(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に設けた一対の電極間に発光層を含む有機化合物層を形成した発光素子において、該有機化合物層が下記一般式（II）で表される部分構造を有する化合物を含有することを特徴とする発光素子。
一般式（II）
【化１】
0004048525.tif 000016
（式中、Ｌ12がメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基、ｎ2は２ないし６の整数を表す。Ｒは炭素数１から２０のアルキル基、炭素数６から２０のアリール基、または炭素数２から２０のヘテロアリール基を表し、ｍは０から６の整数を表す。
【請求項２】
前記一般式（II）において、Ｌ12が下記の基：
【化２】
0004048525.tif 000017
であることを特徴とする請求項１に記載の発光素子。
【請求項３】
前記発光層にりん光発光性化合物を含有することを特徴とする請求項１または２に記載の発光素子。
【請求項４】
下記一般式（ＩＩ）で表されることを特徴とする化合物。
一般式（ＩＩ）
【化３】
0004048525.tif 000018
（式中、Ｌ12がメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基、ｎ2は２ないし６の整数を表す。Ｒは炭素数１から２０のアルキル基、炭素数６から２０のアリール基、または炭素数２から２０のヘテロアリール基を表し、ｍは０から６の整数を表す。）
【請求項５】
前記一般式（II）において、Ｌ12が下記の基：
【化４】
0004048525.tif 000019
であることを特徴とする請求項４に記載の化合物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バックライト、フラットパネルディスプレイ、照明光源、表示素子、電子写真、有機半導体レーザー、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、光通信デバイスなどの分野に利用可能な発光素子に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
今日、研究開発が行われている種々の発光素子の中で、有機電界発光（ＥＬ）素子は、低電圧駆動で高輝度の発光が得られることから、近年活発な研究開発が行われている。一般に有機ＥＬ素子は、発光層及び該層を挟んだ一対の対向電極から構成されており、陰極から注入された電子と陽極から注入されたホールが発光層において再結合し、生成した励起子からの発光を利用するものである。
現在、低電圧で高輝度に発光する有機ＥＬ素子はＴａｎｇらによって示された積層構造を有するものであり（アプライド  フィジックス  レターズ、５１巻、９１３頁、１９８７年）。この素子は電子輸送兼発光材料とホール輸送材料を積層させることにより高輝度の緑色発光を得ており、６〜７Ｖの直流電圧で輝度は数千ｃｄ／ｍ2 に達している。しかしながら実用的な素子を考えた場合、更なる高輝度化、高効率発光素子の開発が望まれている。
【０００３】
最近、更なる高効率発光素子を得るための手段として種々の遷移金属錯体を発光材料として用いた発光素子が研究されており、特に高効率に発光するもとしてイリジウムのオルトメタル化錯体（Ｉｒ（ｐｐｙ）3：ｔｒｉｓ−ｏｒｔｈｏｉｒｉｄａｔｅｄ  ｃｏｍｐｌｅｘ  ｗｉｔｈ  ２−ｐｈｅｎｙｌｐｙｒｉｄｉｎｅ）を発光材料として用いた発光素子が報告された（アプライド  フィジックスレターズ、７５巻、４ページ、１９９９年）。この素子の外部量子効率は８．３％であり、従来より限界といわれていた外部量子効率５％を凌駕している。しかし、緑色発光素子に限定されているため、フルカラーディスプレイや白色発光素子に応用する場合にはその他の色でも高効率に発光する素子の開発が求められていた。
一方、有機発光素子において高輝度発光を実現しているものは有機物質を真空蒸着によって積層している素子であるが、製造工程の簡略化、加工性、大面積化等の観点から塗布方式による素子作製が望ましい。しかしながら、従来の塗布方式で作製した素子では発光輝度、発光効率の点で蒸着方式で作製した素子に劣っており、高輝度、高効率発光化が大きな課題となっていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の第一の目的は高輝度、高効率の発光が可能で、繰り返し使用時、高温下での安定性に優れ均質面状発光が可能な発光素子材料および発光素子の提供にある。
