(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
原画像データにより表される原画像を縮小して、前記原画像の縮小画像を表す縮小画像データを得る画像縮小方法において、前記原画像を縮小する際の縮小率を判別し、該判別された縮小率に応じて、予め用意された複数の異なる補間画素点数から該縮小率が小さいほど多い補間画素点数を１つ選択し、高周波成分を低減する、前記選択された補間画素点数を用いた高次補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る画像縮小方法。
【請求項２】
前記縮小率が１．０倍未満略０．８８倍以上の場合は前記補間画素点数を４×４画素、前記縮小率が略０．８８倍未満略０．７７倍以上の場合は前記補間画素点数を５×５画素、前記縮小率が略０．７７倍未満略０．６６倍以上の場合は前記補間画素点数を６×６画素、前記縮小率が略０．６６倍未満略０．５５倍以上の場合は前記補間画素点数を７×７画素、前記縮小率が略０．５５倍未満の場合は前記補間画素点数を８×８画素として前記原画像データに対して前記高次補間演算を施すことを特徴とする請求項１記載の画像縮小方法。
【請求項３】
前記縮小率が略０．３３倍未満の場合には、前記高次補間演算とは異なる他の補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得ることを特徴とする請求項１または２記載の画像縮小方法。
【請求項４】
前記他の補間演算が、前記縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間縮小画像を構成可能な前記原画像の各画素の代表値に対して所定の高次補間演算を施して前記縮小画像データを得る補間演算であることを特徴とする請求項３記載の画像縮小方法。
【請求項５】
原画像データにより表される原画像を縮小して、前記原画像の縮小画像を表す縮小画像データを得る画像縮小装置において、前記原画像を縮小する際の縮小率を判別し、該判別された縮小率に応じて、予め用意された複数の異なる補間画素点数から該縮小率が小さいほど多い補間画素点数を１つ選択し、高周波成分を低減する、前記選択された補間画素点数を用いた高次補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る演算手段を備えたことを特徴とする画像縮小装置。
【請求項６】
前記演算手段は、前記縮小率が１．０倍未満略０．８８倍以上の場合は前記補間画素点数を４×４画素、前記縮小率が略０．８８倍未満略０．７７倍以上の場合は前記補間画素点数を５×５画素、前記縮小率が略０．７７倍未満略０．６６倍以上の場合は前記補間画素点数を６×６画素、前記縮小率が略０．６６倍未満略０．５５倍以上の場合は前記補間画素点数を７×７画素、前記縮小率が略０．５５倍未満の場合は前記補間画素点数を８×８画素として前記原画像データに対して前記高次補間演算を施す手段であることを特徴とする請求項５記載の画像縮小装置。
【請求項７】
前記縮小率が略０．３３倍未満の場合に、前記高次補間演算とは異なる他の補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る他の演算手段をさらに備えたことを特徴とする請求項５または６記載の画像縮小装置。
【請求項８】
前記他の演算手段において行われる前記他の補間演算が、前記縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間縮小画像を構成可能な前記原画像の各画素の代表値に対して所定の高次補間演算を施して前記縮小画像データを得る補間演算であることを特徴とする請求項７記載の画像縮小装置。
【請求項９】
原画像データにより表される原画像を縮小して、前記原画像の縮小画像を表す縮小画像データを得る画像縮小方法をコンピュータに実行させるためのプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体において、前記プログラムは、前記原画像を縮小する際の縮小率を判別し、該判別された縮小率に応じて、予め用意された複数の異なる補間画素点数から該縮小率が小さいほど多い補間画素点数を１つ選択し、高周波成分を低減する、前記選択された補間画素点数を用いた高次補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る手順を実行させるものであることを特徴とするコンピュータ読取り可能な記録媒体。
【請求項１０】
