(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンが分散された分散液の作製方法において、
硫酸ペースティング処理により得られたチタニルフタロシアニンのウェットケーキを、乾燥工程を経ることなく、分散手段を用いて、非水溶性ブチラール樹脂が溶解されている２−ブタノン又はテトラヒドロフラン中に分散させると共に、結晶変換させることを特徴とする分散液の作製方法。
【請求項２】
少なくともＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンが分散された分散液において、
硫酸ペースティング処理により得られたチタニルフタロシアニンのウェットケーキを、乾燥工程を経ることなく、分散手段を用いて、非水溶性ブチラール樹脂が溶解されている２−ブタノン又はテトラヒドロフラン中に分散させると共に、結晶変換させたことを特徴とする分散液。
【請求項３】
導電性支持体上に少なくとも感光層を設けた電子写真感光体において、
請求項２に記載の分散液を用いて、該感光層を設けたことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項４】
前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層との積層構成からなることを特徴とする請求項３記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送層が少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする請求項４記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項３乃至５のいずれか一項に記載の電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行う電子写真方法。
【請求項７】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段および請求項３乃至５のいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備してなる電子写真装置。
【請求項８】
少なくとも請求項３乃至５のいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は特定の方法により高機能を発現する分散液を作製する方法、それを用いた電子写真感光体用分散液、その分散液を用いてつくられる電子写真感光体、ならびにその電子写真感光体を用いた電子写真方法及び電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジに関し、詳しくは、繰り返し使用によっても感光体の帯電電位と残留電位の安定性に優れた電子写真感光体、ならびにそれを用いた異常画像発生の少ない電子写真方法、電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機顔料は比較的以前から塗料用のフィラーとして用いられてきた。特に、その色彩の豊かさは無機顔料には無い利点である。また、近年では有機顔料の応用例として、有機光電変換デバイス用材料として脚光を浴びるようになってから、様々な材料、用途が生み出されている。
【０００３】
このような有機顔料を含む膜が成膜されるに当たっては、大面積化が容易な湿式成膜法がその大半を占めている。湿式成膜法により成膜される塗膜の良否は、顔料を含む分散液の良否にほとんど左右されると言っても過言ではない。分散液の良否とは、顔料の分散性が一つの決め手となる。従って、良好な分散液とは顔料がビヒクル中に充分に分散され、その分散状態が長期にわたり継続されるものである。
【０００４】
このような分散液を作製するために、ここまでには様々な分散機・分散システムが提案され、分散効率を上げる方法が考案されてきた。分散液中の顔料の粒子サイズを小さくするためには、一般論として分散メディアのサイズの小さいものを用いるが、顔料が分散されにくいものであると分散力が不足する。これを改良するためにはメディアサイズを大きくするか、分散されやすい顔料を用いる以外にない。前者では最終到達する粒子サイズに限界があるため、後者の方法を開発することが効率的である。しかしながら、分散に関して顔料側からのアプローチはほとんど見あたらない。
【０００５】
一方、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行う光プリンターは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術はプリンターのみならず通常の複写機にも応用され、所謂デジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため今後その需要性が益々高まっていくと予想される。
【０００６】
光プリンターの光源としては現在のところ小型で安価で信頼性の高い半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が多く使われている。現在よく使われているＬＥＤの発光波長は６６０ｎｍであり、ＬＤの発光波長域は近赤外光領域にある。このため可視光領域から近赤外光領域に高い感度を有する電子写真感光体の開発が望まれている。
【０００７】
電子写真感光体の感光波長域は感光体に使用される電荷発生物質の感光波長域によってほぼ決まってしまう。そのため従来から各種アゾ顔料、多環キノン系顔料、三方晶形セレン、各種フタロシアニン顔料等多くの電荷発生物質が開発されている。それらの内、チタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃと略記される）は６００〜８００ｎｍの長波長光に対して高感度を示すため、光源がＬＥＤやＬＤである電子写真プリンターやデジタル複写機用の感光体用材料として極めて重要かつ有用である。
【０００８】
