(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
体内の管腔に配置されるステントであって、
前記管腔に配置された状態で径方向外方に拡張するように付勢される、少なくとも１つの変形可能なフレームと、
その径方向に拡大および縮小可能な筒状に形成され、前記フレームの径方向外方への付勢力によって、その径方向外方に拡大した状態で前記管腔に密着する外表面と、前記フレームが着脱可能に配設される内表面とを有するフィルム状部材と
を備え、
前記フレームは、前記ステントを前記管腔から除去するときに、前記フィルム状部材から変形されながら引き抜かれることが可能であり、
前記フィルム状部材は、前記フィルム状部材の内表面から前記フレームが引き抜かれた位置から順に径方向内方に縮径する柔軟性を有することを特徴とするステント。
【請求項２】
前記フレームの先端が前記フィルム状部材の先端と前記フィルム状部材の基端との間に配置されているとき、および、前記フレームの基端が前記フィルム状部材の基端よりもさらに基端側に配置されているとき、前記フィルム状部材は、前記フレームの少なくとも一部によって拡張された状態に保持されることを特徴とする請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記フレームは、無負荷状態で直線状に形成され、
前記フィルム状部材は、前記外表面よりも内側で、前記フレームをスパイラル状に支持することが可能な支持手段を備えていることを特徴とする請求項１もしくは請求項２に記載のステント。
【請求項４】
前記支持手段は、前記フィルム状部材の内表面に設けられ、前記フィルム状部材の径方向内方に面する開口を有する凹部に前記フレームを支持するレール部を備えていることを特徴とする請求項３に記載のステント。
【請求項５】
前記フィルム状部材は、前記フィルム状部材の内表面に設けられ、前記フレームを支持するレール部を備え、
前記レール部は、前記フィルム状部材の径方向内方に面して開口を有し、前記フレームが配設される凹部を備えていることを特徴とする請求項１もしくは請求項２に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、体内の管腔を拡張させるステントに関する。
【０００２】
【従来の技術】
体内に留置してあったステントを回収する方法として、特開平１０−１９２４１１号公報や米国特許第５４７４５６３号公報があり、これは、ステントの両端を互いに軸方向反対側に引張って径方向に縮小させ、体内の管腔から回収するようにしている。また、欧州特許第４２３９１６号公報には、ステントの基端側を径方向に縮小させ、引き抜いて回収するものが開示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特に膵胆管系の管腔に狭窄が生じるのは、腫瘍が原因であることが多い。このような部位の管腔内にステントを長期間留置させておくと、この管腔の粘膜がステントの編目などを通って内部に進出（イングロース）したり、粘膜と癒着したりしてしまうことがある。
【０００４】
このため、留置されたステントを回収する場合、このステントを粘膜から剥離させる必要があるので、回収が難しかった。
【０００５】
また、留置されたステントが自己拡張型のステントである場合、ステントが管腔内の粘膜に向けて押し付けられるため、ステントを引き抜いて回収することが難しかった。
【０００６】
本発明は、このような課題を解決するためになされたもので、管腔内から容易に回収できるステントを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の体内の管腔に配置されるステントは、前記管腔に配置された状態で径方向外方に拡張するように付勢される、少なくとも１つの変形可能なフレームと、その径方向に拡大および縮小可能な筒状に形成され、前記フレームの径方向外方への付勢力によって、その径方向外方に拡大した状態で前記管腔に密着する外表面と、前記フレームが着脱可能に配設される内表面とを有するフィルム状部材とを備え、前記フレームは、前記ステントを前記管腔から除去するときに、前記フィルム状部材から変形されながら引き抜かれることが可能であり、前記フィルム状部材は、前記フィルム状部材の内表面から前記フレームが引き抜かれた位置から順に径方向内方に縮径する柔軟性を有することを特徴とするものである。
