(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
線、管、棒状物等の長尺物を、当該長尺物の側方から嵌め入れることに伴って当該長尺物を弾性的に保持する一対の弾性片を主体として形成された第一の保持部と、
前記長尺物を、前記第一の保持部に保持される長尺物を固定側としてその長さ方向に向けた移動を許容するようにして保持する第二の保持部とを備えており、
前記第一の保持部における長尺物に向けられた側に、当該長尺物の側面に密着するゴム材、エラストマー材等の弾性保持材が設けてあり、
しかも、この弾性保持材を、第一の保持部における一対の弾性片にこの一対の弾性片の先端部を内側に納めた状態で嵌め付けさせたリングとしてあることを特徴とするクランプ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、線、管、棒状物等の長尺物を所望の位置に配設させるように、当該長尺物を保持するクランプの改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
線、管、棒状物等の長尺物を所望の位置に配設させるために、かかる長尺物をその側方から嵌め入れることに伴って当該長尺物を弾性的に保持する少なくとも二か所の保持部を有し、かかる保持部ごとに格別の長尺物を保持できるようにして、このように保持される複数の長尺物同士が所望の配設位置に留まるようにかかる長尺物同士をその中間で繋ぎ合わさせることができるクランプが用いられている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかるに、従来のこの種のクランプにあっては、保持部に長尺物を側方から嵌め入れてかかる長尺物を保持することから、前記保持部に保持される長尺物における軸線に直交する向きの移動は充分に阻止し得るものであったが、当該保持部に保持される長尺物における軸線に沿った向きのクランプの移動ないしは長尺物の移動については、構造上、ある程度の移動を許容するものであった。
【０００４】
この種のクランプに保持される長尺物は、そのすべてが当該長尺物の軸線方向に沿った向きに移動しないように、あるいは、クランプ自体をかかる向きに移動させないように保持されている必要はないが、少なくとも一つの長尺物についてはかかる軸線方向に沿った向きの移動が生じないように保持されていないと、その余の長尺物を配設するための基準位置が明確に定まらないばかりか、繋ぎ合わされた複数の長尺物の配設位置の乱れを経時的に生じさせる。
【０００５】
特に、自動車のエンジンに接続される燃料パイプなどのように、保持される長尺物の少なくとも一つが頻繁に、あるいは、恒常的に振動の作用される状態におかれるものである場合には、かかる長尺物の軸線に沿った向きの移動を生じさせ易く、こうした長尺物を含んだ複数の長尺物を相互に繋ぎ合わせるようにこの種のクランプにより保持する場合に、かかる長尺物の軸線に沿った向きの移動をできるだけ減少させるようにすることが望まれていた。
【０００６】
また、こうした長尺物の振動は、例えば自動車においては室内の静粛性を妨げる要因となることから、かかる振動をこの種のクランプを利用して吸収できるようにすることがまた望まれていた。
【０００７】
そこでこの発明は、かかる従来の技術の不都合を解消すること、特に、第一に保持される長尺物における軸線に沿った向きへのクランプ自体の移動ないしはこの向きへの長尺物の移動をできるだけ生じさせないようにすることを目的とする。また、第二に、振動が作用される長尺物の当該振動をクランプをもって減少させるようにすることを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために、この発明では、クランプＫを、線、管、棒状物等の長尺物Ｐを、当該長尺物Ｐの側方Ｐａから嵌め入れることに伴って当該長尺物Ｐを弾性的に保持する一対の弾性片１０、１０を主体として形成された第一の保持部Ｈ１と、
