(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
緯入れ用メインノズルの噴射作用によって経糸開口内へ緯糸を緯入れするジェットルームにおいて、
前記緯入れ用メインノズル内の糸通路からの緯糸の抜けを防止するためにエア流によって緯糸を把持するエア式把持手段を設け、
前記エア式把持手段は、
前記緯入れ用メインノズルのノズルボディに接続された把持ノズルと、
前記緯入れ用メインノズルのスレッドガイドに該スレッドガイド内の糸通路と交差するように貫設されて前記把持ノズルと接続され、前記スレッドガイド内にある緯糸の中途部分が前記把持ノズルからの噴射エアにより屈曲把持される把持用エア通路とからなるジェットルームにおける緯糸把持装置。
【請求項２】
前記エア式把持手段の把持位置は、前記緯入れ用メインノズル内の前記糸通路と前記緯入れ用メインノズルへ供給される圧力エアとの合流開始部よりも上流側の糸経路に設けた請求項１に記載のジェットルームにおける緯糸把持装置。
【請求項３】
緯入れされる緯糸は糸の長さ方向に伸縮可能な伸縮糸であり、前記緯入れ用メインノズルの緯入れ用噴射による伸張状態において前記把持位置と緯入れ用メインノズルの出口との距離の長さになる前記伸縮糸が、前記緯入れ用噴射が停止された状態の自由状態において前記把持位置と前記合流開始部との距離よりも長くなるような位置に前記把持位置が設定されている請求項２に記載のジェットルームにおける緯糸把持装置。
【請求項４】
前記緯入れ用メインノズルの上流側に緯入れ補助用のタンデムノズルを備えており、前記タンデムノズルは緯入れ用エア噴射以外に微噴射を行なう請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載のジェットルームにおける緯糸把持装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、緯入れ用メインノズルの噴射作用によって経糸開口内へ緯糸を緯入れするジェットルームにおいて緯入れ用メインノズルからの糸抜けを防止する装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
特開平５−２７２０３３号公報、特開平５−２７９９４０号公報、特開平５−２８７６３９号公報に開示されるように、緯入れ用メインノズルにおける微噴射作用は緯入れ用メインノズルからの糸抜け防止に有効である。スパンデックスヤーンのような伸縮性の高い緯糸の場合には製織時における緯入れ用メインノズルの高圧の緯入れ用噴射作用によって引き伸ばされるが、前記緯入れ用噴射作用が停止しているときには伸縮性の高い緯糸は縮む。前記微噴射作用は伸縮糸の縮みを抑制し、緯入れ用メインノズルからの伸縮糸の糸抜けが防止される。しかし、微噴射作用を受ける緯糸部位に撚り戻りが生じたり、芯材である弾性糸の周りにカバードヤーン（飾り糸）を巻き付けたスパンデックスヤーンの場合には前記カバードヤーンが微噴射作用によって飛ばされてしまうといった不具合が生じ、織布に傷が生じる。
【０００３】
実開昭５１−１２４１５９号公報には緯入れ用メインノズルからの糸抜けを防止する装置が開示されている。この従来公報には緯糸を機械的に挟んで積極的に把持する装置が開示されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
緯糸を緯入れする期間では機械式把持装置の把持作用から緯糸を解放する必要があり、可動把持体と固定把持体とによる緯糸の把持及び解放の繰り返しが高速で行われる。このような可動把持体と固定把持体とによる高速の把持及び解放の繰り返しは、緯糸を適正な力で把持するための把持力の適正設定を難しくする。緯糸を把持する力が過小であれば糸抜け防止の確実性が損なわれる。緯糸を把持する力が過大であれば緯糸が損傷を受け易い上、可動把持体あるいは固定把持体が損傷を受け、緯糸を適正に把持できなくなる。即ち、緯糸把持装置の信頼性は低い。