【０００８】
また、前記フレームの先端が前記フィルム状部材の先端と前記フィルム状部材の基端との間に配置されているとき、および、前記フレームの基端が前記フィルム状部材の基端よりもさらに基端側に配置されているとき、前記フィルム状部材は、前記フレームの少なくとも一部によって拡張された状態に保持されることが好適である。
また、前記フレームは、無負荷状態で直線状に形成され、前記フィルム状部材は、前記外表面よりも内側で、前記フレームをスパイラル状に支持することが可能な支持手段を備えていることが好適である。
また、前記支持手段は、前記フィルム状部材の内表面に設けられ、前記フィルム状部材の径方向内方に面する開口を有する凹部に前記フレームが支持されるレール部を備えていることが好適である。
また、前記フィルム状部材は、前記フィルム状部材の内表面に設けられ、前記フレームを支持するレール部を備え、前記レール部は、前記フィルム状部材の径方向内方に面して開口を有し、前記フレームが配設される凹部を備えていることが好適である。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。
【００１０】
（第１の実施の形態）
まず、第１の実施の形態について図１および図２を用いて説明する。
図１の（ａ）に示すように、ステント２は、軸方向へ直線的に延びた幹フレーム４ａと、これに交叉する複数の枝フレーム４ｂとからなるフレーム４を備えている。これら枝フレーム４ｂは、弾性材料、好ましくは超弾性合金材からなるばねでＣ字状に形成され、径方向の内方に自在に縮小可能で、かつ、外方に拡がる拡張力を備えている。また、幹フレーム４ａは、各枝フレーム４ｂの中央部にわたって接続され、枝フレーム４ｂはこの幹フレーム４ａの先端から基端に向けて任意の間隔を持って所定の位置に並設されている。なお、この幹フレーム４ａの基端は、最も基端側に配置された枝フレーム４ｂよりもさらに近位端側に延びた端部６を有する。そして、枝フレーム４ｂが並設されている部分は、筒状のフィルム状部材８に覆われて、組み付けられている。このフィルム状部材８は、径方向に収縮可能であり、枝フレーム４ｂの径方向の拡張に追従して、径方向に拡張される。なお、このフレーム４は、フィルム状部材８から引き出して、取り外し自在に取り付けられている。
【００１１】
このステント２を体内の管腔内に留置する場合には、次のようにして行なわれる。まず、ステントデリバリーシステム１４は、図２の（ａ）に示すように、インナーカテーテル１１とアウターシース１３とからなり、ステント２は、これらインナーカテーテル１１とアウターシース１３との間に縮径されて保持されている。
このとき、ステント２は、図４の（ｃ）に示すように、Ｃ字状の枝フレーム４ｂの両端部２６を互いに交差させて縮径させた状態にある。
【００１２】
このようにステント２が装着されたステントデリバリーシステム１４は、図２の（ｂ）に示すように、例えば内視鏡１０を用いて経口的に十二指腸乳頭１２まで到達される。さらにステントデリバリーシステム１４の先端に装着されたステント２が管腔内の狭窄部１６のやや前方まで導入される。そして、このステントデリバリーシステム１４のアウターシース１３を狭窄部１６から手元側に引いてステント２をリリースさせると、このステント２はその先端から管腔の径方向に自己拡張し、狭窄部１６を拡張させた状態で留置される。すなわち、ステント２は、管腔内で図１の（ａ）に示すように管腔の径方向に拡張され、管腔内の内壁（粘膜）に向けて押し付けられている。
【００１３】
次に、このステント２を回収する方法について説明する。図１の（ａ）に示すように、このステント２の幹フレーム４ａの近位端部６を、図２の（ｂ）に示す内視鏡１０を用いて導入した例えば図示しない把持鉗子やスネアなどで把持し、ステント２を手元側に引張る。すると、図１の（ｂ）に示すように、幹フレーム４ａが近位端部６側に引き抜かれ、これに追従して、並設された枝フレーム４ｂが手元側に移動される。なお、このとき、枝フレーム４ｂは、ばね状に形成されているので、フィルム状部材８から引き抜きやすい形に変形される。