前記長尺物Ｐを、前記第一の保持部Ｈ１に保持される長尺物Ｐを固定側としてその長さ方向に向けた移動を許容するようにして保持する第二の保持部Ｈ２とを備えており、
前記第一の保持部Ｈ１における長尺物Ｐに向けられた側に、当該長尺物Ｐの側面に密着するゴム材、エラストマー材等の弾性保持材Ｇが設けてあり、
しかも、この弾性保持材Ｇを、第一の保持部Ｈ１における一対の弾性片１０、１０にこの一対の弾性片１０、１０の先端部を内側に納めた状態で嵌め付けさせたリングＧ１としてあることを特徴とするクランプ。
【０００９】
したがって、この実施の形態にかかるクランプＫによれば、前記第一の保持部Ｈ１に嵌め入れられた長尺物Ｐを、この第一の保持部Ｈ１により弾性的に保持できると共に、この保持力を通じて、かかる長尺物Ｐの側面に弾性保持材Ｇを密着させて、保持された長尺物Ｐの長さ方向に向けた移動ないしは当該向きに向けたクランプＫ自体の移動、第一の保持部Ｈ１からの抜け出し、長尺物Ｐの軸線を中心とした回転を阻止し、かかる長尺物Ｐを安定的に保持することができる。それと共に、第二の保持部Ｈ２に保持される長尺物Ｐを、当該長尺物Ｐの長さ方向に向けて、当該長尺物Ｐの移動を許容するように保持させることができる。
【００１０】
すなわち、この実施の形態にかかるクランプＫは、二つの長尺物Ｐを、その一方の長尺物Ｐを固定側Ｐ’とし、この固定側Ｐ’とされる一方の長尺物Ｐに対し他方の長尺物Ｐを長さ方向に向けて移動できる状態で、かかる二つの長尺物Ｐを所望の位置で繋ぎ合わせることが要請される場合に用いるのに適している。
【００１１】
固定側Ｐ’とされる一方の長尺物Ｐは、前記第一の保持部Ｈ１における弾性保持材Ｇにより安定的に保持され、クランプＫとかかる一方の長尺物Ｐとの留め合わせ位置はズレを生じさせ難いことから、前記第二の保持部Ｈ２に保持される他方の長尺物Ｐを、前記一方の長尺物Ｐを基準として、所望の位置に配設でき、また、配設された他方の長尺物Ｐの配設位置を経時的に維持することができる。
【００１２】
また、第一の保持部Ｈ１に保持される長尺物Ｐが頻繁に、あるいは、恒常的に振動されるものである場合であっても、前記弾性保持材Ｇによりかかる振動を吸収して、当該長尺物Ｐの位置ズレや、当該長尺物Ｐの振動に起因した不都合をできるだけ減少させることができる。
【００１３】
例えば、第一の保持部Ｈ１に保持される長尺物Ｐを自動車のエンジンに接続された燃料パイプ等の振動が加えられるものとし、第二の保持部Ｈ２に保持される長尺物Ｐを各種電気配線、ケーブル等とした場合にあっては、かかる燃料パイプ等を位置ズレなく保持できると共に、かかる燃料パイプ等に加わる振動を前記弾性保持材Ｇにより吸収し、この燃料パイプ等の振動に起因した自動車室内の静粛性の低下、第二の保持部Ｈ２に保持される各種電気配線等の共振などの不都合を、できるだけ生じさせないようにすることができる。
【００１４】
第一の保持部Ｈ１は、複数設けてあっても良く、そうした場合、複数の長尺物Ｐを同時に安定的に保持させることができる。
【００１５】
第二の保持部Ｈ２も、複数設けてあっても良い。第二の保持部Ｈ２は、例えば、長尺物Ｐをその側方から嵌め入れ、保持する凹部あるいは溝として、また、かかる長尺物Ｐを挟み込む一対の弾性片として、あるいはまた、かかる長尺物Ｐに巻き付けられた状態で端部を留め合わせるなどして巻き付け状態が維持されるバンドとして構成することができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
（第一の実施の形態）
先ず、図１および図２に示される、この発明の最良の実施の形態の一つについて、説明する。
【００１７】