【０００５】
本発明は、緯糸把持装置の信頼性を向上することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
そのために請求項１の本発明では、緯入れ用メインノズル内の糸通路からの緯糸の抜けを防止するためにエア流によって緯糸を把持するエア式把持手段を設け、前記エア式把持手段は、前記緯入れ用メインノズルのノズルボディに接続された把持ノズルと、前記緯入れ用メインノズルのスレッドガイドに該スレッドガイド内の糸通路と交差するように貫設されて前記把持ノズルと接続され、前記スレッドガイド内にある緯糸の中途部分が前記把持ノズルからの噴射エアにより屈曲把持される把持用エア通路とからなるようにした。
【０００７】
エア式把持手段による緯糸の把持及び解放は圧力エアの供給及びその停止の高速の繰り返しによって行われる。しかし、圧力エアの供給及びその停止の高速の繰り返しによる緯糸の把持及び解放がエア式把持手段及び緯糸に悪影響を与えることはない。又、エア式把持手段の把持力はエア噴射圧の調整によって容易に適正設定できる。
【０００８】
請求項２の発明では、請求項１において、前記エア式把持手段の把持位置は、前記緯入れ用メインノズル内の前記糸通路と前記緯入れ用メインノズルへ供給される圧力エアとの合流開始部よりも上流側の糸経路に設けた。
【０００９】
前記合流開始部よりも下流側の糸経路に前記把持位置を設けることは難しく、前記合流開始部よりも上流側の糸経路は前記把持位置の設定位置として好適である。
【００１０】
請求項３の発明では、請求項２において、緯入れされる緯糸は糸の長さ方向に伸縮可能な伸縮糸であり、前記緯入れ用メインノズルの緯入れ用噴射による伸張状態において前記把持位置と緯入れ用メインノズルの出口との距離の長さになる前記伸縮糸が、前記緯入れ用噴射が停止された状態の自由状態において前記把持位置と前記合流開始部との距離よりも長くなるような位置に前記把持位置を設定した。
【００１１】
このような把持位置の設定は、緯入れ用メインノズルの緯入れ用噴射を緯糸に確実に作用させ、緯入れ不良が発生することはない。
【００１２】
請求項４の発明では、請求項１乃至請求項３のいずれか１項において、前記緯入れ用メインノズルの上流側に緯入れ補助用のタンデムノズルを備えており、前記タンデムノズルは緯入れ用エア噴射以外に微噴射を行なうようにした。
【００１３】
タンデムノズルの微噴射は緯入れ用メインノズルからの糸抜け防止に寄与する。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した第１の実施の形態を図１〜図７に基づいて説明する。
【００１５】
図１〜図３に示すように、緯糸チーズ１１，１２から供給される緯糸Ｙ１，Ｙ２は巻付方式の緯糸測長貯留装置１３，１４の糸巻付面１３１，１４１に巻付貯留される。緯糸Ｙ１，Ｙ２を糸巻付面１３１，１４１に巻き付ける糸巻付管１３２，１４２は巻付モータ１３３，１４３により回転駆動される。
【００１６】
糸巻付面１３１，１４１上に巻付貯留された緯糸Ｙ１，Ｙ２は電磁ソレノイド１５，１６によって駆動される係止ピンの出没によって糸巻付面１３１，１４１からの引出しを制御される。糸巻付面１３１，１４１の近傍には反射式光電センサ型の緯糸解舒検出器１７，１８が設置されている。緯糸解舒検出器１７，１８は糸巻付面１３１，１４１からの緯糸Ｙ１，Ｙ２の解舒を検出する。緯糸解舒検出器１７，１８から出力される解舒検出信号は織機制御コンピュータＣに送られ、織機制御コンピュータＣは緯糸解舒検出器１７，１８からの緯糸解舒情報及び織機回転角度検出用のロータリエンコーダ１９からの織機回転角度情報に基づいて電磁ソレノイド１５，１６の励消磁を制御する。この励消磁制御によって糸巻付面１３１，１４１と係止ピンとの係合及び糸巻付面１３１，１４１からの係止ピンの離間が行われ、糸巻付面１３１，１４１からの巻付緯糸の引出し解舒及び解舒阻止が行われる。
