(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
主としてガスターボ装置団と、このガスターボ装置団の下流に接続された廃熱蒸気発生器とから成り、ガスターボ装置団がそれぞれ少なくとも１つの圧縮機ユニットと、１つの燃焼器と、１つのタービンと、１つの発電機とから成り、かつその際、最後のタービンから到来した排ガスが廃熱蒸気発生器を貫流し、この廃熱蒸気発生器内で少なくとも１つの蒸気の生成が行われ、直接的または間接的に廃熱蒸気発生器（１４，１４ａ）内で生成された蒸気の少なくとも一部（１５，２９，４４）を、ガスターボ装置団の熱的に負荷される少なくとも１つの構造（２１，２５，３２，３６，４６）の冷却のために使用し、かつ、冷却実施後に冷却蒸気量（２２，２６，３３，３７）を間接的または直接的にガスターボプロセスの作動空気流（３，６，８，１１）内へ導入する形式のパワーステーションプラントを運転するための方法において、
前記冷却蒸気量をガスターボ装置団の熱的に負荷される前記構造の冷却のために使用する前に、有効出力を放出させながら背圧タービン（１６）を負荷し、ガスターボ装置団を連続した燃焼器（４，９）で運転し、この連続した燃焼器の第２の燃焼器（９）を自己点火で運転し、廃熱蒸気発生器（１４）内で少なくとも１つのエコノマイザ（４０）を作動させ、このエコノマイザを通して最初は１００％より多い供給水量（３８）を通流せしめ、かつ、１００％を越えた水量部分（４１）を適当個所で排出して、別の１つの蒸気（４４）の形成のために蒸発器（４３）内へ導入し、蒸気（４４）をガスターボ装置団の熱量的に負荷される低圧側の構造（４６）の冷却のために使用することを特徴とするパワープラントを運転するための方法。
【請求項２】
冷却のために使用される蒸気を直接的にまたは流体機械（１６）を介して、ガスターボ装置団の冷却されるべき構造へ供給する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
廃熱蒸気発生器（１４，１４ａ）内で準備した蒸気により、ガスターボ装置団の熱量的に負荷される高圧側の構造（２１，２５）を冷却する、請求項１又は２項記載の方法。
【請求項４】
冷却実施の後に冷却蒸気量（２２，２６）をガスターボプロセスの高圧側の作動空気流（３，６）内へ導入する、請求項３記載の方法。
【請求項５】
廃熱蒸気発生器（１４）内で別の蒸発装置（２７）を作動せしめ、この蒸発装置から中間圧蒸気（２９）を準備する請求項１記載の方法。
【請求項６】
中間圧蒸気（２９）により、ガスターボ装置団の熱量的に負荷される低圧側の構造（３２，３６，４６）を冷却する請求項５記載の方法。
【請求項７】
冷却実施後に冷却蒸気量（３３，３７）をカスターボプロセスの低圧側の作動空気流（８，１１）内へ導入する、請求項６記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は主としてガスターボ装置団と、このガスターボ装置団の下流に接続された廃熱蒸気発生器とから成り、ガスターボ装置団がそれぞれ少なくとも１つの圧縮機ユニットと、１つの燃焼器と、１つのタービンと、１つの発電機とから成り、かつその際、最後のタービンから到来した排ガスが廃熱蒸気発生器を貫流し、この廃熱蒸気発生器内で少なくとも１つの蒸気の生成が行われる形式のパワーステーションプラントを運転するための方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ヨーロッパ特許出願公開第０４６２４５８号明細書によれば、主としてガスターボ装置団と、その下流に接続された廃熱蒸気発生器と、インゼクタシステムとから成るパワーステーションプラントが公知である。自立的なユニットとしての上記ガスターボ装置団はコンポーネント的に発電機と、圧縮機と、燃焼器と、タービンとから成る。タービンから到来した排ガスは廃熱蒸気発生器に供給され、この廃熱蒸気発生器内でエネルギ的にさらに利用される。