ここで図１は、この実施の形態にかかるクランプＫ１の構成を理解し易いように、当該クランプＫ１を斜視の状態として示している。また、図２は、第一の保持部Ｈ１と第二の保持部Ｈ２とにそれぞれ長尺物Ｐを保持させた状態を、クランプＫ１を縦断面の状態として示している。
【００１８】
この実施の形態にかかるクランプＫ１は、長尺物Ｐをその側方Ｐａから、すなわち、当該長尺物Ｐの軸線に直交する側にある側面側から、嵌め入れることに伴って、当該長尺物Ｐを弾性的に保持する第一の保持部Ｈ１を一端側に備えると共に、他端側に長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの長さ方向に向けて移動可能に保持する第二の保持部Ｈ２を備えている。
【００１９】
第一の保持部Ｈ１は、向き合った一対の板状の弾性片１０、１０を主体として形成してある。かかる一対の弾性片１０、１０の先端部であって、かかる弾性片１０における向き合った面側には、この一対の弾性片１０、１０間に前記のように嵌め入れられた長尺物Ｐの上側（当該長尺物Ｐにおける嵌め入れ方向手前側）にある周面に当接される突部１１が設けてある。
【００２０】
かかる突部１１は、弾性片１０の先端側から基部側に向けて次第に当該突部１１の弾性片１０の面からの突き出し寸法を大きくさせるようにした傾斜面１１ａと、この傾斜面１１ａに続く頂端面１１ｂと、この頂端面１１ｂに続き、かつ、前記弾性片１０の基部側に向けられ前記長尺物Ｐの上側周面への当接面１１ｃとを備えている。
【００２１】
また、この実施の形態にあっては、一対の弾性片１０、１０間にある底面１２と、この底面１２に続く弾性片１０の側面１３と、前記突部１１の当接面１１ｃとが、仮想の同一の円の円弧上に位置される湾曲面１４として構成してあり、断面略円形をなすように構成された長尺物Ｐを嵌め入れた際に、かかる長尺物Ｐの周面にかかる底面１２、側面１３および当接面１１ｃを沿わせるように接しさせる構成としてある。
【００２２】
また、この実施の形態にあっては、かかる第一の保持部Ｈ１に嵌め入れられる長尺物Ｐの側面に密着する弾性保持材Ｇが、前記一対の弾性片１０、１０の先端側に、この一対の弾性片１０、１０の先端部を内側に収めた状態で嵌め付けられたゴム製のリングＧ１としてある。
【００２３】
すなわち、前記一対の弾性片１０、１０は、嵌め入れられる長尺物Ｐの長さ方向に略直交する向きにある側部１５のそれぞれに、当該側部１５の端面において外方に開放された前記リングＧ１の保持凹部１６を備えており、かかるリングＧ１は、かかる一対の弾性片１０、１０の一方に設けられた一組の保持凹部１６、１６と、かかる一対の弾性片１０、１０の他方に設けられた一組の保持凹部１６、１６とのそれぞれに、その一部を収めた状態で、前記一対の弾性片１０、１０の先端側において当該一対の弾性片１０、１０の前記側部１５間を仕切るように嵌め付けられている。
【００２４】
また、前記一対の弾性片１０、１０の向き合った側面１３とこれに続く底面１２には、前記一対の弾性片１０、１０の一方の保持凹部１６縁から当該一対の弾性片１０、１０の他方の保持凹部１６縁に亙って、前記リングＧ１が収まる幅の凹所１７が形成してある。
【００２５】
したがって、この実施の形態にかかるクランプＫ１によれば、前記一対の弾性片１０、１０間に、その先端側から、前記長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの側方Ｐａから押し入れるようにすることに伴って、前記突部１１の傾斜面１１ａを長尺物Ｐの周面に接しさせてかかる一対の弾性片１０、１０を互いに離れる向きに次第に弾性変形させることができると共に、かかる長尺物Ｐの下側（当該長尺物Ｐの嵌め入れ方向奥側）にある周面で前記リングＧ１における前記一対の弾性片１０、１０の側部１３間に亙る部分を底面１２側に向けて同時に押圧変形させることができる。そして、長尺物Ｐにおける嵌め入れ方向に略直交する向きにある直径位置を前記突部１１の頂端面１１ｂと前記当接面１１ｃとが接し合う稜部を越えた位置まで前記長尺物Ｐが押し入れられることにより、前記一対の弾性片１０、１０を互いに近付く向きに弾性復帰させて、この一対の弾性片１０、１０間から長尺物Ｐが抜け出さないように、当該長尺物Ｐの上面に前記突部１１の当接面１１ｃを当接させることができると共に、前記リングＧ１の一部が長尺物Ｐの周面と一対の弾性片１０、１０の向きあった側面１３および底面１２との間に位置するように、当該リングＧ１を変形させることができる。