【００１７】
糸巻付面１３１，１４１上の巻付緯糸は、タンデムノズル２０，２１及び緯入れ用メインノズル２２，２３の噴射作用によって経糸Ｔの開口内へ緯入れされる。タンデムノズル２０，２１には緯入れ用エア供給管路２４，２５及び微噴射用エア供給管路２６，２７が並列接続されている。緯入れ用エア供給管路２４，２５上には電磁開閉弁２８，２９が介在されており、微噴射用エア供給管路２６，２７上にはスピードコントロールバルブ３０，３１が介在されている。スピードコントロールバルブ３０，３１はタンデムノズル２０，２１における微噴射の強さを調整するためのものである。
【００１８】
緯入れ用メインノズル２２，２３には緯入れ用エア供給管路３２，３３、カットブロー用エア供給管路３４，３５及び糸通し用エア供給管路３６，３７が並列接続されている。緯入れ用エア供給管路３２，３３上には電磁開閉弁３８，３９が介在されており、カットブロー用エア供給管路３４，３５上には電磁開閉弁４０，４１が介在されている。糸通し用エア供給管路３６，３７上には手動式の開閉弁４２，４３が介在されている。緯入れ用メインノズル２２，２３への糸通しには開閉弁４２，４３が開かれる。
【００１９】
図４に示すように、緯入れ用メインノズル２２は、ノズルボディ４４と、ノズルボディ４４の筒内に嵌入結合された加速管４５と、ノズルボディ４４の筒内に螺合されたスレッドガイド４６と、スレッドガイド４６をノズルボディ４４に固定するためのロックナット４７とからなる。スレッドガイド４６の入口側にはセラミック製の摺接ガイドピース４６１が嵌合固定されている。スレッドガイド４６の先端側は小径部４６２となっており、この小径部４６２の中間には複数の位置決めフィン４６３が周方向に配列されている。位置決めフィン４６３の先端はノズルボディ４４の内周壁に接している。加速管４５は、ノズルボディ４４に嵌合された基管４５１と、基管４５１に嵌合連結された細管４５２とからなる。スレッドガイド４６の先端部は基管４５１の管内に入りこんでおり、スレッドガイド４６の先端部の外周壁面と基管４５１の内周壁面との間にはテーパ状のエア流路が形成されている。
【００２０】
緯入れ用エア供給管路３２から供給されるエアは、ノズルボディ４４の内周壁面と小径部１７２の外周壁面との間のエア流路、基管４５１内及び細管４５２内を流れる。スレッドガイド４６内及び加速管４５内を通る緯糸Ｙ１はスレッドガイド４６の先端４６４よりも先の加速管４５内でエア流による推進力を受ける。
【００２１】
緯入れ用メインノズル２３はノズルボディ４４を共通として緯入れ用メインノズル２２と同じ構成となっている。緯入れ用メインノズル２３のスレッドガイド４６内及び加速管４５内を通る緯糸Ｙ２は、スレッドガイド４６の先端よりも先の加速管４５内で緯入れ用エア供給管路３３から供給されるエア流による推進力を受ける。
【００２２】
図４に示すように、ノズルボディ４４には箱形の把持基体４８が取り付けられている。把持基体４８にはセラミック製の糸ガイド４９，５０が各緯入れ用メインノズル２２，２３のスレッドガイド４６と対向するように止着されている。図６に示すように、把持基体４８には把持ノズル５１，５２が止着されている。把持ノズル５１，５２の噴射方向は、糸ガイド４９，５０と各緯入れ用メインノズル２２，２３のスレッドガイド４６との間の糸経路と交差するようにしてある。把持ノズル５１，５２には糸把持用エア供給管路５３，５４が接続されている。把持基体４８にはエア逃し細孔４８１，４８２が形成されている。エア逃し細孔４８１の群の中心は把持ノズル５１の噴射軸線上にあり、エア逃し細孔４８２の群の中心は把持ノズル５２の噴射軸線上にある。