この排ガスから解放された熱エネルギにより廃熱蒸気発生器の高圧部内で高圧蒸気が生成され、この高圧蒸気が上述のインゼクタシステムに供給され、かつこのインゼクタシステムにおいて駆動ノズルに供給される。このインゼクタシステムのレシービングノズル内には圧縮機から到来した圧縮空気が導入される。この圧縮空気は駆動ノズルの作用によりさらに圧縮される。廃熱蒸気発生器が二重圧力ボイラとして形成されている場合には、低圧部内で準備された蒸気が例えば燃焼器に供給される。この措置は第１に有害物質エミッション、特にＮＯｘエミッションを軽減する最終目的を有している。しかし、プラントの比出力が上昇しても効率利得はさして増大せず、従って、この種のプラントは効率ならびに比出力に関して、フルに構成されたコンビプラント（ｃｏｍｂｉｎｅｄ−ｃｙｃｌｅ  ｐｌａｎｔ）の代替物とはならないのが現状である。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題とするところは、冒頭に記載した形式のパワーステーションプラントを運転するための方法において、効率、比出力および冷却作用をガスターボ装置団内への蒸気量の導入により最大にすると共に、この種のパワーステーションプラントの運転に由来する有害物質エミッション、特にＮＯｘエミッションを最小にすることにある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記課題は本発明によれば、直接的または間接的に廃熱蒸気発生器内で生成された蒸気の少なくとも一部を、ガスターボ装置団の熱的に負荷される少なくとも１つの構造の冷却のために使用し、かつ、冷却実施後に冷却蒸気量を間接的または直接的にガスターボプロセスの作動空気流内へ導入することにより解決される。
【０００５】
本発明によれば、パワーステーションプラントの基本回路は逐次燃焼方式で設計されている。しかし、本発明にもとづく特徴を別様に構成されたガスターボ装置団へ援用することは排除されていない。逐次燃焼方式で設計されたガスターボ装置団は、下流に接続された廃熱蒸気発生器内で発生した蒸気をガスターボ装置団の回路内へ噴入せしめるのに極めて適している。その際に得られる出力は回路の配置に応じて、蒸気噴入なして運転される一般のガスターボ装置団の出力のファクタ２〜３倍となる。さらに、蒸気噴入により運転されるこの種のガスターボ装置団の効率は現代のコンビプラントの効率に極めて接近した値に達する。
【０００６】
【発明の効果】
本発明の主たる利点とするところは、蒸気噴入で運転されるこの種のガスターボ装置団の比費用がコンビプラントの比費用に比して著しく低廉であることにあり、従って市場での極めて良好な展望を得ることができる。
【０００７】
本発明の別の利点とするところは、この種のガスターボ装置団の水使用量が湿式冷却塔を備えた現代のスチームパワープラントの水使用量のほぼ３分の２にすぎないことである。本パワーステーションプラントの水使用量は同出力のコンビプラントの水使用量と同じオーダである。しかし、この水は部分調製を受けなければならないのはもちろんであるが、しかし、部分調製のコストの低下は電流発生コストに実際に影響を与えない程度でしか生じない。
【０００８】
本発明にもとづくコンセプトは、低いプラント比費用、高い効率および迅速な始動能力および負荷能力を予期することができるため、中間負荷運転およびピーク負荷運転のために設計されたプラントでの使用に最適である。
【０００９】
さらに、適切な蒸気噴入により、ＮＯｘエミッションを最小にするように燃焼器内での火炎温度のコンディションを調整することができる。
【００１０】
本発明の有利かつ効果的な構成がその他の請求項に記載されている。
【００１１】
【発明の実施の形態】
次に図示の実施例につき本発明を詳しく説明する。本発明の理解にとって不必要なすべてのエレメントは省かれている。媒体の流れ方向は矢印をもって示されている。すべての図面において同じエレメントは同じ符号により示されている。
【００１２】
