(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の機関作動モードで作動可能なマルチモード内燃機関であって、
機関本体と、
機関本体内に形成された燃焼チャンバと、
吸気を前記燃焼チャンバへ送出するための吸気システムと、
機関が均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動する間は第一の燃料を前記燃焼チャンバ内へと送出し、機関が事前混合チャージ圧縮点火モード及び前記均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動する間は第二の燃料を前記吸気システムと前記燃焼チャンバの内の少なくとも一方へ送出する、前記機関本体に取り付けられた燃料送出システムと、
前記均一チャージデュアル燃料過渡モードを介して、前記事前混合チャージ圧縮点火モードと、ディーゼルモード又はスパーク点火モードの少なくとも１つのモードとの間で、第１の燃料及び第２の燃料の量を制御することにより機関トルクを一定レベルに維持しつつ、機関作動を移行する制御システムと、
を含むマルチモード内燃機関。
【請求項２】
機関が前記ディーゼルモードで作動する際には、前記燃料送出システムに前記第一の燃料を前記燃焼チャンバへ送出させ、前記制御システムが前記ディーゼルモードと前記均一チャージデュアル燃料過渡モードとの間で機関動作を移行する、請求項１に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項３】
前記制御システムは、ｉ）前記ディーゼルモードにおいて前記燃料送出システムに前記第一の燃料の基本量を前記燃焼チャンバへ送出させ、ｉｉ）第１の燃料及び第２の燃料の量を制御することにより機関トルクを一定のレベルで維持し、機関を前記均一チャージデュアル燃料過渡モードにするために、前記第一の燃料の前記基本量を減少させる一方、機関動作を前記均一チャージデュアル燃料過渡モードへと移行させる際に、前記燃料送出システムに前記第二の燃料の量を前記吸気システムと前記燃焼チャンバの内の少なくとも一方へ送出させる、請求項２に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項４】
前記制御システムは更に、前記燃料送出システムに前記第二の燃料の量を増加させる一方、前記第一の燃料の前記基本量を減少させる、請求項３に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項５】
前記制御システムは更に、前記燃焼チャンバにおける燃焼開始を制御し、前記燃焼の開始が前記第一の燃料の基本量の送出に先立って起きるように調整する、請求項４に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項６】
前記制御システムは更に、均一チャージデュアル燃料過渡モードにおいて、前記燃料送出システムに前記第一の燃料を初期パイロット量として前記燃焼チャンバにおける燃焼開始に先立って送出させる、請求項４に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項７】
前記制御システムは更に、前記第一の燃料の前記基本量の送出に先立って燃焼開始が生じるように、前記燃料送出システムに前記第一の燃料の前記初期パイロット量を増加させる、請求項６に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項８】
前記制御システムはさらに、事前混合点火後噴射モードへと機関を作動するときに、前記事前混合チャージ圧縮点火モードにおいて前記燃焼チャンバにおける前記第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼開始後に、前記燃料送出システムに前記第一の燃料の点火後噴射を前記燃焼チャンバへ送出させる、請求項２に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項９】
前記制御システムは更に、前記事前混合チャージ圧縮点火モードにおいて、前記燃焼チャンバ内の前記第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼の開始に先立って、前記燃料送出システムに前記第一の燃料を初期パイロット量として送出させる、請求項２に記載のマルチモード内燃機関。
【請求項１０】
複数の機関作動モードで作動可能なマルチモード内燃機関であって、
機関本体と、
機関本体内に形成された燃焼チャンバと、
吸気を前記燃焼チャンバへ送出するための吸気システムと、
機関が均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動する間は第一の燃料を前記燃焼チャンバ内へと送出し、機関が事前混合チャージ圧縮点火モード及び前記均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動する間は第二の燃料を前記吸気システムと前記燃焼チャンバの内の少なくとも一方へ送出する、前記機関本体に取り付けられた燃料送出システムと、
前記均一チャージデュアル燃料過渡モードを介して、前記事前混合チャージ圧縮点火モードと、ディーゼルモード又はスパーク点火モードの少なくとも１つのモードとの間で、第１の燃料及び第２の燃料の量を制御することにより機関トルクを一定レベルに維持しつつ、機関作動を移行する制御システムと、
を含み、
前記第一の燃料がディーゼル燃料、灯油及びガソリンの内の一つであって、前記第二の燃料が天然ガス及びプロパンの内の一つである、
マルチモード内燃機関。
【請求項１１】
複数の機関動作モードで動作され、複数のモード間で動作を移行させる、内燃機関の動作方法であって、
事前混合チャージ圧縮モードで機関を作動するステップと、
均一チャージデュアル燃料過渡モードで機関を作動するステップと、
前記均一チャージデュアル燃料過渡モードを介して、前記事前混合チャージ圧縮点火モードと、ディーゼルモード又はスパーク点火モードの少なくとも１つのモードとの間で、第１の燃料及び第２の燃料の量を制御することにより機関トルクを一定レベルに維持しつつ、機関作動を移行するステップとを含む、
内燃機関の作動方法。
【請求項１２】
前記ディーゼルモードで機関を作動するステップと、前記ディーゼルモードと前記事前混合チャージ圧縮点火モードとの間で機関作動を移行させる際に、前記均一チャージデュアル燃料過渡モードで機関を作動するステップとを更に含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
機関がすべての作動モードにおいて単一燃料のみを用いる、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記単一燃料がディーゼル燃料である、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
事前混合点火後噴射モードにおいて機関を作動するステップと、前記ディーゼルモードで機関をスタートするステップと、第一の機関負荷範囲の間に機関作動を前記事前混合チャージ圧縮点火モードへ移行するステップと、前記第一の機関負荷範囲より高負荷となる第二の機関負荷の範囲の間に前記事前混合チャージ圧縮点火モードと事前混合点火後噴射モードとの内の一方において機関を作動するステップと、前記第二の機関負荷範囲より高負荷となる第三の機関負荷の範囲の間に前記事前混合チャージ圧縮点火モードと前記事前混合点火後噴射モードのうちの一方から前記ディーゼルモードへ機関作動が移行するステップとを更に含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記単一燃料を複数の機関燃焼チャンバに供給するステップと、燃焼開始のタイミングを調整するために前記複数の機関燃焼チャンバに対する各々の前記単一燃料の量を調整するステップとを更に含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
機関の複数の燃焼チャンバの各々に吸気バルブを設けるステップと、燃焼の開始を制御するために夫々の燃焼チャンバの有効圧縮比を制御する各吸気バルブの開放のタイミングを制御するステップとをさらに含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
燃焼特性を感知し、燃焼特性信号を生成し、前記燃焼特性信号に基づいて燃焼の開始を制御するステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１９】
ｉ）前記ディーゼルモードの際に第一の燃料の基本量を前記燃焼チャンバへ送出するステップと、ｉｉ）機関作動を前記均一チャージデュアル燃料過渡モードへ移行する際には、第二の燃料の量を吸気システムと燃焼チャンバとの内の少なくとも一方へと送出し、一方で第１の燃料及び第２の燃料の量を制御することにより機関トルクを一定のレベルで維持し、機関を前記均一チャージデュアル燃料過渡モードするために、前記第一の燃料の前記基本量を減少させるステップとをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項２０】
前記第一の燃料の前記基本量を減少させ、一方で前記第二の燃料の量を増加させるステップをさらに含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記均一チャージデュアル燃料過渡モードにおいて、燃焼開始に先立って、前記第一の燃料を初期パイロット量として送出するステップをさらに含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
前記第一の燃料の前記初期パイロット量を、前記第二の燃料の前記基本量の送出に先立って燃焼を開始させるために、増加させるステップをさらに含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
機関を事前混合点火後噴射モードで作動するために、前記事前混合チャージ圧縮点火モード時に前記燃焼チャンバにおける第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼開始後に、第一の燃料の点火後噴射を機関の燃焼チャンバへ送出するステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項２４】
