(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に感光層を有する電子写真感光体において、感光層中に下記一般式（IIa）で表される化合物の少なくとも１種が含有されてなることを特徴とする電子写真感光体。
【化４】
0004137396.tif 000029
（式中、Ｒ21はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８のアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ26′は炭素数が１２〜２２のアルキル基を表す。）
【請求項２】
導電性基体上に感光層を有する電子写真感光体において、感光層中に下記一般式（IIIa）で表される化合物の少なくとも１種が含有されてなることを特徴とする電子写真感光体。
【化５】
0004137396.tif 000030
（式中、Ｒ31はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８のアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ36′は炭素数が１２〜２２のアルキル基を表す。）
【請求項３】
前記一般式（IIa）,（IIIa）に示される化合物の少なくとも１種の含有量が、感光層に含有される結着樹脂１００重量部に対し０．１〜２０重量部であることを特徴とする請求項１〜２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項４】
感光層が少なくとも電荷発生層、電荷輸送層からなり、該電荷輸送層中に前記一般式（IIa）、（IIIa）に示される化合物の１種が含有されてなることを特徴とする請求項１〜２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記一般式（IIa）,（IIIa）に示される化合物の少なくとも１種の含有量が、該電荷輸送層に含有される結着樹脂１００重量部に対し０．１〜２０重量部であることを特徴とする請求項４記載の電子写真感光体。
【請求項６】
帯電手段によって潜像形成準備を行い、その後の像露光によって潜像形成を行う電子写真装置において、請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体を用いることを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はアナログ・デジタル複写機、レーザープリンター、レーザーファクシミリ等の電子写真装置に利用される電子写真感光体、及びこれを用いた電子写真装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電子写真感光体用の光導電性素材として、Ｓｅ、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機材料に対し、感度、熱安定性、毒性等に優位性を有する有機光導電性材料を用いた電子写真感光体の開発が盛んに行なわれており、多くの複写機およびプリンターにおいては、有機光導電性材料を用いた電子写真感光体が搭載されるに到っている。
【０００３】
この有機光導電性材料を用いた電子写真感光体において、感光層を形成する場合、電荷発生層上に電荷輸送層を積層した機能分離型のものが感度、耐久性に優れるため一般に用いられている。このタイプの感光体において電荷輸送層は一般に電荷輸送物質と結着樹脂及び必要に応じ数種の添加剤から構成されている。
【０００４】
しかしながら、近年の複写機やプリンターのデジタル化、高画質化にともない、黒斑点、白斑点、地汚れ等の微小欠陥による異常画像が顕著に画像となって現れやすくなる。さらに、繰り返し使用に伴い、感光層膜厚が摩耗により次第に薄くなることや、高画質を達成するためには電荷輸送層の薄膜化が要求されるなど、帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性が電子写真感光体にますます要求されている。
【０００５】
これらの問題に対し、高い帯電安定性の電子写真感光体を得る方法として、従来、感光層と支持体との間に中間層を設けることにより、帯電電位または暗部電位低下の抑制を行うことが提案されている。このような中間層としては、ポリアミド（特開昭４６−４７３４４号公報、特開昭５２−２５６３８号公報記載）、ポリエステル（特開昭５２−２０８３６号公報、特開昭５４−２６７３８号公報記載）、ポリウレタン（特開昭４９−１００４４号公報、特開昭５３−８９４３５号公報記載）、カゼイン（特開昭５５−１０３５５５６号公報記載）、ポリビニルアルコール（特開昭５２−１００２４０号公報記載）、ポリビニルピロリドン（特開昭４８−３０９３６号公報記載）、ポリビニルブチラール（特開昭５７−９０６３９号公報、特開昭５８−１０６５４９号公報記載）、酢酸ビニル−エチレン共重合体（特開昭４８−２６１４１号公報記載）、エチルセルロース（特開昭５５−１４３５６４号公報記載）、Ｎ−メトキシメチル化ナイロン（特開平２−１０８０６４号公報記載）等の樹脂を用いることが知られている。 しかしながら、これら材料の中間層を用いた電子写真感光体は、帯電電位の低下は低減するものの残留電位が上昇してしまう、また反対に残留電位上昇は生じないものの帯電電位は低下するといった問題や、環境による静電特性の変動が大きくなるといった問題があり、中間層を設けることではなお十分なものは得られていない。
【０００６】
繰り返し使用による残留電位の防止に関しては、感光層中にスルホン酸エステル化合物及び芳香族カルボン酸の金属錯体又は金属塩（特許第２９５３１２４号公報）や、脂肪族エステル化合物（特開平８−３２０５８１号公報）を添加することが提案されている。しかしながら、これらの化合物は残留電位の上昇に対する効果が低かったり、感光層の膜厚が薄くなるに従って微小黒点等の異常画像が発生してしまうといった問題があった。
【０００７】