また、カールソンプロセスおよび類似プロセスにおいてくり返し使用される電子写真感光体の条件としては、感度、受容電位、電位保持性、電位安定性、残留電位、分光特性に代表される静電特性が優れていることが要求される。とりわけ、高感度感光体については、くり返し使用による帯電性の低下と残留電位の上昇が、感光体の寿命特性を支配することが多くの感光体で経験的に知られており、チタニルフタロシアニンもこの例外ではない。従って、チタニルフタロシアニンを用いた感光体の繰り返し使用による安定性は未だ十分とはいえず、その技術の完成が熱望されていた。また、これら特徴を持った感光体を長期的に安定に作製可能な分散液（感光層形成液）の製造も要望されていた。
【０００９】
なお、有機感光体は、導電性支持体上に電荷発生物質、電荷輸送物質および結着樹脂などを含む感光層用塗液を浸漬塗工などで成膜するいわゆる単層感光体や、導電性支持体上に電荷発生物質を含む塗液を用いて電荷発生層を形成後、電荷輸送物質を含む塗液を用いて電荷輸送層を形成する積層感光体がある。積層感光体には、画質向上や耐久性の向上などの目的で下引き層や、保護層などが塗工される場合もある。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真感光体を提供することにある。また、前記特徴をもった感光体を長期間安定して作製できる分散液を提供することにある。また、前記特徴をもった分散液の作製方法を提供することにある。本発明の別の目的は、前記特性を維持したまま、耐摩耗性を向上した電子写真感光体を提供することにある。本発明の別の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真方法を提供することにある。本発明の更に別の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジを提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明は有機顔料について次のように考案した。
有機顔料の分散性は、顔料の粉砕性および分散安定性に大別できる。後者は、顔料とビヒクルの塗れ性・粒子サイズ・顔料とビヒクルの比重差などの因子により決定される。一方、前者は一定の分散条件においては、顔料の硬さにより決定される。顔料の硬さは言い換えれば顔料のかさ密度と言える。
顔料のかさ密度は顔料自身の密度のほか、顔料の凝集力によって大きく左右される。有機顔料粒子の最低単位は１次粒子であり、分子間水素結合などにより粒子間の相互作用が生じて１次粒子が集合した２次粒子を形成する。１次粒子の大きさは、アシッドペースティングなど顔料を溶解する手段を用いない限り、顔料の合成過程でほぼ決定される。一方の２次粒子は１次粒子の集合体であるから、顔料合成の後過程によりその状態は変化しうるものである。顔料のかさ密度は、この２次粒子のパッキングの強さによって決定される。
【００１２】
また前述のように、近年有機顔料は光電変換材料として応用されており、一般論として良好な特性を示す材料は凝集力が強く、２次粒子のパッキング性が非常に強い。このため、良好な分散液を作製することが非常に難しくなっている。また、同じ化学構造式で表される材料でも、特定の結晶型のみが特異的な機能を発現する場合も少なくない。このような特定結晶型は化学的なストレス以外に、単純な物理的・機械的なストレスによっても簡単に結晶型が変化してしまう場合がある。このような場合には、分散のような物理的・機械的なストレスを多くかけることは好ましくなく、容易に分散できることが特異的機能を間違いなく発現できる有力な手段となる。
【００１３】
さらに、本発明者は電子写真感光体について次のように考察した。すなわち、前述のように、有機顔料は電子写真感光体の光キャリア発生材料として重要な役割を担っている。有機顔料は電子写真感光体中においては、一般に微粒子の形で存在している。これは、電子写真プロセスにおける画像書込み光を一定の割合で均一に吸収するためである。このため、粒子が大きすぎたり、粒度分布がまばらであったりすると、得られる電子写真感光体は有機顔料を含む感光層（電荷発生層）がきれいな塗膜にならないばかりか、電子写真プロセスにおいて異常画像が発生したりもする。
上記の点から言えば、電荷発生物質としての有機顔料は感光層（電荷発生層）を形成するための分散液中では粒度分布の幅が狭く、粒子サイズが出来る限り小さい方が好ましい。すなわち、分散安定性の高い分散液の作製が、電子写真感光体の成否を握っていると言っても過言ではない。
【００１４】
本発明は、良好な分散安定性を示す顔料分散液の作製法であり、また使用する顔料の結晶性を維持したまま分散液を作製できる方法である。その特徴は、顔料粉末の状態（加熱乾燥された状態）を経ることなく、限りなく１次粒子および結晶型を維持したまま、分散液の作製する方法である。
また、本発明は上記技術によって作製した分散液を用いた感光体は、電子写真プロセス中で用いると、従来問題であった繰り返し使用における帯電性の低下・光感度の低下（残留電位の上昇）を起こすことなく、安定した表面電位を与えるものであることが分かった。これにより、地肌汚れあるいは画像濃度低下といった異常画像の発生が押さえられることが判明し、本発明を完成するに至った。
【００１５】
従って、本発明によれば、第一に、顔料作製における最終工程が結晶型を湿式法にてコントロールする結晶変換工程である工程により作製された有機顔料を用いて分散液を作成する方法において、該結晶変換工程が分散手段を併用していることを特徴とする有機顔料を含む分散液の作製方法が提供される。
【００１６】
第二に、前記作製法において、作製される顔料が乾燥工程を経ることなく該顔料の結晶変換と分散が同時に行われていることを特徴とする上記第一の有機顔料を含む分散液の作製方法が提供される。
【００１７】
第三に、前記作製法において、結晶変換溶媒に樹脂が併用されていることを特徴とする上記第一の有機顔料を含む分散液の作製方法が提供される。
【００１８】
第四に、前記作製法において作製される有機顔料がフタロシアニン系顔料であることを特徴とする上記第一〜三のいずれかに記載の有機顔料を含む分散液の作製方法が提供される。
【００１９】
第五に、前記作製法において作製される有機顔料が、少なくともＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンであることを特徴とする上記第一〜三のいずれかに記載の有機顔料を含む分散液の作製方法が提供される。
