロートナー１を得た。
【００４３】
＜トナー製造例２＞
マゼンタトナー１
水                                                  ６００部
Pigment Red 57 含水ケーキ（固形分50％）            １２００部
をフラッシャーでよく撹拌する。ここに、ポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）６００部とエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）６００部を加え、１５０℃で３０分混練後、キシレン１０００部を加えさらに１時間混練、水とキシレンを除去後、圧延冷却しパルペライザーで粉砕、さらに３本ロールミルで２パスしマスターバッチ顔料を得た。
ポリエステル樹脂（Ｍn;３７００）                        ５０部
エポキシ樹脂（Ｍn;３５００）                            ５０部
上記マスターバッチ                                        ５部
サリチル酸亜鉛誘導体                                      ４部
（ボントロンＥ８４、オリエント化学）
上記材料をミキサーで混合後２本ロールミルで溶融混練し、混練物を圧延冷却した。その後粉砕分級を行ない、重量平均粒径７．８μｍのトナーを得た。さらに、上記イエロートナー１と同様に添加剤を添加、ヘンシェルミキサーで混合し、マゼンタトナー１を得た。
【００４４】
＜トナー製造例３＞
シアントナー１
水                                                  ６００部
Pigment Blue 15:3 含水ケーキ（固形分50％）        １２００部
をフラッシャーでよく撹拌する。ここに、ポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）６００部とエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）６００部を加え、１５０℃で３０分混練後、キシレン１０００部を加えさらに１時間混練、水とキシレンを除去後、圧延冷却しパルペライザーで粉砕、さらに３本ロールミルで２パスしマスターバッチ顔料を得た。
ポリエステル樹脂（Ｍn;３７００）                      ５０部
エポキシ樹脂（Ｍn;３５００）                          ５０部
上記マスターバッチ                                      ３部
サリチル酸亜鉛誘導体                                    ４部
（ボントロンＥ８４、オリエント化学）
上記材料をミキサーで混合後２本ロールミルで溶融混練し、混練物を圧延冷却した。その後粉砕分級を行ない、重量平均粒径７．８μｍのトナーを得た。さらに、上記イエロートナー１と同様に添加剤を添加、ヘンシェルミキサーで混合し、シアントナー１を得た。
【００４５】
＜トナー製造例４＞
ブラックトナー１
水                                                １２００部
フタロシアニングリーン含水ケーキ（固形分30％）      ２００部
カーボンブラック（ＭＡ６０、三菱化学社製）          ５４０部
をフラッシャーでよく撹拌する。ここに、ポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）６００部とエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）６００部を加え、１５０℃で３０分混練後、キシレン１０００部を加えさらに１時間混練、水とキシレンを除去後、圧延冷却しパルペライザーで粉砕、マスターバッチ顔料を得た。
ポリエステル樹脂（Ｍn;３７００）                      ５０部
エポキシ樹脂（Ｍn;３５００）                          ５０部
上記マスターバッチ                                      ５部
サリチル酸亜鉛誘導体                                    ４部
（ボントロンＥ８４、オリエント化学）
上記材料をミキサーで混合後２本ロールミルで溶融混練し、混練物を圧延冷却した。その後粉砕分級を行ない、重量平均粒径７．８μｍのトナーを得た。さらに、上記イエロートナー１と同様に添加剤を添加、ヘンシェルミキサーで混合し、ブラックトナー１を得た。
【００４６】
＜トナー製造例５＞
イエロートナー２
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）のみに変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００４７】
＜トナー製造例６＞
マゼンタトナー２
トナー製造例２のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をポリエステル樹脂（Ｍn；３７００）のみに変えた以外は全てトナー製造例２と同様に製造した。
【００４８】
＜トナー製造例７＞
イエロートナー３
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）のみに変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００４９】
＜トナー製造例８＞
マゼンタトナー３
トナー製造例２のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をエポキシ樹脂（Ｍn;３５００）のみに変えた以外は全てトナー製造例２と同様に製造した。
【００５０】
＜トナー製造例９＞
イエロートナー４
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をスチレン−メチルアクリレート樹脂５０部とスチレン−ｎ−ブチルアクリレート樹脂５０部に変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００５１】
＜トナー製造例１０＞
マゼンタトナー４
トナー製造例２のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をスチレン−メチルアクリレート樹脂５０部とスチレン−ｎ−ブチルアクリレート樹脂５０部に変えた以外は全てトナー製造例２と同様に製造した。
【００５２】
＜トナー製造例１１＞
イエロートナー５
トナー製造例９の重量平均粒径を１３．２μｍに変えた以外は全てトナー製造例９と同様に製造した。
【００５３】
＜トナー製造例１２＞
イエロートナー６
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をスチレン−メチルアクリレート樹脂９０部とスチレン−ｎ−ブチルアクリレート樹脂１０部に変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００５４】
＜トナー製造例１３＞
イエロートナー７
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をスチレン樹脂３０部とスチレン−２−エチルヘキシルアクリレート樹脂７０部に変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００５５】
＜トナー製造例１４＞
イエロートナー８