【００２３】
図１〜図３に示すように、糸把持用エア供給管路５３，５４上には電磁開閉弁５５，５６及び圧力調整弁５７，５８が介在されている。
緯入れ末端側には緯糸検出器５９が設置されており、緯入れが正常に行われた場合には緯糸Ｙ１，Ｙ２の先端は緯糸検出器５９の設置位置まで到達する。織機制御コンピュータＣは、緯糸検出器５９が緯糸を検出しない場合には緯入れ異常と判断し、電磁開閉弁３８，３９、電磁カッター６０及び電磁ソレノイド１５，１６の励消磁制御を停止するとともに、織機駆動モータＭ及び巻付モータ１３３，１４３の作動を停止する。
【００２４】
緯入れ用メインノズル２２，２３の直下には緯入れ阻止ノズル６１が設置されており、直上には緯糸導入ダクト６２が対向設置されている。緯糸導入ダクト６２の出口の後方には吸引パイプ６３が設置されており、吸引パイプ６３の出口側が図示しないダストボックスに向けて湾曲されているとともに、この湾曲部には吸引ノズル６４が接続されている。
【００２５】
緯入れ用メインノズル２２，２３、緯入れ阻止ノズル６１、緯糸導入ダクト６２、及び吸引パイプ６３はいずれもスレイ上に装着されており、スレイの揺動に伴って一体的に揺動する。これら各部材２２，２３，６１，６２，６３の揺動領域の後方には緯糸引き取りモータ６５が設置されており、その上方にはエアシリンダ６６が設置されている。緯糸引き取りモータ６５には駆動ローラ６７が作動連結されており、エアシリンダ６６の駆動ロッドには被動ローラ６８が取り付けられている。被動ローラ６８はエアシリンダ６６の突出動作によって駆動ローラ６７に圧接される。
【００２６】
エアシリンダ６６の駆動ロッドにはリミットスイッチ型の緯糸検出器６９が取り付けられている。緯糸検出器６９の検知針６９１はエアシリンダ６６の突出動作に伴って緯糸導入ダクト６２と吸引パイプ６３との間の領域を掃過する。緯糸検出器６９は緯糸導入ダクト６２と吸引パイプ６３との間における緯糸の有無を検出する。
【００２７】
緯入れ阻止ノズル６１及び吸引ノズル６４はいずれも電磁開閉弁７０，７１を介して図示しない圧力エア供給タンクに接続されている。又、エアシリンダ６６は３方弁型の電磁弁７２を介して前記圧力エア供給タンクに接続されている。
【００２８】
緯入れ用メインノズル２２，２３の噴射口と緯糸導入ダクト６２の入口との間には電磁カッター７３が配設されている。電磁カッター７３、電磁開閉弁７０，７１、電磁弁７２及び緯糸引き取りモータ６５は、織機駆動モータＭ、巻付モータ１３３，１４３、電磁ソレノイド１５，１６、電磁開閉弁２８，２９，３８〜４１，５５，５６、電磁カッター６０とともに織機制御コンピュータＣの指令制御を受ける。
【００２９】
製織時には織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁２８，２９，３８，３９を励消磁制御し、タンデムノズル２０，２１及び緯入れ用メインノズル２２，２３が織機１回転毎に緯入れのための噴射を行なう。緯入れされた緯糸Ｙ１，Ｙ２は筬打ち直後に電磁カッター６０によって切断分離される。この切断の前後にわたって電磁開閉弁４０，４１が励磁され、カットブロー用エア供給管路３４，３５からエアが緯入れ用メインノズル２２，２３へ供給される。緯入れ用メインノズル２２，２３に連なる緯糸の先端部は切断ショックによってバックする。このバック量が大きいと緯糸が緯入れ用メインノズル２２，２３から抜けるが、カットブロー用エア供給管路３４，３５から供給されるエア流が緯糸のバックを受け止め、切断ショックによる糸抜けが防止される。
