(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
放電空間を形成する一対の基板を有し、一方の基板上に隣接電極間での面放電のための複数の表示電極と、前記複数の表示電極を覆う誘電体層と前記誘電体層を覆う保護層とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、前記保護層と誘電体層との間に透明導電材料からなる放電電界制御体を設けたことを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記透明導電材料からなる放電電界制御体の透明導電材料が、酸化錫又は酸化インジウムである請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記放電電界制御体が、前面基板全面に存在するか、前記一対の表示電極で規定されるセル上にのみ存在するか、又は前記表示電極上にのみ存在する請求項１又は２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記放電電界制御体が、１０4〜１０10Ω・ｃｍの範囲の抵抗値を有する請求項１〜３のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記プラズマディプレイパネルが、他方の基板上に前記表示電極と交差する複数のアドレス電極及びアドレス電極間に配置される帯状の隔壁と、隣接する隔壁間でアドレス電極方向に連通した細長い放電空間内の放電電界増加体とを備えている請求項１〜４のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰと称する）に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＰＤＰは視認性に優れ、高速表示が可能であり、しかも比較的大画面の形成が容易な薄型表示装置である。特に、ＡＣ型で面放電型のＰＤＰは、駆動電圧の印加に際して対となる表示電極を同一の基板上に配列したＰＤＰであり、蛍光体によるカラー表示に適している。
【０００３】
ここで、従来ＡＣ型ＰＤＰでは、放電時にＰＤＰの構成要素がスパッタされて損傷を受けることを防ぐために、耐スパッタ性に優れた酸化マグネシウムからなる保護層が用いられている。
【０００４】
また、ＰＤＰでは、放電は、電極間のギャップが狭い部分で始まり、ギャップが広い方へと広がっていく。この放電は、放電空間に存在するガスに紫外線を発生させる役割を果たし、紫外線により蛍光体が励起され、可視光が発生することとなる。放電空間に存在するガスには、通常Ｘｅを含む不活性ガスが使用されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記保護層に使用される酸化マグネシウムは、比較的放電電圧が低いという特徴を有しているが、ＰＤＰの電力を低下させるために、更に放電電圧を低下させることが望まれていた。
【０００６】
また、ギャップの広狭に関して言えば、ギャップが広い部分（放電長の長い領域）では、発光効率がよいが、放電電圧が高くなる。一方、ギャップが狭い部分（放電長の短い領域）では、放電電圧が低くなるが、発光効率は低下する。従って、放電長を長くしつつ、放電電圧を低下させることが望まれていた。
【０００７】
更に、放電空間に存在するガスに関して言えば、Ｘｅの分圧を増加させると紫外線の発光効率が増加するが、放電電圧が増加する。Ｘｅの分圧を低下させたり、他の易放電性のガス（Ｎｅ等）の分圧を増加させると、放電電圧は低下するが、発光効率が低下する。従って、Ｘｅの分圧を増加させつつ、放電電圧を低下させることが望まれていた。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
かくして、本発明によれば、放電空間を形成する一対の基板を有し、一方の基板上に隣接電極間での面放電のための複数の表示電極と、前記複数の表示電極を覆う誘電体層と前記誘電体層を覆う保護層とを備えたプラズマディスプレイパネルであって、前記保護層と誘電体層との間に透明導電材料からなる放電電界制御体を設けたことを特徴とする第２のＰＤＰが提供される。
【００１０】