本発明の第二の目的は高効率かつ良好な色純度で青色発光可能な発光素子材料および発光素子の提供である。
本発明の第三の目的は高い量子収率を有する遷移金属錯体をドープすることにより、高効率、高輝度発光可能なホスト材料の提供にある。
本発明の第四の目的は塗布方式で作成しても高輝度、高効率発光可能な発光素子材料及びそれを用いた発光素子の提供にある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は下記（１）〜（５）により達成された。
（１）  基板上に設けた一対の電極間に発光層を含む有機化合物層を形成した発光素子において、該有機化合物層が下記一般式（II）で表される部分構造を有する化合物を含有することを特徴とする発光素子。
一般式（II）
【０００６】
【化３】
0004048525.tif 000002
【０００７】
（式中、Ｌ12がメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基、ｎ2は２ないし６の整数を表す。Ｒは炭素数１から２０のアルキル基、炭素数６から２０のアリール基、または炭素数２から２０のヘテロアリール基を表し、ｍは０から６の整数を表す。
（２）  前記一般式（II）において、Ｌ12が下記の基：
【化２】
0004048525.tif 000003
であることを特徴とする（１）に記載の発光素子。
（３）  前記発光層にりん光発光性化合物を含有することを特徴とする（１）または（２）に記載の発光素子。
（４）下記一般式（ＩＩ）で表されることを特徴とする化合物。
一般式（ＩＩ）
【０００８】
【化４】
0004048525.tif 000004
【０００９】
（式中、Ｌ12はメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基、ｎ2は２ないし６の整数を表す。Ｒは炭素数１から２０のアルキル基、炭素数６から２０のアリール基、または炭素数２から２０のヘテロアリール基を表し、ｍは０から６の整数を表す。）
（５）  ホスト材料として（１）の一般式（II）で表される部分構造を有する化合物であることを特徴とする発光素子。
（６） 発光層に遷移金属錯体を含有することを特徴とする（１）ないし（３）のいずれかに記載の発光素子。
（７） （６）記載の遷移金属錯体が三重項励起状態からの遷移による発光を生じることを特徴とする発光素子。
（８） 発光層が高分子化合物を含有することを特徴とする（１）ないし（３）のいずれかに記載の発光素子。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明の発光素子は、陽極及び陰極の両電極間に発光層を含む複数の有機化合物層を形成した素子であり、発光層の他にホール注入層、ホール輸送層、電子注入層、電子輸送層、保護層などを有しても良く、またこれらの各層はそれぞれ他の機能を備えたものであっても良い。
【００１１】
本発明の発光素子は発光極大波長λｍａｘが５００ｎｍ以下の青色領域に有するものであり、色純度の観点からλｍａｘは好ましくは４９５ｎｍ以下、より好ましくは４９０ｎｍ以下である。
本発明の発光素子は外部量子収率が５％以上、好ましくは７％以上、より好ましくは１０％以上であり、理想的には１００％である。尚、ここで、外部量子効率とは、以下の式により算出される値をいう。発光素子の外部量子効率の算出方法としては、発光輝度、発光スペクトル、比視感度曲線および電流密度から算出する方法と、電流密度および発光した全フォトン数から算出する方法とがある。
外部量子効率（％）＝（発光した全フォトン数／発光素子に注入された電子数）×１００
【００１２】
本発明では基板上に設けた一対の電極間に発光層を含む有機化合物層を形成した発光素子において、該有機化合物層でのホスト材料の単層膜が３．６ｅＶ以上５．２ｅＶ以下のエネルギーギャップを有し、かつ該ホスト材料のイオン化ポテンシャルが５．４〜６．３ｅＶであることが好ましく、より好ましくは５．８〜６．３ｅＶである。該イオン化ポテンシャルの該範囲をはずれると素子の発光効率は低下する。エネルギーギャップ（バンドギャップ）はＯｎｏ等の方法（Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｓｏｃ．Ｊｐｎ．，５８（１９８９）１８９５）に従い、単層蒸着膜もしくはポリカーボネートにホスト材料を分散した膜の光吸収により求めた。また、イオン化ポテンシャルは光電子分光装置（理研計器製：ＡＣ−１）を用い膜状態のイオン化ポテンシャルを測定した。