【００３０】
図７の波形Ｍ１は電磁開閉弁３８の励消磁を表し、波形Ｍ２は電磁開閉弁３９の励消磁を表す。波形Ｔ１は電磁開閉弁２８の励消磁を表し、波形Ｔ２は電磁開閉弁２９の励消磁を表す。又、織機制御コンピュータＣは波形Ａ１，Ａ２で示すように電磁開閉弁５５，５６の励消磁を制御する。電磁開閉弁５５，５６は緯入れ開始タイミングθ１の直前から励磁を停止し、緯入れ終了タイミングθ２の直後に励磁を再開する。図示しない製織停止スイッチのＯＮ操作、あるいは経糸切れを検出する図示しない経糸切れ検出器からの経糸切れ検出信号の発信が行われると、織機制御コンピュータＣは以後の電磁開閉弁２８，２９，３８，３９の励磁、及び電磁開閉弁５５，５６の消磁を中止する。
【００３１】
電磁開閉弁５５，５６の励磁状態では把持ノズル５１，５２がエア噴射を行ない、電磁開閉弁５５，５６の消磁状態では把持ノズル５１，５２がエア噴射を行なわない。図４では把持ノズル５１がエア噴射状態にあり、糸ガイド４９とスレッドガイド４６との間で緯糸Ｙ１が把持ノズル５１の噴射作用を受けている。把持ノズル５１からの噴射エアはエア逃し細孔４８１から把持基体４８の外部へ漏洩し、把持ノズル５１の噴射作用を受ける緯糸Ｙ１はエア逃し細孔４８１の存在する４８の内面に押接される。緯糸Ｙ１は把持ノズル５１の噴射作用による前記内面への押し付けによって把持される。
【００３２】
緯糸検出器５９が緯入れミスを検出した場合には、織機制御コンピュータＣは予め設定された緯入れパターンに基づいて緯入れミスした緯糸がＹ１，Ｙ２のいずれかを把握する。緯糸Ｙ１が緯入れミスを起こした場合、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁３８の励消磁制御及び電磁カッター６０の開閉制御を停止し、同時に電磁開閉弁７０の所定時間励磁を指令する。電磁開閉弁７０の所定時間励磁により緯入れ阻止ノズル６１が所定時間噴射する。又、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁４０を所定時間励磁し、カットブロー用エア供給管路３４から緯入れ用メインノズル２２へエアが供給される。さらに電磁ソレノイド１５が励磁され、緯入れ１回分の後続緯糸Ｙｅがカットブロー用エア供給管路３４からのエア流によって緯入れ用メインノズル２２から射出される。緯入れ用メインノズル２２から射出された後続緯糸Ｙｅは緯入れ阻止ノズル６１の所定時間噴射によって緯糸導入ダクト６２内へ吹き入れられ、緯入れミスしたミス糸Ｙｍに後続する後続緯糸Ｙｅの緯入れ阻止が行われる。
【００３３】
その後、電磁開閉弁７１及び電磁弁７２の励磁により後続緯糸Ｙｅが図２に示すようにローラ６７，６８間に把持される。この状態では緯糸検出器６９が後続緯糸Ｙｍを検出する。この検出結果に基づいて織機制御コンピュータＣが電磁カッター７３を作動し、後続緯糸Ｙｅが電磁カッター７３によって緯入れ用メインノズル２２から切断分離される。この切断の前後にわたって電磁開閉弁４０が励磁され、カットブロー用エア供給管路３４からエアが緯入れ用メインノズル２２へ供給される。カットブロー用エア供給管路３４から供給されるエア流は切断ショックに伴う緯糸のバックを受け止め、切断ショックによる糸抜けが防止される。そして、図３に示すように、緯糸引き取りモータ６５の作動によりミス糸Ｙｍが後続緯糸Ｙｅを手掛かりとして織布Ｗの織前Ｗ１から分離除去される。
【００３４】