前記事前混合チャージ圧縮点火モード時に、前記燃焼チャンバにおける第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼開始に先立って、第一の燃料を初期パイロット量として機関の燃焼チャンバへ送出するステップをさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一般的に、事前混合チャージ圧縮点火モード、ディーゼルモード及び／又はスパーク点火モードを含む異なる作動モードにおいて及びそのモード間の移行において作動する内燃機関に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ほとんど７５年にわたって、内燃機関は、人類の主要な動力源とされてきた。その重要性、又はその完成度を探求するために費やされた工学研究の努力は、評価してもしきれないほどである。内燃機関技術は円熟し、よく理解されているため、たいていのいわゆる「新しい」技術設計は、周知の代替的な変種の中から選択されたものを組み合わせた設計に過ぎない。例えば、向上した出力トルクカーブは、機関燃料の経済性を犠牲にすることで容易に達成することができる。エミッション低減又は向上した信頼度は、コストの増大を伴うことで達成できる。さらに増大したパワー及び寸法及び／又は重量の減少などの他の目的も、通常は燃料の経済性と低コストの二つを犠牲にすることで達成できる。
【０００３】
現代の設計者が直面する難易度は、燃料効率の維持又は改善の一方、政府の指示によるエミッション低減規準に対応する必要性によって顕著に増大している。機関設計の成熟した本質の観点からすれば、今日、商業的に可能な基本機関設計のさらなる革新から、向上した機関パフォーマンス及びエミッション低減の両方を抽出することは大変に困難である。米国及び他の国々によって将来にわたって規定されるエミッション基準の段階的拡大の一連の観点からすれば、これらの革新に対する必要性はさらに大きくなる。これらの規準を満たそうとする試みには、完全に新しい機関設計を探求する設計者も含まれる。
【０００４】
これまで、ピストン往復すなわちロータリー内燃機関ならびにディーゼル及びスパーク点火機関の、二つの主流の形態が存在していた。これらの機関のタイプは、類似した構造及び機械仕事を有し、各々が互いに大きく異なる明確な作動特質を備える。ディーゼル及びスパーク点火機関は、簡潔なしかし明確な手段を用いて燃焼開始（ＳＯＣ）を効果的に制御する。ディーゼル機関は、ＳＯＣを燃料噴射のタイミングによって制御する。スパーク点火機関においては、ＳＯＣは、スパークのタイミングによって制御される。結果として、ディーゼル及びスパーク点火機関の利点及び不利な点には重要な相違がある。スパーク点火された天然ガス又はガソリン機関は、ディーゼル機関を越える重大な利点として、極度に低いＮＯｘ及び微粒子エミッションレベルを達成する能力を有する。ディーゼル機関が（乗用車ガソリン機関及び希薄燃焼天然ガス機関のような）事前混合チャージスパーク点火機関を越える重大な利点は、より高い熱的効率である。ディーゼル機関のより高い効率に関する第一の重要な理由は、事前混合チャージスパーク点火機関（事前混合チャージスパーク点火機関における圧縮比はノックを防ぐために比較的低く保たれなければならない）に比してより高い圧縮比である。ディーゼル機関のより高い効率に関する第二の重要な理由は、スロットルを伴わないディーゼル機関のパワー出力制御の能力にある。これによって、事前混合チャージスパーク点火された機関におけるスロットルのロスは排除され、ディーゼル機関の部分負荷における顕著に高い効率につながる。しかしながら典型的なディーゼル機関は、事前混合チャージスパーク点火された機関においては可能である非常に低いＮＯｘエミッション及び微粒子エミッションレベルを達成することができない。ディーゼル燃焼の混合している制御された本質のために、燃料の大きな摩擦が、微粒子エミッションにつながるとして周知のきわめて濃い燃料等量比で存在する。一方、事前混合チャージスパーク点火された機関は、希薄であるか又は化学量論的にそれに近似する傾向がある、ほぼ均一の空燃混合気を有し、これが極めて低い微粒子エミッションにつながる。他の考察としては、ディーゼル機関における混合している制御された燃焼は、燃料と空気が高温をもたらす近似の化学量論的な等量比で存在するときに生じる。次に、高温は高いＮＯｘエミッションを引き起こす。一方、希薄燃焼事前混合チャージスパーク点火された機関はそれらの燃料をさらに希薄な等量比で燃焼させ、その結果として顕著に低温となり、これがより低いＮＯｘエミッションにつながる。化学量論的な事前混合チャージスパーク点火された機関は、一方で、高いＮＯｘエミッションを有する。これは、化学量論的な燃焼から生じる炎の高温による。しかし、仮想的無酸素排気によって、三元触媒を伴ってＮＯｘエミッションを極めて低いレベルまで減少させることが可能になる。
【０００５】
比較的最近は、事前混合チャージ圧縮点火（ＰＣＣＩ）又は均一チャージ圧縮点火（ＨＣＣＩ）を実用化する他のタイプの機関を探求している機関設計者もいる。これらは、以下において集合的にＰＣＣＩとして参照される。ＰＣＣＩ原理で作動する機関は、燃焼開始するために相対的に良く事前混合された燃料／空気混合気の自己点火に依存する。重要なのは、燃料と空気は、シリンダの上流、例えば吸気ポート、又はシリンダ内で、点火が生じるかなり前に混合される。混合の程度は、所望の燃焼特性に基づいて違っていてもよい。ある種の機関は、燃料と空気が均一又は均一に近似した状態に混合されるように設計及び／又は作動される。さらに、機関は特に、層状化の程度が小さい、均一性では劣る事前混合を作り出すように設計及び／又は作動されてもよい。いずれの例においても、混合気は点火される前に事前混合された状態で存在し、混合気が自己点火するまで圧縮される。こうして、ＰＣＣＩ燃焼は以下のように特徴付けられ、１）燃料の大部分は、点火の時点までにチャージすべてから燃焼可能な混合気を生成するために空気と十分に事前混合され、２）点火は、燃焼開始のまさに始まりであって、圧縮点火によって開始される。ディーゼル機関と異なり、ＰＣＣＩにおける燃料送出のタイミング、例えば噴射のタイミングは、点火のタイミングには強い影響を及ぼさない。好ましくは、ＰＣＣＩ燃焼は、混合気の大部分又は全てが燃焼中に濃厚な状態を保つ典型的なディーゼル機関サイクルと違って、有利に排出を減少させるために混合気のほとんどが顕著に化学量論よりも希薄であることによって特徴付けられる。
【０００６】
ＰＣＣＩ燃焼原理で作動する機関は、ディーゼル機関の、現在のスパーク点火された機関のそれよりもさらに低いＮＯｘ及びパーティキュレートの排出レベルを提供しつつ、卓越した燃料経済性を提供する可能性を有するため、最近の広範囲な研究開発の対象となってきた。米国特許第４，７６８，４８１号、５，５３５，７１６号及び５，８３２，８８０号の全てが、機関内のＰＣＣＩ燃焼を制御するための機関及び方法を開示する。研究者は、均一チャージ圧縮点火（ＨＣＣＩ）と同様に、「活性化熱−雰囲気燃焼」（ＳＡＥ科学論文第７９０５０１号、２月２６日〜３月２日、１９７９）を略した「ＡＴＡＣ」、トヨタ総研を略した「ＴＳ」（ＳＡＥ科学論文第７９０８４０号、９月１０日〜１３日、１９７９）及び「圧縮点火された均一チャージ」を略した「ＣＩＨＣ」（ＳＡＥ論文第８３０２６４号、１９８３）などさまざまな他の名称を、関連したＰＣＣＩ燃焼に用いてきた。これら全ての用語は、以下においては集合的にＰＣＣＩとして参照される。
【０００７】
ＰＣＣＩ燃焼が向上した燃料経済性及び実質的に減少された排出につながるとしても、冷えたスタートアップから機関負荷のさまざまなレベルに渡る作動状況の広い幅において、機関がＰＣＣＩモードで作動するのは困難である。例えば、ＳＡＥ科学論文第７９０５０１号においては、２ストローク機関において幅広い速度範囲にわたって低負荷レベルでＰＣＣＩ燃焼（ＡＴＡＣ）を生じさせることができると報じている。ＰＣＣＩ燃焼を達成するためには、以下の状況が重要である。シリンダに供給される混合気の量及び空燃比はサイクルからサイクルにおいて同一でなければならない。掃気の「直接性」及び速度は、シリンダ内に残余している残留ガスの正確な状況を確定するためにサイクル規律性を有する必要がある。燃焼チャンバ壁の温度は、適切でなければならない。掃気通路インレットは、クランクケースの底部に位置していなければならない。極めて軽い負荷ではチャージ温度が低すぎるためにＰＣＣＩでは都合が悪い。極めて高い負荷では残留ガスが低すぎるためにＰＣＣＩでは都合が悪い。この領域の間ではＰＣＣＩ燃焼は都合がよい。
【０００８】
結果として、研究は複合的燃焼モードで作動する能力を有する機関を志向してきた。例えば、１９８９年９月２５日のスリング、Ｒ．による「均一チャージ圧縮点火（ＨＣＣＩ）機関」と題されたＳＡＥ科学論文第８９２０６８号では、４ストローク機関におけるＰＣＣＩの作動について調査している。この論文は、スタートアップ時及び高負荷においては従来的なスパーク点火モードで、部分負荷時およびアイドル中はＰＣＣＩモードで作動される機関を提案する。他では、低負荷から中程度負荷の範囲においてＰＣＣＩモードで作動しつつ、機関のスタートに際し、アイドリングのようなもっとも低い負荷状況及び高負荷時において、スパーク点火が燃焼を開始するためにうまく用いられる２ストロークモーターサイクル機関を製造した。スパーク点火及びＰＣＣＩモードの間の変換は、電子制御ユニットによって制御される。ＳＡＥ論文第９２０５１２号及び第９７２８７４号では、ＰＣＣＩ燃焼をスパーク点火燃焼と比較した実験結果を開示しているが、作動モード間の移行がもっとも効果的に達成される方法を特に教示することはできなかった。ドイツ特許第１９８１８５９６号においても、少なくとも低負荷においてはＰＣＣＩモードで、高負荷時にはスパーク点火モードで機関を作動する過程を開示している。
【０００９】