図１は廃熱蒸気発生器１４と作用的に協働しているガスターボ装置団を示し、この場合、この廃熱蒸気発生器内で準備された蒸気は適当個所で直接的または間接的にガスターボ装置団内へ噴入される。燃焼器の運転のために使用される燃料に関しては次の通りである。すなわち、必要な燃料は例えばガスターボ装置団と協働するコークス乾留により準備される。さらに、供用される燃料を１次ネットワークから取り出すこともできるのは勿論である。ガスターボ装置団の運転のためにガス燃料の供給がパイプラインを介して行われる場合には、１次ネットワークとコンシューマネットワークとの間の圧力差および／または温度差から生じるポテンシャルをガスターボ装置団の要求または一般にプラントの要求のために適当手段により回収することができる。自立したユニットとしてのガスターボ装置団は圧縮機１と、圧縮機１の下流に接続された第１の燃焼器４と、この燃焼器４の下流に接続された第１のタービン７と、このタービン７の下流に接続された第２の燃焼器９と、この燃焼器９の下流に接続された第２のタービン１２とから成る。上記流体機械、すなわち圧縮機１と第１のタービン７と第２のタービン１２は共通の１つのロータ軸５５を備えており、このロータ軸は図示されていないクラッチを介して発電機５４に連結されている。このロータ軸５５は有利には圧縮機１のヘッド側と第２のタービン１２の下流とに配置された図示されていない２つの軸受により支承されるのが有利である。圧縮機段はその設計に応じて、例えば比出力の増大のために２つの図示されていない部分圧縮機に分割され、それらの間で中間冷却が行われる。吸込まれた空気（以下吸込空気）は圧縮された後に、有利には、圧縮機出口と第１のタービン７とを囲む図示されていないケーシング内へ流入する。このケーシング内には第１の燃焼器４も収納されており、この第１の燃焼器４は有利には組合わされた環状燃焼器として形成されており、その内部に圧縮空気３が流入する。勿論、第１の燃焼器４の運転のための圧縮空気は図示されていない空気貯蔵装置から供給されてもよい。第１の燃焼器４（環状燃焼器）はヘッド側に、燃焼に関与する多数の図示されていないバーナを周囲に分配して備えている。ここでは拡散バーナを使用することができる。有害物質エミッション、特にＮＯｘエミッションの軽減と効率増大とに関してヨーロッパ特許第０３２１８０９号明細書に基づく予混合バーナの配置を設けるのが有利であり、上記特許文献の発明の対象は本明細書の構成部分と同一である。さらに、この特許文献に記載された形式の燃料供給および燃焼空気の組成の富化、例えば戻し案内された煙道ガスの混入による組成の富化は、本発明でも図１に示すように燃料供給部５もしくは１０を介して行われている。燃料供給形式および燃焼空気の組成に関して、このことは第２の燃焼器９についても同様である。環状燃焼器４の周方向での予混合バーナの配置に関連して、一般の構成における同一のバーナの配列とは相違して、場合により種々の大きさの予混合バーナを使用することができる。このことは有利には例えば、それぞれ２つの大きな予混合バーナの間に同一形状の１つの小さな予混合バーナを配置することにより行われる。主バーナの機能を満たす大きな予混合バーナはこの環状燃焼器４のパイロットバーナとしての小さな予混合バーナに対して、貫流する燃焼空気、つまり通常の場合には圧縮機１からの圧縮空気３に関連して、場合により固定されるる大きな比を有している。環状燃焼器４の全負荷運転範囲でこのパイロットバーナは自発的な予混合バーナとして作動し、その際、空気過剰率はほぼ一定に保たれる。主バーナの接続および遮断はプラントに特有の所定の基準に応じて行われる。パイロットバーナが全負荷範囲内で理想的な混合気で運転されることができるため、ＮＯｘエミッションは部分負荷でも極めてわずかである。このような状況において、環状燃焼器４のフロント領域内での環状の流線はパイロットバーナの渦中心に著しく接近しており、その結果、点火はパイロットハーナによってしか可能でない。