【００２６】
このように変形されたリングＧ１の前記長尺物Ｐに接する変形箇所における当該長尺物Ｐに接しない側は、前記凹所１７に収められる。
【００２７】
また、このように変形されたリングＧ１は、弾性片の先端側に向けて弾性復帰しようとすることから、嵌め入れられた長尺物ＰはかかるリングＧ１を周面に密着させると共に、前記突部１１の当接面１１ｃに強く押し付けられ、ガタなく第一の保持部Ｈ１において保持される。
【００２８】
前記凹所１７の深さを調整することにより、嵌め入れられた長尺物Ｐに対する前記リングＧ１の押圧力を調整することができる。
【００２９】
次いで、第二の保持部Ｈ２は、この実施の形態にあっては、前記第一の保持部Ｈ１との連設部２０を介して当該第一の保持部Ｈ１と反対の側に設けられており、長尺物Ｐの外周に巻き付けられる帯状体３０と、この帯状体３０の自由端部の留め付け手段３１とを備えている。
【００３０】
帯状体３０は、一端側を前記連設部２０に一体に組み付けた湾曲片状をなしており、この連設部２０との組み付け側であって、当該帯状体３０の内側において当該帯状体３０の幅方向に亙って設けられた溝部３２により、この溝部３２を中心に前記自由端部を前記留め付け手段３１への留め付け位置に向けて回動できるように構成してある。
【００３１】
また、前記自由端部における帯状体３０の湾曲外側には、当該帯状体３０の幅方向に亙る長さの掛合突部３３、３３が二段に設けてある。
【００３２】
前記留め付け手段３１は、前記連設部２０における前記帯状体３０の前記連設部２０への組み付け側と反対の側に設けてある。留め付け手段３１は、前記帯状体３０の自由端部が差し込まれる内外一対の弾性板片３５、３５として構成してあり、外側の弾性板片３５の内側に、この一対の弾性板片３５、３５間に前記帯状体３０の自由端部が差し入れられた際に前記二段の掛合突部３３、３３にそれぞれ掛合される掛合突部３６が二条設けてある。
【００３３】
また、帯状体３０における湾曲内側には、前記溝部３２近傍から突き出された押さえ片３４が設けてあり、帯状体３０の湾曲内側に収められ、かつ、この帯状体３０の自由端部を前記留め付け手段３１により留め付けた巻き付け、保持状態において、保持される長尺物Ｐの周面の一部にこの押さえ片３４を押し付けることができる構成としてある。この結果、この実施の形態にあっては、前記第二の保持部Ｈ２により、大きさを異にする種々の当該長尺物Ｐをいずれもガサ付きなく保持することができる。
【００３４】
なお、前記第一の保持部Ｈ１と第二の保持部Ｈ２との連設部２０に回動軸を設けると共に、この回動軸を収めた状態で当該回動軸に嵌る軸穴を第一の保持部Ｈ１および第二の保持部Ｈ２の双方またはいずれか一方に設けることにより、第一の保持部Ｈ１に保持される長尺物Ｐと第二の保持部Ｈ２に保持される長尺物Ｐとを軸線を同一の面上に位置させるように配設させたり、あるいは、軸線を同一の面上に位置させないように配設させたり調整できるようにすることができる。
【００３５】
また、前記第一の保持部Ｈ１を構成する一対の弾性片１０、１０、前記第二の保持部Ｈ２を構成する帯状体３０、かかる帯状体３０の押さえ片３４、留め付け手段３１を構成する一対の弾性板片３５、３５に所望の弾性変形特性を付与することは、典型的には、この実施の形態にかかるクランプＫ１の全体あるいは一部をプラスチック材料を一体に成形して構成することにより達成することができる。
