(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、C：0.02〜0.08%、Si：0.01〜0.5％、Mn：0.1〜2%、P：0.02%以下、S：0.005%以下、Mo：1%以下、Ti：0.1%以下、Al：0.1%以下を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなり、金属組織がフェライト相とベイナイト相との２相組織であり、前記フェライト相と前記ベイナイト相との硬度差がビッカース硬さで７０以下であることを特徴とする、降伏強度が４４８MPa以上の耐ＨＩＣ特性に優れた高強度鋼材。
【請求項２】
さらに、質量％で、Nb：0.1%以下および／またはV：0.2%以下を含有することを特徴とする、請求項１に記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【請求項３】
さらに、質量％で、Cu：0.50%以下、Ni：0.50%以下、Cr：0.50%以下、Ca：0.005%以下の一種または二種以上を含有することを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【請求項４】
ベイナイト相の硬度がビッカース硬さで３２０以下であることを特徴とする、請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【請求項５】
フェライト相中に粒径３０ｎｍ以下の析出物が分散析出していることを特徴とする、請求項１乃至請求項４のいずれかに記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、鋼管等の製造に用いる耐水素誘起割れ性（耐ＨＩＣ性）に優れた鋼材に関し、特にAPI規格X65グレード以上の高強度を有する鋼材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
硫化水素を含む原油や天然ガスの輸送に用いられるラインパイプは、強度、靭性、溶接性の他に、耐水素誘起割れ性（耐ＨＩＣ性）や耐応力腐食割れ性（耐ＳＣＣ性）などのいわゆる耐サワー性が必要とされる。鋼材の水素誘起割れ（ＨＩＣ）は、腐食反応による水素イオンが鋼材表面に吸着し、原子状の水素として鋼内部に侵入、鋼中のMnSなどの非金属介在物や硬い第２相組織のまわりに拡散・集積し、その内圧により割れを生ずるものとされている。
【０００３】
このような水素誘起割れを防ぐために、CaやCeをS量に対して適量添加することにより、針状のMnSの生成を抑制し、応力集中の小さい微細に分散した球状の介在物に形態を変えて割れの発生・伝播を抑制する、耐ＨＩＣ性の優れたラインパイプ用鋼の製造方法が知られている（例えば、特許文献１参照。）。また、偏析傾向の高い元素（C、Mn、P等）の低減や、スラブ加熱段階での均熱処理、冷却時の変態途中での加速冷却により、中心偏析部での割れの起点となる島状マルテンサイト、割れの伝播経路となるマルテンサイトやベイナイトなどの硬化組織の生成を抑制した、耐ＨＩＣ性に優れた鋼が知られている（例えば、特許文献２、特許文献３参照。）。また、耐ＨＩＣ性の優れたX80グレードの高強度鋼板に関して、低SでCa添加により介在物の形態制御を行いつつ、低C、低Mnとして中央偏析を抑制し、それに伴う強度低下をCr、Mn、Niなどの添加と加速冷却により補う方法が知られている（例えば、特許文献４、特許文献５、特許文献６参照。）。
【０００４】
しかし、上記の耐ＨＩＣ性を改善する方法は主に中心偏析部が対象である。一方、API X65グレード以上の高強度鋼板は加速冷却または直接焼入れによって製造される場合が多いため、冷却速度の速い鋼板表面部が内部に比べ硬化し、表面近傍から水素誘起割れが発生する。また、加速冷却によって得られるこれらの高強度鋼板のミクロ組織は、表面のみならず内部までベイナイトまたはアシキュラーフェライトの比較的割れ感受性の高い組織であり、中心偏析部のＨＩＣへの対策を施した場合でも、API X65グレード程度の高強度鋼では硫化物系または酸化物系介在物を起点としたＨＩＣをなくすことは困難である。従ってこれらの高強度鋼板の耐ＨＩＣ性を問題にする場合は、硫化物系や酸化物系介在物を起点としたＨＩＣの対策が必要である。