図７（ｂ）は緯糸Ｙ１が緯入れミスしたときの電磁開閉弁２８，３８，４０，５５及び電磁ソレノイド１５の励消磁タイミングを表すタイミングチャートである。織機回転角度θ３は織機制御コンピュータＣが緯入れミス発生の判断を行なったタイミングである。織機回転角度θ４は電磁カッター７３の作動タイミングである。波形Ｍ１ｍは電磁開閉弁３８の励消磁を表し、波形Ｔ１ｍは電磁開閉弁２８の励消磁を表す。波形Ａ１ｍは電磁開閉弁５５の励消磁を表し、波形Ｃｍは電磁開閉弁４０の励消磁を表す。波形Ｓｍは電磁ソレノイド１５の励消磁を表す。把持ノズル５１からのエア噴射は織機回転角度θ３から電磁カッター７３の作動タイミングθ４の直後まで行われない。
【００３５】
本実施の形態では、スパンデックスヤーンのような伸縮性の高い緯糸Ｙ１，Ｙ２が使用されている。図４の矢印Ｒで示す把持ノズル５１，５２からのエア噴射軸線は緯糸Ｙ１，Ｙ２に対する把持位置を表す。矢印Ｒで表す把持位置と先端４６４との間の距離の長さＬの緯糸Ｙ１，Ｙ２は緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用噴射によって緯入れ用メインノズル２２，２３の出口から延出する。即ち、緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用噴射による伸張状態において前記把持位置と緯入れ用メインノズル２２，２３の出口との距離の長さになる緯糸Ｙ１，Ｙ２が、前記緯入れ用噴射が停止された状態の自由状態において前記把持位置と前記合流開始部との距離Ｌよりも長くなる。
【００３６】
第１の実施の形態では以下の効果が得られる。
（１-1）緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用エア噴射がないときには、緯糸Ｙ１，Ｙ２は把持基体４８及び把持ノズル５１から構成されるエア式把持手段によって把持される。このような把持作用は緯入れ用メインノズル２２，２３からの緯糸Ｙ１，Ｙ２の抜けを防止する。エア式把持手段による緯糸Ｙ１，Ｙ２の把持及び解放は圧力エアの供給及びその停止の高速の繰り返しによって行われる。しかし、エア流による把持基体４８の内面に対する緯糸Ｙ１，Ｙ２の押し付けは、機械式把持装置の把持作用に比べてソフトである。従って、圧力エアの供給及びその停止の高速の繰り返しによる緯糸Ｙ１，Ｙ２の把持及び解放が緯糸Ｙ１，Ｙ２に悪影響を与えることはない。
（１-2）エア流による把持基体４８の内面への緯糸Ｙ１，Ｙ２の接触はソフトであるため、把持基体４８の内面が傷つくおそれは少ない。万一、把持基体４８の内面の緯糸Ｙ１，Ｙ２との接触部位が損傷してもこの接触部位への緯糸押し付け力は変わらないため、把持力が変わることはない。従って、糸抜け防止機能は経時変化することなく安定確保される。
（１-3）エア式把持手段の把持力を左右する把持ノズル５１，５２における噴射圧は、圧力調整弁５７，５８の圧力調整によって容易に変更設定できる。このような噴射圧設定の容易性は、緯糸Ｙ１，Ｙ２の糸種類に応じた把持力の適正設定の容易性をもたらす。
（１-4）スレッドガイド４６の小径部４６２の先端４６４は、緯入れ用メインノズル２２，２３内の糸通路と、緯入れ用メインノズル２２，２３へ供給される圧力エアとの合流開始部となる。エア式把持手段における把持位置は先端４６４よりも上流側である。先端４６４よりも下流側の糸通路では緯入れ用エアが高速で流れる所であり、このような高速のエア流の流路と交差するようにに把持用エア流を生成させる構成は緯入れ用エアの円滑な流れを阻害する。又、揺動する緯入れ用メインノズル２２，２３の下流にエア式把持手段を設置することも織布Ｗの織端と緯入れ用メインノズル２２，２３の先端との間隔の関係から困難である。即ち、先端４６４の下流側にエア式把持手段の把持位置を設けることは難しく、先端４６４よりも上流側の糸経路は前記把持位置の設定位置として好適である。特に、緯入れ用メインノズル２２，２３の入口、即ちスレッドガイド４６の入口よりも上流側にエア式把持手段を設置する構成は、従来構成の緯入れ用メインノズル２２，２３をそのまま使えるために簡便である。