【００２０】
第六に、少なくとも溶媒中に有機顔料が分散された電子写真感光体用分散液において、該分散液中に含まれる顔料が、顔料作製の最終工程として結晶型を湿式法にてコントロールされた有機顔料であり、この顔料が乾燥工程を経ずに結晶変換と分散とが同時に行われて得られた顔料であることを特徴とする電子写真感光体用分散液が提供される。
【００２１】
第七に、前記分散液に含有される有機顔料が、少なくともＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンであることを特徴とする上記第六の電子写真感光層用分散液が提供される。
【００２２】
第八に、導電性支持体上に少なくとも感光層を設けた電子写真感光体において、該感光層を形成するための有機顔料を含む分散液が、顔料作製の最終工程として結晶型を湿式法にてコントロールされた有機顔料であり、この顔料が乾燥工程を経ずに結晶変換と分散とが同時に行われて得られた分散液であることを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【００２３】
第九に、前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層との積層構成からなることを特徴とする上記第八の電子写真感光が提供される。
【００２４】
第十に、前記電荷輸送層が少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする上記第九の電子写真感光体が提供される。
【００２５】
第十一に、電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行う電子写真方法において、該電子写真感光体が、少なくとも顔料作製の最終工程として結晶型を湿式法にてコントロールされ、かつ乾燥工程を経ずに結晶変換と分散とが同時に行われた有機顔料を含む分散液を用いて作製された感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真方法が提供される。
【００２６】
第十二に、少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段および電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が、少なくとも顔料作製の最終工程として結晶型を湿式法にてコントロールされ、かつ乾燥工程を経ずに結晶変換と分散とが同時に行われた有機顔料を含む分散液を用いて作製された感光層を、導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置が提供される。
【００２７】
第十三に、少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジであって、該電子写真感光体が、少なくとも顔料作製の最終工程として結晶型を湿式法にてコントロールされ、かつ乾燥工程を経ずに結晶変換と分散とが同時に行われた有機顔料を含む分散液を用いて作製された感光層を、導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明において目的とする結晶形（例えば、ブラック角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンなど）を得る方法は、合成過程において公知の方法による方法、洗浄・精製過程で結晶を変える方法、特別に結晶変換工程を設ける方法が挙げられる。さらに、結晶変換工程をもうける方法の中には溶媒、機械的な負荷による一般的な変換法並びに、チタニルフタロシアニンを硫酸中にて溶解せしめ、この溶液を水に注ぎ得られる無定形結晶を経て上記変換をおこなう硫酸ペースティング法が挙げられる。
このような無定型結晶は上述のように有機溶媒による処理により、特定の結晶型に変換することが可能であり、また、一般に無定型結晶の状態では粒子サイズが非常に細かいことが特徴的である。一般には結晶変換工程の後、乾燥工程を経て所定の結晶型の顔料を得て、これを適当な分散機を用いて適当な溶媒（樹脂を併用することもある）に分散することで分散液を作製する。
【００２９】
先述のように、近年用いられる高機能な顔料はこの乾燥工程により凝集が進み、乾燥後には大きな塊になってしまうことが多い。このような顔料を用いて、粒径の細かい分散液を作製するためには、サイズの小さなメディアを用いて分散することになるが、そのためには乾燥後の大きな塊になった顔料を適当な大きさまで粗粉砕してやるか、分散時間をかなり長くする必要がある。この際、粉砕（あるいは分散）するために必要な物理的（機械的）なストレスが、顔料の結晶型を変えてしまう可能性が高い。このため、せっかく所望の結晶型を結晶変化に処理により得たものの、分散液（感光体）の状態においては、結晶型が一部変化してしまっている状態であることも少なくない。また、結晶型を変化させないように分散を押さえてしまった状態では、分散液中の顔料粒子サイズが大きな状態で、塗膜欠陥が生じやすく、これが異常画像を生み出さす場合がある。
【００３０】
本発明者は、このような欠点に鑑み検討した結果、いくつかのポイントを見いだした。すなわち、
（１）硫酸ぺースティング処理を行ったばかりの無定型結晶は粒子が非常に小さいこと。
（２）硫酸ペースティング処理を行った顔料を乾燥してしまうと、粒子が大きくなること。
（３）硫酸ぺースティング処理を行った顔料がウェット状態のまま結晶変換されると、粒子は小さいままでいられること。
（４）結晶変換した顔料を乾燥してしまうと、粒子が大きくなること。
（５）結晶変換は、処理溶媒と共にバインダー樹脂が共存していても充分に行われること。
（６）硫酸ペースティング処理により生成した不純物は、結晶変換時にかなり取り除かれること。この不純物は、溶媒洗浄（リンス程度でも可能）により取り除かれること、
等である。
【００３１】
上記の観点から、本発明者は、硫酸ペースティング処理を行った無定型結晶の顔料を、乾燥させずに引き続き結晶変換（同時に分散手段を併用する）を行うことが最大のポイントであると導き、本発明を完成するに至ったものである。
【００３２】