高速運転ではパイロットバーナを介して供給される燃料量はパイロットバーナがフル制御されるまで、換言すればフル燃料量が提供されるまで増大する。この構成は、このポイントがガスターボ装置団のそのつどの負荷放出条件に対応するように選択される。次いで主バーナを介して出力がさらに増大される。次いで、ガスターボ装置団のピーク負荷時には主バーナもフル制御される。パイロットバーナにより発生させられた「小さな」熱い渦中心の構成が、主バーナに由来する「大きな」冷えた渦中心の間で著しく不安定で崩壊するため、希薄に運転される主バーナにおいても部分負荷範囲で極めて良好な燃焼が達成されると共にＮＯｘエミッションに対して付加的に低いＣＯおよびＵＨＣエミッションが達成され、換言すればパイロットバーナの熱い渦が主バーナの小さな渦内へ直ちに侵入する。勿論、環状燃焼器４は、場合により傾斜リング状に、時として螺旋状にロータ軸線の回りに配置された多数の個々の管状の燃焼室から成ることができる。この環状燃焼器４は、その設計に無関係に、ロータの長さに実際に全く影響しないようなジオメトリで配置される。このような配置から生じる利点について以下に詳しく説明する。この環状燃焼器４からの熱ガス６はすぐ下流の第１のタービン７に供給される。熱ガス６を熱量的に膨張させる第１のタービンの作用は意識的に最小に維持され、換言すれば、このタービン７はこれに応じて１ないし２の回転羽根列しか備えていない。この種のタービン７では、軸方向の推動の安定化を目的として端面のところで圧力補償が必要である。タービン７内で部分的に膨張して直に第２の燃焼器９内へ流入する熱ガス８は上述の理由で著しく高い温度を有しており、有利にはこの温度は運転に関連して、確実に約１０００℃となるように設計される。この第２の燃焼器９は大体において、互いに組合わされた環状の軸方向または準軸方向の環状円筒体の形状を有している。この燃焼器９は勿論、軸方向または準軸方向または螺旋状に配置された、それ自体閉じた多数の燃焼室から成ることもできる。ただ１つの燃焼室から成る環状の燃焼器９の構成に関連して、環状の円筒体の周方向に複数の燃料ランス１０が配置される。これらの燃料ランスは図示されていない環状導管を介して互いに結合することができる。この燃焼器９自体はバーナを備えていない。タービン７から到来した熱ガス８内に噴入された燃料１０の燃焼は自己点火により、温度レベルがこの種の運転形式を許容する限りにおいて行われる。燃焼器９がガス燃料、つまり例えば天然ガスにより運転されるとすれば、タービン７から到来し熱ガス８の温度は予め約１０００℃に維持されなければならず、かつこのことは、当然ながら部分負荷運転時にも云える。このことがタービン７の設計に根源的な役割を果たす。自己点火で設計された燃焼器において運転確実性および高い効率を保証するためには、火炎フロントが位置的に安定していることが極めて重要である。この目的のために、この燃焼器９内には、図示されていない１列の渦発生器が有利には内壁および外壁に周方向に設けられる。これらの渦発生器は、流れ方向で有利には燃料ランス１０の上流側に配置されている。これらの渦発生器の役割は後に燃料を混入させる渦を発生させることにあり、かつさらに下流でこの渦により、環状燃焼器４のすでに述べた予混合バーナに由来する逆流区域と同様に安定化する逆流区域を誘発させることにある。この燃焼器９はその軸方向の配置およびその全長にもとづいて、ほぼ６０ｍ／ｓより高い作動ガス平均速度を有する高速度燃焼器として形成されているため、渦発生器は流れと同形に形成されなければならない。これらの渦発生器は有利には向流傾斜面を備えた四面体形状に形成される。これらの渦発生器はすでに述べたように燃焼器９の外面または内面にまたはその両方の面に配置することができる。外側に位置する渦発生器と内側に位置する渦発生器との間の斜めの面は、その場所の下流で燃料１０の噴入領域内での燃焼器９内の流れ横断面が逆流発生のための拡張部を形成するように有利には鏡面対称的に配置される。勿論、この渦発生器は軸方向で互いにずれて配置されていてもよい。