前記縮小画像データを得る手順は、前記縮小率が１．０倍未満略０．８８倍以上の場合は前記補間画素点数を４×４画素、前記縮小率が略０．８８倍未満略０．７７倍以上の場合は前記補間画素点数を５×５画素、前記縮小率が略０．７７倍未満略０．６６倍以上の場合は前記補間画素点数を６×６画素、前記縮小率が略０．６６倍未満略０．５５倍以上の場合は前記補間画素点数を７×７画素、前記縮小率が略０．５５倍未満の場合は前記補間画素点数を８×８画素として前記原画像データに対して前記高次補間演算を施す手順であることを特徴とする請求項９記載のコンピュータ読取り可能な記録媒体。
【請求項１１】
前記縮小率が略０．３３倍未満の場合には、前記高次補間演算とは異なる他の補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る手順をさらに有することを特徴とする請求項９または１０記載のコンピュータ読取り可能な記録媒体。
【請求項１２】
前記他の補間演算が、前記縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間縮小画像を構成可能な前記原画像の各画素の代表値に対して所定の高次補間演算を施して前記縮小画像データを得る補間演算であることを特徴とする請求項１１記載のコンピュータ読取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、原画像を縮小して縮小画像を得る画像縮小方法および装置並びに画像縮小方法をコンピュータに実行させるためのプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、写真フイルムに記録された画像を光電的に読み取ることにより得られた画像データあるいはデジタルカメラにより被写体を撮像することにより得られた画像データを拡大縮小して再生することが行われている。このような画像データの拡大縮小は、画像データに対して補間演算を施して、拡大画像あるいは縮小画像（補間画像）を表す補間画像データを得ることにより行っている。ここで、補間演算としては、鮮鋭度の高い補間画像を得ることができるCubicスプライン補間演算あるいは比較的滑らかな補間画像を得ることができるＢスプライン補間演算などの高次の補間演算、または線形補間演算など種々の方法が用いられるが、高画質の補間画像を得るためにはCubicスプライン補間演算のような高次補間演算を施すことが好ましい。
【０００３】
ところで、原画像を縮小してサムネイル画像のような縮小画像を作成する場合にも、原画像を表す原画像データに対して高次補間演算を施すことにより、高画質の縮小画像を得ることができる。しかしながら、縮小率が小さい場合、高次補間演算を行うことにより縮小画像データに原画像データの高周波成分が折り返して折り返し歪みが発生し、得られる縮小画像の画質が劣化してしまうという問題がある。例えば、原画像の周波数特性が図６（ａ）に示すものである場合（Ｎ／２はナイキスト周波数）に、原画像を４／５倍に縮小すると、図６（ｂ）に示すように２Ｎ／５の周波数で折り返しが生じ、縮小画像に折り返し歪みが発生してしまうこととなる。なお、折り返される周波数は縮小率が小さいほど低くなる。
【０００４】
このような折り返し歪みの発生を防止するために、原画像データに対してローパスフィルタによるフィルタリング処理を施して、原画像データの高周波成分を除去した後に、高次補間演算を施す方法が提案されている。この方法によれば、図６（ａ）に示す原画像データの周波数特性は、ローパスフィルタによるフィルタリング処理により、図６（ｃ）に示すように高周波成分が除去されたものとなる。したがって、フィルタリング処理後の原画像データに対して高次補間演算を施せば、図６（ｄ）に示すように折り返し歪みのない高画質の縮小画像を得ることができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記ローパスフィルタを用いた従来の画像縮小方法は、原画像データに対してローパスフィルタによるフィルタリング処理および高次補間演算の双方を施すものであるため、演算量が多くなり、その結果縮小画像を求めるための処理速度が低下したり、装置の構成が複雑となるという問題がある。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、簡易な演算により折り返し歪みを生じさせることなく原画像を縮小できる画像縮小方法および装置並びに画像縮小方法をコンピュータに実行させるためのプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体を提供することを目的とするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明による画像縮小方法は、原画像データにより表される原画像を縮小して、前記原画像の縮小画像を表す縮小画像データを得る画像縮小方法において、