（１-5）矢印Ｒで表す把持位置と先端４６４との間の距離の長さＬの緯糸Ｙ１，Ｙ２は緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用噴射によって緯入れ用メインノズル２２，２３の出口から延出する。即ち、緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用噴射がないときには緯糸Ｙ１，Ｙ２の先端部は緯入れ用メインノズル２２，２３内に引っ込むが、エア式把持手段によって把持されている緯糸Ｙ１，Ｙ２の先端部は先端４６４よりも下流側に延出する。従って、緯入れ用メインノズル２２，２３の緯入れ用噴射は緯糸Ｙ１，Ｙ２の先端部に確実に作用し、緯入れ不良が発生することはない。
（１-6）タンデムノズル２０，２２の微噴射は、緯入れ用メインノズル２２，２３とタンデムノズル２０，２１との間の緯糸Ｙ１，Ｙ２の縮みを防止して緯入れ用メインノズル２２，２３からの糸抜け防止に寄与する。緯糸Ｙ１，Ｙ２の先端部以外への微噴射の作用が緯糸Ｙ１，Ｙ２に悪影響を与えることはない。
【００３７】
次に、図８の第２の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態では、第１の実施の形態における微噴射用エア供給管路２６，２７に代えて機械式把持機構７４，７５がタンデムノズル２０，２１と緯入れ用メインノズル２２，２３との間の糸経路上に配置されている。機械式把持機構７４，７５の把持及び解放のタイミングはエア式把持手段の把持及び解放のタイミングと同じである。
【００３８】
機械式把持機構７４，７５は、緯入れ用メインノズル２２，２３とタンデムノズル２０，２１との間の緯糸Ｙ１，Ｙ２の縮みを防止して緯入れ用メインノズル２２，２３からの糸抜け防止に寄与する。
【００３９】
次に、図９の第３の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態では、網７６が把持ノズル５１，５２と対向して把持基体４８に止着されている。把持ノズル５１，５２の噴射時には緯糸Ｙ１，Ｙ２は網７６に押し付けられて把持される。網７６は押し付けられた緯糸Ｙ１，Ｙ２を不動保持する上で好適である。
【００４０】
次に、図１０の第４の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態では、通気性のあるモケット７７が把持ノズル５１，５２と対向して把持基体４８に止着されている。把持ノズル５１，５２の噴射時には緯糸Ｙ１，Ｙ２はモケット７７に付着把持される。把持ノズル５１，５２からの噴射エアはモケット７７を透過してエア逃し孔４８３から逃される。モケット７７は押し付けられた緯糸Ｙ１，Ｙ２を不動保持する上で好適である。
【００４１】
次に、図１１（ａ），（ｂ）の第５の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
この実施の形態では、４つの緯入れ用メインノズル７８，７９，８０，８１の各スレッドガイド４６の入口側に把持基体８２が取り付けられており、４つの把持ノズル８３，８４，８４，８６が把持基体８２に止着されている。把持ノズル８３の噴射方向は緯入れ用メインノズル７８のスレッドガイド４６を通る緯糸の糸経路と交差し、把持ノズル８４の噴射方向は緯入れ用メインノズル７９のスレッドガイド４６を通る緯糸の糸経路と交差する。把持ノズル８５の噴射方向は緯入れ用メインノズル８０のスレッドガイド４６を通る緯糸の糸経路と交差し、把持ノズル８６の噴射方向は緯入れ用メインノズル８１のスレッドガイド４６を通る緯糸の糸経路と交差する。把持基体８２には４群のエア逃し細孔８２１，８２２，８２３，８２４が把持ノズル８３〜８６と対向するように形成されている。