【００１３】
本発明の態様は基板上に設けた一対の電極間に発光層を含む有機化合物層を形成した発光素子において、該有機化合物層が下記一般式（II）で表される部分構造を有する化合物を含有することを特徴とする発光素子。
一般式（II）
【００１４】
【化５】
0004048525.tif 000005
【００１５】
式中、Ｌ11はメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基、ｎ2は２ないし６の整数を表す。Ｒは炭素数１から２０のアルキル基、炭素数６から２０のアリール基、または炭素数２から２０のヘテロアリール基を表し、ｍは０から６の整数を表す。
【００１６】
一般式（II）において、Ｒが炭素数１から２０のアルキル基を表すとき、好ましくは炭素数１〜１２、特に好ましくは炭素数１〜８であり、例えばメチル、エチル、ｉｓｏ−プロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−デシル、ｎ−ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。一般式（II）において、Ｒが炭素数６から２０のアリール基を表すとき、好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニル、ｐ−メチルフェニル、ナフチルなどが挙げられる。
【００１９】
一般式（II）において、Ｒが炭素数２から２０のヘテロアリール基を表すとき、好ましくは炭素数１〜１２であり、ヘテロ原子としては、例えば窒素原子、酸素原子、硫黄原子、具体的には例えばチオフェン、フラン、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、ピリジン、ピラジン、ピリダジン、トリアゾール、トリアジン、インドール、インダゾール、プリン、チアゾール、チアジアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、キノリン、イソキノリン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリン、プテリジン、フェナジン、テトラゾール、ベンズイミダゾール、ベンズオキサゾール、ベンズチアゾール、ベンゾトリアゾール、テトラザインデンなどが挙げられる。これらの置換基は更に置換されてもよい。また、置換基が二つ以上ある場合は、同じでも異なってもよい。また、可能な場合には互いに連結して環を形成してもよい。
【００２２】
Ｌ11はメタ位で連結したフェニレン基、ベンゼンとメチレンの組み合わせからなる連結基である。
Ｌ11の好ましい具体例としては以下の基が挙げられる。
【００２３】
【化６】
0004048525.tif 000006
【００２５】
また、一般式（II）で表される化合物は低分子量化合物であっても良く、好ましくは一般式（II）のアゾール環単位を２ないし１０含む化合物を表す。ｎ1は好ましくは２から１０の整数を表し、より好ましくは２から８の整数を表し、更に好ましくは２から６の整数を表す。また、一般式（II）で表される化合物を側鎖とする高分子量化合物（好ましくは質量平均分子量１×１０3 〜５×１０6 、特に好ましくは５×１０3 〜２×１０6 、さらに好ましくは１×１０4 〜１×１０6 ）もしくは、一般式（II）の骨格を主鎖にもつ高分子量化合物（好ましくは質量平均分子量１×１０3 〜５×１０6 、特に好ましくは５×１０3 〜２×１０6 、更に好ましくは１×１０4 〜１×１０6 ）であってもよい。高分子量化合物の場合は、ホモポリマーであっても良いし、他のモノマーとの共重合体であっても良い。
【００２８】
以下に一般式（II）で表される化合物の具体例を挙げるが本発明はこれらに限定されるものではない。具体的な化合物例の括弧右下のｎ、ｐはそれぞれ１以上５００以下の整数を意味する。
【００２９】
【化９】
0004048525.tif 000007
【００３０】
【化１０】
0004048525.tif 000008
【００３１】
【化１１】
0004048525.tif 000009
【００３２】
【化１２】
0004048525.tif 000010
【００３４】
【化１４】
0004048525.tif 000011
【００３５】
次に本発明の一般式（I）で表される化合物の合成例の一部を以下に示す。
