(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
レゾルバ装置へ励磁信号を供給するための少なくとも１以上の励磁信号線、及び前記レゾルバ装置から出力される多相レゾルバ信号を伝送するための複数の検出信号線を配してなる多芯構造のレゾルバ信号用ケーブルにおいて、
前記複数の検出信号線の各々と励磁信号線間の静電容量の平均値が概略等しく、かつ、隣り合う相の検出信号線間の静電容量の平均値が概略等しくなるように、前記励磁信号線及び検出信号線を配した、レゾルバ用信号ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はモータ等の回転角度位置を検出するために用いられるレゾルバ信号を伝達するためのケーブルの配線構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ダイレクトドライブモータ等の回転角度位置を検出するための装置として、レゾルバ装置が用いられている。レゾルバ装置は、ロータ鉄心とステータ歯間の空隙中のリラクタンスがロータ鉄心位置により変化することを利用したものであり、１相励磁３相出力タイプのものでは、ステータポールに巻回された巻線に励磁信号を供給すると、位相が１２０°づつずれた１サイクルの交流信号Ａ相、Ｂ相及びＣ相が検出される。従来のダイレクトドライブモータシステムでは、レゾルバに励磁信号を供給するとともに、レゾルバ信号を得るためのレゾルバ用信号ケーブルがドライブユニットとダイレクトドライブモータ間を結線していた。アナログ信号の伝送に使用されるレゾルバ用信号ケーブルは、その選定にあたって、線径が太いものの他に、ケーブル内の線間静電容量が小さいものが好ましい。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来のレゾルバ用信号ケーブルでは、図９乃至図１１に示すように、励磁信号線と各相検出信号線間の配置、及び各相検出信号線間の配置について、何らの配慮もなく結線されていたため、励磁信号線と各相検出信号線間の静電容量、及び各相検出信号線間の静電容量に不平衡が生じていた。図９は１相励磁３相出力のレゾルバ用信号ケーブルの断面図であり、５０はレゾルバ用信号ケーブル、５１はＡ相検出信号線、５２はＢ相検出信号線、５３はＣ相検出信号線、５４はドライブユニットからレゾルバ装置へ励磁信号を供給するための励磁信号線（共通信号線）である。この形態のレゾルバ用信号ケーブルでは、励磁信号線５４とＡ相検出信号線５１、Ｂ相検出信号線５２、Ｃ相検出信号線５３間の静電容量を各々ＣA，ＣB，ＣCとすれば、ＣA＝ＣB≠ＣCとなり、不平衡である。さらに、Ａ相検出信号線５１とＢ相検出信号線５２間の静電容量をＣAB、Ｂ相検出信号線５２とＣ相検出信号線５３間の静電容量をＣBC、Ｃ相検出信号線５３とＡ相検出信号線５１間の静電容量をＣCAとすれば、ＣAB＝ＣBC≠ＣCAとなり、不平衡である。この不平衡はケーブルの長さが変更されたときなどには、各相の検出信号線にも影響が生じ、レゾルバ用信号ケーブルの絶対精度に誤差を生じる原因となっている。
【０００４】
図１０は１相励磁で２種類の３相出力を得るレゾルバ用信号ケーブルの断面図であり、６０はレゾルバ用信号ケーブル、６１〜６３は各々第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、６４〜６６は第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線である。６７は励磁信号線（共通信号線）である。この形態のレゾルバ用信号ケーブルでは、励磁信号線６７と第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線６１〜６３との間の静電容量を各々Ｃ1A，Ｃ1B，Ｃ1Cとし、励磁信号線６７と第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線６４〜６６との間の静電容量を各々Ｃ2A，Ｃ2B，Ｃ2Cとすれば、Ｃ1A≠Ｃ1B≠Ｃ1CかつＣ2A≠Ｃ2B≠Ｃ2Cとなり、不平衡である。また、各相の検出信号線相互間においても、第１のＡ相及びＢ相間、第１のＢ相及びＣ相間、第１のＣ相及びＡ相間の検出信号線間の静電容量を各々Ｃ1AB，Ｃ1BC，Ｃ1CAとし、第２のＡ相及びＢ相間、第２のＢ相及びＣ相間、第２のＣ相及びＡ相間の検出信号線間の静電容量を各々Ｃ2AB，Ｃ2BC，Ｃ2CAとすれば、Ｃ1AB＝Ｃ1BC≠Ｃ1CAかつＣ2AB＝Ｃ2BC≠Ｃ2CAとなり、不平衡である。