渦発生器の向流側の面はほぼ垂直に内壁に向けられており、その結果、その個所の下流に所期の逆流区域が形成される。この渦発生器の特別な構成についてはヨーロッパ特許出願公開第０６１９１３３号明細書を参照されたい。ガスターボ装置団の遷移的な負荷範囲および部分負荷範囲内においても、その間に燃料が種々異なっても燃焼器９内での自己点火が確実に維持されなければならず、つまり、燃料１０の噴入領域内の熱い排ガス８の温度変化を場合により調整する必要がある場合には燃焼器９内での自己点火を保証する補助手段が設けられなければならない。このことを保証するために、この燃料にその他の比較的着火温度の低い燃料の若干量を添加することができる。この“補助燃料”としてはこの場合、例えば燃料油が極めて適切である。この補助液体燃料は適当に噴入すれば前述の役目を果たし、いわば点火コードとして作用し、かつこれにより、第１のタービン７から到来した熱い排ガス８が所期の最適なレベルより低い温度を有すべき場合でも、燃焼器９内での自己点火をレリーズする。自己点火を保証するために燃料油を用いるこの措置は、ガスターボ装置団が減少した負荷で運転される場合にはいつでも特別有効であることがわかる。この措置はさらに、燃焼器９が最小の軸方向長さを有することができることに著しく貢献する。燃焼器９の全長が短いこと、渦発生器が混合気形成と火炎安定化とのための作用を有することおよび自己点火が継続的に確実であることは、燃焼が極めて迅速に行われることおよび熱い火炎フロントの領域内での燃料の停滞時間が最小となることの要因である。直接的に燃焼にかかわる測定可能な作用はＮＯｘエミッションに関しており、このＮＯｘエミッションはもはや問題とならない程に軽減される。この出発状態からさらに、燃焼の場所を明確に規定することができ、このことはこの燃焼器９の構造を最適に冷却することにつながる。燃焼器９内で準備された熱ガス１１は次いで、下流に接続された第２のタービン１２に供給される。ガスターボ装置団の熱力学的な特性値は、第２のタービン１２から到来した排ガス１３が依然として多量の熱量的なポテンシャルを有し、これにより下流の廃熱蒸気発生器１４を運転することができるように設計される。すでに環状燃焼器４について指摘したように、この環状燃焼器４は、それがロータの長さに実際に影響しないようなジオメトリで配置される。さらに、第２の燃焼器９は第１のタービン７の流出側平面と第２のタービン１２の向流側平面との間で最小の長さを占めるように固定することができる。さらに第１のタービン７内での熱ガス６の膨張がすでに述べたように、わずかな回転羽根列を介して行われるため、コンパクトなガスターボ装置団が準備される。第２の燃焼器９の手前に図示されていない小形ディフユーザが設けられると、ガスターボ装置団の効率の増大のために有利である。これにより、全システム内の全圧力損失が減少する。一般的なデイフューザ設計ダイヤグラムによれば、デイフューザの長さが最小である場合でも、動圧の回収率が大きいことが分かっている。上述の通り、圧縮機段内で中間冷却を行うことができる。このことを基にして、図示されたようなガスターボ装置団のジオメトリ的な基本構想を老化させないために、図示されていない中間冷却器をステータケーシングの内部で圧縮機段の直接的な流れ方向に配置することが提案される。この中間冷却器での冷却は間接的または直接的に行われる。直接的な冷却では、冷却は例えば噴入された水の気化で運転されるように設計された装置により行うことができる。これにより、ステータケーシングの外部に配置された中間冷却器への一般的な接続導管と、この中間冷却器からステータケーシングを通って次の圧縮機段へ戻される接続導管とが完全に不要となる。第２のタービン１２から到来した排ガス１３はすでに述べたように廃熱蒸気発生器１４を貫流し、かつ次いで煙道ガス５０として排出される。廃熱蒸気発生器１４は２種類の蒸気を供給する。その一つは、供給水５１として搬送ポンプ５２を介してまず第１のエコノマイザ段５３を貫流し、次いで過熱蒸気１５として背圧タービン１６に供給される蒸気量である。