前記原画像を縮小する際の縮小率が小さいほど、補間画素点数を多くした高次補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得ることを特徴とするものである。
【０００８】
「高次補間演算」としては、Cubicスプライン補間演算、Ｂスプライン補間演算等を適用することができる。
【０００９】
なお、本発明による画像縮小装置においては、前記縮小率が１．０倍未満略０．８８倍以上の場合は前記補間画素点数を４×４画素、前記縮小率が略０．８８倍未満略０．７７倍以上の場合は前記補間画素点数を５×５画素、前記縮小率が略０．７７倍未満略０．６６倍以上の場合は前記補間画素点数を６×６画素、前記縮小率が略０．６６倍未満略０．５５倍以上の場合は前記補間画素点数を７×７画素、前記縮小率が略０．５５倍未満の場合は前記補間画素点数を８×８画素として前記原画像データに対して前記高次補間演算を施すことが好ましい。
【００１０】
ところで、縮小率が０．３３倍程度より小さい場合には、さらに補間画素点数を多くしてもよいが、補間画素点数があまりに多くなると、却って演算量が大きくなってしまう。
【００１１】
このため、縮小率が０．３３倍程度よりも小さい場合には、前記高次補間演算とは異なる補間演算を行うことにより、縮小画像データを得ることが好ましい。
【００１２】
ここで、縮小率が０．３３倍よりも小さい場合は、縮小画像は原画像と比較して非常に小さいため、画質の劣化はそれほど視認されないこととなる。したがって、「異なる補間演算」としては、線形補間演算等の比較的単純な補間演算を適用することができる。また、比較的大きな縮小率となる高次補間演算を繰り返し行うことにより最終的な縮小率を有する縮小画像を得る補間演算を適用してもよい。
【００１３】
また、「異なる補間演算」としては、前記縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間縮小画像を構成可能な前記原画像の各画素の代表値に対して所定の高次補間演算を施して前記縮小画像データを得る補間演算とすることが好ましい。
【００１４】
ここで、「代表値」とは原画像における連続する複数画素の平均値、中間値等を用いることができる。例えば、中間縮小画像の原画像に対する縮小率が０．５である場合、原画像において互いに隣接する２×２画素からなる画素ブロック毎の代表値を中間縮小画像の１画素の画素値とすればよい。
【００１５】
また、「所定の高次補間演算」とは、Cubic スプライン補間演算、Ｂスプライン補間演算等のことをいうが、その際に使用する補間画素点数が縮小率に拘わらず一定（例えば８×８画素程度）の高次補間演算のことをいう。
【００１６】
本発明による画像縮小装置は、原画像データにより表される原画像を縮小して、前記原画像の縮小画像を表す縮小画像データを得る画像縮小装置において、
前記原画像を縮小する際の縮小率が小さいほど、補間画素点数を多くした高次補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る演算手段を備えたことを特徴とするものである。
【００１７】
なお、本発明による画像縮小装置においては、前記演算手段は、前記縮小率が１．０倍未満略０．８８倍以上の場合は前記補間画素点数を４×４画素、前記縮小率が略０．８８倍未満略０．７７倍以上の場合は前記補間画素点数を５×５画素、前記縮小率が略０．７７倍未満略０．６６倍以上の場合は前記補間画素点数を６×６画素、前記縮小率が略０．６６倍未満略０．５５倍以上の場合は前記補間画素点数を７×７画素、前記縮小率が略０．５５倍未満の場合は前記補間画素点数を８×８画素として前記原画像データに対して前記高次補間演算を施す手段であることが好ましい。
【００１８】
また、本発明による画像縮小装置においては、前記縮小率が略０．３３倍未満の場合に、前記高次補間演算とは異なる他の補間演算を前記原画像データに対して施して前記縮小画像データを得る他の演算手段をさらに備えることが好ましい。
【００１９】
この場合、前記他の演算手段において行われる前記他の補間演算が、前記縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間縮小画像を構成可能な前記原画像の各画素の代表値に対して所定の高次補間演算を施して前記縮小画像データを得る補間演算であることが好ましい。
【００２０】
ここで、演算手段と他の演算手段とは別個の手段であってもよく、同一の手段であってもよい。
【００２１】
なお、本発明による画像縮小方法をコンピュータに実行させるためのプログラムとして、コンピュータ読取り可能な記録媒体に記録して提供してもよい。
【００２２】
【発明の効果】