【００１４】
さらに幹フレーム４ａを引き抜くと、図１の（ｃ）に示すように、近位端部６側のものから順に枝フレーム４ｂがフィルム状部材８から引き抜かれ、フィルム状部材８は先端側から徐々に拡張力を失い、径方向に縮小される。このため、このフィルム状部材８は、径方向に縮小された部分から順に管腔内の粘膜から剥離され得るようになる。
【００１５】
そして、図１の（ｄ）に示すように、フレーム４がフィルム状部材８から完全に引き抜かれると、フィルム状部材８は、完全に拡張力を失い、径方向に縮小されて、管腔内の粘膜から剥離される。
この後、フレーム４を手元側から完全に引き抜いて回収し、さらに、拡張力を失ったフィルム状部材８を例えば把持鉗子で回収する。
【００１６】
したがって、管腔内に留置した本実施の形態に示すステント２を回収する場合、先にフレーム４のみを回収する。このフレーム４は、直接管腔内の粘膜に接しないため、管腔の粘膜に埋没したり、癒着したりするなど、この管腔から外し難いという事態を未然に回避することができる。このため、このステント２は、粘膜から容易に剥離させて回収することができる。さらに、少なくともフレーム４を引き抜く初期段階には、管腔内の粘膜を擦る可能性を減らすことができるので、管腔への負担を少なくすることができる。
【００１７】
本実施の形態では、図１に示すようにフレーム４は、幹フレーム４ａと枝フレーム４ｂとからなっているが、これらフレーム４ａ，４ｂに限ることはなく、径方向に拡張力を有するフレーム４と、粘膜に直接接触しているフィルム状部材８とを分離して回収できれば、他のフレームでも構わない。このため、フレーム４は、編物構造や織物構造、さらにはパイプ状部材の軸方向に切り込みを入れて機械的に径を拡張したエキスパンドメタル（メタルラスとも称する）と呼ばれる網目状の構造でも構わない。
【００１８】
また、幹フレーム４ａの近位端部６は、図２の（ｂ）に示す十二指腸乳頭１２よりも内部にあってもよく、内視鏡１０下で確認できるように、十二指腸にまで延在していてもよい。さらに、幹フレーム４ａの近位端部６側には、玉などを装着して、把持鉗子などで把持したときに鉗子に十分な引き抜き力を与えるようにしてもよい。
【００１９】
なお、幹フレーム４ａの材質には、耐引き抜き力の大きなものが好ましく、例えば、金属線やポリアミド系合成繊維材製の糸、もしくは絹糸などが好適である。また、フィルム状部材の材質には、薄く、裂け難いものが好ましく、例えば、フッ素系樹脂材やシリコン系樹脂材もしくはウレタン系樹脂材などの弾性樹脂材や生体由来材などが好適である。
【００２０】
（第２の実施の形態）
次に、第２の実施の形態について図３、図４および図５を用いて説明する。本実施の形態は、第１の実施の形態の変形例である。同一の部材には、第１の実施の形態で説明したものと同一の符号を用い、詳しい説明を省略する。
【００２１】
本実施の形態では、ステント２のフィルム状部材８の内壁に図３の（ａ）もしくは（ｂ）に示すように、それぞれ管状構造のルーメン部２４、もしくはコ字状のレール部２２など、径方向の外方に付勢されるフレーム４を支持する支持手段が設けられている。
【００２２】
以下、フィルム状部材８の内壁には、図３の（ａ）に示すルーメン部２４が設けられているものとして説明する。
図４の（ａ）に示すように、フィルム状部材８の内壁には、ステント２の軸方向に延び、幹フレーム４ａの導管となっている第１のルーメン部２４ａと、周方向に延び、枝フレーム４ｂの導管となっている第２のルーメン部２４ｂとを備えている。
【００２３】
このステント２は、第１の実施の形態と同様に管腔内に留置される。このステント２には、図２の（ａ）に示すステントデリバリーシステム１４のインナーカテーテル１１が挿入されて、このステント２がアウターシース１３内に装着される場合、図４の（ｂ）と、この下方部を拡大した図４の（ｃ）とに示すように、枝フレーム４ｂの端部２６が第２のルーメン部２４ｂに沿って径方向に押し付けられて両端部２６が互いに交叉される。このため、これら枝フレーム４ｂは、径方向に収縮されるとともに、このフィルム状部材８がこれら枝フレーム４ｂに追従して径方向に収縮される。そして、図２の（ａ）に示すように、ステントデリバリーシステム１４からステント２をリリースさせると、図２の（ｂ）に示すように、このステント２は管腔の径方向に自己拡張し、狭窄部１６を拡張させる。