他の努力として、ディーゼル燃焼作動モードとＰＣＣＩ方モードとを組み合わせにも焦点が当てられてきた。例えば、「ディーゼル燃料の均一チャージ圧縮混合（ＨＣＣＩ）」と題されたＳＡＥ論文９７１６７６号では  ディーゼル燃焼モードでのスタートを含み、機関の温度が安定した時点でＰＣＣＩモードへ配列される機関のテスト結果を報告している。米国特許第５，８７５，７４３号においては、最初の既定範囲内の機関速度及び負荷値を示す機関作動パラメータに対応してディーゼル燃焼モードで、および第二の既定範囲内の機関速度及び負荷を示す機関作動パラメータに対応してＰＣＣＩモードで作動する機関を開示する。概して、機関は、低負荷及び高負荷時にはディーゼルモードで作動し、他の状況下ではＰＣＣＩモードで作動される。従来的なディーゼルモードで機関が駆動される速度及び負荷の範囲ならびにＰＣＣＩモードへと切り替えられる速度及び負荷の範囲を規定するために、参照表が用いられてもよい。ミスファイア又はノックが検知された場合、ＰＣＣＩモードは調整されるか、又は機関はディーゼルモードに切り替えられる。ディーゼルモードからＰＣＣＩモードへの移行は主に、燃料の初期の噴射と混合のための直列燃料インジェクタとポートインジェクタとの間の切り替えによって、又は直列噴射のタイミングを変えることによって達成される。
【００１０】
１９９７年８月２２日に出願された特許明細書第０８／９１６，４３７号（国際特許明細書第ＰＣＴ／ＵＳ９７／１４８１５号として発行された）は、現在、本発明の譲受人に譲渡され、複合燃焼モードを含む機関及び方法を開示する。この機関は、機関の作動状況に基づいて従来的なディーゼルモード及び／又はスパーク点火モードならびにＰＣＣＩモード間で切り替えられる。
【００１１】
機関、及び機関作動方法が必要であって、これには、さらに効果的であってさらに効率的なＰＣＣＩモードならびにディーゼルモード及びスパーク点火モードの一つ又は両方との間の作動と移行とを含む。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の一般的な目的は、実用的なマルチモード機関と多様なモードにおける機関作動の方法及び多様なモード間での効果的かつ効率的な移行によって、先行技術における困難を克服することである。
【００１３】
本発明の他の目的は、最小の複雑性及び最大の頑健性を有し、効率を最大化する、マルチモード内燃機関を提供することである。
【００１４】
さらに本発明の他の目的は、天然ガスの使用を最大化し、ディーゼルフロー率を最小化する、ディーゼルモードの間で移行する能力を有するマルチモード内燃機関を提供することである。
【００１５】
さらに本発明の他の目的は、マルチモード機関及び、より高いガス置換率を達成し、それによってＢＴＵ毎の天然ガスのより低いコストのために作動コストを減少させる制御システムを提供することである。
【００１６】
本発明のさらなる目的は、なめらかに制御された動力送出及び機関からの音の品質を得るために、作動／燃焼の多様なモードにおいてなめらかに移行する能力を有するマルチモード機関を提供することである。
【００１７】
本発明のさらなる目的は、マルチモード機関及び多様な作動モード間を移行するために効果的に機関を均一チャージデュアル燃料過渡モードに位置付ける能力を有する制御システムを提供することである。
【００１８】
本発明のさらなる目的は、マルチモード機関及び排出、特に窒素酸化物及び微粒子エミッションを最適に最小化し、効率性を最大化することで機関を制御する制御スキームを提供することである。
【００１９】
本発明のさらに他の目的は、冷えた機関をさらに容易にスタートさせ、次に、機関作動状況に基づいて一つ又はそれ以上のほかのモードへと移行できるようにするマルチモード機関を提供することである。
【００２０】
本発明のさらなる目的は、多様な燃焼モードを通じて単一燃料で作動する能力を有するマルチモード機関を提供することである。
【００２１】
本発明のさらなる目的は、機関トルクを本質的に一定に維持しつつ迅速に等量比を変化させることで、スパーク点火モードとＰＣＣＩモードとの間で効果的に作動を移行する能力を有するマルチモード機関を提供することである。
【００２２】
本発明のさらなる目的は、きわめて重度の、破壊的なノック、ミスファイア、一酸化炭素排出及び／又は望ましくないレベルの非燃焼炭化水素を回避しつつ、作動モード間で機関作動を移行させる能力を有するマルチモード機関を提供することである。
【００２３】
さらに本発明の他の目的は、多様なモードの間及び多様なモード間の移行の間に、安定した燃焼、低排出、受容可能なレベルの圧力及び最適の効率を確実にするために、燃焼開始のタイミングのような燃焼イベントの特性を効果的に制御する、マルチモード機関及び制御システムを提供することである。
【００２４】
【発明を解決するための手段】
上記の目的及び他は、複数の機関作動モードで作動する能力を有し、機関本体と、機関本体内に形成された燃焼チャンバと、吸気を燃焼チャンバへ送出するための吸気システムと、機関がディーゼルモード及び均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動される間は第一の燃料を燃焼チャンバへと送出するために、機関が事前混合チャージ圧縮点火モード及び均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動される間は第二の燃料を吸気システム及び燃焼チャンバの少なくとも一方へ送出するために、機関本体内に据え付けられた燃料送出システムとを含む、マルチモード内燃機関を提供することによって達成される。この機関は、ディーゼルモードと均一チャージデュアル燃料過渡モードとの間ならびに均一チャージデュアル燃料過渡モードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間で機関作動を移行させる制御システムをも含む。
【００２５】
制御システムは、燃料送出システムがディーゼルモードでは第一の燃料の基本量（一時量：primary quantity）を燃焼チャンバへ、さらに機関作動を均一チャージデュアル燃料過渡モードへと移行させる際には、燃料送出システムが第二の燃料を吸気システム及び燃焼チャンバの少なくとも一つへ送出し、機関トルクを実質的に一定に維持して機関を均一チャージデュアル燃料過渡モードに位置づけるために第一の燃料の基本量を減少させるように適用されてもよい。制御システムはさらに、燃料送出システムが第一の燃料の基本量を減少させ、第二の燃料の量を増加させ、第二の燃料の量が全送出燃料エネルギーの大部分を含むように適用されてもよい。制御システムはさらに、燃焼チャンバにおける燃焼開始を制御し、第一の燃料の基本量の送出に先立って燃焼を開始させるように調整するために適用されてもよい。制御システムはさらに、燃料送出システムが第一の燃料の初期ディーゼルパイロット量を、第一の燃料の基本量の送出に先立って燃焼開始させるのに十分なほど増加させるのに適用されてもよい。さらに制御システムは、事前混合チャージ圧縮点火モードにおいて機関を事前混合点火後モードへと作動する際に、燃焼チャンバにおける第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼開始後に、燃料送出システムが第一の燃料の燃焼チャンバへの点火後噴射を送出するようにされてもよい。制御システムは、均一チャージデュアル燃料過渡モードにおいて、燃焼チャンバにおける第二の燃料と空気の事前混合チャージの燃焼開始後に、燃料送出システムが第一の燃料の初期パイロット量を送出するようにされてもよい。第一の燃料はディーゼル燃料、灯油及びガソリンの一つでもよく、第二の燃料は天然ガス及びプロパンの一つでもよい。本発明はさらに、複数の機関作動モードにおいて作動し、複数モード間で作動を移転する、内燃機関の作動方法を目的とし、この方法はディーゼルモードにおける機関作動と、事前混合チャージ圧縮モードにおける機関作動と、ディーゼルモードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間の機関作動の移転において均一チャージデュアル燃料過渡モードにおける機関作動とを含む。機関は、すべての作動モードにおいて単一燃料のみを用いてもよく、この単一燃料はディーゼル燃料又はガソリンであってもよい。燃焼チャンバに供給される単一燃料の量は、燃焼開始のタイミングを調整するために、調整されてもよい。さらに、燃焼チャンバに関連する吸気バルブの開放のタイミングは、燃焼開始を制御するのに有効圧縮比を変更するために制御されてもよい。排ガス燃焼開始を制御するために燃焼チャンバへと方向付けられてもよい。この方法は、燃焼特性を感知し、燃焼特性信号を生成し、燃焼特性信号に基づいて燃焼の開始を制御するステップをさらに含んでもよい。この方法は、スパーク点火モードにおける機関作動及び、事前混合チャージ圧縮点火モードとスパーク点火モードとの間で機関作動を移行する際には均一チャージデュアル燃料過渡モードにおける機関作動とを含んでもよい。スパーク点火モードは、燃料と空気の事前混合チャージを点火させるために燃料のパイロット量を含む液体スパークを含んでもよい。
【００２６】
目的は、複数の機関作動モードで作動する能力を有し、制御システムは、スパーク点火法モードと、均一チャージデュアル燃料過渡モードとの間ならびに、均一チャージデュアル燃料過渡モードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間で機関作動を移行させるのに適用される。スパーク点火モードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間で均一チャージデュアル燃料過渡モードを介する作動の移行に関する方法は、吸気及び第二の燃料を燃焼チャンバへ供給するステップと、吸気及び吸気と第二の燃料の事前混合チャージの少なくとも一方のフローを制御するために吸気システムにスロットルを提供するステップとを含んでもよい。方法は、スパーク点火モードにおいて、第二の燃料と空気の事前混合チャージが０．５よりも高い等量比を有する、燃焼チャンバへの取り入れたフローを制限するためにスロットルバルブを部分的に閉鎖して機関を作動するステップをさらに含んでもよい。方法は、事前混合チャージにおける第二の燃料の量を減少させ、機関トルクを実質的に一定のレベルに維持し、事前混合チャージの等量比を０．５未満に減少させる方法で燃焼チャンバへと送出された第一の燃料の量を増加させるステップをさらに含んでもよい。方法は次に、取り入れ量を増加させるためにスロットルバルブを開放し、全送出燃料エネルギーを実質的に一定のレベルに維持する一方、ほぼ同時に第一の燃料のフローを終了させる。さらに、方法は、燃焼チャンバに送出された第二の燃料の全体量を概ね二倍にさせる方法で取り入れたフローを増加させるために、スロットルバルブを開放するステップを含んでもよい。方法は、第二の燃料及び第一の燃料が全送出燃料エネルギーの概ね５０％を占めるまで、第一の燃料の量を増加させる一方、第二の燃料の量を減少させてもよい。