また、本発明によれば、前記プラズマディプレイパネルが、他方の基板上に前記表示電極と交差する複数のアドレス電極及びアドレス電極間に配置される帯状の隔壁と、隣接する隔壁間でアドレス電極方向に連通した細長い放電空間内の放電電界増加体とを備えている第１のＰＤＰが提供される。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を説明する。
上記第１のＰＤＰは、隣接する隔壁間でアドレス電極方向に連通した細長い放電空間内に、放電電界増加体が設けられている。この第１のＰＤＰは、ＡＣ型（面放電型又は対向放電型）でも、ＤＣ型でも適用することができる。この内、ＡＣ型ＰＤＰに適用することが好ましい。
【００１２】
ここで放電電界増加体とは、ＰＤＰの放電空間内に生じる放電電界を、より強くするための構成要素を意味する。放電電界増加体を設けることにより、放電電流をほとんど低下させないで、放電開始電圧を低下させることができる。そのため放電を行う電極間の間隔を広げることができ、又は放電ガス中のＸｅの分圧を増加させることができる。その結果、放電効率を向上させることができる。または、駆動回路の低電圧化が可能となる。
【００１３】
放電電界増加体は、一対の電極間の放電による放電部のインピーダンスより高いインピーダンスの導電性を有する材料からなることが好ましい。具体的には、クロム、タングステン、モリブデン等の金属、酸化錫、酸化インジウム、酸化亜鉛等の金属酸化物、カーボンが挙げられる。これら材料は、混合して使用することもできる。更に、混晶物として使用してもよいし、誘電体（蛍光体を含む）と混合又は併用してもよい。なお、放電電界増加体は、１０〜１０10Ω・ｃｍ程度の抵抗値を有していることが好ましい。但し、抵抗値が低い場合は、蛍光体層又は誘電体層に覆われていることが好ましい。
【００１４】
放電電界増加体の設置箇所は、放電させたい電極対間付近でＰＤＰを構成する要素の表面上又はその中に添加される。更に、ＰＤＰを構成する要素の表面又はその中に、全体にわたって放電電界増加体が形成されるか又は添加されていてもよいが、放電電界を増加させることができさえすれば、必要な位置のみに形成又は添加されていてもよい。設置箇所の具体例を図１に示す３電極ＡＣ型面放電ＰＤＰを用いて説明する。
【００１５】
図１のＰＤＰ２０は、背面基板と前面基板とからなる。背面基板は、基板２３上に、アドレス電極Ａ、アドレス電極Ａを覆うように形成された誘電体層２８、アドレス電極Ａ間の誘電体層２８上に形成された帯状の隔壁２１、隔壁２１間にその壁面を含めて形成された蛍光体層２２とから構成される。一方、前面基板は、基板２７上に、主電極である面放電用の表示電極（図では、透明電極２５とバス電極２６との積層体）、表示電極を覆うように形成された誘電体層２４、誘電体層２４上に形成された保護層２９とから構成される。背面基板と前面基板を、表示電極とアドレス電極Ａが互いに直交するようにして、隔壁２１を介して対向させ、隔壁により仕切られた細長い空間（放電空間）に放電ガスを封入することによりＰＤＰが形成される。
【００１６】
上記図１のＰＤＰの場合、放電電界増加体は、隔壁２１の表面上又はその中、蛍光体層２４の中、背面基板の誘電体層２８上、保護層２９と誘電体層２４との間に設けることができる。また、前面基板の誘電体層２４そのもの、保護層２９そのものとして使用してもよい。更に、前面基板の保護層２９が誘電体層２４の機能を併せ持つ構造の場合は、表示電極と保護層との間に設けることができる。これら設置箇所は、一箇所でも、複数箇所であってもよい。なお、この設置箇所は、対をなす主電極を前面基板と背面基板とに分けて直交配置したいわゆる２電極対向放電型のＰＤＰでも同様である。
【００１７】
以下、上記ＰＤＰの構成要素について説明する。基板２３と２７は、特に限定されず、ガラス基板、石英ガラス基板、シリコン基板等が挙げられる。透明電極２５は、ＩＴＯのような透明導電膜からなる。バス電極２６及びアドレス電極Ａは、Ａｌ、Ｃｒ、Ｃｕ等の金属層、Ｃｒ／Ｃｕ／Ｃｒの３層構造等からなる。誘電体層２４と２８は、ＰＤＰに通常使用されている材料から形成される。具体的には、低融点ガラスとバインダとからなるペーストを基板上に塗布し、焼成することにより形成することができる。保護層２９は、表示の際の放電により生じるイオンの衝突による損傷から誘電体層２４を保護するために設けられ、ＭｇＯ、ＣａＯ、ＳｒＯ、ＢａＯ等からなる。