【００３６】
（第二の実施の形態）
次いで、図３および図４に示される、この発明の最良の実施の形態の他の一つについて、説明する。
【００３７】
ここで図３は、この実施の形態にかかるクランプＫ２の構成を理解し易いように、当該クランプＫ２を斜視の状態として示している。また、図４は、第一の保持部Ｈ１と第二の保持部Ｈ２とにそれぞれ長尺物Ｐを保持させた状態を、クランプＫ２を縦断面の状態として示している。
【００３８】
この実施の形態にかかるクランプＫ２は、長尺物Ｐをその側方Ｐａから、すなわち、当該長尺物Ｐの軸線に直交する側にある側面側から、嵌め入れることに伴って、当該長尺物Ｐを弾性的に保持する第一の保持部Ｈ１を一端側に備えると共に、他端側に長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの長さ方向に向けて移動可能に保持する第二の保持部Ｈ２を備えている。
【００３９】
第一の保持部Ｈ１は、向き合った一対の板状の弾性片４０、４０を主体として形成してある。かかる一対の弾性片４０、４０の先端部であって、かかる弾性片４０における向き合った面側には、この一対の弾性片４０、４０間に前記のように嵌め入れられた長尺物Ｐの上面に当接される突部４１が設けてある。
【００４０】
かかる突部４１は、弾性片４０の先端側から基部側に向けて次第に当該突部４１の弾性片４０の面からの突き出し寸法を大きくさせるようにした傾斜面４１ａと、この傾斜面４１ａに続く頂端面４１ｂと、この頂端面４１ｂに続き、かつ、前記弾性片４０の基部側に向けられ前記長尺物Ｐの上側周面への当接面４１ｃとを備えている。
【００４１】
また、この実施の形態にあっては、一対の弾性片４０、４０間にある底面４２と、この底面４２に続く弾性片４０の側面４３と、前記突部４１の当接面４１ｃとが、仮想の同一の円の円弧上に位置される湾曲面４４として構成してあり、断面略円形をなすように構成された長尺物Ｐを嵌め入れた際に、かかる長尺物Ｐの周面にかかる底面４２、側面４３および当接面４１ｃを沿わせるように接しさせる構成としてある。
【００４２】
また、この実施の形態にあっては、かかる第一の保持部Ｈ１に嵌め入れられる長尺物Ｐの側面に密着する弾性保持材Ｇが、前記底面４２と、一対の弾性片４０、４０における前記突部４１の当接面４１ｃの下側から当該弾性片４０の基部に至る範囲を覆うように設けられた熱可塑性エラストマー材などよりなる一体成形部Ｇ２としてある。
【００４３】
かかる一体成形部Ｇ２は、典型的には、かかる一体成形部Ｇ２を構成するプラスチック材料の溶融温度が、クランプＫ２の他部を構成するプラスチック材料の溶融温度よりも低くなるようにして、クランプＫ２の他部を成形した後、かかる一体成形部Ｇ２を成形することにより設けることができる。
【００４４】
したがって、この実施の形態にかかるクランプＫ２によれば、前記一対の弾性片４０、４０間に、その先端側から、前記長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの側方Ｐａから押し入れるようにすることに伴って、前記突部４１の傾斜面４１ａを長尺物Ｐの周面に接しさせてかかる一対の弾性片４０、４０を互いに離れる向きに次第に弾性変形させることができる。そして、長尺物Ｐにおける嵌め入れ方向に略直交する向きにある直径位置を前記突部４１の頂端面４１ｂと前記当接面４１ｃとが接し合う稜部を越えた位置まで前記長尺物Ｐが押し入れられることにより、前記一対の弾性片４０、４０を互いに近付く向きに弾性復帰させて、この一対の弾性片４０、４０間から長尺物Ｐが抜け出さないように、当該長尺物Ｐの上側周面に前記突部４１の当接面４１ｃを当接させることができると共に、前記一体成形部Ｇ２を長尺物Ｐの下側周面に密着させることができる。
【００４５】