本発明によれば、原画像を縮小して縮小画像を得るに際し、縮小率が小さいほど補間演算を行う際の補間画素点数を多くしたものである。ここで、高次補間演算により原画像の高周波成分が低減されるが、補間演算に使用する補間画素点数を多くするほど、低減される高周波成分の周波数帯域が低くなるものである。すなわち、補間画素点数を多くするほど低減される周波数帯域の帯域幅がより広くなり、その結果、より広い範囲の周波数帯域に亘って高周波成分が低減される。このため、本発明によれば、原画像データに対してローパスフィルタによるフィルタリング処理を施さなくても、補間演算自体により高周波成分が低減されるため、縮小画像データに原画像データの高周波成分による折り返し歪みが生じることがなくなる。したがって、折り返し歪みのない高画質の縮小画像を、少ない演算量により高速に求めることができる。
【００２３】
また、縮小率が０．３３倍程度より小さい場合には、画質を維持するためには補間画素点数をさらに多くする必要があるが、さらに補間画素点数を多くすると、却って演算量が多くなってしまう。このような場合には、上記高次補間演算とは異なる他の補間演算を原画像データに対して施して縮小画像データを得ることにより、演算量を多くすることなく、縮小画像を得ることができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下図面を参照して本発明の実施形態について説明する。
【００２５】
図１は本発明の第１の実施形態による画像縮小装置の構成を示す概略ブロック図である。図１に示すように、第１の実施形態による画像縮小装置１は、原画像データＳ０により表される原画像を縮小して、縮小画像を表す縮小画像データＳ１を得るものであり、原画像の画素数と縮小画像の画素数とに基づいて縮小率Ｐを算出する縮小率算出手段２と、原画像データＳ０に対してCubicスプライン補間演算を施して縮小画像データＳ１を得る演算手段３と、縮小率算出手段２に縮小画像の画素数を入力するキーボード、マウスなどの入力手段５とを備える。
【００２６】
演算手段３は、縮小率算出手段２において算出された縮小率Ｐに応じて、Cubicスプライン補間演算を行う際の補間画素点数を変更する。具体的には、縮小率Ｐが小さいほど、補間画素点数を多くするものである。本実施形態においては、縮小率Ｐが１．０倍未満０．８８倍以上の場合は補間画素点数を４×４画素、縮小率Ｐが０．８８倍未満０．７７倍以上の場合は補間画素点数を５×５画素、縮小率Ｐが０．７７倍未満０．６６倍以上の場合は補間画素点数を６×６画素、縮小率Ｐが０．６６倍未満０．５５倍以上の場合は補間画素点数を７×７画素、縮小率Ｐが０．５５倍未満の場合は補間画素点数を８×８画素とする。
【００２７】
ここで、Cubicスプライン補間演算においては、補間演算により原画像の高周波成分が低減されるが、補間演算に使用する補間画素点数を多くするほど、低減される高周波成分の周波数帯域が低くなる。図２は補間画素点数に応じたCubicスプライン補間演算により得られた縮小画像データＳ１の周波数特性を示す図である。補間画素点数を４×４画素とした場合には、図２（ａ）に示すようにそれほど高周波成分は低減されないが、補間画素点数を５×５画素とすると、図２（ｂ）に示すようにＮ／２×４／５以上（Ｎ／２は原画像のナイキスト周波数）の高周波成分が低減される。また、補間画素点数を６×６画素とすると図２（ｃ）に示すようにＮ／２×２／３以上の高周波成分が、補間画素点数を７×７画素とすると図２（ｄ）に示すようにＮ／２×４／７以上の高周波成分が、補間画素点数を８×８画素とすると図２（ｅ）に示すようにＮ／２×１／２以上の高周波成分がそれぞれ低減される。
【００２８】
したがって、縮小率が小さくても縮小率に応じた周波数帯域以上の高周波成分が低減されるため、得られる縮小画像データＳ１には折り返し歪みは生じないこととなる。
【００２９】
次いで、第１の実施形態の動作について説明する。図３は第１の実施形態の動作を示すフローチャートである。まず、原画像の画素数と入力手段５から入力された縮小画像の画素数とに基づいて、原画像の縮小率Ｐが算出される（ステップＳ１）。次いで、縮小率Ｐが１．０倍未満０．８８倍以上であるか否かが判断され（ステップＳ２）、ステップＳ２が肯定されると補間画素点数を４×４画素として演算手段３において原画像データＳ０に対して補間演算が施されて、縮小画像データＳ１が得られる（ステップＳ３）。ステップＳ２が否定されると、縮小率Ｐが０．８８倍未満０．７７倍以上であるか否かが判断され（ステップＳ４）、ステップＳ４が肯定されると補間画素点数を５×５画素として演算手段３において原画像データＳ０に対して補間演算が施されて、縮小画像データＳ１が得られる（ステップＳ５）。
【００３０】