【００２７】
本発明はさらに、複数の機関作動モードにおいて作動され、複数モード間で作動を移行される、内燃機関の作動方法を目的とし、この方法は、吸気ポート及び燃焼チャンバの一つへの既定のフローレートでの燃料の送出ならびに、スパーク点火モードにおいて、第二の燃料と空気の事前混合チャージが０．５よりも大きい等量比を有する、燃焼チャンバへの取り入れたフローを制限するためにスロットルバルブを部分的に閉鎖した機関の作動を含む。この方法は、機関を事前混合チャージ圧縮点火モードに位置づけるために、事前混合チャージの等量比を０．５未満に減少させるために、既定の燃料の率を実質的に一定に維持しながら、吸気のフローを増加させるためにスロットルバルブを開放するステップを含む。本発明はさらに、可変バルブタイミングシステムを介して吸気バルブの閉鎖のタイミングを調整することによって、スパーク点火モードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間で機関が移行することを可能にするマルチモード機関及び機関作動方法を目的とする。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下にさらに詳細に開示される本発明は、機関作動状況の範囲に渡って安定性及び負荷制御を増大させる一方で燃料効率を改善し、排気排出を減少させるために異なった作動モード間での作動及び移行又は移転する能力を有する、改善された内燃機関を開示する。特に、本発明のマルチモード機関は、図１においては全体的に１０として示され、事前混合チャージ圧縮点火（ＰＣＣＩ）モード、ディーゼルモード、スパーク点火（ＳＩ）モード及び均一チャージデュアル燃料過渡（ＨＣＤＦＴ）モードにおいて作動してもよい。ＰＣＣＩモード作動は燃焼イベントに関し、１）燃料の大部分は、点火時におけるチャージを通じて燃焼可能な混合気を生成するために空気と十分に事前混合され、２）点火（燃焼の開始）は圧縮点火によって生じ、これには均一チャージ圧縮点火（ＨＣＣＩ）機関を含む。本明細書中で用いられる用語ＰＣＣＩは、スパーク点火された機関のように、自己維持し伝播する火炎面の存在を伴わない圧縮点火によって大部分の事前混合されたチャージが燃焼される、事前混合チャージの燃焼開始の時間を正確に計るためのパイロット噴射及びスパーク点火のような、点火タイミングのメカニズムの使用を除外するものではないことを記す。これは、スパーク点火機関において可能であるよりも希薄な事前混合チャージによって、希薄すぎて自己維持火炎面を保持できない混合気をＰＣＣＩ機関が燃焼することを可能にする。本明細書において参照されるディーゼルモードとは、従来的なディーゼルサイクル及び燃焼を意味し、これは燃料噴射のタイミングによる燃焼開始（ＳＯＣ）の制御を含む。スパーク点火（ＳＩ）モードは標準的なオットーサイクルを意味し、ここではＳＯＣはスパークのタイミングによって制御される。スパークは電気的に生成されるか又は本明細書中では液体スパーク点火（ＬＳＩ）として参照される、燃料のパイロット量の形態のいずれでもよいという理解が重要である。本出願の目的として、スパーク点火された又はスパーク点火又はＳＩという用語は、電気又は液体スパークのいずれかの使用を含むと理解される。均一チャージデュアル燃料過渡（ＨＣＤＦＴ）モードは、自己維持火炎面を伝播させるには希薄すぎる混合気を生成するための工程の初期に第二の燃料量が生成されるときに生じ、パイロット量よりも大きい第一の燃料量（第二の燃料とは異なる燃料）が、その後、例えば、上死点付近において送出（供給）される。本発明は、天然ガス、プロパン、水素、ディーゼル、灯油、ナフサ及び／又は他の燃料を含むが、それらに限定されない種々の燃料を燃焼させる内燃機関の多様なタイプに適用できるということは、最初に留意されるべきである。
【００２９】
図１を参照すると、二つ又はそれ以上の作動モード間を移行することができるマルチモード機関１０の例示的な実施の形態が示される。マルチモード機関１０は、往復可能に据え付けられたピストンアセンブリ１４を有する機関本体１２を含む。ピストンアセンブリ１４及び機関本体１２は、当該技術においては公知の方法で燃焼チャンバ１６を形成する。マルチモード機関１０はさらに、吸気又は吸気及び燃料の組み合わせを燃焼チャンバ１６へ送出するための吸気システム１８と、燃焼チャンバ１６から排ガスを除去するための排気システム２０とを含む。図１にはただ一つのシリンダのみが示されるが、本発明は、いずれの数のシリンダ、例えば、４、６、８、１０、１２又は１６本のシリンダを有する機関を含む、種々の配置の内燃機関においても実用化が可能である。付け加えると、本マルチモード機関は、主に４ストローク機関に関連して議論されるが、本制御システム及び機関は、２ストローク機関の形態であってもよい。
【００３０】
吸気システム１８は、吸気又は空気／燃料の混合気を燃焼チャンバ１６へと方向付けるための、吸気マニホールド２０及び吸気ポート２２を含む。同様に、排気システム２０は、以下に説明される排ガスを方向付けるための排気ポート２４を含む。吸気バルブ２６のような一つかそれ以上の吸気バルブと、排気バルブ２８のような一つかそれ以上の排気バルブとが、個々のポート内に配置され、吸気又は空気／燃料の混合気のフローをシリンダ内へ、また排ガスをシリンダ外へ出すようにそれぞれ制御するため、従来的なバルブ制御システム、又は可変バルブタイミングシステムによって開閉位置間を移動される。吸気システム１８はさらに、吸気マニホールド圧を制御して吸気又は空気／燃料の混合気が吸気システム１８を通ってフローるようにするためのスロットル３０を含む。スロットル３０は、以下にさらに議論される、異なった作動モード間の移転のための効果的な通路として用いられてもよい。エアクーラー３２は、吸気又は空気／燃料の混合気の温度を制御するために提供されてもよい。エアクーラーバイパス回路３４及びバイパスバルブ３６は、吸気のフローの温度をさらに制御できるように、エアクーラー３２を通る空気又は空気／燃料の混合気のフローの量をさらに効果的に制御するように提供されてもよい。コンプレッサ３８が、吸気システム１８、吸気マニホールド２０及びエアクーラー３２の上方に沿って、吸気圧を変化させて高めるために提供されてもよい。コンプレッサ３８は、どのような従来的な手段によって駆動されてもよく、例えば排ガス駆動タービン４０によって駆動されてもよい。排気制限又はスロットル４２は、燃焼過程をさらによく制御する、例えばＳＯＣを制御する残留塊摩擦の制御のために、排気タービン４０の上流に配置されてもよい。図には示さないが、タービンに使用された排ガス量を規定し、それによって所望の吸気圧を変化させるために、廃棄物ゲートバルブが従来的な方法で提供されてもよい。吸気温度、及びＳＯＣを制御する他の重要な方法は、熱排ガスのリサーキュレーション（ＥＧＲ）を用いることである。ＥＧＲサーキット４４は、タービン４０の上流からの熱排ガスを吸気システム１８へと方向付けるのに用いられてもよい。ＥＧＲサーキット４４は、排ガスのリサーキュレーションを制御するためのＥＧＲ制御バルブ４６を含む。排気システム２０には、酸化触媒４８のような排ガス処理装置４８が排ガスを処理するために設けられてもよい。機関１０は、例えばシリンダ圧センサのような、燃焼特性を感知及び燃特性に対応する信号を生成するための燃焼センサ５０をも含む。好ましくは、シリンダ圧センサは、いずれの又は全ての機関シリンダ上にサイクルバイサイクルベースで、ＳＯＣを感知するために提供される。当然、燃焼センサ５０は、燃焼率、燃焼持続時間、シリンダ圧がピークとなるクランク角度、燃焼イベント又は熱放出位置及び燃焼データの終了、燃焼を効果的に制御するための燃焼開始データに代わるいずれの、他の燃焼データを提供してもよい。本実施の形態においては、圧力データ信号を提供するセンサ５０は圧力センサであるが、他のセンサが、関連圧力データの使用などを通じてシリンダ圧を示す信号を提供するものとして用いられてもよい。このようなセンサは、加速メータ、イオンプローブ、光学的診断、伸張ゲージ、ロードウォッシャ及び／又はシリンダヘッド内又は付近のファーストサーモカップル、ライナ又はピストンを含む。さらに、トルク又はＲＰＭセンサは、各々の燃焼イベントに関連する機関トルク及びＲＰＭの変化を検知するために用いられてもよい。一つの実施の形態においては、機関には電気的スパーク点火モードで作動するためのスパークプラグ５２が提供されてもよい。
【００３１】
マルチモード機関１０は全体的に５４として示された制御システムを含み、これは、図１に示された種々の機関部品からのさまざまな機関の状況信号を受け取るために設計された電子制御ユニット５５を含み、このユニットは、燃焼センサ５０及び機関位置センサ（図示せず）のように、作動モードのいずれの間も、例えば燃焼開始など燃焼を効果的に制御するために信号を処理して適切な機関部品に対して制御信号を供給し、作動モード間の機関作動の効果的かつ効率的な移行を達成する。例えば、電子制御ユニット５６は、燃焼開始を効果的に制御するために、一つかそれ以上の、吸気又は吸気と燃料との混合気の温度を変化させる温度制御システム、混合気の圧力を変化させる圧力制御システム、混合気の等量比を変化させる等量比制御システム及び混合気の自己点火の特性を変化させる混合気自己点火特性制御システムを制御してもよい。燃焼制御システムに関連する部品の不定制御の特定の詳細は特許出願第０９／２５５，７８０号にて論じられ、これは１９９９年２月２３日に出願され、現在は本発明の譲受人に譲渡され、国際特許出願としてＰＣＴ／ＵＳ９９／０３２８９として出版され、その全体的な内容が本明細書には参照として取り入れられている。本明細書の発明が、ＰＣＣＩ燃焼の閉ループ制御又は出願と制御性に基づいて開ループ制御とともに用いられることも留意されなければならない。本発明のマルチモード機関が、燃焼を効果的に制御するために、一つまたはそれ以上の前述の制御システム部品を含むことも理解されるべきである。本実施の形態においては、ＥＣＵ５６は、好ましくはエアクーラーバイパスバルブ３６、ＥＧＲ４６、もし設けられていればスパークプラグ５２及び、以下にさらに詳細に説明される、６４又は６６として示された燃料インテークシステムを含むさまざまな燃料の送出／噴射部品を制御する。ＥＣＵ５６はスロットル３０及び排気制限４２を制御してもよい。ＥＣＵ５６は、一酸化炭素、酸素、窒素酸化物、非燃焼水酸化炭素（ＵＨＣ）、水分、及び／又は二酸化炭素を計測し、これらに関する信号を提供することによって燃焼の質又は燃料開始の決定を助ける排気センサ５８からの信号を受け取ってもよい。