【０００５】
一方、ミクロ組織が割れ感受性の高いブロック状ベイナイトやマルテンサイトを含まない耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼として、フェライト−ベイナイト２相組織である、API X80グレードの耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材が知られている（例えば、特許文献７参照。）。また、ミクロ組織をフェライト単相組織とすることで耐ＳＣＣ（ＳＳＣＣ）性や耐ＨＩＣ性を改善し、MoまたはTiの多量添加によって得られる炭化物の析出強化を利用した高強度鋼が知られている（例えば、特許文献８、特許文献９参照。）。
【０００６】
【特許文献１】
特開昭５４−１１０１１９号公報
【０００７】
【特許文献２】
特開昭６１−６０８６６号公報
【０００８】
【特許文献３】
特開昭６１−１６５２０７号公報
【０００９】
【特許文献４】
特開平５−９５７５号公報
【００１０】
【特許文献５】
特開平５−２７１７６６号公報
【００１１】
【特許文献６】
特開平７−１７３５３６号公報
【００１２】
【特許文献７】
特開平７−２１６５００号公報
【００１３】
【特許文献８】
特開昭６１−２２７１２９号公報
【００１４】
【特許文献９】
特開平７−７０６９７号公報
【００１５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、特許文献７等に記載のフェライト−ベイナイト２相組織鋼のベイナイト相は、ブロック状ベイナイトやマルテンサイト程ではないが比較的割れ感受性の高い組織であり、S及びMn量を厳しく制限して、Ca処理を必須として耐ＨＩＣ性を向上させる必要があるため、製造コストが高い。また、特許文献８、特許文献９等に記載のフェライト相は延性に富んだ組織であり、割れ感受性が極めて低いため、ベイナイト組織またはアシキュラーフェライト組織の鋼に比べ耐ＨＩＣ性が大幅に改善される。しかし、フェライト単相では強度が低いため、特許文献８に記載の鋼はC及びMoを多量に添加した鋼を用いて、炭化物を多量に析出させることによって高強度化し、特許文献９の鋼帯ではTi添加鋼を特定の温度で鋼帯に巻き取り、TiCの析出強化を利用して高強度化している。ところが、特許文献８に記載のMo炭化物が分散したフェライト組織を得るためには、焼入れ焼戻しの後に冷間加工を行い、さらに再度焼戻しを行う必要があり、製造コストが上昇するだけでなく、Mo炭化物の粒径が約0.1μｍと大きく、強度上昇効果が低いため、C及びMoの含有量を高め、炭化物の量をふやすことによって所定の強度を得る必要がある。また、特許文献９に記載の高強度鋼で利用しているTiCはMo炭化物に比べ微細であり、析出強化に有効な炭化物であるが、析出時の温度の影響を受けて粗大化しやすいにもかかわらず、析出物粗大化に対する対策が何らなされていない。そのため析出強化が十分ではなく、多量のTi添加が必要となっている。また、多量のTiを添加した鋼は溶接熱影響部の靭性が大幅に劣化するという問題がある。
【００１６】
したがって本発明の目的は、このような従来技術の課題を解決し、API X65グレード以上の高強度鋼材であって、中央偏析低減のために不純物元素または偏析元素の厳しい規制や、強度確保のための多量の合金元素の添加を行うことなく、優れた耐ＨＩＣ性を示す高強度鋼材を提供することにある。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
このような課題を解決するための本発明の特徴は以下の通りである。
【００１８】
（１）質量％で、C：0.02〜0.08%、Si：0.01〜0.5％、Mn：0.1〜2%、P：0.02%以下、S：0.005%以下、Mo：1%以下、Ti：0.1%以下、Al：0.1%以下を含有し、残部Feおよび不可避的不純物からなり、金属組織がフェライト相とベイナイト相との２相組織であり、前記フェライト相と前記ベイナイト相との硬度差がビッカース硬さで７０以下であることを特徴とする、降伏強度が４４８MPa以上の耐ＨＩＣ特性に優れた高強度鋼材。