【００３８】
合成例−２
例示化合物（Ｈ−３）の合成
【００３９】
【化１６】
0004048525.tif 000012
【００４０】
窒素雰囲気下、インドール１．９ｇをｏ−キシレン７０ｍｌに溶解したものに、炭酸ルビジウム１１．１ｇ、酢酸パラジウム０．０３６ｇ、４，４−ジブロモジフェニルメタン２．６ｇ、ｔ−ブチルホスフィン０．１ｇを順次添加し１２０℃で３時間加熱攪拌した。反応終了後、反応液に酢酸エチルを添加し、セライトろ過にて不溶分を除去した。得られた酢酸エチル溶液を水洗、脱水後、濃縮し、得られた結晶をシリカゲルクロマトグラフィーにて精製し、クロロホルム−エタノールで再結晶することにより目的物（Ｈ−３）０．９２ｇを得た。
（Ｈ−３）の融点：１１０〜１１１℃
【００４１】
合成例−３
例示化合物（Ｈ−１７）の合成
合成例−２と同様の方法で下記スキームに従い例示化合物（Ｈ−１７）を合成した(m.p.228〜232℃)。
【００４２】
【化１７】
0004048525.tif 000013
【００４５】
本発明の発光素子に用いる発光材料のうち少なくとも一つは青色領域に励起子からの発光極大を有する化合物であり、発光材料としては例えば遷移金属錯体が挙げられ、好ましくはイリジウム錯体、オスミウム錯体、白金錯体が挙げられ、より好ましくはイリジウム錯体、白金錯体、さらに好ましくはオルトメタル化イリジウム錯体である。
本発明に用いる遷移金属錯体は発光性を有するものが好ましく、発光効率の点で特にりん光発光性化合物が好ましい。りん光発光性化合物とは、三重項励起子から発光する化合物を意味する。りん光発光性化合物は、りん光発光を利用しているため、一重項励起子から得られる蛍光発光を利用したものより発光効率が高い。りん光発光性化合物は、特に限定されることはないが、オルトメタル化金属錯体が好ましく用いられる。
遷移金属錯体は、化合物中に遷移金属原子を一つ有しても良いし、また、２つ以上有するいわゆる複核錯体であっても良い。異種の金属原子を同時に含有していても良い。
【００４６】
遷移金属錯体中の配位子としては特に限定しないが、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｇ．Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ等著  Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ社  １９８７年発行、（Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｐｈｙｓｉｃｓ  ｏｆ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ）Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ社  Ｈ．Ｙｅｒｓｉｎ著  １９８７年発行（有機金属化学−基礎と応用−）裳華房社  山本明夫著  １９８２年発行、等に記載の配位子などが挙げられる。好ましくは、ハロゲン配位子、含窒素ヘテロ環配位子（例えばフェニルピリジン、ベンゾキノリン、キノリノール、ビピリジル、フェナントロリンなど）、ジケトン配位子（例えばアセチルアセトンなど）、カルボン酸配位子（例えば酢酸配位子など、りん配位子（例えばトリフェニルホスフィン系配位子、亜りん酸エステル系配位子など）、一酸化炭素配位子、イソニトリル配位子、シアノ配位子である。
遷移金属錯体の配位子の種類は１種類でも良いし、複数の種類があっても良い。錯体中の配位子の数は好ましくは１、２種類である。
【００４７】
本発明で用いられるオルトメタル化錯体とは、例えば山本明夫著（有機金属化学−基礎と応用−）ｐ１５０、２３２  裳華房社  １９８２年発行等に記載されている化合物群の総称である。オルトメタル化錯体における中心金属は、上記遷移金属錯体と同様に遷移金属であればいずれも使用可能であるが、本発明では、ロジウム、白金、金、イルジウム、ルテニウム、パラジウム等を好ましく用いることができ、より好ましいのはイリジウムである。前記オルトメタル化金属錯体の具体的な記載および化合物例は、特願２０００−２５４１７１号の段落番号０１５２から０１８０までに記載されている。
【００４８】