【００２４】
次に、このステント２を回収する方法について説明する。
このステント２の幹フレーム４ａの近位端部６を、図２の（ｂ）に示す内視鏡１０を用いて導入した例えば図示しない把持鉗子やスネアなどで把持し、ステント２を手元側に引張る。そして、幹フレーム４ａが第１のルーメン部２４ａに沿って近位端部６側に引き抜かれ、これに追従して、並設された枝フレーム４ｂが第２のルーメン部２４ｂから次第に抜け出して、手元側に移動される。
さらに幹フレーム４ａを第１のルーメン部２４ａに沿って引き抜くと、枝フレーム４ｂが第２のルーメン部２４ｂから引き抜かれ、フィルム状部材８の先端側から徐々に拡張力を失い、径方向に縮小される。このため、フィルム状部材８は、径方向に縮小された部分から順に管腔内の粘膜から剥離される。以下、第１の実施の形態と同様にステント２を回収する。
【００２５】
したがって、管腔内に留置した本実施の形態に示すステント２を回収する場合、先にフレーム４のみを回収する。このフレーム４は、直接管腔内の粘膜に接してないため、管腔の粘膜に埋没したり、癒着したりするなど、この管腔から外し難いという事態を未然に回避することができる。このため、このステント２は、粘膜から容易に剥離させて回収することができる。さらに、少なくともフレーム４を引き抜く初期段階には、管腔内の粘膜を擦る可能性を減らすことができるので、管腔への負担を少なくすることができる。また、第１の実施の形態に比べて、特にステント２を縮小してアウターシース１３などに装着する場合に有効である。
【００２６】
なお、第２のルーメン部２４ｂは、図５の（ａ）に示すように、例えば連続的に枝フレーム４ｂの端部２６付近を覆うように半周のみ配置されていてもよく、図５の（ｂ）に示すように、例えば４分の１周ずつ枝フレーム４ｂの上方を覆うように不連続に半周配置されていてもよく、また、上述した図４の（ａ）に示すように、前記枝フレーム４ｂに沿ってほぼ全周に配置されていてもよい。また、図示しないが、レール部２２も図４および図５に示す第１および第２のルーメン部２４ａ，２４ｂと同様に配置されていてもよい。また、図４の（ａ）に示すような、幹フレーム４ａを導く第１のルーメン部２４ａは、設けられていなくとも構わない。
【００２７】
さらに、このようなルーメン部２４は、図３の（ａ）に示すように、フィルム状部材８の内壁に設けられていなくとも、図３の（ｃ）に示すように、フィルム状部材８の内部を貫通するようにフレーム４が保持されるようにしてもよい。
【００２８】
（第３の実施の形態）
次に、第３の実施の形態について図６を用いて説明する。
図６の（ａ）に示すように、本実施の形態に係るステント３０は、無負荷状態でほぼ直線の形状が記憶された１本の形状記憶合金材製のフレーム３２と、内壁部に螺旋状のレール部３４を有する筒状のフィルム状部材３６とからなる。このフィルム状部材３６は、径方向に拡張可能で、フレーム３２がレール部３４に挿入されると、径方向に拡張される。なお、このレール部３４もフィルム状部材３６の拡張に追従して、同様に径方向に拡張される。
【００２９】
このレール部３４は、図３の（ｂ）に示すようにコ字状に形成され、このレール部３４にフレーム３２が支持される。図６の（ａ）に示すように、このレール部３４は、フレーム３２を螺旋状に変形させて、フィルム状部材３６の内部にフレーム３２を導入させ、径方向に拡張されている。このフレーム３２の先端は、レール部３４の先端で留められ、基端は、レール部３４の外側にまで延びている。
このステント３０には、第１および第２の実施の形態に示すステント２と同様に、径方向に押し付けられて縮小されて、図２の（ａ）に示すステントデリバリーシステム１４のインナーカテーテル１１が挿入されて、このステント３０がアウターシース１３内に装着され、図２の（ｂ）に示すように、経口的に管腔内の狭窄部１６に導入される。そして、このステントデリバリーシステム１４からステント３０をリリースさせると、このステント３０は、管腔の径方向に自己拡張し、狭窄部１６を拡張させる。