（２）さらに、質量％で、Nb：0.1%以下および／またはV：0.2%以下を含有することを特徴とする、（１）に記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
（３）さらに、質量％で、Cu：0.50%以下、Ni：0.50%以下、Cr：0.50%以下、Ca：0.005%以下の一種または二種以上を含有することを特徴とする、（１）または（２）に記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【００１９】
（４）ベイナイト相の硬度がビッカース硬さで３２０以下であることを特徴とする、（１）乃至（３）のいずれかに記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【００２０】
（５）フェライト相中に粒径３０ｎｍ以下の析出物が分散析出していることを特徴とする、（１）乃至（４）のいずれかに記載の耐ＨＩＣ性に優れた高強度鋼材。
【００２１】
【発明の実施の形態】
本発明者らは耐ＨＩＣ特性向上と高強度の両立のために、鋼材のミクロ組織の影響について検討した。その結果、金属組織をフェライト−ベイナイトの２層組織とすることが最も効果的であることが分かった。耐ＨＩＣ特性向上のためには組織をフェライトマトリクスとすることが効果的であるが、強度を調整するためにベイナイト組織を利用することが有効である。一般的に高強度鋼材に利用されているフェライト−ベイナイト２相組織は、軟質なフェライト相と硬質なベイナイト相の混合組織であり、このような組織を有する鋼材はフェライト相とベイナイト相との界面に水素が集積しやすいうえに、前記界面が割れの伝播経路となるため、耐ＨＩＣ特性が劣っている。しかし、本発明者らは、フェライト相とベイナイト相の強度を調整し、その硬度差を一定範囲以内に制限することで高強度と優れた耐ＨＩＣ特性を両立することが可能となることを見出し、本発明を完成した。さらに、ベイナイト相からのき裂の発生を抑制するためにはベイナイト相の硬度を一定値以下に制限することが効果的であること、また、フェライト相の優れた耐ＨＩＣ特性を保持しながらその強度を高めるためには、微細な析出物による析出強化を利用することが非常に効果的であるという知見を得るに至った。
【００２２】
以下、本発明の耐ＨＩＣ特性に優れた高強度鋼材について詳しく説明する。まず、本発明の鋼材の組織について説明する。
【００２３】
本発明の鋼材の金属組織は実質的に、フェライト相とベイナイト相との２相組織である、フェライト−ベイナイト組織とする。フェライト相は延性に富んでおり割れ感受性が極めて低いために、高い耐ＨＩＣ特性を実現できる。また、ベイナイト相は優れた強度靱性を有しており、鋼材の組織をフェライト−ベイナイト組織とすることによって耐ＨＩＣ特性と高強度との両立を可能とするためである。また、フェライト−ベイナイト組織の他に、マルテンサイトやパーライト等の異なる金属組織が１種または２種以上混在する場合は、異相界面での水素の集積や応力集中によってＨＩＣを生じやすくなるため、フェライト相とベイナイト相以外の組織分率は少ないほどよい。しかし、フェライト相とベイナイト相以外の組織の体積分率が低い場合は影響が無視できるため、トータルの体積分率で５％以下の他の金属組織を、すなわちマルテンサイト、パーライト、セメンタイトを、１種または２種以上含有してもよい。
【００２４】
本発明におけるフェライト相とベイナイト相の含有率は特に規定しないが、ベイナイト相を面積分率で５％以上含有することが望ましい。ベイナイト相はフェライト相と複合化することで、耐ＨＩＣ特性を確保しながら高い強度を得るために必要であり、さらに、鋼材の製造過程で熱間圧延後の加速冷却などの一般的なプロセスによって容易に得ることが可能である。ベイナイト相の面積分率が５％未満ではその効果が不十分である。一方で、ベイナイト相の面積分率が高いと耐ＨＩＣ特性が劣化するのでベイナイト相の面積分率は８０％以下とすることが好ましい。より好ましくは２０〜６０％とする。