ステップＳ４が否定されると、縮小率Ｐが０．７７倍未満０．６６倍以上であるか否かが判断され（ステップＳ６）、ステップＳ６が肯定されると補間画素点数を６×６画素として演算手段３において原画像データＳ０に対して補間演算が施されて、縮小画像データＳ１が得られる（ステップＳ７）。ステップＳ６が否定されると、縮小率Ｐが０．６６倍未満０．５５倍以上であるか否かが判断され（ステップＳ８）、ステップＳ８が肯定されると補間画素点数を７×７画素として演算手段３において原画像データＳ０に対して補間演算が施されて、縮小画像データＳ１が得られる（ステップＳ９）。ステップＳ８が否定されると、縮小率Ｐが０．５５倍未満であるとして、補間画素点数を８×８画素として演算手段３において原画像データＳ０に対して補間演算が施されて、縮小画像データＳ１が得られる（ステップＳ１０）。
【００３１】
以下、本発明において行われる補間演算の演算量、および従来のローパスフィルタを施した後に高次補間演算を行う方法（以下従来の画像縮小方法とする）における演算量の比較を行う。ここで、原画像データＳ０により表される原画像の画素数をＡ×Ｂ、縮小画像データＳ１により表される縮小画像の画素数をａ×ｂ（ａ＝αＡ、ｂ＝αＢ、０＜α＜１）とし、ローパスフィルタとして近傍９画素を用いるＦＩＲフィルタを使用するものとする。
【００３２】
まず、従来の画像縮小方法についての演算量を求める。ＦＩＲフィルタのフィルタ係数を、ｈ（ｉ）（ｉ＝０〜８）（ｈ（５）＝ｈ（３）、ｈ（６）＝ｈ（２）、ｈ（７）＝ｈ（１）、ｈ（８）＝ｈ（０））とし、フィルタリングに使用する画素点ｉの画素値をｘｉ（ｉ＝０〜８）とすると、ローパスフィルタによるフィルタリング処理は画素点４についてのフィルタリング処理結果ｘ４′を求めるものであり、下記の式（１）により表すことができる。
【００３３】
0004180782.tif 000002
このようなフィルタリング処理により、画素点ｉについてのフィルタリング結果ｘｉ′（ｉ＝０〜８）を得ることができる。
【００３４】
次いで、フィルタリング後の原画像データＳ０に対して補間画素点数を４×４画素としてCubicスプライン補間演算を施す。Cubicスプライン補間演算の補間係数をＨ（ｊ）（ｊ＝１〜４）とすると、フィルタリング処理後の画素点０〜３（画素値ｘ０′〜ｘ３′）について、補間演算により得られる補間データＸは、下記の式（２）により求めることができる。
【００３５】
X=H(0)x0'+H(1)x1'+H(2)x2'+H(3)x3'        （２）
したがって、従来の画像縮小方法における演算量は下記の表１に示すものとなる。
【００３６】
【表１】
0004180782.tif 000003
なお、表１においてはＡ×Ｂおよびａ×ｂを３倍しているのは、原画像データＳ０がＲ、Ｇ、Ｂの３つの色データからなるカラー画像データを想定しているためである。
【００３７】
表１に示すように従来の画像縮小方法においては積算数は、０＜α＜１であることから、９×（ａ×ｂ×３）より多く、加算数は１１×（ａ×ｂ×３）より多いことが分かる。
【００３８】
次いで、本発明による画像縮小方法の演算量を求める。本発明による画像縮小方法において、最も演算量が多くなるのは補間画素点数を８×８画素とした場合であることから、補間画素点数を８×８画素とした場合の演算量を求める。補間画素点数を８×８画素とした場合、演算量は下記の表２に示すように、積算数が８×（ａ×ｂ×３）、加算数が７×（ａ×ｂ×３）となる。
【００３９】
【表２】
0004180782.tif 000004
表１および表２から明らかなように、本発明による画像縮小方法によれば、従来の画像縮小方法と比較して、少なくとも積算数で８／９、加算数で７／１１演算量を少なくすることができる。
【００４０】
例えば、縮小率を０．５とした場合、下記の表３に示すように、従来の画像縮小方法においては積算数が２４×（ａ×ｂ×３）、加算数が３５×（ａ×ｂ×３）、本発明による画像縮小方法においては積算数が８×（ａ×ｂ×３）、加算数が７×（ａ×ｂ×３）となり、積算数を１／３、加算数を１／５とすることができる。
【００４１】
【表３】
0004180782.tif 000005
このように、本実施形態によれば、原画像データＳ０に対して、従来の画像縮小方法のようにローパスフィルタによるフィルタリング処理を施さなくても、補間演算により高周波成分が低減されるため、縮小画像データＳ１に原画像データＳ０の高周波成分による折り返し歪みが生じることがなくなる。また、上述したように従来の画像縮小方法と比較して演算量を低減することができる。したがって、折り返し歪みのない高画質の縮小画像を、少ない演算量により高速に求めることができる。
【００４２】
なお、上記実施形態において、縮小率が０．５５倍未満の場合には、補間画素点数を８×８画素としているが、縮小率がさらに小さい場合（例えば０．３３倍未満の場合）には、さらに補間画素点数を多くしてもよい。