なお、この第二の実施の形態における第二の保持部Ｈ２および連設部２０は、前記第一の実施の形態における第二の保持部Ｈ２と実質的に同一の構成を有することから、同一の構成部分については、第一の実施の形態にかかるクランプＫ２を示す図１および図２に用いた符号と同一の符号を、第二の実施の形態にかかるクランプＫ２を示す図３および図４において付して、その説明を省略する。
【００４６】
また、この実施の形態にあっても、前記第一の保持部Ｈ１を構成する一対の弾性片４０、４０、前記第二の保持部Ｈ２を構成する帯状体３０、かかる帯状体３０の押さえ片３４、留め付け手段３１を構成する一対の弾性板片３５、３５に所望の弾性変形特性を付与することは、典型的には、この実施の形態にかかるクランプＫ２の全体あるいは一部をプラスチック材料を一体に成形して構成することにより達成することができる。
【００４７】
（第三の実施の形態）
次いで、図５および図６に示される、この発明の最良の実施の形態の他の一つについて、説明する。
【００４８】
ここで図５は、この実施の形態にかかるクランプＫ３の構成を理解し易いように、当該クランプＫ３を斜視の状態として示している。また、図６は、第一の保持部Ｈ１と第二の保持部Ｈ２とにそれぞれ長尺物Ｐを保持させた状態を、クランプＫ３を縦断面の状態として示している。
【００４９】
この実施の形態にかかるクランプＫ３は、長尺物Ｐをその側方Ｐａから、すなわち、当該長尺物Ｐの軸線に直交する側にある側面側から、嵌め入れることに伴って、当該長尺物Ｐを弾性的に保持する第一の保持部Ｈ１を一端側に備えると共に、他端側に長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの長さ方向に向けて移動可能に保持する第二の保持部Ｈ２を備えている。
【００５０】
第一の保持部Ｈ１は、方形の開口を有するケース体５０に対し、当該開口より出没可能に収められる当該開口形状に倣った方形の外郭形状を備えたスライド部材６０に形成してある。
【００５１】
かかるスライド部材６０は、断面略円形をなす長尺物Ｐの周面に倣った保持凹部６１を相互間に備えた一対の弾性片６２、６２を、当該スライド部材６０における前記ケース体５０からの突き出し側にある向き合った一対の側縁部にそれぞれ突設して備えている。
【００５２】
かかる一対の弾性片６２、６２はそれぞれ、その先端部であってかかる弾性片６２における向き合った側に、この一対の弾性片６２、６２間に嵌め入れられた長尺物Ｐの上面に当接される突部６３を備えている。
【００５３】
かかる突部６３は、弾性片６２の先端側から基部側に向けて次第に当該突部６３の弾性片６２の内側への突き出し寸法を大きくさせるようにした傾斜面６３ａと、この傾斜面６３ａに続く頂端面６３ｂと、この頂端面６３ｂに続き、かつ、前記弾性片６２の基部側に向けられた前記長尺物Ｐの上側周面への当接面６３ｃとを備えている。
【００５４】
また、前記スライド部材６０における前記保持凹部６１が形成されていない側にある向き合った一対の側縁部にはそれぞれ、この側縁部に一端側を一体に組み付けられ、かつ、この組み付け側から先端側に向けて当該スライド部材６０の外方に向けて傾斜するように成形された弾性板片６４が設けてある。
【００５５】
そして、この実施の形態にあっては、かかる第一の保持部Ｈ１に嵌め入れられる長尺物Ｐの側面に密着する弾性保持材Ｇが、前記弾性板片６４の前記スライド部材６０の内側に向けられた面を覆うように、該面に接着材により、あるいは、粘着テープにより止着されたゴム製の板体Ｇ３として構成してある。
【００５６】
また、前記弾性板片６４の外側には、この弾性板片６４の基部側から先端側に向けてこの弾性板片６４からの突き出し寸法を次第に大きくさせる傾斜面６４ｂと、前記弾性板片６４の先端に向けられた掛合面６４ｃとを備えた突部６４ａが設けてある。
【００５７】