また、耐ガス性の向上に関しては特開昭５７−１２２４４４号公報、特開昭６３−１８３５５号公報等に示されるように酸化防止剤（ヒンダードフェノール化合物、燐系化合物、硫黄系化合物、アミン系化合物、ヒンダードアミン系化合物等）を感光層中に添加することが提案されている。しかしながら、これら酸化防止剤は耐ガス性に対する効果が低かったり、また効果的には十分であっても、その他の特性（感度、残留電位等）を著しく劣化させてしまうといった問題があり、十分なものは得られていない。
【０００８】
さらに、繰り返し使用による耐刷性に関しては特開平１１−２０２５３５号公報に示されるように、エステル基を有するワックスを感光層中に添加することが提案されている。しかしながら、これらのワックスは耐ガス性に対する効果が低かったり、耐久性には効果が十分あっても、その他の特性（感度、残留電位等）を著しく劣化させてしまうといった問題があり、今なお満足のいく電子写真感光体は得られていない。
【０００９】
このように、帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性に優れ、高画質デジタル複写機やプリンターで用いる際に微小欠陥、画像ボケ等の異常画像発生のない電子写真感光体は得られていないのが現状である。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は前記従来の問題点を解決し、感光層及び電荷輸送層の膜厚に依存せず、帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性に優れ、長期に渡り微小欠陥、画像ボケ等の異常画像発生のない電子写真感光体、及びこれを用いた電子写真装置を提供することにある。
【００１１】
【発明が解決するための手段】
本発明者は、下記一般式（Ｉ）、（II）及び（III）に示す化合物が前記従来の問題点である、帯電安定性、繰り返し安定性、及び耐ガス性を改善するのに有効であることを見いだし、これを電子写真感光体に利用すべく、鋭意検討の結果本発明を完成した。
【００１２】
【化６】
0004137396.tif 000002
（式中、Ｒ11は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和いずれでもよい脂肪族炭化水素基を表し、Ｒ12は炭素数が４以下の直鎖、分岐いずれでもよい炭化水素基を表す。）
【００１３】
【化７】
0004137396.tif 000003
（式中、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましく１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ26は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【００１４】
【化８】
0004137396.tif 000004
（式中、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34及びＲ35はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましく１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ36は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【００１５】
従って、本発明によれば、導電性基体上に感光層を有する電子写真感光体において、感光層中に少なくとも下記一般式（Ｉ）、（II）、（III）で表される化合物の少なくとも１種が含有されてなることを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【化９】
0004137396.tif 000005
（式中、Ｒ11は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和いずれでもよい脂肪族炭化水素基を表し、Ｒ12は炭素数が４以下の直鎖、分岐いずれでもよい炭化水素基を表す。）
【化１０】
0004137396.tif 000006
（式中、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24及びＲ25はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましくは１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ26は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【化１１】
0004137396.tif 000007
（式中、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34及びＲ35はそれぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましくは１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基またはアルコキシ基を表し、Ｒ36は炭素数が８〜２５の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【００１６】
また、本発明によれば、帯電手段によって潜像形成準備を行い、その後の像露光によって潜像形成を行う電子写真装置において、上記の電子写真感光体を用いることを特徴とする電子写真装置が提供される。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
前記一般式（Ｉ）で表される化合物の具体例としては、ラウリン酸メチル、ラウリン酸エチル、ラウリン酸イソプロピル、ラウリン酸ｎ−ブチル、ラウリン酸イソブチル、パルミティン酸メチル、パルミティン酸エチル、パルミティン酸イソプロピル、パルミティン酸ｎ−ブチル、パルミティン酸イソブチル、ステアリン酸メチル、ステアリン酸エチル、ステアリン酸ｎ−ブチル、ステアリン酸イソブチル、オレイン酸メチル、オレイン酸エチル、オレイン酸ｎ−ブチル等が挙げられる。
【００１８】