本発明により分散液を作製する場合、硫酸ペースティング処理を行った顔料の純度により方法が若干異なることになる。純度が十分に高い場合には、硫酸ペースティング処理を行った顔料（ウェットケーキの状態）を結晶変換溶媒（必要に応じて樹脂を併用する。この場合には、予め樹脂は溶媒に溶解しておく）に投入し、分散手段を併用しつつ、粒子の小ささを維持しながら結晶変換と分散を同時に行って、分散液を作製する。この際の分散手段は公知のあらゆる方法（ボールミル、ビーズミル、サンドミル、アトライターなど）を用いることが出来る。
純度が余り高くない場合には、結晶変換した後に一旦濾過工程を加えて（ただし乾燥はさせない）、ウェット状態のまま結晶変換溶媒（必要に応じて樹脂を併用する）に入れ、分散手段を併用して結晶変換を引き続き行う。この場合、１度目の結晶変換時にはバインダー樹脂を併用しない方が賢明である。
【００３３】
本発明により作製される分散液は、少なくとも顔料（特に有機顔料）を含有する分散液である。この分散液は湿式法により塗膜を形成するために用いられる分散液である。より具体的には、電子写真感光体の電荷発生層の形成に用いられる分散液である。分散液の作製方法は前述の通りであるが、用いられる顔料は結晶型を多く持つ（結晶多型）のものに有効である。その代表例としては、フタロシアニン類が挙げられ、中でもチタニルフタロシアニン（特にＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン）が特に有効である。分散液には、所定の結晶型の顔料、選択された溶媒、必要に応じてバインダー樹脂が併用される。
【００３４】
顔料としてはフタロシアニン類の他にその他の電荷発生材料を併用することも可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００３５】
次いで、本発明により作製される電子写真感光体を図面に沿って説明する。
図１は、本発明に用いられる電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体３１上に、電荷発生材料と電荷輸送材料を主成分とする単層感光層３３が設けられている。図２および図３は本発明に用いられる電子写真感光体の別の構成例を示す断面図であり、電荷発生材料を主成分とする電荷発生層３５と、電荷輸送材料を主成分とする電荷輸送層３７とが、積層された構成をとっている。
【００３６】
導電性支持体３１としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体３１として用いることができる。
【００３７】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものも、本発明の導電性支持体３１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などがあげられる。
また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂があげられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００３８】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロンなどの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体３１として良好に用いることができる。
【００３９】
次に感光層について説明する。感光層は単層でも積層でもよいが、説明の都合上、先ず電荷発生層３５と電荷輸送層３７で構成される場合から述べる。
【００４０】
電荷発生層３５は、有機顔料を主成分とする層である。これは前述の方法により作製された分散液を製膜してなる層である。
必要に応じて電荷発生層３５に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等があげられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
【００４１】
ここで用いられる溶剤としては、例えばイソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられる。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。電荷発生層３５の膜厚は、０.０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０.１〜２μｍである。
【００４２】
電荷輸送層３７は、電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００４３】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。電荷輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２,４,７−トリニトロ−９−フルオレノン、２,４,５,７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２,４,５,７−テトラニトロキサントン、２,４,８−トリニトロチオキサントン、２,６,８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２-ｂ〕チオフェン−４−オン、１,３,７−トリニトロジベンゾチオフェン−５,５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００４４】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−ガルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラジン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、または２種以上混合して用いられる。
【００４５】
結着樹脂としてはポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００４６】