【００１８】
帯状の隔壁２１は、低融点ガラスとバインダとからなるペーストを誘電体層２８上に塗布し、焼成した後、サンドブラスト法で切削することにより形成することができる。更に、バインダに感光性の樹脂を使用した場合、所定のマスクを使用して露光及び現像した後、焼成することにより形成することも可能である。蛍光体層２２は、蛍光体とバインダとを含む蛍光体ペーストを隔壁２１間の細長い溝内全体に塗布した後、蛍光体ペーストを乾燥させ、不活性雰囲気下で焼成することにより隔壁間の溝内に壁面を含めて形成することができる。
【００１９】
上記、設置箇所の内、隔壁中、隔壁上又は蛍光体層の中であることが好ましい。更に、以下では、ＰＤＰの隔壁の形状を異ならせた場合の放電電界増加体の設置箇所の具体例を図を用いて説明する。なお、以下の図では、説明を簡単にするために、電極、隔壁及び基板のみ示し、その他の構成は省略している。
【００２０】
図２（ａ）は、アドレス電極Ａとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図２（ｂ）は一対の表示電極ＸとＹを備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、アドレス電極と表示電極が直交するように、隔壁を介して対向させて、前記図１のような３電極面放電型のＰＤＰを構成する。この場合、隔壁２中又はその表面上に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図２（ｃ−１）〜（ｃ−４）の斜線部Ｍで表される部分に放電増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界、アドレス電極と表示電極ＸとＹ間の放電電界のいずれか又は両方を増加させることができる。また、隔壁全体が、放電電界増加体でもよい。なお、図２（ｃ−１）〜（ｃ−４）中、１０は背面基板側の隔壁を示す。
【００２１】
図３（ａ）は、表示電極Ｙとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図３（ｂ）は表示電極Ｘを備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、表示電極ＸとＹが直交するように、隔壁を介して対向させて、２電極対向放電型のＰＤＰを構成する。この場合、隔壁２中又はその表面上に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図３（ｃ−１）〜（ｃ−３）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界を増加させることができる。また隔壁全体が、放電電界増加体でもよい。なお、図３（ｃ−１）〜（ｃ−３）中、１０は背面基板側の隔壁を示す。
【００２２】
図４（ａ）は、アドレス電極Ａとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図４（ｂ）は一対の表示電極ＸとＹ及び格子形状の隔壁４を備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、アドレス電極と表示電極が直交するように、隔壁を介して対向させて、３電極面放電型のＰＤＰを構成する。この場合、背面基板１の隔壁２中又はその表面上に前面基板３の隔壁４中又はその表面上に放電電界増加体を少なくとも一箇所に設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図４（ｃ−１）〜（ｃ−４）及び／又はＣ−Ｃ線断面図である図４（ｄ−１）〜（ｄ−４）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界、アドレス電極と表示電極ＸとＹ間の放電電界のいずれか又は両方を増加させることができる。また、隔壁全体が放電電界増加体でもよい。なお、図４（ｃ−１）〜（ｃ−４）及び図４（ｄ−１）〜（ｄ−４）中、１０は背面基板側の隔壁、１１ａは前面基板側の紙面に対して平行な隔壁、１１ｂは前面基板側の紙面に対して垂直な隔壁を示す。
【００２３】