【００３０】
次に、このステント３０を回収する方法について図６を用いて説明する。
図６の（ａ）に示すように、このステント３０の近位端側に延びたフレーム３２の端部３８を、図２の（ｂ）に示す内視鏡１０を用いて導入した図示しない把持鉗子やスネアなどで把持し、ステント３０を手元側に引張る。図６の（ｂ）に示すように、フレーム３２は、レール部３４に沿ってフィルム状部材３６から引き抜かれる。フレーム３２が引き抜かれた遠位端側のフィルム状部材３６から拡張力を失って径方向に縮小される。
【００３１】
ステント３０からフレーム３２を完全に引き抜くと、図６の（ｃ）に示すように、フレーム３２は、レール部３４からの規制を解かれるので、ほぼ直線状となり、体外に容易に取り出すことができる。さらに、フレーム３２を抜かれたフィルム状部材３６は、径方向への拡張力を失うので、粘膜から容易に剥離させることができ、管腔内から容易に回収することができる。
【００３２】
したがって、管腔内に留置した本実施の形態に示すステント３０を回収する場合、先にフレーム３２のみを回収する。このとき、このフレーム３２は、直接管腔内の粘膜に接していないため、管腔の粘膜に埋没したり、癒着したりして、外し難いという事態を未然に回避することができる。このため、このステント３０は、粘膜から容易に剥離させて回収することができる。また、フレーム３２を容易に直線状にさせることができるので、フレーム３２の回収が容易となり、回収時の患者の苦痛をさらに低減させることができる。
【００３３】
なお、本実施の形態では、図６の（ａ）に示すように、レール部３４でフレーム３２を支持したが、例えば、図３の（ａ）および（ｃ）に示すように、レール部３４の代わりに、ルーメン部４０を設け、このルーメン部４０でフレーム３２を包み込むように支持させてもよい。この場合、これらルーメン部４０は、レール部３４に比べて、より確実にフレーム３２を支持することができる。
【００３４】
（第４の実施の形態）
次に、第４の実施の形態について図７を用いて説明する。本実施の形態は、第３の実施の形態の変形例である。同一の部材には、第３の実施の形態で用いたものと同一の符号を用い、詳しい説明を省略する。
【００３５】
図７に示すように、本実施の形態に係るステント３０は、ほぼ直線の形状が記憶された複数の形状記憶合金製のフレーム３２と、内壁部に螺旋状の複数のレール部３４を有する筒状のフィルム状部材３６とからなる。このフィルム状部材３６は、径方向に拡張可能で、これらフレーム３２がレール部３４に順次挿入されると、フレーム３２の反発力で径方向に拡張される。なお、このレール部３４もフィルム状部材３６の拡張に追従して、同様に径方向に拡張される。なお、このフレーム３２の先端は、レール部３４の先端で留められ、基端は、レール部３４の外側にまで延びている。
このステント３０を回収する場合、複数のフレーム３２は、１本ずつ手元側に引張られ、順次フィルム状部材３６から引き抜かれる。
【００３６】
したがって、図６に示す第３の実施の形態のステント３０に比べて、それぞれのフレーム３２が螺旋のピッチＰを大きく取ることが容易であるため、フィルム状部材３６にフレーム３２を装着することが容易であるとともに、フィルム状部材３６からフレーム３２をさらに容易に引き抜くことができる。
【００３７】
（第５の実施の形態）
次に、第５の実施の形態について図８を用いて説明する。本実施の形態は、第４の実施の形態の変形例である。同一の部材には、第４の実施の形態で用いたものと同一の符号を用い、詳しい説明を省略する。
【００３８】
図８に示すように、本実施の形態にかかるステント３０は、ほぼ直線の形状が記憶された複数の形状記憶合金製のフレーム３２と、内壁部に螺旋状の複数のレール部３４を有する筒状のフィルム状部材３６とからなる。このフィルム状部材３６は、径方向に拡張可能で、これらフレーム３２がレール部３４に順次挿入されると、径方向に拡張される。なお、このレール部３４もフィルム状部材３６の拡張に追従して、同様に径方向に拡張される。なお、これらフレーム３２の先端は、レール部３４の先端で留められ、基端は、レール部３４の外側で一つにまとめられてさらに手元側に延びている。