【０００５】
図１１は１相励磁で２種類の３相出力を得るレゾルバ用信号ケーブルの他の構造の断面図であり、７０はレゾルバ用信号ケーブル、７１〜７３は各々第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、７４〜７６は第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線である。７７は励磁信号線（共通信号線）である。この形態のレゾルバ用信号ケーブルでは、励磁信号線７７と第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線７１〜７３との間の静電容量を各々Ｃ1A，Ｃ1B，Ｃ1Cとし、励磁信号線７７と第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線７４〜７６との間の静電容量を各々Ｃ2A，Ｃ2B，Ｃ2Cとすれば、Ｃ1A＝Ｃ1B＝Ｃ1CかつＣ2A＝Ｃ2B＝Ｃ2Cとなり、バランスのとれた配置となっているが、第１のＡ相及びＢ相間、第１のＢ相及びＣ相間、第１のＣ相及びＡ相間の検出信号線間の静電容量を各々Ｃ1AB，Ｃ1BC，Ｃ1CAとし、第２のＡ相及びＢ相間、第２のＢ相及びＣ相間、第２のＣ相及びＡ相間の検出信号線間の静電容量を各々Ｃ2AB，Ｃ2BC，Ｃ2CAとすれば、Ｃ1AB＝Ｃ1BC≠Ｃ1CAかつＣ2AB＝Ｃ2BC≠Ｃ2CAとなり、不平衡である。
【０００６】
上記のように、レゾルバ用信号ケーブル内の励磁信号線及び各相の検出信号線相互間の静電容量が不均衡であると、ケーブルの長さを自由自在に変更したい場合や、極長にしたい場合には、静電容量の不均衡に起因して、各信号線間に電気的な干渉が生じ、レゾルバの測定誤差の原因となり、従来のように単に線間静電容量の小さいケーブルの選定だけでは機能を満足できない場合が生じていた。特に、レゾルバ用信号ケーブルを流れる信号は微少なアナログ電流であるため、ケーブル長の長短に影響されて、レゾルバの精度を劣化させ易い。
【０００７】
そこで、本発明は上記問題点を解決し、レゾルバ用信号ケーブル内の励磁信号線と各相の検出信号線間の静電容量、及び各相の検出信号線間の静電容量のバランスを確保することにより、レゾルバ用信号ケーブルの性能向上を図ることを課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するため、本発明のレゾルバ用信号ケーブルは、レゾルバ装置へ励磁信号を供給するための少なくとも１以上の励磁信号線、及びレゾルバ装置から出力される多相レゾルバ信号を伝送するための複数の検出信号線を含む多芯構造のレゾルバ信号用ケーブルにおいて、前記複数の検出信号線の各々と励磁信号線間の静電容量の平均値が概略等しく、かつ、隣り合う相の検出信号線の各々の静電容量の平均値が概略等しくなるように、前記励磁信号線及び検出信号線が配されてなる。かかる構成により、励磁信号線と検出信号線の不平衡、及び多相検出信号線間の不平衡を解消することができ、ケーブル長の変更や極長の使用において、信号の性能が左右されないレゾルバ用信号ケーブルを提供することができる。また、ケーブル内の各信号線の配置まで考慮することにより、ケーブル長の長短や個体差による影響を極力低減することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
発明の実施の形態１．
図１は１相励磁３相出力のレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。同図において、１０はレゾルバ用信号ケーブル、１１，１２，及び１３は各々Ａ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、１４は励磁信号線（共通信号線）であり、４芯構造を成している。各信号線は軸方向に撚れており、どの断面においても正確に同図に示す断面構造となっているわけではないが、平均化すると各信号線の配置は同図に示す位置関係を保っている。各相の信号線１１，１２，及び１３は各々正三角形の頂点に位置し、励磁信号線１４は当該正三角形の重心に位置している。このため、信号線１１と信号線１２の距離、信号線１２と信号線１３の距離、信号線１３と信号線１１の距離は等しく、さらに、各信号線１１，１２，及び１３と励磁信号線１４との距離も等しい。このため、各信号線１１，１２，及び１３と励磁信号線１４間の静電容量をＣA，ＣB，ＣCとし、信号線１１と信号線１２間の静電容量をＣAB、信号線１２と信号線１３間の静電容量をＣBC、信号線１３と信号線１１間の静電容量をＣCAとすれば、ＣA＝ＣB＝ＣCかつＣAB＝ＣBC＝ＣCAとなり、各相の検出信号線と励磁信号線間の静電容量、及び各相の検出信号線間の静電容量のバランスを確保することができる。