本発明の発光層は発光材料以外に、高分子化合物、より好ましくは樹脂成分を含有しても良い。該樹脂成分としては例えば、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂などが挙げられる。該発光層の形成方法としてコーティング法（スピンコート法、キャスト法、ディップコート法など）を用いた場合、発光材料と高分子化合物（樹脂成分）と共に溶解または分散することができるため、製膜が容易になる。
【００４９】
本発明の発光素子は本発明の化合物を利用する素子であればシステム、駆動方法、利用形態など特に問わないが、本発明化合物を発光材料と共存させ発光層のホストとして利用するか、発光材料とは共存せずに電荷輸送材料として利用するものが好ましい。代表的な発光素子として有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）素子を挙げることができる。
本発明化合物を発光材料と共存させる場合の本発明化合物の混合比率は発光材料の質量比で０．１〜９５％、０．１〜３０％が好ましく、０．１〜１０％が最も好ましい。
本発明の化合物を含有する発光素子の有機層の形成方法は、特に限定されるものではないが、抵抗加熱蒸着、電子ビーム、スパッタリング、分子積層法、コーティング法、インクジェット法、印刷法、電子写真法などの方法が用いられ、特性面、製造面で抵抗加熱蒸着、コーティング法、転写法が好ましく、また、蒸着時の熱分解回避の点からコーティング法がより好ましい。
本発明の発光素子は陽極、陰極の一対の電極間に発光層を含む複数の有機化合物薄膜を形成した素子であり、発光層のほか正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、保護層などを有してもよく、またこれらの各層はそれぞれ他の機能を備えたものであってもよい。各層の形成にはそれぞれ種々の材料を用いることができる。
【００５０】
陽極は正孔注入層、正孔輸送層、発光層などに正孔を供給するものであり、金属、合金、金属酸化物、電気伝導性化合物、またはこれらの混合物などを用いることができ、好ましくは仕事関数が４ｅＶ以上の材料である。具体例としては酸化スズ、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）等の導電性金属酸化物、あるいは金、銀、クロム、ニッケル等の金属、さらにこれらの金属と導電性金属酸化物との混合物または積層物、ヨウ化銅、硫化銅などの無機導電性物質、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロールなどの有機導電性材料、およびこれらとＩＴＯとの積層物などが挙げられ、好ましくは、導電性金属酸化物であり、特に、生産性、高導電性、透明性等の点からＩＴＯが好ましい。陽極の膜厚は材料により適宜選択可能であるが、通常１０ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５０ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１００ｎｍ〜５００ｎｍである。
【００５１】
陽極は通常、ソーダライムガラス、無アルカリガラス、透明樹脂基板などの上に層形成したものが用いられる。ガラスを用いる場合、その材質については、ガラスからの溶出イオンを少なくするため、無アルカリガラスを用いることが好ましい。また、ソーダライムガラスを用いる場合、シリカなどのバリアコートを施したものを使用することが好ましい。基板の厚みは、機械的強度を保つのに十分であれば特に制限はないが、ガラスを用いる場合には、通常０．２ｍｍ以上、好ましくは０．７ｍｍ以上のものを用いる。
陽極の作製には材料によって種々の方法が用いられるが、例えばＩＴＯの場合、電子ビーム法、スパッタリング法、抵抗加熱蒸着法、化学反応法（ゾル−ゲル法など）、酸化インジウムスズの分散物の塗布などの方法で膜形成される。陽極は洗浄その他の処理により、素子の駆動電圧を下げたり、発光効率を高めることも可能である。例えばＩＴＯの場合、ＵＶ−オゾン処理、プラズマ処理などが効果的である。
【００５２】