【００３２】
マルチモード機関１０はさらに、全体としては６０として示される燃料送出システムを含み、これは、好ましい実施の形態においては、所望の効果を達成するために機関サイクルの間に適切なタイミングで高圧燃料を燃焼チャンバ１６に噴射するためのダイレクト燃料インジェクタ６２を含む。ダイレクトインジェクタ６２は、ディーゼルモードで作動中にディーゼル燃焼を達成するために燃料すなわちディーゼル燃料を上死点位置付近に噴射するのに用いられてもよく、均一チャージデュアル燃料過渡（ＨＣＤＦＴ）モード及び／又は事前混合チャージ圧縮点火モードで作動中に、例えば噴射時に燃焼開始することなく燃焼開始のタイミングの制御を助けるために初期ディーゼルのパイロット量を噴射するのに用いられてもよく、以下にさらに議論されるようにＨＣＤＦＴモードの間にディーゼル燃料を噴射するのに用いられてもよく、液体スパーク点火モードにおいて燃料のパイロット量の噴射及び／又は機関が単一の燃料を、例えばディーゼル作動及び事前混合チャージ圧縮点火モード作動を達成するために用いている場合、機関サイクル初期の燃料噴射に用いられてもよい。好ましい実施の形態においては、燃料送出システム６０は、吸気システム１８へと送出される上流燃料供給をも含む。好ましくは、燃料供給は６４においてミキサ又はキャブレータによって吸気マニホールド２０へと導入され、事前混合チャージ圧縮点火及びスパーク点火モードのために、燃料が空気と十分に混合されるようにする。代替的には、上流燃料供給は、６６で導入されたコンプレッサ３８の上流であってもよく、又はポートインジェクタ６８を介して吸気ポート２２に導入されてもよい。さらに代替的に、第二のダイレクトインジェクタ７０は、ダイレクトインジェクタ６２から噴射される燃料とは異なる燃料を直接噴射するのに用いられてもよい。例えば、ダイレクトインジェクタ６２及びダイレクトインジェクタ７０を実用化した実施の形態では、ダイレクトインジェクタ６２は、ディーゼルモード、初期ディーゼルパイロット及び点火後注入のためにディーゼル燃料を噴射してもよく、一方でダイレクトインジェクタ７０は、いかにさらに議論されるような、事前混合チャージ圧縮点火モード及び移行モードのために、天然ガスのようなガス状燃料を噴射する。代替的には、ダイレクトインジェクタ６２及びダイレクトインジェクタ７０は、二つの異なる燃料を噴射する能力を有する単一のインジェクタに組み合わされてもよい。上記で議論された燃料送出装置の各々は好ましくは、特定の燃料噴射のタイミングと量を制御するために、ＥＣＵ５６によって電子的に制御される。
【００３３】
本発明は、機関及び、さまざまな利点を達成するために機関作動状況に基づいて多様なモードで機関を作動する方法を提供する。図２を参照すると、マルチモード機関は、ある種の機関部品、例えば燃料送出装置の操作を介してなめらかで制御されたパワー伝達ならびに機関音の品質を達成し、これによってミスファイア、過剰なノック、望ましくないエミッション、過剰な温度、望ましくない燃料の消費及び作動効率の不必要な減少などの回避を達成する連続的に制御される燃焼によって、作動モード間を移行するということが本発明から認識される。図２は、作動の多様な非受容領域及び受容可能なオーバーラップ又は調整領域又は作動モードを図示する。例えばディーゼルモードの作動は、ディーゼル燃料が機関シリンダ内へと導入されるＹ軸に沿って表示されるが、一方で事前混合されたガス、すなわち天然ガスは導入されない。作動の非受容領域は、過剰ノック及びミスファイアのような、特定の領域で起こる可能性がある望ましくないイベントによってクロスハッチされ、ラベル付けされる。事前混合チャージ圧縮点火モードはノック領域及び非燃焼水酸化炭素（ＵＨＣ）／ミスファイア領域の間に位置付けされる。同様に、スパーク点火又は液体スパーク点火モードは、事前混合チャージ圧縮点火モードよりも高い事前混合ガス流率又は等量比の場合、ノック領域及びＵＨＣ／ミスファイア領域の間に位置付けされる。図２に示される均一チャージデュアル燃料過渡モードは、ディーゼルモード（Ｙ軸）からＰＣＣＩモード及びＬＳＩモードによって示される領域に向かって延長する領域に示される。液体スパーク点火モードが示されたようにＸ軸のすぐ上にある一方、電気的に生成されたスパークを有するスパーク点火モードは、示されるようにＸ軸上に位置付けされることは留意されねばならない。図２に示されるように、連続領域又はパスが多様なモードの間に存在し、こうして、例えばディーゼルモード及び事前混合チャージ圧縮点火モードの間でＨＣＤＦＴモードを用いることによって、制御されたなめらかな移行が可能になる。同様に、燃料送出及び吸気マニホールド温度又は圧縮比のような他の機関状況を調整することによって、連続パスがＳＩ／ＬＳＩモード及びＰＣＣＩモード間に存在する。
【００３４】
図２のグラフは、さまざまな領域の単なる概算的な表示であって、多様なモードにおける燃料の正確な等量比を示すことを意図していないのは、留意されるべきである。一般的に、事前混合チャージ圧縮点火モードは０．５より低い等量比で作動し、一方、スパーク点火モードでは典型的には０．５よりも高い事前混合ガスの等量比で作動する。さらに特定すれば、事前混合チャージ圧縮点火モードは、約０．２５〜約０．４５、さらに好ましくは０．３〜０．３５の範囲の事前混合ガス等量比で作動するのが望ましく、一方で、スパーク点火モードは事前混合ガスの等量比が０．６よりも高い時に生じる傾向がある。
【００３５】
図２のグラフは、例えば、図３に示された、吸気マニホールド温度、圧縮比又は初期ディーゼルパイロット噴射のような、圧縮点火を促進する能力を有するいずれの機関制御の特徴をも示すＺ軸を伴う全体的な透視図として見ても良い。図３は、ＰＣＣＩモード及びＬＳＩモードの二つが明確な受容可能な作動区域又は領域によって規定されることをさらに明確に示す。ＰＣＣＩモード及びＬＳＩモードは垂直にはまったく重ならないため、吸気マニホールド圧又は圧縮比のような所望の作動状況に効果を及ぼす一つかそれ以上の機関部品のバリエーションが、モード間のなめらかかつ制御可能な移行のために求められてもよい。代替的には、機関作動状況は、例えば液体スパークを急に排除して同時にその一方で燃料のフローをＰＣＣＩモードのための等量比へ低下させるなど、なめらかに制御された移行を伴わずに、ある作動モードから他の作動モードへと突然ジャンプするように修正されてもよい。図３の領域間におけるこの突然の「ジャンプ」は、パワー伝達及び機関音質における望ましくない変動、ならびにミスファイア、望ましくないエミッション及び過剰なノックなど、不利な結果を引き起こす。本発明は、効率性を最大化し、排出を最小化し、図２の望ましくない領域を避け、かつ、より高いガス置換率を作り出すことによって、たとえばディーゼル燃料と比較してＢＴＵ毎の天然ガスのようなある種のガス状燃料のコストを低減し、作動コストを低減するために、特定のモードにおいて作動され、都合よくモード間を移行する能力を有するマルチモード機関を提供する。本質的には、図２及び３は、ＨＣＤＦＴモードは、例えばＰＣＣＩモードとＳＩ／ＬＳＩモードとの間で、又はディーゼルモードとＰＣＣＩモード又はＳＩ／ＬＳＩモードとの間で、多様な作動モード間のつなぎとして用いられてもよいということを示す。
【００３６】
図４から図６を参照すると、本発明は、多様なモードの組み合わせで作動する機関と、異なるモード間で作動、移行される多様な方法とを含む。例えば、図４は、ディーゼル作動モードとＰＣＣＩモードとの間をＨＣＤＦＴモードを用いて移行する、本発明に基づくマルチモード機関のひとつの実施の形態を示す。好ましくは、機関は安定性促進のためにディーゼルモードでスタートする。機関速度及び負荷の顕著に幅広い作動範囲にわたってＰＣＣＩモードで作動されてもよいが、ＰＣＣＩモードでスタートするのは、冷えた機関部品がチャージからの大きな熱伝導損失を招き、かつ例えばＥＧＲのような熱源を欠くため、より困難である。結果として、本マルチモード機関の最良の実施例は、ディーゼルモード又はスパーク点火モードのいずれかでスタートし、ＰＣＣＩモードへと移行する。一般的に、図４の実施の形態は、ディーゼルモードでスタートし、移行の間の短時間はＨＣＤＦＴモードで作動することによって軽度及び中等度の機関負荷でＰＣＣＩモードに移行する形で作動する。次に高度の機関負荷においては、ＰＣＣＩモードからディーゼルモードへと移行して戻されることが望ましく、モード間の移行の間の短時間はＨＣＤＦＴモードが再度用いられる。
【００３７】
図５は、本マルチモード機関及び作動方法の他の実施の形態を示し、ここではマルチモード機関１０は、ＳＩ／ＬＳＩモードでスタートし、機関負荷及び速度が既定のポイントに達した場合など機関状況の指示があった際は、以下にさらに議論されるようにＨＣＤＦＴモードを用いて、ＰＣＣＩモードに移行する。同様に、さらに高度な機関負荷においては、機関は、ＰＣＣＩモードからＨＣＤＦＴモードを用いてＳＩ／ＬＳＩモード、又はディーゼルモードに移行して戻ってもよい。図６の実施の形態において、機関は、ディーゼルモードでスタートしてＰＣＣＩモード及び次にＳＩ／ＬＳＩモードに移行し、さらに最高負荷においてディーゼルモードに戻ってもよい。再び書くと、移行はＨＣＤＦＴモードを用い、以下にさらに詳しく説明されるように一つかそれ以上の機関部品を制御することによってなされる。図４から図６の実施の形態においては、機関は、（ディーゼルモード又はＳＩ／ＬＳＩモードの代わりに）ＨＣＤＦＴモードによってスタートし、ＰＣＣＩモードへと移行してもよい。
【００３８】