前記一般式（II）で表される化合物の具体例としては、ラウリルベンゾエート、パルミティルベンゾエート、ステアリルベンゾエート、オレイルベンゾエート、ラウリルサリチレート、パルミティルサリチレート、ステアリルサリチレート、オレイルサリチレート、ラウリルｏ−アニセート、パルミティルｍ−アニセート、ステアリルｏ−アニセート、オレイルｐ−アニセート、ラウリルｏ−トルエート、パルミティルｍ−トルエート、ステアリルｏ−トルエート、オレイルｐ−トルエート、２−クロロ安息香酸ラウリルエステル、３−クロロ安息香酸パルミティルエステル、２−クロロ安息香酸ステアリルエステル、４−クロロ安息香酸オレイルエステル等が挙げられる。
【００１９】
前記一般式（III）で表されるこのような化合物の具体例としては、ラウリン酸フェニル、パルミティン酸フェニル、ステアリン酸フェニル、オレイン酸フェニル、ラウリン酸−２−ヒドロキシ−フェニル、パルミティン酸−３−ヒドロキシ−フェニル、ステアリン酸−２−ヒドロキシ−フェニル、オレイン酸−４−ヒドロキシ−フェニル、ラウリン酸−２−メトキシ−フェニル、パルミティン酸−３−メトキシ−フェニル、ステアリン酸−２−メトキシ−フェニル、オレイン酸−４−メトキシ−フェニル、ラウリン酸−２−メチル−フェニル、パルミティン酸−３−メチル−フェニル、ステアリン酸−２−メチル−フェニル、オレイン酸−４−メチル−フェニル、ラウリン酸−２−クロロ−フェニル、パルミティン酸−３−クロロ−フェニル、ステアリン酸−２−クロロ−フェニル、オレイン酸−４−クロロ−フェニル等が挙げられる。
【００２０】
さらに本発明によれば、前記一般式（II）及び一般式（III）に示される化合物のうち、後述の一般式（IIa）及び一般式（IIIa）に示される化合物を用いることが効果の点でより好ましい。
【化１２】
0004137396.tif 000008
（式中、Ｒ21は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましくは１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基またはアルコキシ基などを表し、Ｒ26′は炭素数が１２〜２２の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【化１３】
0004137396.tif 000009
（式中、Ｒ31は水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、炭素数１〜８好ましくは１〜６の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基又はアルコキシ基などを表し、Ｒ36′は炭素数が１２〜２２の直鎖、分岐、飽和又は不飽和のいずれでもよいアルキル基を表す。）
【００２１】
なお、本発明の前記一般式（II）、（IIa）、（III）、（IIIa）における式中Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ35のアルキル基としては炭素数１〜６の低級アルキル基が好ましく、特にメチル基、エチル基が好ましい。またアルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基等が好ましい。また式中、Ｒ26′、Ｒ36′のアルキル基は直鎖、分岐、飽和、不飽和のいずれでもよいが、好ましくは直鎖である。
【００２２】
さらに本発明によれば、前記一般式（Ｉ）（II）（IIa）（III）（IIIa）で示される化合物の少なくとも１種の添加量は、感光層又は電荷輸送層に含有される結着樹脂１００重量部に対し０．１〜２０重量部であることが効果の点でより好ましい。添加量が前記の範囲よりも少ないと、帯電安定性、耐ガス性に効果が小さく、前記の範囲よりも多い場合は、繰り返し使用時の残留電位が上昇しやすくなる。
【００２３】
本発明において、一般式（Ｉ）（II）（IIa）（III）（IIIa）のいずれかの化合物を感光層及び電荷輸送層中に含むことにより耐ガス性および静電的な耐久性が極めて良好となる理由は明らかでないが、化合物の構造が長鎖と短鎖の両方を含むために、感光層や電荷輸送層中での相溶性が高く、かつ化合物が空隙に入りこみやすくガス透過性を低下させることが可能になると考えられる。さらに、鎖長の差に起因する化合物内の極性が感光層や電荷輸送層中で熱励起キャリアの移動を防ぐ役割を果たすと考えられる。
【００２４】
また、高画質化を達成する手段として、電荷輸送層を薄膜にして電荷移動時の拡散を少なくする方法が挙げられるが、薄膜になるに従いガス透過量が増加することや感光層の電界強度が高くなることから、上記本発明の化合物を含有することで、帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性の効果がより顕著になる。さらに、高画質デジタル複写機やプリンターによって、繰り返し使用に伴い感光層が削れた際にも、上記と同様な理由から、化合物を含有することで帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性の効果がより顕著になる。
【００２５】
本発明に用いる電子写真感光体用導電性支持体は体積抵抗が１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものが挙げられ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したものや、ＪＩＳ３００３系、ＪＩＳ５０００系、ＪＩＳ６０００系等のアルミニウム合金を、ＥＩ法、ＥＤ法、ＤＩ法、ＩＩ法など一般的な方法により管状に成形をおこなったもの、さらにはダイヤモンドバイト等による表面切削加工や研磨、陽極酸化処理等を行ったものを用いることができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いる事ができる。
【００２６】