【００２５】
本発明の鋼材の金属組織におけるフェライト相とベイナイト相の硬度差はビッカース硬さ（ＨＶ）で７０以下とする。前述したようにフェライト相とベイナイト相の異相界面がＨＩＣの原因となる水素原子の集積場所となり、かつ割れの伝播経路となるため、耐ＨＩＣ特性が低下するが、フェライト相とベイナイト相の硬度差がＨＶ７０以下であれば、その界面が水素原子の集積場所や割れの伝播経路とならないので、耐ＨＩＣ特性は低下しない。好ましくはフェライト相とベイナイト相の硬度差がＨＶ５０以下であり、より好ましくはフェライト相とベイナイト相の硬度差がＨＶ３５以下である。なお、硬度はビッカース硬度計によって測定した値とし、それぞれの相の内部で最適な大きさの圧痕を得るため任意の荷重を選択することができるが、フェライト相とベイナイト相とで同一の荷重で硬度測定をすることが望ましい。また、ミクロ組織の局所的な成分または微細構造の違い等に起因する硬度のばらつき、または測定誤差によるばらつきを考慮して、それぞれの相について少なくとも３０点以上の異なる位置で硬度測定を行い、フェライト相とベイナイト相の硬度として、それぞれの相の平均硬度を用いることが好ましい。平均硬度を用いる場合の硬度差は、フェライト相の硬度の平均値とベイナイト相の硬度の平均値の差の絶対値を用いるものとする。
【００２６】
次に、本発明の鋼材の化学成分について説明する。以下の説明において％で示す単位は質量%である。
【００２７】
C：0.02〜0.08%とする。Cはベイナイト相を得るために必要な元素であり、また、炭化物として析出し、フェライト相の強化にも寄与する元素である。しかし、その含有量が0.02%未満では十分な強度が確保できず、0.08%を超えると靭性や耐ＨＩＣ性を劣化させるため、C含有量を0.02〜0.08%に規定する。
【００２８】
本発明の鋼材は、金属組織とその硬度差を規定することにより、優れた耐ＨＩＣ特性と高強度を両立させるものであり、この目的を達成するためにC以外のいかなる合金元素をも含有することができる。
【００２９】
また、本発明の鋼材において、ベイナイト相の硬度をＨＶ３２０以下とすることが好ましい。ベイナイト相は高強度を得るために有効な金属組織であるが、その硬度がＨＶで３２０を超えるとベイナイト相内部に縞状マルテンサイト組織（ＭＡ）が形成されやすく、ＨＩＣでの割れの起点となるだけでなく、フェライト相とベイナイト相との界面での割れの伝播が容易となるため、耐ＨＩＣ特性が劣化する。しかし、ベイナイト相の硬度がＨＶ３２０以下であればＭＡが形成されていることはないので、ベイナイト相の硬度の上限をＨＶ３２０とすることが好ましい。ベイナイト組織はオーステナイトを急冷することによって得ることができるので、冷却停止温度を一定温度以上としてマルテンサイトなどの硬化組織の生成を抑制したり、また、冷却後再加熱処理によって軟化させる方法等を用いて製造することで、ベイナイト相の硬度をＨＶ３２０以下とすることが可能である。ベイナイト相の硬度をＨＶ３００以下とするとさらに好ましく、より好ましくはベイナイト相の硬度をＨＶ２８０以下とする。
【００３０】
さらに、本発明の鋼材において、フェライト相中に30nm以下の微細な析出物が分散析出していることが好ましい。フェライト相は延性に優れているので耐ＨＩＣ特性に優れているが、通常は強度が低いため硬さも低く、フェライト−ベイナイト２相組織とした場合にフェライト相とベイナイト相との硬度差が大きくなり、その界面が割れ発生起点や割れの伝播経路となるため耐ＨＩＣ特性が劣る。本発明ではフェライト相とベイナイト相との硬度差を一定値以下にすることで耐ＨＩＣ特性を改善するが、フェライト相の硬度を高くすることで硬度差を小さくすることができる。すなわち、析出物の微細分散によってフェライト相を強化することによって、ベイナイト相との硬度差を低減することが可能である。しかし、析出物の粒径が30nmを超えると、分散析出によるフェライト相の強化が不十分で、ベイナイト相との硬度差をＨＶで７０以下にできないため、析出物の粒径を30nm以下とする。30nm以下の析出物の個数は、TiNを除いた全析出物の個数の９５％以上であることが好ましい。また、少ない合金元素の添加でより効果的にフェライト相を強化し、かつ優れた耐ＨＩＣ特性を両立させるためには、析出物のサイズを10nmにすることが望ましい。前記析出物は極めて微細であるので、耐ＨＩＣ特性に対して、何ら影響を与えない。