【００１０】
図５はレゾルバ用信号ケーブル１０を中心とするダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。同図において、８０はレゾルバ信号に基づいて位置検出を行うドライブユニット、９０はレゾルバ装置を含むモータ部である。励磁信号電源８１から出力される励磁信号は励磁信号線１４を伝達してレゾルバ装置の巻線９１に供給される。各相の巻線９１からは検出信号線１１，１２，１３を介してレゾルバ信号が出力され、センス抵抗Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３を介して検出される。
【００１１】
本実施形態によれば、▲１▼ケーブル長が自在に選択でき、かつ使用する信号の保証範囲を広げることができる、▲２▼極長のケーブル長選択が可能となる、▲３▼生産向上の現場において、信号線の検査に製品と同等品ケーブルを使用する必要がなくなる、▲４▼線間の静電容量がより小さいものを選定しなくてよい、▲５▼出荷検査時に使用したケーブルをセットにして管理する必要がない、といったメリットがあり、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルをダイレクトドライブモータシステムに採用することで、位置決め精度の向上と安定、低振動化、低騒音化の面で格段の向上を図ることができる。本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルは、例えば、相対位置検出用レゾルバを備えたダイレクトドライブモータのレゾルバ用信号ケーブルとして使用できる。また、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブル２本を１組として、相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの双方を備えたモータに適用し、相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバのレゾルバ信号用ケーブルとして使用できる。
【００１２】
尚、本実施形態は、励磁信号線と検出信号線の不平衡、及び多相検出信号線間の不平衡を解消することのできる配置であれば、芯数、レゾルバ信号の相数等に制限されるものではなく、また、ツイストペア線、ツイストシールド線等にも適用できる。以下に説明する各実施形態においても同様である。
【００１３】
発明の実施の形態２．
図２は３相励磁３相出力のレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。同図において、２０はレゾルバ用信号ケーブル、２１，２２，及び２３は各々Ａ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、２４，２５，及び２６は各々Ａ相、Ｂ相、及びＣ相の励磁信号線（共通信号線）であり、６芯構造を成している。各信号線は軸方向に撚れており、どの断面においても正確に同図に示す断面構造となっているわけではないが、平均化すると各信号線の配置は同図に示す位置関係を保っている。各相の信号線２１，２２，及び２３は第１の正三角形の各頂点に位置し、励磁信号線２４，２５，及び２６は第２の正三角形の各頂点に位置する。第１の正三角形と第２の正三角形は同形同大であり、その重心は各々レゾルバ用信号ケーブル２０の中心点に一致し、かつ当該中心点において点対称となっている。図形の対称性から、信号線２１と２４の距離、信号線２２と２５の距離、信号線２３と２６の距離は各々等しく、また、信号線２１と２２の距離、信号線２２と２３の距離、信号線２３と２１の距離は各々等しい。このため、信号線２１と２４間の静電容量をＣA、信号線２２と２５間の静電容量をＣB、信号線２３と２６間の静電容量をＣCとし、信号線２１と信号線２２間の静電容量をＣAB、信号線２２と信号線２３間の静電容量をＣBC、信号線２３と信号線２１間の静電容量をＣCAとすれば、ＣA＝ＣB＝ＣCかつＣAB＝ＣBC＝ＣCAとなり、各相の検出信号線と励磁信号線間の静電容量、及び各相の検出信号線間の静電容量のバランスを確保することができる。
【００１４】