支持体上に形成する感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を合わせ持つ単層型の感光層や、電荷発生物質を含有する電荷発生層および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を積層した積層型の感光層のいずれでもよい。また、支持体上から感光層への電荷注入の防止や、干渉縞防止の目的のため、支持体と感光層との間に中間層を設けてもよい。
【００２７】
中間層の構成は、結着樹脂や結着樹脂中に粒子を分散したものが用いられ、結着樹脂としてはポリビニルアルコール、ニトロセルロース、ポリアミド、ポリ塩化ビニル等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン、アルキッド−メラミン樹脂などの熱硬化性樹脂などを利用することができる。中間層に分散させる粒子としては酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化錫、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化マグネシウム、シリカ及びそれらの表面処理品が用いられ、酸化チタンが分散性、電気的特性においてより好ましく、ルチル型とアナターゼ型いずれのものも用いることが可能である。
【００２８】
本発明における中間層を形成するには、例えば上述の結着樹脂を有機溶剤中に溶解し、その溶液中に上述の粒子をボールミル、サンドミル等の手段で分散し、支持体上に塗布、乾燥すれば良い。中間層の厚みは１０μｍ以下、好ましくは０．１〜６μｍである。
【００２９】
電荷発生層は電荷発生物質を主成分とする層であり、必要に応じてバインダー樹脂が用いられる。
電荷発生物質としては、無機系材料あるいは有機系材料のいずれも用いることができる。無機系材料としては、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素等のセレン化合物やアモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に使用される。
【００３０】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることが出来る。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリツク酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００３１】
必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらの結着樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。また、電荷発生層には、必要に応じて電荷輸送物質を添加してもよい。
【００３２】
電荷発生層を形成する方法としては、大別すると、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが挙げられる。真空薄膜作製法としては、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法などが挙げられ、上述した無機系材料あるいは有機系材料を用いて電荷発生層が良好に形成できる。また、キャスティング法によって電荷発生層を形成するには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要に応じてバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布し乾燥させればよい。塗布方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などを用いることができる。
【００３３】
このようにして形成される電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、特に０．０５〜２μｍが好ましい。
【００３４】
電荷輸送層は電荷輸送物質を主成分としてなる層であり、電荷輸送物質およびバインダー樹脂、さらに本発明に示される前記一般式（Ｉ）（II）（IIa）（III）（IIIa）の化合物の少なくとも１種を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、塩化メチレン、シクロヘキサノンなどに溶解あるいは分散し、その溶液あるいは分散液を塗布し乾燥させることにより形成することができる。また、電荷輸送層には、必要により、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤などを添加することもできる。
【００３５】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
【００３６】
電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、３，５−ジメチル−３′，５′−ジターシヤリーブチル−４，４′−ジフェノキノンなどの公知の電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００３７】
また、正孔輸送物質としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられ、これらの正孔輸送物質は単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００３８】
電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、ポリカーボネート（ビスフェノ−ルＡ型、ビスフェノ−ルＺ型等）、ポリエステル、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン、塩化ビニル、酢酸ビニル、ポリスチレン、フェノ−ル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリ塩化ビニリデン、アルキッド樹脂、シリコン樹脂、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリアクリレート、ポリアクリルアミド、フェノキシ樹脂などが挙げられる。これらの結着樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることが出来る。結着樹脂の使用量は、電荷輸送物質１００重量部に対して０〜１５０重量部が適当である。