【００４２】
この実施の形態の構成によれば４種類の緯糸を緯入れする場合にも信頼性の高いエア式把持手段を用いて糸抜け防止を達成することができる。
次に、図１２の第６の実施の形態を説明する。第１の実施の形態と同じ構成部には同じ符号が付してある。
【００４３】
この実施の形態では、把持ノズル５１がノズルボディ４４に接続されている。スレッドガイド４６には把持用エア通路４６５がスレッドガイド４６内の糸通路と交差するように貫設されている。把持用エア通路４６５は把持ノズル５１に連なっており、把持ノズル５１からの噴射エアはスレッドガイド４６内の糸通路を横切って把持用エア通路４６５を流れる。ノズルボディ４４にはエア逃し細孔４４１が把持ノズル５１と対向して形成されている。把持ノズル５１からの噴射エアは把持用エア通路４６５を通過してエア逃し細孔４４１から逃される。
【００４４】
この実施の形態では、エアによる把持位置が第１の実施の形態の場合よりも前記合流開始部に近づく。そのため、緯入れ用エア噴射の停止時における自由状態の緯糸の先端が前記合流開始部よりも上流側に戻るおそれが一層少なくなる。
【００４５】
又、スレッドガイド４６内の糸通路の径が小さいため、把持ノズル５１のエア噴射径を第１の実施の形態の場合よりも小さくすることができる。そのため、エア把持力が第１の実施の形態の場合よりも大きくなり、緯糸把持の確実性が向上する。
【００４６】
本発明では、以下のような実施の形態も可能である。
（１）タンデムノズルの上流側に機械式把持機構を配置すること。
（２）緯入れ用メインノズルに微噴射用エア供給管路を接続し、微噴射用エア供給管路上にスピードコントロールバルブを介在すること。微噴射によって悪影響を受けにくい緯糸を使用する場合には微噴射を併用して糸抜け防止を行ない、微噴射によって悪影響を受けやすい緯糸を使用する場合にはスピードコントロールバルブをスピード零状態にして微噴射を行わないようにすればよい。
（３）１つの緯入れ用メインノズルのみを備えたジェットルーム、あるいは３つの緯入れ用メインノズルを備えたジェットルーム、さらには５つ以上の緯入れ用メインノズルを備えたジェットルームに本発明を適用すること。
【００４７】
【発明の効果】
以上詳述したように本発明では、緯入れ用メインノズル内の糸通路からの緯糸の抜けを防止するためにエア流によって緯糸を把持するエア式把持手段を設けたので、緯糸把持装置の信頼性を向上し得るという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態を示す緯入れ装置付近の図。
【図２】ミス糸処理状態を示す図。
【図３】ミス糸処理状態を示す図。
【図４】要部側断面図。
【図５】要部平面図。
【図６】図５のＸ−Ｘ線断面図。
【図７】（ａ），（ｂ）はエア式把持手段におけるエア噴射タイミングを表すタイミングチャート。
【図８】第２の実施の形態を示す緯入れ装置付近の図。
【図９】第３の実施の形態を示す要部平面図。
【図１０】第４の実施の形態を示す要部縦断面図。
【図１１】第５の実施の形態を示し、（ａ）は要部縦断面図。（ｂ）は側面図。
【図１２】第６の実施の形態を示す要部側断面図。
【符号の説明】
２０，２１…タンデムノズル、２２，２３…緯入れ用メインノズル、２６，２７…微噴射用エア供給管路、４６４…先端、４８…把持基体、５１，５２…把持ノズル、５３，５４…エア式把持手段を構成する糸把持用エア供給管路、５５，５６…エア式把持手段を構成する電磁開閉弁、Ｙ１，Ｙ２…緯糸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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