図６はレゾルバ用信号ケーブル２０を中心とするダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。同図において、８０はレゾルバ信号に基づいて位置検出を行うドライブユニット、９０はレゾルバ装置を含むモータ部である。励磁信号線２０１はドライブユニット８０内において一本に収束しており、３本の励磁信号線２４，２５，２６に分岐した状態でレゾルバ信号用ケーブル２０内に配線され、モータ部９０内において再び一本に収束している。このように、励磁信号線２０１を３本に分けることで、レゾルバ用信号ケーブル２０の作成が容易となる。図１に示されているように、上述の実施形態１の構成では検出信号線間の距離が大きくなるため、隣接する検出信号線間の距離を略等間隔にして撚り線を形成することが困難となるが、本実施形態によれば、近接した位置に励磁信号線と検出信号線を配置できるため、撚り線の形成が容易となる。励磁信号電源８１から出力される励磁信号は励磁信号線２０１を伝達してレゾルバ装置の巻線９１に供給される。各相の巻線９１からは検出信号線２１，２２，２３を介してレゾルバ信号が出力され、センス抵抗Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３を介して検出される。
【００１５】
本実施形態によれば、上記▲１▼〜▲５▼のメリットがあり、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルをダイレクトドライブモータシステムに採用することで、位置決め精度の向上と安定、低振動化、低騒音化の面で格段の向上を図ることができる。本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルは、例えば、相対位置検出用レゾルバを備えたダイレクトドライブモータのレゾルバ用信号ケーブルとして使用できる。また、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブル２本を１組として、相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの双方を備えたモータに適用し、相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバのレゾルバ信号用ケーブルとして使用できる。
【００１６】
発明の実施の形態３．
図３は１相励磁３相出力のレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。本実施形態では、レゾルバ信号は２種類の３相出力となっており、３０はレゾルバ用信号ケーブル、３１，３２，及び３３は各々第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、３４，３５，及び３６は各々第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、３７は励磁信号線（共通信号線）であり、７芯構造を成している。レゾルバ用信号ケーブル３０は相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの双方を備えたモータ１台、或いは相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの何れか一方を備えたモータ２台への接続用に用いることができる。
【００１７】
各信号線は軸方向に撚れており、どの断面においても正確に同図に示す断面構造となっているわけではないが、平均化すると各信号線の配置は同図に示す位置関係を保っている。第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線３１，３２，及び３３は第１の正三角形の各頂点に位置し、第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線３４，３５，及び３６は第２の正三角形の各頂点に位置している。第１の正三角形と第２の正三角形は同形同大であり、その重心は各々レゾルバ用信号ケーブル３０の中心点に一致し、かつ当該中心点において点対称となっている。また、レゾルバ用信号ケーブル３０の中心点は励磁信号線３７の中心点に一致する。図形の対称性から、信号線３１〜３６の各々と励磁信号線３７との距離は等しく、また、信号線３１と３２の距離、信号線３２と３３の距離、信号線３３と３１の距離、信号線３４と３５の距離、信号線３５と３６の距離、信号線３６と３４の距離は全て等しい。
【００１８】