陰極は電子注入層、電子輸送層、発光層などに電子を供給するものであり、電子注入層、電子輸送層、発光層などの負極と隣接する層との密着性やイオン化ポテンシャル、安定性等を考慮して選ばれる。陰極の材料としては金属、合金、金属ハロゲン化物、金属酸化物、電気伝導性化合物、またはこれらの混合物を用いることができ、具体例としてはアルカリ金属（例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ、Ｃｓ等）及びそのフッ化物、酸化物、アルカリ土類金属（例えばＭｇ、Ｃａ等）及びそのフッ化物、酸化物、金、銀、鉛、アルニウム、ナトリウム−カリウム合金またはそれらの混合金属、リチウム−アルミニウム合金またはそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金またはそれらの混合金属、インジウム、イッテリビウム等の希土類金属等が挙げられ、好ましくは仕事関数が４ｅＶ以下の材料であり、より好ましくはアルミニウム、リチウム−アルミニウム合金またはそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金またはそれらの混合金属等である。陰極は、上記化合物及び混合物の単層構造だけでなく、上記化合物及び混合物を含む積層構造を取ることもできる。陰極の膜厚は材料により適宜選択可能であるが、通常１０ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５０ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１００ｎｍ〜１μｍである。
【００５３】
陰極の作製には電子ビーム法、スパッタリング法、抵抗加熱蒸着法、コーティング法などの方法が用いられ、金属を単体で蒸着することも、二成分以上を同時に蒸着することもできる。さらに、複数の金属を同時に蒸着して合金電極を形成することも可能であり、またあらかじめ調整した合金を蒸着させてもよい。
陽極及び陰極のシート抵抗は低い方が好ましく、数百Ω／□以下が好ましい。
【００５４】
発光層の材料は、電界印加時に陽極または正孔注入層、正孔輸送層から正孔を注入することができると共に陰極または電子注入層、電子輸送層から電子を注入することができる機能や、注入された電荷を移動させる機能、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層を形成することができるものであれば何でもよく、一重項励起子または三重項励起子のいずれから発光するものであっても良い。好ましくは遷移金属錯体、更に好ましくはオルトメタル化金属錯体を含有するものであるが、他の発光材料を併用して用いることもできる。例えばベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、スチリルベンゼン誘導体、ポリフェニル誘導体、ジフェニルブタジエン誘導体、テトラフェニルブタジエン誘導体、ナフタルイミド誘導体、クマリン誘導体、ペリレン誘導体、ペリノン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アルダジン誘導体、ピラリジン誘導体、シクロペンタジエン誘導体、ビススチリルアントラセン誘導体、キナクリドン誘導体、ピロロピリジン誘導体、チアジアゾロピリジン誘導体、シクロペンタジエン誘導体、スチリルアミン誘導体、芳香族ジメチリディン化合物、８−キノリノール誘導体の金属錯体や希土類錯体に代表される各種金属錯体等、ポリチオフェン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン等のポリマー化合物等が挙げられる。
【００５５】
発光層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。
発光層の形成方法は、特に限定されるものではないが、抵抗加熱蒸着、電子ビーム、スパッタリング、分子積層法、コーティング法（スピンコート法、キャスト法、ディップコート法など）、ＬＢ法、インクジェット法、印刷法、転写法、電子写真法などの方法が用いられ、好ましくは抵抗加熱蒸着、コーティング法である。
【００５６】
正孔注入層、正孔輸送層の材料は、陽極から正孔を注入する機能、正孔を輸送する機能、陰極から注入された電子を障壁する機能のいずれか有しているものであればよい。その具体例としては、カルバゾール誘導体、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）誘導体、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー、カーボン膜等が挙げられる。正孔注入層、正孔輸送層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。正孔注入層、正孔輸送層は上述した材料の１種または２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成または異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００５７】