制御システム５４は、多様な作動モード間の切替又は移行によって作動モードを決定し、燃料送出装置のような、必要部品を適切な方法で以下に詳しく説明されるように制御する。例えば、制御システム５４は、好ましくは、機関速度及び機関負荷を主要ファクターとして判断し、好ましくは、吸気温度、インテーク／ブースト圧及び／又は特定の機関作動イベントが移行イベントかそうでないかを判断する。例えば、機関は、ＥＣＵ５６内に参照表を作るためにマップされてもよく、この表は、機関がディーゼルモード、ＰＣＣＩモード及びＳＩ／ＬＳＩモードで走る際の速度及び負荷の範囲と、機関がＨＣＤＦＴモードを用いて他のモードへの移行を開始する速度及び負荷の範囲を定義するものである。さらに、状況が特定の作動モードにとって好ましく、作動モード間で機関を切替える移行状況を計算する場合は、モデルベース制御が、リアルタイムベースで計算に用いられてもよい。特定の状況又はイベントが移行イベントかそうではないかの判断が、明確な移行ストラテジーを決定する。例えば、ＥＣＵが、機関負荷の大幅な増大のための、機関出力における実質的に大幅な増大を要求する信号を受容した場合は、ＳＩ／ＬＳＩモード又はディーゼルのスタートモードから直接、対向するディーゼル又はＳＩ／ＬＳＩモードへと、高負荷状況でＰＣＣＩモードをスキップして、移行するために決断がなされる。他方で、移行はより段階的であるべき及び／又は負荷要求がそれほど大きくないとＥＣＵが判断した場合、例えば１５％の負荷から４０％の負荷へと増大した場合、制御システム５４は、ＰＣＣＩモード移行へと進む。
【００３９】
本発明の好ましい実施の形態においては、天然ガスはＰＣＣＩモード及びＨＣＤＦＴモードにおいては空気と事前混合された燃料として用いられ、一方ディーゼル燃料はＬＳＩモードにおいて液体スパークとして用いられ、ディーゼルモード及びＨＣＤＦＴモードにおいては、上死点付近で導入される燃料として用いられる。しかし、前述したように、ガソリン、アルコール、プロパン、水素、潤滑油及び灯油のような、さまざまな他の燃料が用いられてもよい。好ましくは、他の高オクタン燃料がディーゼル燃料の代わりに、セタン燃料が天然ガスの代用として用いられてもよい。
【００４０】
ディーゼルモード作動とＰＣＣＩモードとの間の移行の好ましい方法は、以下のような方法で均一チャージデュアル燃料過渡（ＨＣＤＦＴ）モードを用いることを含む。マルチモード機関１０は、従来的なディーゼル燃焼を達成するために、高セタン燃料すなわちディーゼル燃料をピストンアセンブリ１４の上死点位置周辺で噴射するダイレクトインジェクタ６２を備える、純粋なディーゼルモードでスタートする。これによって、スタートアップの間、又は機関作動のある他のポイントにおいて、機関は、後期／典型的ディーゼル噴射イベントの形態においてのみディーゼル燃料で作動するディーゼルモードで、作動する。作動の始めにおいて、又は機関作動のある他のポイントにおいて、初期パイロット噴射量が、従来的なディーゼル噴射イベントに先立って、好ましくは上死点前に概ね６０度先立って、ダイレクトインジェクタ６２によって噴射される。初期ディーゼルパイロットの使用及び実施例に関するさらなる詳細は、本出願と同日に登録された「初期制御噴射を備えるＰＣＣＩモードにて作動可能な内燃機関及び作動方法」と題された共同出願中の特許出願において詳細に開示され、その全体的な内容は本明細書に参照として組み込まれている。実質的な燃料エネルギーの全体量は典型的なディーゼル噴射イベントの間にダイレクトインジェクタ６２によって噴射される一方、初期パイロット噴射量は燃料エネルギー全体に小さいパーセンテージを占める。次に、事前混合されたガスすなわち天然ガスは、ポートインジェクタ６８によって６４、６６のいずれかで吸気システム１８に加えられ、又は代替的には、インジェクタ７０を用いる筒内噴射に、例えば、概ね０．２５よりも大きいφの、燃料供給のあるレベルへのステップ変化において、チャージの均一／事前混合部分（すなわち後期ディーゼル噴射による直接の衝撃を受けない部分）における適切な燃焼の完了を確実にするために加えられる。好ましくは、最小限の機関ノイズを伴うなめらかなパワー移行を達成するために、機関トルク全体が実質的に一定レベルに留まるように、天然ガスの増大とほぼ同時に後期ディーゼル噴射は減少される。燃料供給変更がサイクルバイベースサイクルで適切にできるようにする天然ガスポート噴射システム、例えばポートインジェクタ６８を用いて、燃料量の調整は容易に達成できる。図１の６４、６６で導入された上流混合／事前混合天然ガスを用いる実施の形態においては、吸気システム１８への天然ガス導入時点から燃焼チャンバ１６へ送出の遅延は、燃焼チャンバ１６へ送出された燃料エネルギー全体が、作動効率のための燃料のフローの必要な調整以外は、比較的一定で残留するように後期燃料噴射量減少のタイミングを計算する制御システム５４によって決定され、判断される。機関１０が事前混合天然ガス及び後期ディーゼル噴射の二つによって作動すると、機関は、均一チャージデュアル燃料過渡（ＨＣＤＦＴ）モードで作動する。次に後期ディーゼル噴射の量は、実質的に全ての燃料エネルギーが事前混合されたチャージの天然ガスから取り出され、きわめて少量のディーゼル燃料が燃焼を確実にする／継続させるために上死点付近で噴射されるまで、減少される。本出願に基づけば、後期ディーゼ���噴射量は、ディーゼルモードの作動で用いられ、ほとんどのディーゼル機関に存在する速度又は負荷ガバナを通じて自動的に減少／調整されてもよい。すでに導入されているのでなければ、この時点で初期ディーゼルパイロット量が開始される。初期ディーゼルパイロット噴射の間のディーゼル噴射の量は、すなわち、後期ディーゼル噴射イベントに先立って生じるＳＯＣまで増加される。燃焼センサ５０は点火又は燃焼開始を検知してＥＣＵ５６に対する適切な信号を生じさせるのに用いられてもよく、ＥＣＵ５６は、次に初期パイロットディーゼル噴射イベントの量を調整するためにインジェクタ６２を適切な方法で制御する。ＳＯＣが後期ディーゼル噴射の前に起きるとき、初期パイロットディーゼル噴射量がＳＯＣを制御し、圧縮点火が後期ディーゼル噴射の助けなしに生じることが理解される。後期ディーゼル噴射量は次に、燃焼パフォーマンスに顕著な衝撃を与えることなく完全に排除されるか、以下に議論されるように、排出を低減するために点火後噴射としてある程度まで維持されるか、そのいずれでもよい。ディーゼルモードからＰＣＣＩモードへの移行のためのステップは次に、ＰＣＣＩモードからディーゼルモードへと単純に逆行される。本マルチモード機関及び作動方法の利点の一つは、使用されたディーゼル燃料量と相対的に天然ガスの量を最大限にすることである。天然ガスの摩擦（すなわち置換率）を最大にするために、使用されたディーゼル燃料の量を最小化してそれによって燃料コストを最小にする図２中の「パス」がここで参照される。このパスは、ディーゼルパイロットからのエネルギー放出の変更によって、圧縮温度を部分的に変化させるディーゼル燃料の比率を変更することで、ディーゼル燃料の摩擦の変更を要求する。吸気マニホールド温度又は上死点圧力温度は、エアクーラー３２又は／及びＥＧＲサーキット４４及び／又はヒータ（図示せず）のように温度変更が可能ないずれの機関部品を用いて、要求に応じてさらに変更されてもよい。当然、噴射されたディーゼル燃料の量に対する制御システムの容易さと頑健性との間にはトレードオフが存在する。ディーゼル燃料のパーセンテージが高いほど、機関制御は容易になる。ディーゼル燃料の量が減少するほど（及び天然ガスの摩擦が増大するほど）より複雑な制御とセンサが必要になる。
【００４１】
本発明の他の実施の形態は、図４のグラフに基づくマルチモード機関を、すべての作動モードにおいて、ディーゼル燃料又はガソリンのような単一の燃料のみを用いて作動する。この実施の形態、又はここで議論される他の実施の形態のいずれにも、ＰＣＣＩモードで作動された機関を事前混合後噴射（ＰＰＩＩ）モードとして参照される状態にするために、ＰＣＣＩ点火が生じた後、点火後噴射が提供される。すなわち、ＰＣＣＩ燃焼イベントのスタートの後で、ＰＣＣＩモード燃焼イベント又は燃焼イベントの終了後のいずれかに、燃料の追加量、例えば、ディーゼル燃料又は天然ガスが噴射される。この事前混合点火後噴射量は、排気排出を減少させ、燃料効率を向上させる。点火後噴射の使用及び実施例の詳細は、本出願と同日に出願され、「点火後噴射を伴うＰＣＣＩモードで作動可能な内燃機関及び作動方法」と題された共同出願の中で開示され、その全体的な内容は、本明細書中に参考として取り入れられている。当然、点火後噴射は、述べられた利点を達成するために本明細書中で議論された実施の形態のいずれをともなうＰＣＣＩモードにおいても用いられてよい。単一の燃料を用いる本実施の形態においては、単一ダイレクトインジェクタ６２は、他の燃料送出システムの必要なしに各噴射を実行するために用いられる。代替的には、単一燃料は、吸気システム１８へと送出されるか、又は、ＰＣＣＩモードの間、ディーゼル燃料の十分な事前混合を確実にするために、ダイレクトインジェクタ６２との組み合わせられたポートインジェクタ６８を用いてもよい。本実施の形態のマルチモード機関は、図４に示されるような従来的なディーゼルモードでスタートされ、軽負荷作動においては上記で議論されたステップを用いてＰＣＣＩモードへと移行される。好ましくは、機関は軽負荷作動においては、自然に吸気される。さらに、ディーゼル燃料は強度の低音反応性を有し、ＰＣＣＩモードで用いられるために、機関は低い圧力率を有するのが好ましい。ディーゼル燃料の強度の低音反応性に対処する他の方法は、ＳＯＣが上死点付近に位置されるのを確実にするために冷却されたＥＧＲを用いることである。中等度の機関負荷では、機関は、ＰＣＣＩモードで作動を続けてもよく、又は前述された特許出願に基づく後期噴射の追加によって、事前混合点火後噴射モードで作動してもよい。中等度負荷においては、機関はターボチャージ、スーパーチャージを用いてもよく、又は自然に吸気されてもよい。上記に説明されたディーゼルモードからＰＣＣＩモードへの移行の過程の逆行ステップを用いて、本実施の形態の機関は、高負荷において従来的なディーゼル作動モードへと移行されてもよく、又は事前混合点火後噴射モードで作動してもよい。再び書くと、高負荷時は、機関はターボチャージ、スーパーチャージを用いてもよく、又は自然に吸気されてもよい。好ましくは、等比圧縮比は高く、例えば概ね１６−１７：１である。可変バルブタイミングは、有効圧縮比又は膨張率を変化させるために用いられてもよい。付け加えれば、各シリンダの燃焼開始は噴射された燃料量を調整することによってつり合わせられる一方、熱ＥＧＲ及びおそらく冷却されたＥＧＲが燃焼の全体的な開始を制御するために用いられてもよい。この機関は、単一の燃料のみを使用し、既存の機関に対する修正及びさらに複雑で強健な制御を必要とするデュアル燃料機関に比して作動がより簡潔である点が有用である。出願人の研究によれば、特別なテスト状況のＰＣＣＩモードにおいて、ＩＭＰは０．５絶対バールに等しく、圧縮比は１６．３：１である一方、ディーゼル燃料のＴＤＣで燃焼開始を起こすのに必要とされる吸気マニホールド温度は概ね３１７Ｋである。前述のＩＭＰで、この温度は容易に得られる。さらに高い負荷でＰＣＣＩモードで作動するためには、等比圧縮比はさらに低くてよく、可変バルブタイミングを用いて有効圧縮比を低くすることもでき、又は高い等比圧縮比すなわち１６．３：１を維持する一方で冷却ＥＧＲが自己点火を抑制するために用いられてもよい。この機関の実施の形態は、高負荷又は中等度の負荷において、ほとんど事前混合された燃焼を得ることによって低排出とするため、高スワール、高ＥＧＲ及び／又はＴＤＣ付近又は後の短期噴射時間を用いてもよい。さらに、灯油又はガソリンのような、強度の低温反応性を有する他の燃料を用いることができることも、留意されるべきである。