背圧タービン１６により行われる仕事は図示したように伝動装置１７を介してロータ軸５５へ伝達され、この仕事が共通の発電機５４へ供給されるか、または直に空気力学的な理由でスーパーシンクロン的に回転する背圧タービンに連結された発電機が変圧整流機を介してネットワークに結合される。伝動装置を介した直接的な連結は、供給可能である限り蒸気により直接的に始動する可能性を提供する。しかしまた、両方の発電機を電気的に結合しても、蒸気による始動は許容される。上述の蒸気タービン１６から流出する背圧蒸気１８の一部１９は制御機構２０を介して第１のタービン７の冷却すべき熱い構造２１、例えばステータを通流する。別の部分２３は同様に制御機構２４を介して通流して第１の燃焼器４の熱い構造２５の冷却に役立てられる。この冷却蒸気量２２，２６は熱交換器内で、冷却すべき構造により著しく過熱され、最終的に、圧縮機１から到来した圧縮空気３と一緒に燃料５の開放燃焼により第１のタービン７内への入口における所望の混合温度にもたらされる。ガスタービンプロセスの作動空気流内への上述の冷却蒸気量２２，２６の導入は、少なくとも部分的には燃料噴入個所の下流でも行うことができる。勿論、蒸気の一部１９は回転する熱い構造の冷却にも役立てられる。同様に廃熱蒸気発生器１４内に配置された蒸発装置２７もドラム２８を介して中間圧蒸気２９の発生に役立つ。この中間圧蒸気が第２の燃焼器９および第２のタービン１２の熱い構造の冷却に役立てられる。この中間圧蒸気の一部３０は制御機構３１を介して第２のタービン１２の前方部分の冷却されるべき熱い構造３２内へ流入し、他の部分３４は同様に制御機構３５を介して第２の燃焼器９の冷却されるべき熱い構造３６内へ流入する。これらの冷却蒸気量３３，３７は第１のタービン７から到来した部分膨張した熱ガスと一緒に燃料１０により開放燃焼で第２のタービン１２内への入口における所期の混合温度にもたらされる。勿論、この場合でもガスタービンプロセスの作動空気流内への上述の冷却蒸気量３３，３７の導入は、少なくとも部分的には燃料噴入個所の下流でも行うことができる。この場合も、中間圧蒸気２９の一部が回転する熱い構造の冷却に役立つことができる。廃熱蒸気発生器内の第２のエコノマイザ段４０と協働している蒸発器４３から到来したフラッシュ蒸気４４により、第２のタービン１２の後方の部分４６の熱い構造の冷却を行うこともできる。この場所では比較的低い蒸気圧でも十分である。このフラッシュ蒸気４４は使用に先立って制御機構４５を通流する。廃熱蒸気発生器１４内の前述の第２のエコノマイザ段４０は、搬送ポンプ３９を介して供給水の供給を受ける。その場合、ここには１００％を上回る供給水量がこのエコノマイザ段４０内に供給される。この場合、この１００％は排ガス１３により提供されるエネルギに関連した定格水量をあらわす数字である。供給水量の１００％を越えた部分４１は適当個所でエコノマイザ段４０から分流されて、制御機構４２を介してすでに述べた蒸発器４３に供給される。この蒸発器４３からは次いですでに述べたフラッシュ蒸気４４が流出する。定格水量はすでに述べたドラム２８内へ流入する。蒸発器４３からは排水４７が制御機構４８を介して流出し、第２のエコノマイザ段４０への供給水３８に、もしくは供給導管４９を介して第１のエコノマイザ段５３への供給水５１に供給される。いずれの場合でも、この排水は前述の供給水量を混合により適当に加熱し、従って低温腐食の恐れは生じない。廃熱蒸気発生器１４の内部での種々の蒸気１５，２９，４４を発生させるための効果的な段形成により、排ガス１３のエネルギを著しく効果的に利用して、１００℃の範囲の煙突温度まで低下させることができる。
【００１３】