【００３１】
フェライト相中に微細分散させる析出物は、耐ＨＩＣ特性を劣化させずにフェライト相を強化できればどんな析出物でも良いが、Mo、Ti、Nb、V等を一種または二種以上を含む炭化物、窒化物または炭窒化物は、一般的な鋼材の製造方法によって容易にフェライト中に微細析出させることが可能であり、これらを用いることが好ましい。フェライト相中に微細析出物を分散析出させるためには、過冷却されたオーステナイトからのフェライト変態によって変態界面上に析出させる方法等を用いることができる。
【００３２】
また、鋼材の強度は析出物の種類やサイズ、個数に依存するため、添加元素とその含有量によって、強度を調整することが可能である。高強度が必要な場合は、Mo、Ti、Nb、V等の炭化物形成元素の含有量を高め、析出物の個数を増加させればよい。API X65グレード以上の高強度鋼板とするためには、2×103個／μm3以上析出させることが望ましい。析出形態はランダムでも列状でもよく、特に規定されない。
【００３３】
フェライト相中に微細分散させる析出物としてMoとTiとを含有する複合炭化物を用いることによって、きわめて高い強度が得られる。Mo及びTiは鋼中で炭化物を形成する元素であり、MoC、TiCの析出により鋼を強化することは従来より行われているが、MoとTiを複合添加して、MoとTiとを基本として含有する複合炭化物を鋼中に微細析出させることにより、MoCやTiCの析出強化の場合に比べて、より大きな強度向上効果を得ることができる。
【００３４】
この従来にない大きな強度向上効果は、MoとTiとを基本として含有する複合炭化物が安定でかつ成長速度が遅いので、粒径が10nm未満の極めて微細な析出物が得られることによるものである。また、溶接部靭性を問題にする場合は、Tiの一部を他の元素（Nb、V等）で置換することにより、高強度化の効果を損なわずに溶接部靭性を向上させることが可能である。
【００３５】
本発明の鋼材は、前記のようにC以外のいかなる合金元素をも含有することができるが、優れた耐ＨＩＣ特性と高強度に加えて、靱性または溶接性においても優れた鋼材を得るために、Cに加えて以下に示す成分範囲の合金元素を１種または２種以上含有することが好ましい。以下の説明においても％で示す単位は全て質量%である。
【００３６】
Si：0.01〜0.5％とする。Siは脱酸のため添加するが、0.01%未満では脱酸効果が十分でなく、0.5%を超えると靭性や溶接性を劣化させるため、添加する場合はSi含有量を0.01〜0.5%に規定する。
【００３７】
Mn：0.1〜2%とする。Mnは強度、靭性のため添加するが、0.1%未満ではその効果が十分でなく、2%を超えると溶接性と耐ＨＩＣ性が劣化するため、添加する場合はMn含有量を0.1〜2%に規定する。
【００３８】
P：0.02%以下とする。Pは靱性や溶接性、または耐ＨＩＣ性を劣化させる不可避不純物元素であるため、P含有量の上限を0.02%に規定する。
【００３９】
S：0.005%以下とする。Sは一般的には鋼中においてはMnS介在物となり耐ＨＩＣ特性を劣化させるため少ないほどよい。しかし、0.005%以下であれば問題ないため、S含有量の上限を0.005%に規定する。
【００４０】
Mo：1%以下とする。Moはベイナイト変態を促進するために有効な元素であり、さらに、フェライト中で炭化物を形成することでフェライト相を硬化し、フェライト相とベイナイト相の硬度差を小さくするためにも極めて有効な元素である。しかし、1%を超えて添加するとマルテンサイトなどの硬化相を形成し耐ＨＩＣ特性が劣化するため、添加する場合はMo含有量を1%以下に規定する。
【００４１】