【００４２】
ＳＩ又はＬＳＩモードからＰＣＣＩモードに移行するためのステップは、これら二つのモードにおいて作動される実施の形態のいずれにとっても、上記に説明されたディーゼルモードからＰＣＣＩモードへの移行ステップと本質的には同一であってよい。特に、ＬＳＩモードで作動される場合、液体スパークとしてのディーゼルパイロット摩擦の量は、機関トルクが実質的に一定レベルに維持されるように、天然ガスの減量と同時に増加される。このように、全送出燃料エネルギーは、効率変化のための調整を除いては、相対的に一定レベルで本質的に維持される。言い換えれば、機関は、効率変化のために燃料のフローを調整して相対的一定トルクを達成するため軟正される。好ましくは、このディーゼル燃料の増加及び天然ガスの減少は、ディーゼル燃料及び天然ガスの各々が、全送出燃料エネルギーの概ね５０％を占め、天然ガスおよび空気の事前混合されたチャージの等量比がＰＣＣＩモード作動の作動範囲内、すなわち０．５より低く、好ましくは０．３５となるまで継続する。次に初期ディーゼルパイロット噴射量が追加され、後期ディーゼル噴射が減少される。初期ディーゼルパイロット噴射量は、後期従来的ディーゼル噴射の噴射に先立ってＳＯＣが生じるまで、増加される。後期ディーゼル噴射イベントは、圧縮点火がうまく生じているので、排除されてもよい。ＰＣＣＩモードからＬＳＩモードへの移行は、単純にこれらにステップの逆行を含む。ここで見るように、機関は実際に、炎を伝播するのに十分なほど濃い（典型的にはφは０．５より大きい）混合気を含むＬＳＩモード間に供給されたチャージよりも希薄な事前混合チャージへと、ディーゼル噴射量として機能するのに十分なレベルまで液体スパークの量が増加させられるときは、均一チャージデュアル燃料過渡モードで作動する。電気ＳＩモード（液体ＳＩモードに対向した）からの移行の際は、ダイレクトインジェクタ６２は、燃料量を上死点付近に噴射し始め、事前混合ガスが減少されるまでこの量は増加される。ステップの残りは、上記と同一である。
【００４３】
ディーゼルモード及びＬＳＩモードへの移行は、例えば、図６の実施の形態によって提示されるように、ＨＣＤＦＴモードを通じての移動によっても達成されることができる。液体スパーク量は、機関トルクを相対的に一定レベルに維持し、機関をＨＣＤＦＴモードに保つために、事前混合ガスの量と流量率が減少されると同時に、増加される。次にディーゼルモードへの移行は、上記で説明されたのと実質的に同一である。図５の実施の形態に関しては、機関は、高機関負荷でＬＳＩモードの代わりにディーゼルモードで作動してもよいという点は留意されるべきである。さらに、実施の形態の各々に関しては、特定の機関は、スタート時のモードから、すなわちディーゼル又はＳＩ／ＬＳＩモードからＨＣＤＦＴモードを介してＰＣＣＩモードへと移行されてもよく、さらに特定の出願及び作動状況に基づく他のモードへと進行する必要もない。
【００４４】
本発明は、迅速に空流を機関に対して調整することによってＰＣＣＩ燃焼を保持するのに十分な等量比へ修正し、ＳＩ／ＬＳＩモードとＰＣＣＩモードとの間を迅速に移転又は移行される能力を有する、図１のマルチモード機関にも関する。一般的に、図１のスロットル３０は燃料比率を一定に保つ一方、ＳＩ作動の間に開放される。特に、スロットルが部分的に閉められていると、機関は最初に、吸気マニホールド圧が例えば７ｐｓｉであって、等量比が例えば０．７である、通常の希薄燃焼スパーク点火モードで作動される。（最後のＳＩサイクルの吸気バルブを閉めた直後に）スロットル３０を開くことによって、吸気マニホールド圧は概ね１４ｐｓｉまで増加されて燃料比率を一定に保持し、これによって等量比を概ね０．３５まで減少させる。増加された吸気及び圧縮比は、図７に示されるように、点火ラインを越えてチャージを押し込み、これによって、機関をＰＣＣＩモードに位置付ける。図７においては、より低いカーブが通常のＳＩモードを示し、ここでは、エンドガスはチャージ燃焼の残余として、圧力過熱によって点火ラインを越えて押し出されることはない。上部のＰＣＣＩ作動モードラインはピストン圧によって点火ラインを超えて押し出されたときに、チャージ全体の自己点火を描き出す。ＳＩモードとＰＣＣＩモードとの間のこの移行は一定の燃料流量率においてか、又はその付近で生じるため、ブレーキ（トルク／ＨＰ）出力は、移行の間、ほとんど一定／なめらかにとどまる。移行の両端における燃料レベルと同様に吸気圧は、燃焼効率における差異をオフセットし、モード間において継ぎ目のない移行（なめらかで／一定のトルク）を提供するように平均的に効率的な圧力をかけるために操作される。出願人は、機関のブレーキトルクを変化させない移行の効果を上げるために必要とされる状況を特定した。吸気マニホールド圧、スロットル角度オーバータイム及びスロットル流領域オーバータイムの効果に沿ったこれらの状況は、図７及び図８（ａ）から８（ｃ）に図示される。一つの機関回転（機関サイクルの半分）時間はＩＭＰが十分に起動されるまでの時間のおおよそ同一量であることは、留意されるべきである。このように、移行を適切に調整することによって、都合のいいＳＩサイクルは、非ファイアリングサイクルを間に伴わない効果的なＰＣＣＩサイクルによって追随されるべきである。
【００４５】
示されるように、前に議論されたＳＩ作動モード及びＰＣＣＩモードの移行に用いられた方法は液体スパーク点火（ＬＳＩ）モード又は電気的スパーク点火モードのいずれかからＰＣＣＩモードへの移行にも等しく効果的であって、そこにおいてはＬＳＩは通常のＳＩ作動に対してほとんど同一であるので、主要な燃焼メカニズムは、事前混合チャージを通じての炎の伝達である。主な差異は、スパークによってチャージを点火させる代わりに、チャージは、ＴＤＣ付近のディーゼル燃料（又は他の高セタン／低オクタン）の小さな／パイロット噴射によって点火される点である。このパイロット燃焼は、ディーゼルモード（分散炎）で燃え、事前混合チャージの一部分を点火する。ＬＳＩは特に、機関スタートに際して迅速に熱を生成する能力が魅力である。（ディーゼルに関して）炎を伝達するために要される全体的により濃い混合気のために、サイクル温度はより高い。ディーゼルモードよりもＳＩ／ＬＳＩモードのときに、これらの増加された温度は機関のウォームアップをさらに迅速にする。ＰＣＣＩモードで作動するこの能力は、（チャージ温度の熱伝達の効果を通じて）燃焼壁の温度に強く関連し、機関のウォームアップが速ければ速いほど、作動も迅速にＰＣＣＩモードへと移転される。この同一の移転スキームは、化学量論又は濃いＳＩ／ＬＳＩ燃焼からＰＣＣＩモードへの移転にも適用される。基本的には、スロットルは、ほぼ一定の燃料比率で開放され、等量比は吸気圧力が増加するとともに低下し、その結果、圧縮圧力及び温度は、ＰＣＣＩモードへと点火ラインを越えてチャージを押し込むのに十分な高さになる。この過程は、ＳＩ／ＬＳＩモードからＰＣＣＩモードへと移行して逆行されることもできる。移転の間は、機関及び吸気部品の極めて顕著な熱的慣性ならびに移行が一つの機関サイクル内で生じる事実を考慮すると、吸気温度は一定に留まると仮定するのが自然である。しかし、ＰＣＣＩモードからＳＩ／ＬＳＩモードへの回帰において、吸気温度における迅速な変化をもたらす適切な手段があれば、これらの方法がなめらかな移行を成し遂げるために用いられてもよい。例えば、水又はメタノール（又は他のアルコール）のポート噴射が、ＰＣＣＩモードからＳＩ／ＬＳＩモードへの変化の実施を助けるために吸気温度を（蒸発効果の熱によって）顕著に低下させるように用いられてもよい。
【００４６】
本質的には、スロットル３０を開放する前記の過程は、等量比を半分ほど低下させ、これによって、図２のＸ軸の電気的ＳＩ部分又は図２のＬＳＩ領域から、望ましくない領域を横切ってＰＣＣＩモード領域へ、一つの機関サイクルから次のサイクルへと、パワーを実質的に一定に維持しながらジャンプすることを可能にする。パワー又は機関トルクは主に燃料比率の関数であって、燃料比率を実質的に一定に保持しつつ、空流はきわめて迅速に換気されなければならない。シリンダへのポート又はダイレクト燃料噴射をともなえば、この過程は説明するように容易に達成できる。しかし、上流混合燃料送出システムを伴うことで圧力／空流変化が等量比の変化につながり、これによって、ＰＣＣＩモードからＳＩ／ＬＳＩモードへの移転の際にミスファイアを、ＳＩ／ＬＳＩモードからＰＣＣＩモードへと移転する際に重度の（ダメージを引き起こす可能性がある）ノックを起こす可能性がある。一つの解決法は以下の通りである吸気圧スロットルが０．５バールであって、等量比０．７における（燃料のすべてでなくてもほとんどを構成する、事前混合ガスすなわち天然ガスを伴う）ＳＩ／ＬＳＩモードの機関作動を考察してみる。移転の開始において、天然ガスのフローは減少されてスタートし、全体の燃料エネルギー流が実質的に一定に留まるような方法でディーゼル燃料が（例えばダイレクトインジェクタ６２を介して）付加される。これは、ディーゼル及び天然ガスがそれぞれ燃料エネルギー全体の約５０％を占めるまで継続される（天然ガス等量比は概ね０．３５）。これは、吸気システムを通じた事前混合チャージの送出遅れの方法を用いて、開ループを用いて行われてもよい。この点で、スロットルは、吸気マニホールド圧力が１バール上昇するように開放され、一方ディーゼル噴射は閉じられる。増加されたマニホールド及び圧縮圧力は、以下に説明するように点火ラインを越えてチャージを駆動する。マニホールド圧力がスロットルの開放で二倍になるため、シリンダ内に入る天然ガスの量も二倍になる。しかし、無効ディーゼルを排除することで、燃料エネルギー（動力）全体は本質的に一定に留まることを可能にする。同一の基本過程は、ＰＣＣＩモードからＳＩ／ＬＳＩモードへの移行を達成するために逆行して繰り返されてもよい。当然のことながら、本明細書中に説明された全ての実施の形態については異なる燃料が用いられてもよく、又は、単一の燃料適用が本実施の形態においては望ましい。