図２は図１に示して説明したのとほぼ類似したパワーステーションプラントを示す。ガスターボ装置団はこの場合も逐次燃焼方式で作動し、その場合、燃焼器４ａ，９ａは必ずしも図１による技術に基づいて設計される必要はない。この場合も最後のタービン１２から到来した排ガス１３が廃熱蒸気発生器１４ａ内へ導入される。しかし、この廃熱蒸気発生器自体は図１のものに比して簡単な構造を有している。搬送ポンプ５２を介した廃熱蒸気発生器１４ａ内への供給水５１の供給は、過熱された蒸気１５が形成され、この蒸気が図１に基づく回路に類似的にまず背圧タービン１６に供給されるように連続的に行われる。このタービンにより生じた仕事は有利には伝動装置１７を介してロータ軸５５へ伝達され、その際、この仕事は１つの共通の発電機５４へ供給される。前述の蒸気タービン１６から流出した背圧蒸気１８は、制御機構１８ａａ，１８ｂｂ，１８ｃｃ，１８ｄｄを備えた複数の流れに分流され、有利にはこれらの流れが、ガスターボ装置団の熱量的に負荷される構造を冷却し、要するに、流れ１８ａ，１８ｂが第２のタービン１２もしくは第１のタービン７のために、または場合により混合蒸気量１８ｃ，１８ｄとして第１の燃焼器４ａもしくは圧縮空気３に供給される。冷却作用により過熱された蒸気量１８ａ，１８ｂは次いで適当個所でそれぞれの作動空気流内に導入することができる。前述の制御機構はガスターボ装置団の種々異なる個所での蒸気導入が独自に行われることができるように働く。この廃熱蒸気発生器１４ａでも、煙道ガス５０が比較的低い温度に低下するまで排ガス１３のエネルギを可能な限り利用し尽くすという基準が当てはまる。上述の両ガスターボ装置団のために、超臨界的な蒸気を発生させることが最良の結果をもたらす。
【図面の簡単な説明】
【図１】廃熱蒸気発生器を備え、適当個所で蒸気噴入を行う本発明の第１実施例にもとづく逐次燃焼方式のガスターボ装置団の回路図である。
【図２】変更された蒸気噴入を行う本発明の第２実施例にもとづく逐次燃焼方式のガスターボ装置団の回路図である。
【符号の説明】
１  圧縮機、  ２  吸い込まれた空気（吸込空気）、  ３  圧縮された空気（圧縮空気）、  ４，４ａ  第１の燃焼器、  ５  燃料（燃料供給）、  ６  熱ガス、  ７  第１のタービン、  ８  熱い排ガス、  ９，９ａ  第２の燃焼器、  １０  燃料（燃料供給、燃料ランス）、  １１  熱ガス、  １２  第２のタービン、  １３  排ガス、  １４，１４ａ  廃熱蒸気発生器、  １５  過熱された蒸気（過熱蒸気）、  １６  背圧タービン（蒸気タービン）、  １７  伝動装置、１８  背圧蒸気、  １８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄ  背圧蒸気量、  １８ａａ，１８ｂｂ，１８ｃｃ，１８ｄｄ  制御機構、  １９  背圧蒸気量、  ２０  制御機構、  ２１  タービン７の熱量的に負荷される構造、  ２２  タービン７の熱量的に負荷される構造から到来する冷却蒸気量、  ２３  背圧蒸気量、  ２４  制御機構、  ２５  燃焼器４の熱量的に負荷される構造、  ２６  燃焼器４の熱量的に負荷される構造から到来する冷却空気量、  ２７  蒸発装置、  ２８ドラム、  ２９  中間圧蒸気、  ３０  中間圧蒸気量、  ３１  制御機構、  ３２  タービン１２の熱量的に負荷される構造、  ３３  タービン１２の熱量的に負荷される構造から到来する冷却蒸気量、  ３４  中間圧蒸気量、  ３５  制御機構、  ３６  燃焼器９の熱量的に負荷される構造、  ３７  燃焼器９の熱量的に負荷される構造から到来する冷却蒸気量、  ３８  エコノマイザ段４０への供給水、  ３９  搬送ポンプ、  ４０  エコノマイザ段、  ４１  エコノマイザ段４０から１００％を越えた余剰の供給水量部分の取出部、  ４２  制御機構、４３  蒸発器、  ４４  フラッシュ蒸気、  ４５  制御機構、  ４６  タービン１２の熱量的に負荷される構造、  ４７  排水、  ４８  制御機構、  ４９  排水の供給導管、  ５０  煙道ガス、  ５１  エコノマイザ段５３への供給水、５２  搬送ポンプ、  ５３  エコノマイザ段、  ５４  発電機、  ５５  ロータ軸
【図１】
0004180130.tif 000002
【図２】
0004180130.tif 000003