【００３９】
また、結着樹脂としては、結着樹脂としての機能および電荷輸送物質としての機能を有する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このような高分子電荷輸送物質としては、（ａ）主鎖および／または側鎖にカルバゾール環を有する重合体、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、特開昭５０−８２０５６号公報、特開昭５４−９６３２号公報、特開昭５４−１１７３７号公報、特開平４−１８３７１９号公報に記載の化合物などが例示できる。（ｂ）主鎖および／または側鎖にヒドラゾン構造を有する重合体、例えば、特開昭５７−７８４０２号公報、特開平３−５０５５５号公報に記載の化合物などが例示できる。（ｃ）ポリシリレン重合体、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平５−１９４９７号公報、特開平５−７０５９５号公報に記載の化合物などが例示できる。（ｄ）主鎖および／または側鎖に第３級アミン構造を有する重合体、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−アミノポリスチレン、特開平１−１３０６１号公報、特開平１−１９０４９号公報、特開平１−１７２８号公報、特開平１−１０５２６０号公報、特開平２−１６７３３５号公報、特開平５−６６５９８号公報、特開平５−４０３５０号公報に記載の化合物などが例示できる。
このようにして形成される電荷輸送層の膜厚は、５〜１００μｍ程度が適当である。
【００４０】
レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、バインダー樹脂に対して０〜１重量部程度が適当である。
【００４１】
酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール系化合物、硫黄系化合物、燐系化合物、ヒンダードアミン系化合物、ピリジン誘導体、ピペリジン誘導体、モルホリン誘導体等の酸化防止剤を使用でき、その使用量は結着樹脂１００重量部に対して０〜５重量部程度が適当である。
【００４２】
単層型感光体は、電荷発生物質と電荷輸送物質、結着樹脂、さらに本発明に示される前記一般式（Ｉ）（II）（IIa）（III）（IIIa）の化合物の少なくとも１種等からなる。電荷発生物質および電荷輸送物質としては、前記の材料を用いることができる。
【００４３】
このような単層型の感光層を形成するには、電荷発生物質、電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤、例えばテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶剤にボールミル、アトライター、サンドミルなどにより溶解ないし分散させ、これを適度に希釈して塗布し乾燥させればよい。塗布は浸債塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などを用いて行なうことができる。結着樹脂としては、電荷輸送層の結着樹脂として例示した結着樹脂をそのまま用いることができ、また電荷発生層の結着樹脂として例示した結着樹脂と混合して用いてもよい。単層型の感光層には、必要により可塑剤やレべリング剤、酸化防止剤などを添加することもできる。また、ピリリウム系染料およびビスフェノールＡ型ポリカーボネートから形成される共晶錯体に、電荷輸送物質を添加した単層型の感光層も、適当な溶媒を用い上記と同様な塗工法により形成することができる。
【００４４】
このようにして形成される単層型の感光層の膜厚は、５〜１００μｍ程度が適当である。
【００４５】
また、感光層の上に必要に応じて膜厚０．５〜１０μｍの保護層を形成しても良い。保護層は上述の分散粒子を結着樹脂中に含有させたものや、さらに電荷輸送物質を加えたものを用いることができる。
【００４６】
次に、本発明の電子写真装置について説明する。本発明の電子写真プロセスには、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、分離手段、クリーニング手段などの各手段として、公知のいずれの手段も使用することができる。例えば、帯電手段においてはコロナ帯電方式に代表される非接触帯電方式、帯電ローラー、帯電ブラシなどに代表される接触若しくは近接配置帯電方式のいずれもが使用できる。特に、オゾン発生量が少なく、印加電圧の小さい接触帯電方式は良好に使用される。
【００４７】
帯電ローラーには、シリコーンゴム、ポリウレタンゴム、クロロプレンゴム、イソプレンゴム、ＥＰＤＭゴム、エポキシゴム、ブチルゴム等の帯電部材が用いられる。また帯電ブラシにおいては、レーヨン繊維、カーボン繊維等の導電性ブラシや、導電スリーブとこれに内包されるマグネットロールとこのマグネットロールの磁界により磁気拘束された導電性磁性粒子（導電性磁性キャリア）で構成された磁気ブラシ等が用いられる。
【００４８】
露光手段においては、半導体レーザーを用い、その波長は７８０ｎｍ以下、好ましくは７８０〜５００ｎｍであり、解像度を向上するためにレーザービーム径を絞るなどのものも良好に使用できる。現像手段においては、湿式現像法、乾式現像法のいずれもが良好に使用できる。また、高解像度の画像を得るために、トナー粒径を小さくする、カプセルトナーを用いるなども非常に有用である。転写手段においては、直接紙に転写する手段はもちろんのこと、転写ベルト、転写ドラムなどの中間転写体を用いることも有用である。クリーニング手段として、ブレード法、ブラシ法などの公知の方法を用いることができる。また、転写効率及びクリーニング効率を向上するため、感光体の表面エネルギーを低減させるべく外添剤を感光体表面に具備できる装置を併用することは有用であり、良好に使用される。