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は５〜１００μｍ程度とすることが好ましい。ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。
【００４７】
また、電荷輸送層には電荷輸送物質としての機能と結着樹脂の機能を持った高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これら高分子電荷輸送物質から構成される電荷輸送層は耐摩耗性に優れたものである。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できるが、トリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、（１）〜（１０）式で表される高分子電荷輸送物質が良好に用いられ、これらを以下に例示し、具体例を示す。
【００４８】
【化１】
0004180177.tif 000002
式中、Ｒ1，Ｒ2，Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5，Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ，ｐ，ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ，ｊは組成を表し、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９、ｎは繰り返し単位数を表し５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表される２価基を表す。
【化２】
0004180177.tif 000003
式中、Ｒ101，Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表す。ｌ，ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＳＯ−，−ＳＯ2−，−ＣＯ−，−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表す。）または、
【化３】
0004180177.tif 000004
式中、ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表す。ここで、Ｒ101とＲ102，Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。
【００４９】
【化４】
0004180177.tif 000005
式中、Ｒ7，Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５０】
【化５】
0004180177.tif 000006
式中、Ｒ9，Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4，Ａｒ5，Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５１】
【化６】
0004180177.tif 000007
式中、Ｒ11，Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7，Ａｒ8，Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５２】
【化７】
0004180177.tif 000008
式中、Ｒ13，Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10，Ａｒ11，Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1，Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５３】
【化８】
0004180177.tif 000009
式中、Ｒ15，Ｒ16，Ｒ17，Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13，Ａｒ14，Ａｒ15，Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表し同一であっても異なっていてもよい。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５４】
【化９】
0004180177.tif 000010
式中、Ｒ19，Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17，Ａｒ18，Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５５】
【化１０】
0004180177.tif 000011
式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ20，Ａｒ21，Ａｒ22，Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５６】
【化１１】
0004180177.tif 000012
式中、Ｒ22，Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24，Ａｒ25，Ａｒ26，Ａｒ27，Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５７】
【化１２】
0004180177.tif 000013
式中、Ｒ26，Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29，Ａｒ30，Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（１）式の場合と同じである。
【００５８】
本発明において電荷輸送層３７中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂に対して０〜３０重量％程度が適当である、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は結着樹脂に対して０〜１重量％が適当である。