トナー製造例１のマスターバッチ用及び溶融混練用の樹脂をスチレン−メチルアクリレート樹脂２０部とスチレン−ｎ−ブチルアクリレート樹脂８０部に変えた以外は全てトナー製造例１と同様に製造した。
【００５６】
＜キャリア製造例＞
シリコン樹脂溶液（信越化学社製、ＫＲ５０）                １００部
γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン      ３部
トルエン                                                  １００部
上記処方をホモミキサーで３０分間分散して被覆層形成液を調整した。この被覆層形成液を平均粒径５０μｍの球状フェライト１０００部の表面に流動床型塗布装置を用いて被覆層を形成したキャリアＡを得た。
【００５７】
＜現像剤製造例１〜１４＞
キャリアＡ１．９ｋｇと製造例１〜１４のトナー１００ｇをボールミルに入れ３０分撹拌して現像剤１〜１４を得た。
【００５８】
実施例１
本実施例ではより効果を際出させるため、評価としては従来より厳しくなる方向（付着量は多く、定着温度は低く、定着速度は速く、両面同時印刷も含む）で評価した。
付着量１．０±０．５ｍｇ／ｃｍ２となるようにトナー製造例１の未定着画像を作成した。未定着画像は片面と両面の両方作成した。得られた片面の未定着画像は特開平２０００−３９７９４号公報で評価した非接触定着装置を用いて１００℃で定着した。また、得られた両面の未定着画像は図１に示した非接触定着装置を用いて１００℃で定着した。続いて、定着画像にメンディングテープ（３Ｍ社製）を貼り、一定の圧力を掛けた後、ゆっくり剥がし、その画像を定着評価用の画像とした。なお、定着速度は片面、両面用定着装置共に２２０ｍｍ／ｓｅｃとした。また、図１の両面用非接触定着装置を片面のみで使用した場合、定着温度と定着速度が同じであれば、特開平２０００−３９７９４号公報記載の片面用非接触定着装置と同様な評価結果が得られことが確認されている。トナー製造例１と現像剤製造例１をＸＥＩＫＯＮ社製ＤＣＰ３２０Ｄで画像出しを行ない、この画像からドット再現性を評価した。更に、１００Ｋ枚ランを行ない感光体へのフィルミング評価も行なった。また、トナー製造例１を５０℃の環境試験庫に２４時間入れ、耐熱保存性（トナーの固化状況）を評価した。
定着性（対紙）とドット再現性は視覚的に評価し、その結果を表１に示した。ランクの意味は以下の通りである。
ランク５：優れる、
ランク４：良好、
ランク３：許容できる、
ランク２；劣る、
ランク１：かなり劣る
【００５９】
実施例２
トナー製造例２と現像剤製造例２に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６０】
実施例３
トナー製造例３と現像剤製造例３に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６１】
実施例４
トナー製造例４と現像剤製造例４に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６２】
実施例５
トナー製造例５と現像剤製造例５に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６３】
実施例６
トナー製造例６と現像剤製造例６に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６４】
実施例７
トナー製造例７と現像剤製造例７に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６５】
実施例８
トナー製造例８と現像剤製造例８に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６６】
参考例１
トナー製造例９と現像剤製造例９に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６７】
参考例２
トナー製造例１０と現像剤製造例１０に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６８】
参考例３
トナー製造例１１と現像剤製造例１１に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００６９】
参考例４
トナー製造例１２と現像剤製造例１２に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００７０】
参考例５
トナー製造例１３と現像剤製造例１３に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００７１】
比較例１
トナー製造例１４と現像剤製造例１４に変更した以外は実施例１と同様に評価した。評価結果を表１に示した。
【００７２】
実施例９
トナー製造例１とトナー製造例２をそれぞれ０．５±０．５ｍｇ／ｃｍ２ずつ重ねて２層になるように未定着画像を作成した。未定着画像は片面と両面の両方作成した。得られた片面、両面の未定着画像は実施例１と同様に定着画像を作成した。この定着画像を色再現性評価用の画像とした。定着性（トナー同士）評価用の画像は色再現性と同様に定着画像を作成し、その画像に更にメンディングテープ（３Ｍ社製）を貼り、一定の圧力を掛けた後、ゆっくり剥がし、定着評価用の画像とした。尚、図１の両面用非接触定着装置を片面のみで使用した場合、定着温度と定着速度が同じであれば、特開平２０００−３９７９４号公報記載の片面用非接触定着装置と同様な評価結果が得られことが確認されている。定着性（トナー同士）と色再現性は視覚的に評価し、その結果を表２に示した。ランクの意味は以下の通りである。
ランク５：優れる、
ランク４：良好、
ランク３：許容できる、
ランク２；劣る、
ランク１：かなり劣る
【００７３】
実施例１０
トナー製造例２をトナー製造例８に変更した以外は実施例９と同様に評価した。評価結果を表２に示した。
【００７４】
実施例１１
トナー製造例１をトナー製造例５に変更した以外は実施例１０と同様に評価した。評価結果を表２に示した。
【００７５】
参考例６
トナー製造例５とトナー製造例８をトナー製造例９とトナー製造例１０に変更した以外は実施例１１と同様に評価した。評価結果を表２に示した。
【００７６】
【表１】
0004191401.tif 000002
【００７７】
【表２】
0004191401.tif 000003
【００７８】
【発明の効果】
以上、詳細且つ具体的な説明より明らかなように、本発明により、非接触定着方法を用いた画像形成方法においても、定着品質に優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供が可能となる。また、更に異なる色のトナーを２層以上組み合わせて多色を再現する画像形成方法においても、定着品質と色再現性に優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供が可能となる。また、定着品質や色再現性を何ら損ねることなく、耐熱保存性の優れたトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供が可能となる。また、定着品質や色再現性を何ら損ねることなく、高画質な画像が得られるトナー、画像形成方法、収納容器及び画像形成装置の提供が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明におけるオーブン定着の代表例を示す図である。
【図２】本発明における駆動方式の代表例を示す図である。
【符号の簡単な説明】
１  転写材
２  静電荷像担持体
３  転写部
４  オーブン
５  トナー
【図１】
0004191401.tif 000004
【図２】
0004191401.tif 000005