【００４９】
【実施例】
以下本発明を実施例によって説明するが、本発明はこれら実施例によって限定されるものではない。
画像形成時に発生する微小黒点と電子写真感光体の関係を調べるため、電子写真感光体を次のような方法で作成した。
【００５０】
（実施例１）
ＥＤ法により作成した外径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍの無切削アルミニウム素管に、白色顔料である平均粒子径０．２５μｍの酸化チタン７０重量部、アルキッド樹脂（ベッコライトＭ６４０１−５０−Ｓ（固形分５０％）：大日本インキ化学工業社製）１５重量部、メラミン樹脂（スーパーベッカミンＬ−１２１−６０（固形分６０％）：大日本インキ化学工業社製）１０重量部、メチルエチルケトン１００重量部からなる混合物をボールミルで７２時間分散して調製した中間層用塗工液を塗布し、１３０℃で２０分間乾燥して、膜厚３μｍの中間層を作成した。
【００５１】
次に下記構造式（IV）に示すトリスアゾ顔料１０重量部を、ポリビニルブチラール（ＢＭ−２：積水化学工業社製）４重量部をシクロヘキサノン１５０重量部に溶解した樹脂液に添加し、ボールミルにて７２時間分散を行った。分散終了後、シクロヘキサノン２１０重量部を加え３時間分散を行い、電荷発生層用塗工液を作成した。これを前記中間層上に塗布し、１３０℃１０分間乾燥して膜厚０．２μｍの電荷発生層を作成した。
【００５２】
次に、下記構造式（Ｖ）に示す化合物７重量部、ポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ２００：三菱ガス化学社製）１０重量部、シリコーンオイル（ＫＦ−５０：信越化学工業社製）０．００２重量部、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）8−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる下記構造式（Ｉ−１）の化合物０．０８重量部をテトラヒドロフラン１００重量部に溶解し、電荷輸送層用塗工液を作成した。これを前記電荷発生層上に塗布し、１３０℃２０分間乾燥して平均膜厚２０μｍとなるように電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を得た。
【化１４】
0004137396.tif 000010
【化１５】
0004137396.tif 000011
【化１６】
0004137396.tif 000012
【００５３】
（実施例２）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）12−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５４】
（実施例３）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）16−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５５】
（実施例４）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）7（ＣＨ2）（ＣＨ2）7−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５６】
（実施例５）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）20−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５７】
（実施例６）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）16−、−Ｒ2が−ＣＨ2ＣＨ（ＣＨ3）2からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５８】
（実施例７）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）16−、−Ｒ2が−ＣＨ2ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００５９】
（比較例１）
電荷輸送層用塗工液に構造式（Ｉ−１）の化合物を添加しない以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００６０】
（比較例２）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3ＣＨ2−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００６１】
（比較例３）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）26−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）3ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００６２】
（比較例４）
電荷輸送層用塗工液を構造式（Ｉ−１）の代わりに、前記一般式（Ｉ）のＲ1−がＣＨ3（ＣＨ2）8−、−Ｒ2が−（ＣＨ2）9ＣＨ3からなる化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【００６３】
得られた電子写真感光体を、像露光手段に７８０ｎｍの半導体レーザー及び帯電手段に接触ローラー帯電器を備えた画像形成装置（リコー社製ＩＭＡＧＩＯ ＭＦ−２００）を用い、高温高湿環境下（３０℃９０％）における初期画像評価、及びＡ４用紙３万枚通紙後のハーフトーン及び白紙出力時の画像評価を実施した。その際、潜像作成条件は暗部電位Ｖｄが−９００Ｖとなるように設定した。その結果を表１に示す。表１中、○は良好を示す（以下同じ）。
【００６４】
【表１】
0004137396.tif 000013