【００４３】
しかしながら、補間画素点数があまりに多くなると、却って演算量が多くなってしまう。このため、縮小率が０．３３倍程度よりも小さい場合には、下記のようにして補間演算を行うことが好ましい。以下これを第２の実施形態として説明する。
【００４４】
図４は本発明の第２の実施形態による画像縮小装置の構成を示す概略ブロック図である。なお、第２の実施形態において第１の実施形態と同一の構成については同一の参照番号を付し、詳細な説明は省略する。第２の実施形態による画像縮小装置においては、第１の実施形態における演算手段３を第１の演算手段３とし、縮小率Ｐが０．３３倍未満の場合に、原画像データＳ０に対して第１の演算手段３において行われる補間演算とは異なる第２の補間演算を施して、縮小画像データＳ１を得る第２の演算手段４を備えた点が第１の実施形態と異なるものである。
【００４５】
第２の演算手段４においては、下記のようにして補間演算が行われる。図５は第２の実施形態において行われる補間演算を模式的に示す図である。まず、原画像データＳ０を１／２に縮小する処理が行われる。この処理は、原画像の互いに隣接する２×２画素からなる画素ブロック毎の平均値、中間値等の代表値を求めることにより行われる。これにより、原画像の１／２の縮小画像を表す中間画像データＳ２が得られる。そして、中間画像データＳ２に対して、補間画素点数を８×８画素としたCubicスプライン補間演算を施して、縮小画像データＳ１を得る。
【００４６】
なお、ここでは第２の演算手段４において行われる処理を分かりやすくするために、一旦中間画像データＳ２を生成した後に、Cubicスプライン補間演算を施すように説明しているが、上記代表値を求めつつ、８×８画素分の代表値が求められた後、直ちにCubicスプライン補間演算をシーケンシャルに施すことが好ましい。この場合、中間画像データＳ２は生成されないこととなる。このように、Cubicスプライン補間演算をシーケンシャルに施すことにより、第２の演算手段４が中間画像データＳ２を一時的に保管するための大容量のバッファを設ける必要がなくなり、これにより、装置の構成を簡易なものとすることができる。
【００４７】
このように、縮小率が０．３３倍未満の場合に、第２の演算手段４において補間演算を施すことにより、演算量を多くすることなく、縮小画像を得ることができる。
【００４８】
なお、上記第１および第２の実施形態においては、高次補間演算としてCubicスプライン補間演算を用いているが、Ｂスプライン補間演算を用いるようにしてもよい。
【００４９】
また、上記第２の実施形態においては、縮小率が０．３３倍未満の場合に、第２の演算手段４において最終的な縮小画像を得る場合の縮小率よりも大きい縮小率の中間画像データＳ２を生成しつつ、中間画像データＳ２に対してCubicスプライン補間演算を施して縮小画像データＳ１を得るようにしているが、線形補間演算等他の方法により縮小画像を得るようにしてもよい。なお、線形補間演算により縮小画像を得る場合には、補間画素点数が少ないとジャギーが発生し画質の劣化が大きい。このため、縮小率にもよるが、線形補間演算を行う場合には、補間画素点数を２０×２０画素程度とすることが好ましい。
【００５０】
また、縮小率が０．３３倍未満の場合に、比較的大きな縮小率となる高次補間演算を繰り返し行うことにより最終的な縮小率を有する縮小画像を得るようにしてもよい。具体的には、原画像の画素数が１６００×１２００画素、縮小画像の画素数が３２０×２４０画素である場合、１６００×１２００画素が１２００×９００画素に、１２００×９００画素が８６０×６４５画素に、８６０×６４５画素が４３０×３２３画素に、４３０×３２３画素が３２０×２４０画素になるように順次縮小して縮小画像を得るようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態による画像縮小装置の構成を示す概略ブロック図
【図２】補間画素点数に応じた縮小画像データの周波数特性を示す図
【図３】第１の実施形態において行われる処理を示すフローチャート
【図４】本発明の第２の実施形態による画像縮小装置の構成を示す概略ブロック図
【図５】第２の実施形態において行われる処理を模式的に示す図
【図６】従来の処理による原画像データおよび縮小画像データの周波数特性を示す図
【符号の説明】
１，１′    画像縮小装置
２    縮小率算出手段
３，４    演算手段
５    入力手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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