図５（ａ）は、表示電極Ｙとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図５（ｂ）は、表示電極Ｙ及び格子形状の隔壁４を備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、表示電極ＸとＹが直交するように、隔壁を介して対向させて、２電極対向放電型のＰＤＰを構成する。この場合、背面基板１の隔壁２中又はその表面上、前面基板３の表示電極Ｘに平行な隔壁４中又はその表面上、又は前面基板３の表示電極Ｘに垂直な隔壁４中又はその表面上の少なくとも一箇所に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図５（ｃ）及びＣ−Ｃ線断面図である図５（ｄ）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界を増加させることができる。また、隔壁全体が放電電界増加体でもよい。なお、図５（ｃ）及び図５（ｄ）中、１０は背面基板側の隔壁、１１ａは前面基板側の紙面に対して平行な隔壁、１１ｂは前面基板側の紙面に対して垂直な隔壁を示す。
【００２４】
図６（ａ）は、アドレス電極Ａとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図６（ｂ）は一対の表示電極ＸとＹ及びストライプ状の隔壁４を備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、アドレス電極と表示電極が直交するように、隔壁を介して対向させて、３電極面放電型のＰＤＰを構成する。この場合、背面基板１の隔壁２中又はその表面上、前面基板３の表示電極に平行な隔壁４中又はその表面上、又は前面基板３の表示電極に垂直な隔壁４中又はその表面上の少なくとも一箇所に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図６（ｃ−１）〜（ｃ−３）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界、アドレス電極と表示電極ＸとＹ間の放電電界のいずれか又は両方を増加させることができる。ここで、図７（ａ）と（ｂ）の背面基板１と前面基板３の組み合わせでも、上記図６（ａ）と（ｂ）の背面基板１と前面基板３の組み合わせと同様に面放電型のＰＤＰ形成することができる。また、隔壁全体が放電電界増加体でもよい。なお、図６（ｃ−１）〜（ｃ−３）中、１０は背面基板側の隔壁、１１は前面基板側の隔壁を示す。
【００２５】
図８（ａ）は、表示電極Ｙとストライプ状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図８（ｂ）は表示電極Ｘとストライプ状の隔壁４を備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、表示電極ＸとＹが直交するように、隔壁を介して対向させて、２電極対向放電型のＰＤＰを構成する。この場合、背面基板１の隔壁２中又はその表面上、前面基板３の表示電極に平行な隔壁４中又はその表面上、又は前面基板３の表示電極に垂直な隔壁４中又はその表面上の少なくとも一箇所に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図８（ｃ）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けて、表示電極ＸとＹ間の放電電界を増加させることができる。ここで、上記図８（ｂ）の代わりに図８（ｄ）の前面基板３を用いても上記と同様に対向放電型のＰＤＰ形成することができる。また、隔壁全体が放電電界増加体でもよい。なお、図８（ｃ）中、１０は背面基板側の隔壁、１１は前面基板側の隔壁を示す。
【００２６】