【００５９】
次に感光層が単層構成３３の場合について述べる。単層感光層は、上気した分散液に、電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。さらに、この感光層には上述した電荷輸送材料を添加した機能分離タイプとしても良く、良好に使用できる。また、必要により、可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００６０】
結着樹脂としては、先に電荷輸送層３７で挙げた結着樹脂をそのまま用いるほかに、電荷発生層３５で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。もちろん、先に挙げた高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。結着樹脂１００重量部に対する、電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましくさらに好ましくは５０〜１５０重量部である。単層感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を必要ならば電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコートなどで塗工して形成できる。単層感光層の膜厚は５〜１００μｍ程度が適当である。
【００６１】
本発明の電子写真感光体には、導電性支持体３１と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００６２】
これらの下引き層は前述の感光層の如く適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａ１2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2，ＳｎＯ2，ＴｉＯ2，ＩＴＯ，ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００６３】
本発明の電子写真感光体には、感光層保護の目的で、保護層が感光層の上に設けられることもある。保護層に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。保護層にはその他、耐摩耗性を向上する目的でポリテトラフルオロエチレンのような弗素樹脂、シリコーン樹脂、及びこれらの樹脂に酸化チタン、酸化錫、チタン酸カリウム等の無機材料を分散したもの等を添加することができる。保護層の形成法としては通常の塗布法が採用される、なお保護層の厚さは０．１〜１０μｍ程度が適当である。また、以上のほかに真空薄膜作製法にて形成したａ−Ｃ，ａ−ＳｉＣなど公知の材料を保護層として用いることができる。
【００６４】
本発明においては感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく通常の塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００６５】
次に図面を用いて本発明の電子写真方法ならびに電子写真装置を詳しく説明する。
【００６６】
図４は、本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図であり、以下に示すような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００６７】
図４において、感光体１は導電性支持体上に前述の方法により作製された分散液を用いて製膜した感光層が設けられてなる。感光体１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。帯電チャージャー３、転写前チャージャー７、転写チャージャー１０、分離チャージャー１１、クリーニング前チャージャー１３には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
【００６８】
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００６９】
また、画像露光部５、除電ランプ２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７０】
かかる光源等は、図４に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光が照射される。
【００７１】
さて、現像ユニット６により感光体１上に現像されたトナーは、転写紙９に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、ファーブラシ１４およびブレード１５により、感光体より除去される。クリーニングは、クリーニングブラシだけで行なわれることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
【００７２】
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。
これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００７３】
図５には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。感光体２１は前述の方法により作製された分散液を用いて製膜した感光層を有しており、駆動ローラ２２ａ，２２ｂにより駆動され、帯電器２３による帯電、光源２４による画像露光、現像（図示せず）、帯電器２５を用いる転写、光源２６によるクリーニング前露光、ブラシ２７によるクリーニング、光源２８による除電が繰返し行なわれる。図５においては、感光体２１（勿論この場合は支持体が透光性である）に支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【００７４】
以上の図示した電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図５において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、画像露光、除電露光の照射を支持体側から行ってもよい。