正孔注入層、正孔輸送層の形成方法は、真空蒸着法、ＬＢ法、インクジェット法、印刷法、転写法、電子写真法、前記正孔注入輸送剤を溶媒に溶解または分散させてコーティングする方法（スピンコート法、キャスト法、ディップコート法など）などが用いられる。コーティング法の場合、樹脂成分と共に溶解または分散することができ、樹脂成分としては例えば、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂などが挙げられる。
【００５８】
電子注入層、電子輸送層の材料は、陰極から電子を注入する機能、電子を輸送する機能、陽極から注入された正孔を障壁する機能のいずれか有しているものであればよい。その具体例としては、トリアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、アントロン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルビジイミド誘導体、フルオレニリデンメタン誘導体、ジスチリルピラジン誘導体、ナフタレンペリレン等の複素環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン誘導体、８−キノリノール誘導体の金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体等が挙げられる。電子注入層、電子輸送層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。電子注入層、電子輸送層は上述した材料の１種または２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成または異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【００５９】
電子注入層、電子輸送層の形成方法は、真空蒸着法、ＬＢ法、インクジェット法、印刷法、転写法、電子写真法、前記電子注入輸送剤を溶媒に溶解または分散させてコーティングする方法（スピンコート法、キャスト法、ディップコート法など）などが用いられる。コーティング法の場合、樹脂成分と共に溶解または分散することができ、樹脂成分としては例えば、正孔注入輸送層の場合に例示したものが適用できる。
【００６０】
保護層の材料としては水分や酸素等の素子劣化を促進するものが素子内に入ることを抑止する機能を有しているものであればよい。その具体例としては、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ａｕ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｎｉ等の金属、ＭｇＯ、ＳｉＯ、ＳｉＯ2 、Ａｌ2 Ｏ3 、ＧｅＯ、ＮｉＯ、ＣａＯ、ＢａＯ、Ｆｅ2 Ｏ3 、Ｙ2 Ｏ3 、ＴｉＯ2 等の金属酸化物、ＭｇＦ2 、ＬｉＦ、ＡｌＦ3 、ＣａＦ2 等の金属フッ化物、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、ポリウレア、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリジクロロジフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンとジクロロジフルオロエチレンとの共重合体、テトラフルオロエチレンと少なくとも１種のコモノマーとを含むモノマー混合物を共重合させて得られる共重合体、共重合主鎖に環状構造を有する含フッ素共重合体、吸水率１％以上の吸水性物質、吸水率０．１％以下の防湿性物質等が挙げられる。
【００６１】
保護層の形成方法についても特に限定はなく、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシ）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ガスソースＣＶＤ法、コーティング法、インクジェット法、印刷法、転写法を適用できる。
【００６２】
【実施例】
以下に本発明の実施例および比較例を例示して説明するが、本発明はこれらの例により限定されるものではない。
【００６３】
比較例１