Nb：0.1%以下とする。Nbは組織の微細粒化により靭性を向上させると同時に、フェライト中で炭化物を形成することでフェライト相を硬化し、フェライト相とベイナイト相の硬度差を小さくするためにも有効な元素である。しかし、0.1%を超えて添加されると溶接熱影響部の靭性が劣化するため、添加する場合はNb含有量を0.1%以下に規定する。
【００４２】
V：0.2%以下とする。VもNbと同様に強度、靱性の向上に寄与する。しかし、0.2%を超えると溶接熱影響部の靭性が劣化するため、添加する場合はV含有量を0.2%以下に規定する。
【００４３】
Ti：0.1%以下とする。TiもNbと同様に強度、靱性の向上に寄与する。しかし、0.1%を超えると溶接熱影響部の靭性が劣化するだけでなく、熱間圧延時の表面キズの原因にもなるため、添加する場合はTi含有量を0.1%以下に規定する。
【００４４】
Al：0.1%以下とする。Alは脱酸剤として添加されるが、0.1%を超えると鋼の清浄度が低下し、耐ＨＩＣ性を劣化させるため、添加する場合はAl含有量を0.1%以下に規定する。
【００４５】
Ca：0.005%以下とする。Caは硫化物系介在物の形態制御による耐ＨＩＣ特性向上に有効な元素であるが、0.005%をこえて添加しても効果が飽和し、むしろ、鋼の清浄度の低下により耐ＨＩＣ性を劣化させるので、添加する場合はCa含有量を0.005%以下に規定する。
【００４６】
上記の元素の他に鋼材の強度、靱性を高めるために、Cu：0.50%以下、Ni：0.50%以下、Cr：0.50%以下、等の添加元素を含有することもできる。
【００４７】
また、溶接性の観点から、強度レベルに応じて下記の（１）式で定義されるＣeqの上限を規定することが好ましい。降伏強度が448MPa以上（API X65グレード）の場合にはＣeq≦0.28、降伏強度が482MPa以上（API X70グレード）の場合にはＣeq≦0.32、降伏強度が551MPa以上（API X80グレード）の場合にはＣeq≦0.36にすることで、良好な溶接性を確保することができる。なお、板厚10〜30mmの範囲でＣeqの板厚依存性はなく、板厚30mmまで同じＣeqで設計することができる。
Ｃeq＝C＋Mn/6＋（Cu＋Ni）/15＋（Cr＋Mo＋V）/5  ……（１）
但し、（１）式の元素記号は各含有元素の質量％を示す。
【００４８】
Tiの一部をNb、Vで置換した、MoとTiと、Nbおよび／またはVとを含んだ複合炭化物を析出させるには、例えば質量％で、C:0.02〜0.08％、Si：0.01〜0.50％、Mn：0.5〜1.8%、P：0.01%以下、S：0.002%以下、Mo：0.05〜0.50%、Ti：0.005〜0.04%、Al：0.07%以下を含有し、Nb：0.005〜0.05%および／またはV：0.005〜0.10%を含有し、残部が実質的にＦｅからなり、原子％でのC量とMo、Ti、Nb、Vの合計量の比であるC/(Mo+Ti+Nb+V)が0.5〜3.0である鋼材を用いれば良い。該鋼材はさらに、Cu：0.50%以下、Ni：0.50%以下、Cr：0.50%以下、Ca：0.0005〜0.005%の中から選ばれる１種又は２種以上を含有することもできる。
【００４９】
フェライト相とベイナイト相との２相組織であり、フェライト相内に微細な析出物を分散析出させた鋼は、例えば上記の成分組成を有する鋼を用い、通常の圧延プロセスを用いて熱間圧延後に加速冷却装置等を用いて2℃/s以上の冷却速度で400〜600℃の温度まで冷却を行い、さらに誘導加熱装置等を用いて550〜700℃の温度に再加熱し、その後空冷することで製造できる。また、熱間圧延後、550〜700℃の温度まで急冷し、その温度で10分以内の温度保持を行った後、350℃以上の温度に急冷し、その後空冷しても製造できる。
【００５０】
本発明の鋼材は、プレスベンド成形、ロール成形、ＵＯＥ成形等で鋼管に成形して、原油や天然ガスを輸送する鋼管（電縫鋼管、スパイラル鋼管、ＵＯＥ鋼管）等に利用することができる。
【００５１】
【実施例】
表１に示す化学成分の供試鋼（鋼種Ａ〜Ｇ）を用いて、表２に示す条件で板厚19mmの鋼板（鋼板No.１〜１１）を製造した。
【００５２】