一方、前記ケース体５０におけるかかるスライド部材６０の弾性板片６４が設けられている側にある側部に接する側部には、窓穴５１が設けてあり、当該ケース体５０に当該スライド部材６０を、かかるスライド部材６０の弾性板片６４の先端縁が前記開口縁と略同面上になる位置まで押し込んだ際に、この窓穴５１の上縁に前記突部６４ａが掛合される構成としてある。
【００５８】
また、前記ケース体５０における前記スライド部材６０の一対の弾性片６２、６２が設けられている側にある側部に接する側部には、前記開口縁において外方に開放され、かつ、前記スライド部材６０を前記窓穴５１の上縁に前記突部６４ａを掛合させる位置まで押し込んだ際に、前記一対の弾性片６２、６２相互間に設けられた保持凹部６１に連通される凹欠部５２が形成してある。
【００５９】
したがって、この実施の形態にかかるクランプＫ３によれば、先ず、前記ケース体５０の開口から少なくとも、前記弾性板片６４の先端側を外方に突き出させているスライド部材６０における二組の前記一対の弾性片６２、６２間にそれぞれ、その先端側から、前記長尺物Ｐを当該長尺物Ｐの側方Ｐａから押し入れるようにすることに伴って、前記突部６３の傾斜面６３ａを長尺物Ｐの周面に接しさせてかかる一対の弾性片６２、６２を互いに離れる向きに次第に弾性変形させることができる。そして、長尺物Ｐにおける嵌め入れ方向に略直交する向きにある直径位置を前記突部６３の頂端面６３ｂと前記当接面６３ｃとが接し合う稜部を越えた位置まで前記長尺物Ｐが押し入れられることにより、前記一対の弾性片６２、６２を互いに近付く向きに弾性復帰させて、この一対の弾性片６２、６２間から長尺物Ｐが抜け出さないように、当該長尺物Ｐの上側周面に前記突部６３の当接面６３ｃを当接させることができる。
【００６０】
次いで、前記のように長尺物Ｐを嵌め入れたスライド部材６０を、前記ケース体５０の内側に向けて押し入れると、スライド部材６０の外方に向けて傾斜状に突き出されている前記弾性板片６４は、当該ケース体５０の開口縁に接し、案内されて、内側に向けて次第に弾性的に曲げられ、嵌め込まれた長尺物Ｐの周面に前記ゴム製の板体Ｇ３を密着させるに至る。
【００６１】
この実施の形態にあっては、前記ケース体５０の内側面に略平行となる位置まで前記弾性板片６４が内側に曲げられた際に、当該弾性板片６４の突部６４ａが前記ケース体５０の窓穴５１に引っ掛かる構成としてあり、前記板体Ｇ３による長尺物Ｐの周面への密着状態を安定的に維持することができる。
【００６２】
なお、この実施の形態にあっては、前記スライド部材６０の下部に、前記ケース体５０内に押し込まれていない状態において当該ケース体５０の前記窓穴５１の上縁に掛合端部６５ａを掛合させ、かかるスライド部材６０の押し込みに伴ってスライド部材６０の内側に入り込んで当該窓穴５１から掛合端部６５ａを抜け出させる弾性片６５が設けてあり、ケース体５０内に押し込まれていない状態においてスライド部材６０がケース体５０と分離しないようにしてある。
【００６３】
次いで、第二の保持部Ｈ２は、この実施の形態にあっては、前記ケース体５０の下側であって、当該ケース体５０における前記窓穴５１が設けられている一対の側部の一方から他方に向けて透設された差し込み穴５３に差し通された平板状をなすバンド７０と、このバンド７０の一端に設けられた当該バンド７０をループ状にして前記長尺物Ｐに巻き付けた状態を維持させる留め付け手段７１とにより構成してある。
【００６４】
バンド７０は、前記ケース体５０の開口側に向けられた面に、当該バンド７０の幅方向に沿った複数の掛合溝７２、７２…を備えている。
【００６５】