【００７５】
一方、光照射工程は、画像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、画像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【００７６】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図６に示すものが挙げられる。感光体１６は、導電性支持体上に前述の方法により作製された分散液を用いて製膜した感光層を有してなるものである。感光体１６は、導電性支持体上に特定のＸ線回折スペクトルを与えるＴｉＯＰｃ感光層を有してなるものである。
【００７７】
【実施例】
以下、本発明を実施例を挙げて説明するが、本発明はこれら実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
【００７８】
実施例１
まず、ブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にある結晶形（いわゆるＹ型）のチタニルフタロシアニン顔料の具体的な合成例を述べる。
（顔料製造例）
フクロジニトリル５２．５部と１−クロロナフタレン４００部を撹拌混合し、窒素気流下で四塩化チタン１９部を滴下する。滴下終了後、徐々に２００℃まで昇温し、反応温度を１９０℃〜２１０℃の問に保ちながら５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷し１３０℃になったところで熱時ろ過し、ついで１−クロロナフタレンで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し４２．２部の粗チタニルフタロシアニン顔料を得た。得られた熱水洗浄処理した粗チタニルフタロシアニン顔料を９６％硫酸１００部に３〜５℃下で撹拌し、溶解し、ろ過した。得られた硫酸溶液を氷水３５００部中に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。このウェットケーキ６部およびブチラール樹脂４部を溶解した２−ブタノン３２０部を直径２ｍｍのジルコニアボールを入れたガラスポットに投入し、ボールミルにより２時間分散し、分散液を得た（これを分散液１とする）。
【００７９】
得られた水洗後のウェットケーキおよび分散液の部を乾固し、その粉末についてのＸ線回折スペクトルを以下に示す条件で測定した。
Ｘ線管球  Ｃｕ、    電圧４０ｋＶ、            電流２０ｍＡ、
走査速度１°／分、  走査範囲３°〜４０°      時定数２秒、
【００８０】
ウェットケーキの乾燥品のＸ線回折スペクトルを図７に示す。得られたウェットケーキ中の顔料は不定形を有していることが分かる。
また、実施例１より得られた分散液中のチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回折スペクトルを図８に示す。得られたチタニルフタロシアニン顔料はブラッグ角２θの最大回折ピークが２７．２°±０．２°にある結晶形を有していることが分かる。
【００８１】
実施例２
実施例１で得られた硫酸ペースティング処理後のウェットケーキ６部およびブチラール樹脂４部を溶解したテトラヒドロフラン３２０部を直径０．２ｍｍのジルコニアビーズの入ったビーズミル分散機で分散した以外は実施例１と全く同様にして分散液を作製した（これを分散液２とする）。
【００８２】
参考例１
実施例１で得られた硫酸ペースティング処理後のウェットケーキ６部および２−ブタノン３２０部（ブチラール樹脂は加えない）を実施例１と同じ条件でボールミルを行い、分散液に実施例１で用いたブチラール樹脂４部を後から溶解した以外は実施例１と同様にして分散液を作製した（これを分散液３とする）。
【００８３】
比較例１
実施例１で得られた硫酸ペースティング処理後のウェットケーキ６部を２−ブタノン３２０部（ブチラール樹脂は加えない）で結晶変換を行い、濾過した後、８０℃で１日真空乾燥を行い、顔料粉体を得た。この顔料を用いて、以下の組成で実施例１と同様にボールミル分散を行い、分散液を作製した（これを分散液４とする）。
前記のチタニルフタロシアニン粉末                                ６部
ポリビニルアセタール                                            ４部
２−ブタノン                                                ３２０部
【００８４】
比較例２
比較例１におけるボールミル分散時間を１２時間に変更した以外は比較例１と同様にして分散液を作製した（これを分散液５とする）。
【００８５】
比較例３
比較例１における結晶変換溶媒ならびに分散溶媒を２−ブタノンからテトラヒドロフランに変更した以外は比較例１と全く同様にして分散液を作製した（これを分散液６とする）。
【００８６】
比較例４
比較例３におけるボールミル分散時間を１２時間に変更した以外は比較例１と同様にして分散液を作製した（これを分散液７とする）。
【００８７】
上記実施例１、２、参考例１および比較例１〜４で作製した分散液（分散液１〜７）の平均粒径をＣＡＰＡ７００（堀場製作所社製）にて測定した。結果を表１に示す。また、各分散液を室温暗所にて１ヶ月静置保存し、分散液の様子を観察した。更に、分散液を乾固し、粉末とした後、その粉末のＸ線回折スペクトルを前記の方法で測定した。これらの結果も併せて表１に示す。
【００８８】
【表１】
0004180177.tif 000014
表１より、分散液５、７は粒径が小さく、沈降性も良好であるが、結晶型が一部変化していることが分かる。また分散液１、２、３は、粒径も小さく、保存後においても安定した分散液であるっことが分かる。一方、分散液４、６は粒子が大きく、沈降性が大きいことが分かる。
【００８９】
実施例３、４および比較例５、６
電鋳ニッケルベルト上に下記組成の下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、積層感光体を作製した。