【００３９】
したがって、図７に示す第４の実施の形態のステント３０を回収する場合に比べて、フレーム３２を引き抜く動作が１回で済むので、手間が省け、さらに容易に回収することができる。また、第４の実施の形態と同様に、第３の実施の形態のステント３０に比べて、それぞれのフレーム３２が螺旋のピッチを大きく取ることが容易であるため、フィルム状部材３６にフレーム３２を装着することが容易であるとともに、フィルム状部材３６からフレーム３２をさらに容易に引き抜くことができる。
【００４０】
なお、第３ないし第５の実施の形態について、フレーム３２は、螺旋状に変形されることに限られることなく、例えばメリヤス編み構造のフレームでもよく、ワイヤを蛇行させて筒状にして形成されたフレームなどでもよい。
【００４１】
また、これら第１ないし第５の実施の形態に示したフィルム状部材８，３６は、フレーム４，３２の径方向への拡張に追従して拡張されるが、このようなフィルム状部材８，３６に限ることはなく、例えば図９の（ａ）に示すように、ステントの軸方向に補強部材５０が１本もしくは複数本設けられたフィルム状部材４６であってもよい。さらに、図９の（ｂ）に示すように、ステントの軸方向に山折り部５２、谷折り部５４が交互に繰り返されたフィルム状部材４８であってもよい。また、図９の（ａ）および（ｂ）に示すフィルム状部材４６，４８がフレームから外されると、径方向に縮小されてもよく、また、軸方向の補強部材５０、または山折り部５２や谷折り部５４に沿って折り畳まれてもよい。
【００４２】
したがって、フィルム状部材４６，４８は、これらフィルム状部材自体に方向性がない場合であっても、全体として軸方向に非圧縮性を有し、かつ径方向に自在に縮小および拡張、または折り畳み可能なフィルム状部材を実現することができる。
【００４３】
以上説明したように、第１ないし第５の実施の形態によれば、ステントを回収する場合、フレームとフィルム状部材とに分割して回収することができる。このため、フレームは、粘膜への埋没や癒着を意識することなく回収することができ、また、フィルム状部材は、拡張力を失っているため、粘膜から剥離されて容易に回収することができる。
【００４４】
このような特徴によって、ステント全体として回収が容易となり、粘膜への刺激も最小限度に抑えることができる。
【００４５】
したがって、これら実施の形態に示したステントは、管腔内に長期間留置する場合などに、特に有効である。
【００４６】
また、これら第１ないし第５の実施の形態では、図１０の（ａ）に示すように、ステントは、フィルム状部材６２とフレーム６４とを分離させて回収するというように説明したが、このような回収の方法に限ることはなく、例えば、図１０の（ｂ）に示すように、フレーム６４の一部とフィルム状部材６２の一部とを直接もしくは間接的に接続部材６６などで接続し、フレーム６４をフィルム状部材６２から抜去した後に、このフレーム６４に連動してフィルム状部材６２も一緒に回収するというようにして、後からフィルム状部材６２のみを回収する手間を省いてもよい。
【００４７】
これまで、いくつかの実施の形態について図面を参照しながら具体的に説明したが、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で行なわれるすべての実施を含む。
【００４８】
上記説明によれば、下記の事項の発明が得られる。また、各項の組み合わせも可能である。
【００４９】
［付記］
（１）体内管腔を拡張するための自己拡張ステントにおいて、径方向に縮径もしくは折り畳むことができ、かつ軸方向には伸縮性がなく折り畳むことができない略円筒形のフィルム状部材と、このフィルム状部材内に取り外せるように固定されたフレームとからなり、回収時に前記フィルム状部材から前記フレームが分離して回収できることを特徴とするステント。
【００５０】
（２）上記（１）において、フレームは、無負荷状態で略直線状をしており、フィルム状部材は、フレームを固定する固定手段を有しており、前記フレームは、前記固定手段に固定されることでステント内径を確保する形状に変形し、かつ保持されることを特徴とする。
【００５１】
（３）上記（２）において、フレームの固定手段は、内腔にフレームを挿入できるルーメンからなることを特徴とする。