図９（ａ）は、表示電極Ｙと格子形状の隔壁２を備えた背面基板１であり、図９（ｂ）は表示電極Ｘとストライプ状の隔壁４を備えた前面基板３である。背面基板１と前面基板３は、表示電極ＸとＹが直交するように、隔壁を介して対向させて、２電極対向放電型のＰＤＰを構成する。この場合、背面基板１の隔壁２中又はその表面上、前面基板３の表示電極に平行な隔壁４中又はその表面上、又は前面基板３の表示電極に垂直な隔壁４又はその表面上の少なくとも一箇所に放電電界増加体を設置することが好ましい。例えば、ＰＤＰのＢ−Ｂ線断面図である図９（ｃ）及びＣ−Ｃ線断面図である図９（ｄ）の斜線部Ｍで表される部分に放電電界増加体を設けると、表示電極ＸとＹ間の放電電界を増加させることができる。ここで、上記図９（ｂ）の代わりに図９（ｄ）の前面基板３を用いても上記と同様に対向放電型のＰＤＰ形成することができる。また、隔壁全体が放電電界増加体でもよい。なお、図９（ｃ）及び図９（ｄ）中、１０ａは背面基板側の紙面に対して平行な隔壁、１０ｂは背面基板側の紙面に対して垂直な隔壁、１１は全面基板側の隔壁を示す。
【００２７】
放電電界増加体は、ＰＤＰを構成する要素の表面に、蒸着又はその材料を含むペーストを塗布焼成することにより付着させることができる。この方法以外にも、放電電界増加体をＰＤＰを構成する要素を形成するための材料に分散しておき、放電電界増加体が分散した要素を形成してもよい。更に、対応する増加体を与える有機化合物をＰＤＰを構成する要素に分散しておき、それを分解させることにより形成することもできる。なお、放電電界増加体を表面上に設ける場合は、アイランド状〜１０μｍの厚さで、中に含ませる場合は、５〜４０重量％含ませることが好ましい。また、これらを併用してもよい。その結果、放電させたい電極対間の放電電界増加体のインピーダンスは、その部分の放電によるインピーダンスより高くしなければならない。
【００２８】
次に、本発明によれば、基板上に一対の表示電極及びその上に保護層を備えた前面基板と、背面基板とを対向させたＰＤＰであって、保護層の下に放電電界制御体を設けた第２のＰＤＰが提供される。ここで、放電電界制御体は、一対の表示電極からの電界を制御することにより、放電空間内の電界密度、電界分布、電界強度等を制御し、より低い電圧で放電を生じさせうる機能を有する。この放電電界制御体は、ＡＣ型で面放電型のＰＤＰに特に好適に使用することができる。
【００２９】
放電電界制御体は、例えば、ＰＤＰの前面基板の場合、誘電体層と保護層との間、保護層が誘電体層の機能を兼ねるときはこの両機能を持つ絶縁体層と表示電極との間に設置することが好ましい。また、放電電界制御体は、前面基板全面に存在していても（図１０（ａ）参照）、一対の表示電極と隔壁とで規定（画定）されるセル上にのみ存在していても（図１０（ｂ）参照）、表示電極上にのみ存在していてもよい（図１０（ｃ）参照）。図中、５は放電電界制御体を意味する。また、図１０（ｄ）は、図１０（ｂ）のＰＤＰの前面基板側から見た上面図を示している。この図から分かるように放電電界制御体は、ストライプ状の表示電極と平行に設置され、低放電電圧化に寄与している。なお、図１０（ｄ）では、説明のため基板、誘電体層及び保護層を省略している。更に、表示電極と平行に設置される場合の他、セル毎にドット状で設置してもよい。
【００３０】
誘電体層と保護層との間に放電電界制御体を設置した場合について、放電電圧を低下させることができる原理を図１１を用いて説明する。図１１は、基板２７上の一対の表示電極ＸとＹに所定の電圧を印加した場面を表している。図１１から分かるように、表示電極ＸとＹに生じた電荷は、誘電体層２４を経由して保護層２９に転写される。ここで、放電電界制御体５内の双極子６が電界の方向に沿って動くことができるため、表示電極ＸとＹに生じた電荷の距離に比べて、それらに対応する保護層の電荷の距離を近くすることができる。その結果、保護層２９上の電界強度が上がり（電気力線７の間隔が狭くなり）、電圧を低くしても放電させることができる。
【００３１】
放電電界制御体は、低電圧で放電を生じさせうる機能を有するものであれば、どのような材料からなっていてもよい。放電電界制御体は、透明な導電材料からなることが好ましく、具体的には、そのような材料として、酸化錫、酸化インジウム及び酸化亜鉛が挙げられる。この材料以外にも、酸化マグネシウムのような誘電体材料に、金属粉、カーボン粉末を含ませたものも使用することができる。なお、放電電界制御体は、１０4〜１０10Ω・ｃｍの範囲の抵抗値を有するように、材料及び組成を調整されていることが好ましい。抵抗値が１０4Ω・ｃｍより小さいと放電が困難であり、１０10Ω・ｃｍより大きいと放電特性を改善するという本発明の効果が小さくなるため好ましくない。より好ましい抵抗値は、１０6〜１０8Ω・ｃｍの範囲である。
【００３２】