〔下引き層塗工液〕
二酸化チタン粉末  １５部
ポリビニルブチラール  ６部
２−ブタノン  １５０部
〔電荷発生層塗工液〕
実施例３には前記分散液１を用い、実施例４には前記分散液２を用い、比較例５には前記分散液５を用い、比較例６には前記分散液７を用いた。
〔電荷輸送層塗工液〕
ポリカーボネート  １０部
下記構造式の電荷輸送物質  ８部
【化１３】
0004180177.tif 000015
塩化メチレン  ８０部
【００９０】
このようにしてなる電子写真感光体を図５に示す電子写真プロセス（ただし、クリーニング前露光は無し）に装着し、画像露光光源を７８０ｍｍの半導体レーザー（ポリゴンミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して５０００枚の印刷を行い、その時の画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と５０００枚後に測定した。結果を表２に示す。
【００９１】
【表２】
0004180177.tif 000016
表２より、実施例３、４の電子写真感光体は繰返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることが分かる。
【００９２】
実施例５、参考例２および比較例７、８
アルミニウムシリンダー表面を陽極酸化処理した後封孔処理を行った。この上に、下記電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥して各々０．２μｍ厚の電荷発生層、２０μｍ厚の電荷輸送層を形成し、本発明の電子写真感光体を作製した。
〔電荷発生層塗工液〕
実施例５には前記分散液１を用い、参考例２には前記分散液３を用い、比較例７には前記分散液４を用い、比較例８には前記分散液６用いた。
〔電荷輸送層塗工液〕
下記構造式の電荷輸送物質  ７部
【化１４】
0004180177.tif 000017
ポリカーボネート  １０部
塩化メチレン  ８０部
【００９３】
実施例６、参考例３および比較例９、１０
実施例５、参考例２および比較例７、８で用いた分散液を室温暗所にて１ヶ月静置保存し、それぞれ実施例５、参考例２と同様にして感光体を作製した。
【００９４】
このようにしてなる電子写真感光体を図６に示す電子写真用プロセスカートリッジに装着した後、画像形成装置に搭載した。画像露光光源を７８０ｍｍの半導体レーザー（ポリゴンミラーによる画像書き込み）とした。連続して５０００枚の印刷を行い、初期および５０００枚目の画像を評価した。表３より分散液６、７を用いた場合（実施例５、６及び参考例２、３の感光体）には、繰り返し使用後および分散保存後にも良好な画像が得られることがわかる。
【００９５】
【表３】
0004180177.tif 000018
【００９６】
実施例７
実施例５における支持体を電鋳ニッケル・ベルトからアルミシリンダーに変えた以外は実施例５と全く同様にして感光体を作製した。
【００９７】
実施例８
実施例７の電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例７と全く同様にして感光体を作製した。
〔電荷輸送層塗工液〕
下記構造式の高分子電荷輸送物質  １０部
【化１５】
0004180177.tif 000019
塩化メチレン  １００部
【００９８】
実施例９
実施例７の電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例７と全く同様にして感光体を作製した。
〔電荷輸送層塗工液〕
下記構造式の高分子電荷輸送物質  １０部
【化１６】
0004180177.tif 000020
塩化メチレン  １００部
【００９９】
上記の実施例７〜９の各電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０ｎｍに発光を持つＬＤとした）、連続して一万枚の印刷を行い、その時の画像を初期と一万枚後に評価した。また、電荷輸送層の膜厚の変化（減少量）を測定した。結果を表４に示す。
【０１００】
【表４】
0004180177.tif 000021
表４から実施例７〜９の電子写真感光体は特に優れた耐摩耗性を示していることがわかる。
【０１０１】
【発明の効果】
本発明によれば、特定の作製方法によって作製された分散液を用いて製造される感光体は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真感光体である。また、長期の保存によっても上述の安定した特性を維持できる分散液が提供される。また、前記特性を維持したまま、耐摩耗性を向上した電子写真感光体が提供される。また、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真方法が提供される。さらに、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明で用いられる電子写真感光体の模式断面図。
【図２】本発明で用いられる別の電子写真感光体の模式断面図。
【図３】本発明で用いられる更に別の電子写真感光体の模式断面図。
【図４】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図。
【図５】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図。
【図６】本発明の代表的な電子写真装置を説明するための概略図。
【図７】実施例１で得られたウェットケーキの乾燥品のＸ線回折スペクトル。
【図８】実施例１により得られた分散液中のチタニルフタロシアン顔料のＸ線回折スペクトル。
【図９】比較例４で得られた分散液中のチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回折スペクトル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004180177.tif 000028
【図８】
0004180177.tif 000029
【図９】
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