【００６５】
次に、耐ガス性（耐画像ボケ性）の評価を、前記と同様の画像形成装置を用い、複写機周囲のＮＯｘ濃度が８ｐｐｍ環境下において初期画像評価を実施した。その結果を表２に示す。
【００６６】
【表２】
0004137396.tif 000014
【００６７】
（実施例８）
実施例１と同様にして、アルミニウム素管（導電性支持体）上に中間層、電荷発生層を形成した。続いて、下記構造式（II−１）に示す化合物７重量部、ポリカーボネート樹脂（ユーピロンＺ２００：三菱ガス化学社製）１０重量部、シリコーンオイル（ＫＦ−５０：信越化学工業社製）０．００２重量部、実施例１で用いたのと同じトリスアゾ顔料０．０８重量部をテトラヒドロフラン１００重量部に溶解し、電荷輸送層用塗工液を調製した。これを前記電荷発生層上に塗布し、１３０℃２０分間乾燥して電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を得た。電荷輸送層の膜厚は、平均膜厚２８、２４、２０μｍとなるように３種類の感光体を作成した。
【化１７】
0004137396.tif 000015
【００６８】
（実施例９）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（III−１）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化１８】
0004137396.tif 000016
【００６９】
（実施例１０）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（II−２）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化１９】
0004137396.tif 000017
【００７０】
（実施例１１）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（III−２）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２０】
0004137396.tif 000018
【００７１】
（実施例１２）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（II−３）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２１】
0004137396.tif 000019
【００７２】
（実施例１３）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（II−４）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２２】
0004137396.tif 000020
【００７３】
（実施例１４）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（III−３）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２３】
0004137396.tif 000021
【００７４】
（実施例１５）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（III−４）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２４】
0004137396.tif 000022
【００７５】
（比較例５）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−２）の代わりに、下記構造式（ａ）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２５】
0004137396.tif 000023
【００７６】
（比較例６）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−２）の代わりに、下記構造式（ｂ）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２６】
0004137396.tif 000024
【００７７】
（比較例７）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（ｃ）に示す化合物を用いた以外は実施例１と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２７】
0004137396.tif 000025
【００７８】
（比較例８）
電荷輸送層用塗工液を構造式（II−１）の代わりに、下記構造式（ｄ）に示す化合物を用いた以外は実施例８と同様に、電子写真感光体を作成した。
【化２８】
0004137396.tif 000026
得られた電子写真感光体を、像露光手段に７８０ｎｍの半導体レーザー及び帯電手段に接触ローラー帯電器を備えた画像形成装置（リコー社製ＩＭＡＧＩＯ ＭＦ−２００）を用い、高温高湿環境下（３０℃９０％）における初期画像評価、及びＡ４用紙３万枚通紙後のハーフトーン及び白紙出力時の画像評価を実施した。その際、潜像作成条件は暗部電位Ｖｄが−９００Ｖとなるように設定した。その結果を表３に示す。
【００７９】
【表３】
0004137396.tif 000027
【００８０】
次に、耐ガス性（耐画像ボケ性）の評価を、前記と同様の画像形成装置を用い、複写機周囲のＮＯｘ濃度が８ｐｐｍ環境下において初期画像評価を実施した。その結果を表４に示す。
【００８１】
【表４】
0004137396.tif 000028
【００８２】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の電子写真感光体及びこれを用いた電子写真装置は、感光層中に特定の化合物を含有させたことにより、感光層及び電荷輸送層の膜厚に依存せず、帯電安定性、繰り返し安定性や耐ガス性が良好であり、長期に渡り微小欠陥等の異常画像発生のない優れたものである。