更に、放電電界制御体は、１〜１０μｍ程度に厚く形成することにより、誘電体層としても使用することができる。その場合、抵抗率を制御するために、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム等の誘電性材料を含んでいてもよい。なお、誘電体層を別に備える場合、放電電界制御体の厚さは、０．５〜２μｍ程度であることが好ましい。
【００３３】
放電電界制御体は、蒸着又はその材料を含むペーストを塗布焼成することにより付着させることができる。
【００３４】
第１のＰＤＰは、上記放電電界増加体も備えている。即ち、第１のＰＤＰは、保護層の下に放電電界制御体を備え、表示電極とアドレス電極間に存在するプラズマディスプレイパネルを構成する要素の少なくとも一部に放電電界増加体を備えている。両方を備えることで、上記で説明した、放電電界増加体による表示電極とアドレス電極間の放電電圧と、放電電界制御体による表示電極間の放電電圧とをより低くすることができる。
【００３５】
図１２に両方を備えたＰＤＰの概略断面図を示す。この図では、放電電界増加体８が隣接する帯状隔壁２１間のアドレス電極方向に連通した細長い放電空間内において例えば隔壁の側壁面に設けられ、放電電界制御体５が保護層２９と誘電体層２４の間の隔壁で仕切られた領域に一対の表示電極（２５と２６）全体を覆うようにストライプ状に設けられている。なお、図１２は一例であって、本発明の効果を奏する構成であれば、どのような構成も採用することができる。
【００３６】
【実施例】
以下、本発明の実施例について説明する。なお、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
（放電電界増加体を含むＰＤＰ）
【００３７】
実施例１〜７（参考例）と比較例１及び２
実施例１〜５及び比較例１は面放電型のＰＤＰを用い、基本的な構成は図１に示す構成とした。但し、以下の表１に示すように、最小放電長Ｋ及び最大放電長Ｌを変更した。なお、最小放電長Ｋ及び最大放電長Ｌは、図１３に示す長さを意味する。
【００３８】
実施例６及び７と比較例２は対向放電型のＰＤＰを用い、基本的な構成は図３に示す構成とした。なお、最小放電長Ｋ及び最大放電長Ｌは、隔壁の高さに相当する。
【００３９】
実施例４では、蛍光体に放電電界増加体（酸化インジウム）を２０重量％添加し、それ以外は、隔壁に放電電界増加体（酸化インジウム）を２０重量％添加した。また、実施例５では、放電ガスに８％分圧Ｘｅ−Ｎｅガス（全圧５００ｔｏｒｒ）を使用し、それ以外は５％分圧Ｘｅ−Ｎｅガス（全圧５００ｔｏｒｒ）を使用した。更に、実施例及び比較例とも画素ピッチを１．０８ｍｍとした。
【００４０】
上記実施例及び比較例の放電効率及び放電開始電圧を測定した。結果を表１に示す。なお、放電効率は、比較例１を１．０としたときの相対効率として示している。
【００４１】
【表１】
0004111298.tif 000002
【００４２】
表１から以下のことが分かった。
（１）実施例１と比較例１から、面放電型ＰＤＰにおいて、隔壁に放電電界増加体を使用することで、放電開始電圧を４０Ｖ低下させることができた。このため、放電電流が低下し、放電効率を２０％向上させることができた。
（２）実施例６と比較例２から、対向放電型ＰＤＰにおいて、隔壁に放電電界増加体を使用することで、放電開始電圧を２０Ｖ低下させることができた。このため、放電電流が低下し、放電効率を３０％向上させることができた。
（３）実施例２及び３と比較例１から、面放電型ＰＤＰにおいて、放電開始電圧を同一になるように設定した場合、隔壁に放電電界増加体を使用することで、放電効率を３０〜５０％向上させることができた。
（４）実施例７と比較例２から、対向放電型ＰＤＰにおいて、放電開始電圧を同一になるように設定した場合、隔壁に放電電界増加体を使用することで、放電効率を８０％向上させることができた。
（５）実施例５と比較例１から、Ｘｅの分圧を５％から８％に増加させても、隔壁に放電電界増加体を使用することで、放電開始電圧を上げることなく、放電効率を２０％向上させることができた。
（６）実施例４及び比較例１から、蛍光体層に放電電界増加体を添加することでも、放電効率を向上できることが分かった。
【００４３】
実施例８