【表１】
0004089455.tif 000002
【００５３】
【表２】
0004089455.tif 000003
【００５４】
鋼板No.１〜４は本発明例であり、熱間圧延後に加速冷却装置により所定の温度まで冷却し、さらに誘導加熱装置による再加熱または等温保持を行うことで鋼板を製造した。No.５の鋼板は冷却後の加熱処理にガス燃焼炉を用いた。また、鋼板No.７〜１１は比較例であり、熱間圧延後に加速冷却を行い、一部についてはさらに焼戻しを行って製造した。
【００５５】
製造した鋼板のミクロ組織を、光学顕微鏡、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）により観察した。また、ベイナイト相の面積分率を測定した。フェライト相とベイナイト相の硬度を、測定荷重50gのビッカース硬度計により測定し、それぞれの相について３０点の測定結果の平均値を用いて、フェライト相とベイナイト相の硬度差を求めた。フェライト相中の析出物の成分はエネルギー分散型Ｘ線分光法（ＥＤＸ）により分析した。各鋼板における析出物の平均粒径を測定した。また各鋼板の引張特性、耐ＨＩＣ特性を測定した。測定結果を表２に併せて示す。引張特性は、圧延垂直方向の全厚試験片を引張試験片として引張試験を行い、降伏強度、引張強度を測定した。耐ＨＩＣ特性はNACE Standard TM-02-84に準じた浸漬時間96時間のＨＩＣ試験を行い、割れ長さ率（CLR）を測定した。
【００５６】
表２において、No.１〜６の鋼板はいずれも、実質的にフェライト−ベイナイトの２相組織であり、フェライト相とベイナイト相との硬度差がビッカース硬さで７０以下の本発明範囲内であり、降伏強度480MPa以上、引張強度560MPa以上のAPI X65グレード以上の高強度で、かつ耐ＨＩＣ性が優れていた。No.１〜４ではMo、Ti、Nb、VまたはMo、Ti、Nbを含む粒径が10nm未満の微細な炭化物が、またはNo.５、６ではTi、Nb、VまたはTi、Vを含む粒径が30nm未満の微細な炭化物が、フェライト相中に分散析出していた。また、ベイナイト相の硬度はいずれもHV３２０以下であった。鋼板１をＴＥＭで観察した写真（倍率１２万倍）を、図１に示す。図１の析出物はMo、Ti、Nb、Vを含む微細な複合炭化物であり、非常に微細な析出物が列状に析出している様子が確認された。
【００５７】
No.７、１０の鋼板はミクロ組織がフェライト−ベイナイト２相組織であるが、ベイナイト相の硬度がＨＶ３２０超であり、フェライト相との硬度差も７０超であり、ＨＩＣ試験で割れが生じた。No.８、９の鋼板はベイナイト単相組織であり、ＨＩＣ試験で割れが生じた。No.１１の鋼板はＣ含有量が本発明範囲より高く、ミクロ組織がマルテンサイトとなっているため、ＨＩＣ試験で割れが生じた。
【００５８】
次に、No.１、３、７の鋼板を用いて、ＵＯＥプロセスで外径762mmと660mmのNo.１２〜１５の鋼管を製造し、引張試験とＨＩＣ試験を実施し、降伏強度、引張強度、耐ＨＩＣ特性（割れ長さ率：CLR）を測定した。その結果を表３に示す。
【００５９】
【表３】
0004089455.tif 000004
【００６０】
本発明の鋼板を用いて製造したNo.１２〜１４の鋼管は、高い強度を有していると同時に耐ＨＩＣ特性も優れていた。一方、比較例であるNo.７の鋼板を用いて製造したNo.１５の鋼管は、ＨＩＣ試験で割れが発生した。なお、これらの鋼管の製管後のミクロ組織観察及び硬度測定を実施したところ、製管前の表２の鋼板と同じ組織及び同程度の硬度を有していることが確認できた。
【００６１】
【発明の効果】
以上述べたように、本発明によれば、API X65グレード以上の高強度を有しかつ耐ＨＩＣ性の優れた鋼材が得られる。このため優れた特性を有する電縫鋼管、スパイラル鋼管、ＵＯＥ鋼管等の鋼管を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】鋼板のＴＥＭ観察写真。
【図１】
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