【００５２】
（４）上記（２）において、フレームの固定手段は、前記フィルム状部材の内面に設けられるレール部からなり、前記フレームは、このレール部に沿って配置されることを特徴とする。
【００５３】
（５）体内の管腔を拡張させるステントにおいて、
組み付け状態で径方向に拡張するように付勢された収縮可能なフレームと、
このフレームを覆って前記フレームに組み付けられ、このフレームにより径方向に拡張されるように付勢される収縮自在な筒状の膜部材とを備え、
前記フレームは、前記膜部材から分離して引き出せるようにしたことを特徴とするステント。
【００５４】
（６）上記（５）において、前記フレームは、無負荷状態で略直線状に形成されているとともに、前記膜部材の内壁には、このフレームを支持する支持手段を備えていることを特徴とする。
【００５５】
（７）上記（６）において、前記フレームは、前記フィルム状部材に螺旋状に複数本配置され、これら複数のフレームは、このフィルム状部材に端部付近で一つにまとめられていることを特徴とする。
【００５６】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、管腔内から容易に回収可能なステントを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施の形態に係り、（ａ）はステントが体内の管腔内で拡張した状態を示す概略図、（ｂ）は（ａ）に示すステントのフレームを手元側に引き抜く状態を示す概略図、（ｃ）は（ｂ）に示すステントのフレームをさらに手元側に引き抜いた状態を示す概略図、（ｄ）はステントのフレームを引き抜き、フレームとフィルム状部材とを分離させた状態を示す概略図。
【図２】（ａ）は、ステントデリバリーシステムを示す概略図、（ｂ）は、図１の（ａ）に示すステントが内視鏡を用いて経口的に十二指腸乳頭まで到達された状態を示す概略図。
【図３】第２の実施の形態に係り、（ａ）はフィルム状部材の内壁に装着されたルーメン部にフレームが挿入された状態を示す概略図、（ｂ）はフィルム状部材の内壁に装着されたレール部にフレームが挿入された状態を示す概略図、（ｃ）はフィルム状部材の内部に設けられたルーメン部にフレームが挿入された状態を示す概略図。
【図４】第２の実施の形態に係り、（ａ）は径方向に拡張した状態のステントを示す円周方向の断面図、（ｂ）は径方向に縮小した状態のステントを示す円周方向の断面図、（ｃ）は（ｂ）に示すフレームの端部が交叉して重なっている部分を拡大した部分断面図。
【図５】第２の実施の形態に係り、（ａ）はレール部もしくはルーメン部が連続してほぼ半周に渡って設置されている状態を示すステントの円周方向の断面図、（ｂ）はルーメン部が不連続に半周に渡って設置されている状態を示すステントの円周方向の断面図。
【図６】第３の実施の形態に係り、（ａ）は管腔内でステントが拡張した状態を示す概略図、（ｂ）は（ａ）に示すステントのフレームを手元側に引き抜く状態を示す概略図、（ｃ）はステントのフレームを引き抜き、フレームとフィルム状部材とを分離させた状態を示す概略図。
【図７】第４の実施の形態に係り、複数本のフレームをフィルム状部材の内壁に設けられたレール部に沿って有するステントを示す概略図。
【図８】第５の実施の形態に係り、複数本のフレームをフィルム状部材の内壁に設けられたレール部に沿って有し、これらフレームが基端側で一つにまとめられたステントを示す概略図。
【図９】（ａ）はステントの軸方向に複数の補強部材が設けられたフィルム状部材を示す斜視図、（ｂ）はステントの軸方向に山折、谷折が交互に繰り返されたフィルム状部材を示す斜視図。
【図１０】（ａ）は、第１ないし第５の実施の形態に係るステントの回収方法の説明図、（ｂ）は、第１ないし第５の実施の形態に係るステントの回収方法の変形例を示す説明図。
【符号の説明】
２…ステント、４ａ…幹フレーム、４ｂ…枝フレーム、８…フィルム状部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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