図１０（ａ）に示す構成の面放電型ＰＤＰを作製した。なお、放電電界制御体には、スパッタ法により形成された厚さ１．０μｍの酸化錫からなる膜を用いた。
【００４４】
得られたＰＤＰの放電開始電圧を測定したところ、１４０Ｖであった。これに対して、放電電界制御体を設けないＰＤＰの放電開始電圧は、上記比較例１に示すように、２４０Ｖであった。従って、放電電界制御体を設けることにより、放電開始電圧を１００Ｖ低減することができた。
【００４５】
実施例９
図１０(ｂ)に示す構成の面放電型ＰＤＰを作製した。図１０(ｂ)のＰＤＰは、放電電界制御体が、隔壁により仕切られる放電空間（セル）毎に存在すること以外は、図１０(ａ)のＰＤＰと同じ構成である。
【００４６】
図１０(ｂ)のＰＤＰによれば、図１０(ａ)と比べて、隣接するセルへのクロストークを低減することができた。
【００４７】
【発明の効果】
本発明によれば、ＰＤＰに放電電界増加体を設けることにより、放電電流を殆ど変化させないで、面放電型の場合、表示電極間及び表示電極とアドレス間の放電電圧、対向放電型の場合、表示電極間の放電電圧を低下させることができる。また、放電電圧が低下する分だけ、放電長を長くしたり、Ｘｅ分圧を増加させることができるので、放電効率を向上できる。または、駆動回路の低電圧化による低コスト化も可能となる。
【００４８】
更に、放電電界制御体を設けることにより、面放電型のＰＤＰの表示電極間の放電電圧を下げることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】ＰＤＰの概略斜視図である。
【図２】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図３】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図４】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図５】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図６】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図７】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図８】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図９】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図１０】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図１１】本発明のＰＤＰに放電電界制御体を設けた場合の低放電電圧化の原理を説明する図である。
【図１２】本発明のＰＤＰの概略構成図である。
【図１３】本発明の実施例１〜５のＰＤＰの表示電極の放電長の定義を示す図である。
【符号の説明】
１  背面基板
２、４、１０、１０ａ、１０ｂ、１１、１１ａ、１１ｂ、２１  隔壁
３  前面基板
５  放電電界制御体
６  双極子
７  電気力線
８  放電電界増加体
２０  ＰＤＰ
２２  蛍光体層
２３、２７  基板
２４、２８  誘電体層
２５  透明電極
２６  バス電極
２９  保護層
Ａ  アドレス電極
Ｘ、Ｙ  表示電極
Ｋ  最小放電長
Ｌ  最大放電長
Ｍ  放電電界増加体を設けた部分
【図１】
0004111298.tif 000003
【図２】
0004111298.tif 000004
【図３】
0004111298.tif 000005
【図４】
0004111298.tif 000006
【図５】
0004111298.tif 000007
【図６】
0004111298.tif 000008
【図７】
0004111298.tif 000009
【図８】
0004111298.tif 000010
【図９】
0004111298.tif 000011
【図１０】
0004111298.tif 000012
【図１１】
0004111298.tif 000013
【図１２】
0004111298.tif 000014
【図１３】
0004111298.tif 000015