【００４７】
以下に議論されるように、スパーク点火／ＬＳＩモードからＰＣＣＩモードへの移転において鍵となる困難の一つは、ＰＣＣＩモードは０．５よりも濃い等量比ではうまく作動せず、ＳＩ／ＬＳＩモードは典型的には概ね０．５よりも希薄な等量比では機能しないという点である。理想的には、ＰＣＣＩモードは０．３５〜０．４０の等量比でＳＩモードは概ね０．６５〜０．７の範囲内の等量比で作動される。ＳＩモード作動を達成するために燃料流を顕著に増加させる一方で、空流を相対的に一定に保つことは、不利なことに、表示された平均の効果的な圧力の突然の増加につながり、これは、典型的には、上記に説明されたように望ましくない。さらに、ＳＩ／ＬＳＩモードへ移行が行われる際の大変に重度の破壊的なノックは、避けるのが望ましい。スロットル３０の開放によって効果的に空流を増加させることに関する前の議論は、これらの懸念を喚起する。本実施の形態は、しかし、ＳＩ／ＬＳＩモードからＰＣＣＩモードへの都合のよい移行のための、他の機関及び方法を提供する。一般に、本実施の形態は、初期（又は後期）吸気バルブ閉鎖を備えるＳＩ／ＬＳＩモード（ミラーサイクルとしても知られる）から、「通常」のバルブイベントを備えるＰＣＣＩモードへの迅速な切り替えを含む。特に、ミラーサイクルを備えるＳＩ／ＬＳＩモードで作動される機関では、有効圧縮比は、等比的な圧縮比よりもさらに低く、これによってノックを回避する。さらに、ミラーサイクル作動は、従来的なバルブタイミングに関連して機関の容積効率性を顕著に低下させる。図２に示されるように、制御システム５６は、ミラーサイクルから通常のバルブタイミングへと切り替えるために可変バルブタイミングシステム８０の制御に用いられてもよい。いくつかの従来的な可変バルブタイミングシステムのいずれも、１９９９年２月２３日に登録され、本出願の譲受人に譲渡された米国特許出願第０９／２５５，７８０号に開示されたように、用いられてもよく、その全体的な内容は参照として本明細書に組み込まれている。燃料フローレート（極めて初期のダイレクト噴射又はポート噴射のいずれも）を相対的に一定に保つことによって、容積効率性が空流に沿って飛躍的に増加するために、等量比は低下する。さらに、有効圧縮比が増加して、事前混合チャージが点火ラインを越えて押し込まれ、機関をＰＣＣＩモードへと位置付ける。このイベントのフローは、ＰＣＣＩモードからＳＩ／ＬＳＩモードへと移動するために単純に逆行される。このように、本実施の形態は、可変バルブタイミングシステムを介して吸気バルブ閉鎖のタイミングを調整することによって、スパーク点火モードと事前混合チャージ圧縮点火モードとの間を移行することができる。
【００４８】
本発明の他の実施の形態は、層状化されたチャージのＳＩ／ＬＳＩモードからＰＣＣＩモードへの移行を可能にする機関及び方法を含む。層状化されたチャージスパーク点火機関は、通常は０．５より低い等量比で作動され、ＰＣＣＩモードへの移行の達成を容易にする。好ましくは、機関は、概ね０．３５の等量比を備えるダイレクト噴射スパーク点火で作動される。スパークのタイミングは、電気的に生成されたか液体から生じたかのいずれであっても、例えば、上死点前で概ね３０度である。上死点の圧力温度及び圧力は、ＰＣＣＩモード作動に適切なように調整されてもよい。この調整は、ＥＧＲ、ヒータ、クーラーなどを用いて完成されもよい。このように、燃料の１００％が上死点位置よりもさらに初期に、シリンダ内に直接噴射され、混合気は、電気又は液体スパークによってチャージを点火ラインを越えて押し込むために上死点により近くスパーク点火される。もし液体スパークが用いられたときの第一の噴射のタイミングは、又は電気スパークが用いられたときの単一回の噴射は、階層化された混合気とは反対に、本例の中では概ね０．３５の同一の等量比を有する均一混合を得るために進捗する。代替的には、ポート燃料噴射が用いられてもよい。ＳＩ／ＬＳＩモードの間であれば、上死点圧縮温度は自己点火に十分なほど高く、機関は、なんら問題ないディーゼル機関のように作動する。同時に、複合シリンダ機関のシリンダがすべて、移行を必要とするわけではないのは、留意すべきである。さらに、移行は、同一シリンダでの単一サイクルに生じる必要はなく、作動が望ましいモードへと完全に切り替わる前に、ＳＩ／ＬＳＩとＰＣＣＩモードとの間でいくつかのサイクルで交代するように、段階的に複数のサイクルに生じてもよい。この実施の形態は、重要なことに、同一等量比での移行及び上死点温度に関係ないモードで作動することを可能にする。ＳＩ層状モードでは、温度が低い場合は、チャージはスパークで点火される。シリンダ内の温度が高い場合は、チャージは、圧縮点火され、典型的なディーゼル機関のように燃焼する。この機関は、ダイレクト噴射−スパーク点火モードで容易に開始され、ＰＣＣＩモードへと移行する。さらに、このタイプの機関は、低負荷条件へと迅速に変化することが可能である。当然、もし必要であれば、機関は、ＰＣＣＩモードで用いられるよりも濃い等量比のダイレクト噴射−ＳＩモードで作動されることもできる。この方法は、素早い負荷受容を可能にする。機関がブースト圧力を作り上げたら、移行は低排出ＰＣＣＩモードへと戻されてもよい。
【００４９】
出願人は、さらにＰＣＣＩモードで作動される際、最高ピークサイクル温度を形成し、さらに、制限目標内の排出、圧力上昇のピーク比率、ノック座標及び制限目標内の燃焼生成ノイズ、及び目標ＳＯＣクランク角度（典型的には他の制御によって達成される）のような、他のすべての制約にも応えることが可能な等量比を目標とするのが有利であることを発見した。最高ピークサイクル温度は、等量比の上昇、又はチャージ内の燃料の質量摩擦の増加によって達成されてもよい。この方法の作動は、有利にＵＨＣ及びＣＯを低減し、排気温度を上昇させて、より高い触媒効率及び向上したターボチャージパフォーマンス、より高い熱効率性を可能にする。最適ピークサイクル温度は、おおよそ１７００〜２０００Ｋの間である。
【００５０】
ＰＣＣＩモード作動において、鍵となる挑戦の一つはＳＯＣの制御である。正確なＳＯＣの制御のために、きわめて後期のディーゼルパイロット（又は容易に圧縮点火する他の燃料）を、相対的によく混合された天然ガス又は後期パイロット燃料（すなわちディーゼル燃料）よりも圧縮点火が困難である他の燃料とともに利用する一方、出願者は効果的にＰＣＣＩ作動を達成する他の有利な方法を発見した。天然ガスは、きわめてよく混合されているのが好ましい。吸気状況及び圧縮比は、事前混合された天然ガスが、他の付加的な燃料を伴わずに圧縮点火しないように選択される。好ましい実施の形態においては、天然ガス／空気混合気は、上死点では圧縮点火に近づく。当然、初期ディーゼルパイロット量が用いられてもよく、組み合わせは圧縮点火に近いが、点火は達成されない。上死点付近では、後期パイロットすなわちディーゼル燃料は、シリンダ内にきわめて迅速に、ディーゼル燃料が化学量論よりも低い等量比で燃料圧縮点火の前に混合されるような高噴射圧力で、直接噴射される。これは、燃焼の開始前にバルク又は点火イベントのすべてが完了されることを必要とするものではない。これを確実にするために、点火の遅れがＥＧＲ、きわめて高いスワール及び／又はより低いセタン数ディーゼル又は他の燃料とともに増加する。この作動モードは図９でもっともよく図示され、ここでは、天然ガス／空気混合気が点火ラインポイントまで圧縮され、次にディーゼル燃料が噴射され、よく混合され、Ａ地点で点火され、こうして天然ガス／空気の混合気が点火するＢ地点へと天然ガス点火ラインを過ぎてほぼ一定の容積燃焼を達成する。この方法のキーは、点火が起きる前に相対的によく混合されたディーゼル気体塊（天然ガスを加えた）を生成することである。この作動モードは、希薄で平均的な等量比分配による有利に極めて低い窒素酸化物及び平均的混合気による低い煤塵を生成する。付け加えれば、燃焼は上死点直後で開始され、きわめて早いＰＣＣＩタイプ燃焼が起きる。さらに、ガス濃度が高いときに噴射が生じ、これによって壁のウェッティングが回避される。相対的に少量のディーゼル燃料のみが必要とされるが、負荷が減少するにつれて増加する。このモードは確実に、高圧縮比及びより短い燃焼イベントによって高効率性につながる。さらに、このモードは、上記でＰＰＩＩモードにとして議論されたようにＵＨＣを低減させるために、燃料、例えばディーゼル燃料の燃焼／点火噴射後期開始と組み合わせられてもよい。
【００５１】
【発明の効果】
本ＰＣＣＩ機関及び制御システムは、自動車の、工業的な、船舶の又は軍事的な適用を含む、定置又は非定置動力プラントのいずれで用いられてもよい。本ＰＣＣＩ機関及び制御システムは、低排出が望ましい動力生成適用のいずれにおいても特に有利である。
【図面の簡単な説明】
【図１】マルチモード機関の単一シリンダ及びそれに付随する制御システムを示す、本発明の一つの実施の形態の概略図である。
【図２】機関作動モード間の移行のための継続的な作動空間を説明するための、ディーゼル燃料レート等量比対事前混合ガスフローレート等量比を示すグラフである。
【図３】吸気マニホールド温度対事前混合ガスフローレートの等量比を示す、図２のグラフの他の次元である。
【図４】さまざまな負荷の際の、作動モードの多様な組み合わせ及びモード間の移行を説明するための、機関速度対負荷を示すグラフである。
【図５】さまざまな負荷の際の、作動モードの多様な組み合わせ及びモード間の移行を説明するための、機関速度対負荷を示すグラフである。
【図６】さまざまな負荷の際の、作動モードの多様な組み合わせ及びモード間の移行を説明するための、機関速度対負荷を示すグラフである。
【図７】スロットル開放の効果を説明するために、シリンダ温度の関数としてのシリンダ圧を示すグラフである。
【図８】図８ａから図８ｃは、吸気マニホールド圧力、スロットル開放の程度及び時間の関数としてのスロットル流領域を示す図である。
【図９】シリンダ温度の関数としてのシリンダ圧力を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図８ｃ】
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【図９】
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