洗浄したＩＴＯ基板を蒸着装置に入れ、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｍ−トリル）−ベンジジン）を４０ｎｍ蒸着し、この上にＣＢＰ（ビスカルバゾリルベンジジン）、下記発光材料（Ｇ−１）を１０：１の比率で２４ｎｍ共蒸着し、この上に電子輸送材料ＥＴＭ−１を２４ｎｍ蒸着した。有機薄膜上にパターニングしたマスク（発光面積が４ｍｍ×５ｍｍとなる）を装着し、マグネシウム：銀＝１０：１を２５０ｎｍ共蒸着した後、銀２５０ｎｍを蒸着し、ＥＬ素子を作製した。東陽テクニカ製ソースメジャーユニット２４００を用いて、直流定電圧をＥＬ素子に印加し、発光させ、その輝度をトプコン社の輝度計ＢＭ−８、発光波長とＣＩＥ色度座標を浜松ホトニクス社製スペクトルアナライザーＰＭＡ−１１を用いて測定した。その結果、発光極大波長が４８６ｎｍの発光が得られ、駆動電圧８Ｖで輝度１１４ｃｄ／ｍ2 、外部量子効率は６．０％であった。
【００６４】
【化１９】
0004048525.tif 000014
【００６５】
比較例２
比較例１の素子において、ＣＢＰの代わりにＢＣＰ（２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナンスロリン）を用いて比較例１と同様に素子を作製し、評価した。その結果、８Ｖで発光は観測できなかった。
【００６６】
実施例１
比較例１の素子において、ＣＢＰの代わりに例示化合物（Ｈ−３）を用いて比較例１と同様に素子を作製し、評価した。その結果、発光極大波長が４８７ｎｍの発光が得られ、駆動電圧８Ｖで輝度１２０ｃｄ／ｍ2 、外部量子効率は１０．５％であった。
【００６７】
比較例１、比較例２および実施例１においてホスト材料として用いたＣＢＰ、ＣＢＰおよび例示化合物Ｈ−３の蒸着膜のイオン化ポテンシャル（ＩＰ）を光電子分光装置（理研計器製：ＡＣ−１）測定し、エネルギーギャップを蒸着膜の吸収スペクトルにより測定しその長波端から算出し、その結果を以下に示す。
【００６８】
【表１】
0004048525.tif 000015
【００６９】
表１から明らかなように、ＢＣＰはＣＢＰより広いエネルギーギャップを有するものの、発光は観測されなかったが、本発明化合物のように広いエネルギーギャップを有しかつイオン化ポテンシャルが５．４〜６．３ｅＶを有するものは、青色発光材料のホストとして機能し、高効率発光可能である。
【００７０】
実施例２
Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ（ＰＥＤＯＴ−ＰＳＳ溶液（ポリエチレンジオキシチオフェン−ポリスチレンスルホン酸ドープ体）／バイエル社製）を洗浄した基板上にスピンコートし（１０００ｒｐｍ，３０ｓｅｃ）、１５０℃にて１．５時間、真空乾燥した。有機層の膜厚は７０ｎｍであった。その上にポリカーボネート−Ｚ１０ｍｇ、本発明化合物（Ｈ−３）  ２０ｍｇ、発光材料（Ｇ−１）  １ｍｇ、ＰＢＤ（２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール）  ６ｍｇ、をジクロロエタン２．５ｇに溶解し、洗浄した基板上にスピンコートした（２０００ｒｐｍ，３０ｓｅｃ）。総有機層の膜厚は１７０ｎｍであった。有機薄膜上にパターニングしたマスク（発光面積が４ｍｍ×５ｍｍとなるマスク）を設置し、蒸着装置内でマグネシウム：銀＝１０：１を２５０ｎｍ共蒸着した後、銀２５０ｎｍを蒸着した。直流定電圧をＥＬ素子に印加し発光させた結果、発光極大波長が４８５ｎｍの発光が得られ、外部量子効率５．３％（１００ｃｄ／ｍ2 時）であった。
【００７１】
実施例３
比較例１のＴＰＤの代わりに本発明化合物（Ｈ−１７）を用い、同様の素子を作成した。そして発光スペクトル及び輝度を測定し、発光効率を算出したところ、駆動電圧８Ｖで輝度１９３ｃｄ／ｍ2、外部量子効率は７.１％であった。このことから本発明化合物をホール輸送材料として用いると高効率発光が可能であることがわかる。
実施例４
実施例１の素子において、ＴＰＤの代わりに（ＨＯ−１）を、発光材料（Ｇ−１）の代わりにより短波長で発光する発光材料（Ｂ−１）を用いて実施例１と同様に素子を作製し評価した。その結果、発光極大波長が４５９ｎｍの発光が得られ、外部量子効率は１２．７％であった。このことからわかるように本発明のホストはより短波長な青色発光素子で高効率発光を可能にする。
【００７２】
【発明の効果】
本発明により、駆動電圧を一定にした場合、従来と比較して青色領域でより高い効率で発光する発光素子を得ることができた。又、新規なインドール誘導体を得ることができた。