一方、前記留め付け手段３１は、前記バンド７０の差し入れ穴７４を備えると共に、この差し入れ穴７４内に、当該差し入れ穴７４におけるバンド７０の差し入れ側の開口部近傍に一端を一体に連設させ、かつ、他端を当該差し入れ穴７４におけるバンド７０の抜き出し側の開口から突き出させた弾性片７３を備えている。バンド７０は、かかる弾性片７３とこの弾性片７３に向き合った差し入れ穴７４の内壁面７４ａとの間に差し入れられると共に、かかる弾性片７３における前記内壁面７４ａに向けられた側には、前記バンド７０の掛合溝７２のいずれか一つに掛合される掛合突部７３ａが設けてある。かかる掛合突部７３ａは、バンド７０の差し入れ側から抜き出し側に向けて次第に当該掛合突部７３ａを高める傾斜面７３ｂと、当該抜き出し側に向けられた掛合面７３ｃとを有しており、かかる傾斜面７３ｂにより抜き出し方向に向けてバンド７０を引っ張る場合に限り、このバンド７０に設けられた複数の前記掛合溝７２、７２…からのかかる掛合突部７３ａの抜け出しを前記弾性片７３を前記内壁面７４ａから離れる向きに撓ませながら許容することができるようにしてある。
【００６６】
したがって、この実施の形態にあっては、長尺物Ｐにバンド７０を巻き付けた後、このバンド７０を前記留め付け手段７１への連設側と反対の側の端部から前記差し入れ穴７４に差し通し、バンド７０が所望の力で長尺物Ｐに巻き付く位置までバンド７０を前記差し入れ穴７４から引き出し、かかる位置で前記複数の掛合溝７２、７２…のいずれか一つに前記弾性片７３の掛合突部７３ａを収め入れ、掛合させることができ、これにより、かかる巻き付け状態を安定的に維持することができる。なお、前記弾性片７３における前記差し入れ穴７４からの突き出し側の端部を押圧操作することにより、前記掛合溝７２と掛合突部７３ａとの掛合を解き、長尺物Ｐに対するバンド７０の巻き付けを解くことができる。
【００６７】
なおまた、この実施の形態にあっても、前記第一の保持部Ｈ１を構成する一対の弾性片６２、６２、弾性板片６４、前記第二の保持部Ｈ２を構成するバンド７０、留め付け手段７１を構成する弾性片７３に所望の弾性変形特性を付与することは、典型的には、この実施の形態にかかるクランプＫ３の全体あるいは一部をプラスチック材料を一体に成形して構成することにより達成することができる。
【００６８】
【発明の効果】
この発明にかかるクランプＫによれば、前記第一の保持部Ｈ１に嵌め入れられた長尺物Ｐを、この第一の保持部Ｈ１により弾性的に保持できると共に、この保持力を通じて、かかる長尺物Ｐの側面に弾性保持材Ｇを密着させて、保持された長尺物Ｐの長さ方向に向けた移動ないしは当該向きへのクランプＫ自体の移動、第一の保持部Ｈ１からの抜け出し、長尺物Ｐの軸線を中心とした回転を阻止し、かかる長尺物Ｐを安定的に保持することができる。それと共に、第二の保持部Ｈ２に保持される長尺物Ｐを、当該長尺物Ｐの長さ方向に向けて、当該長尺物Ｐの移動を許容するように保持させることができる。
【００６９】
すなわち、この実施の形態にかかるクランプＫは、二つの長尺物Ｐを、その一方の長尺物Ｐを固定側Ｐ’とし、この固定側Ｐ’とされる一方の長尺物Ｐに対し他方の長尺物Ｐを長さ方向に向けて移動できる状態で、かかる二つの長尺物Ｐを所望の位置で繋ぎ合わせることが要請される場合に用いるのに適している。
【００７０】
また、第一の保持部Ｈ１に保持される長尺物Ｐが頻繁に、あるいは、恒常的に振動されるものである場合であっても、前記弾性保持材Ｇによりかかる振動を吸収して、当該長尺物Ｐの位置ズレや、当該長尺物Ｐの振動に起因した不都合をできるだけ減少させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】クランプＫ１の斜視図
【図２】クランプＫ１の縦断面図
【図３】クランプＫ２の斜視図
【図４】クランプＫ２の縦断面図
【図５】クランプＫ３の斜視図
【図６】クランプＫ３の縦断面図
【符号の説明】
Ｐ  長尺物
Ｐａ  長尺物Ｐの側方
Ｈ１  第一の保持部
Ｈ２  第二の保持部
Ｇ  弾性保持材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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