このため、信号線３１と３７間の静電容量をＣ1A、信号線３２と３７間の静電容量をＣ1B、信号線３３と３７間の静電容量をＣ1C、信号線３４と３７間の静電容量をＣ2A、信号線３５と３７間の静電容量をＣ2B、信号線３６と３７間の静電容量をＣ2C、信号線３１と３２間の静電容量をＣ1A1B、信号線３２と３３間の静電容量をＣ1B1C、信号線３３と３１間の静電容量をＣ1C1A、信号線３４と３５間の静電容量をＣ2A2B、信号線３５と３６間の静電容量をＣ2B2C、信号線３６と３４間の静電容量をＣ2C2Aとすれば、Ｃ1A＝Ｃ1B＝Ｃ1C＝Ｃ2A＝Ｃ2B＝Ｃ2CかつＣ1A1B＝Ｃ1B1C＝Ｃ1C1A＝Ｃ2A2B＝Ｃ2B2C＝Ｃ2C2Aとなる。
【００１９】
図７はレゾルバ用信号ケーブル３０を中心とするダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。同図において、８０はレゾルバ信号に基づいて位置検出を行うドライブユニット、９０はレゾルバ装置を含むモータ部である。励磁信号電源８１から出力される励磁信号は励磁信号線３７を伝達してレゾルバ装置の巻線９１に供給される。各相の巻線９１からは検出信号線３１〜３６を介してレゾルバ信号が出力され、センス抵抗Ｒ１〜Ｒ６を介して検出される。
【００２０】
本実施形態によれば、上記▲１▼〜▲５▼のメリットがあり、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルをダイレクトドライブモータシステムに採用することで、位置決め精度の向上と安定、低振動化、低騒音化の面で格段の向上を図ることができる。
【００２１】
発明の実施の形態４．
図４は１相励磁３相出力のレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。本実施形態では、レゾルバ信号は２種類の３相出力となっており、４０はレゾルバ用信号ケーブル、４１，４２，及び４３は各々第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、４４，４５，及び４６は各々第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線、４７，４８，及び４９は励磁信号線（共通信号線）であり、９芯構造を成している。レゾルバ用信号ケーブル４０は相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの双方を備えたモータ１台、或いは相対位置検出用レゾルバ及び絶対位置検出用レゾルバの何れか一方を備えたモータ２台への接続用に用いることができる。
【００２２】
各信号線は軸方向に撚れており、撚りのピッチ或いは撚りの方向を外側の６本（符号４４〜４９）と内側の３本（符号４１〜４３）とで異なるようにしている。このことにより、どの断面においても正確に同図に示す断面構造となっているわけではないが、平均化すると各信号線の配置は同図に示す位置関係を保っている。励磁信号線を３本に分けて図４のように構成したことにより、実施形態３の効果に加えて、２組の検出線同士のクロストークの発生を抑制できる効果が得られる。このような効果を得るべく、励磁信号線を３本に分けるのは、ケーブル部分のみで十分なため、ドライバ装置とモータ部の内部では励磁信号線は１本に収束されている。
【００２３】
第１のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線４１，４２，及び４３は第１の正三角形の各頂点に位置し、第２のＡ相、Ｂ相、及びＣ相の検出信号線４４，４５，及び４６は第２の正三角形の各頂点に位置している。また、励磁信号線４７，４８，及び４９は第３の正三角形の各頂点に位置している。第１、第２及び第３の正三角形の各々の重心はレゾルバ用信号ケーブル４０の中心点に一致し、第２の正三角形と第３の正三角形は同形同大で前記中心点に関して点対称である。また、検出信号線４１，４２，及び４３は内円４０Ａに内接し、検出信号線４４，４５，及び４６、励磁信号線４７，４８，及び４９は内円４０Ａに外接している。図形の対称性から、信号線４１と４７の距離、信号線４２と４８の距離、信号線４３と４９の距離は等しく、信号線４７と４４の距離、信号線４９と４５の距離、信号線４８と４６の距離も等しい。また、信号線４１と４２の距離、信号線４２と４３の距離、信号線４３と４１の距離も等しく、信号線４４と４５、信号線４５と４６、信号線４６と４４の距離も等しい。
【００２４】
このため、信号線４７と４１間の静電容量をＣ1A、信号線４８と４２間の静電容量をＣ1B、信号線４９と４３間の静電容量をＣ1C、信号線４７と４４間の静電容量をＣ2A、信号線４９と４５間の静電容量をＣ2B、信号線４８と４６間の静電容量をＣ2C、信号線４１と４２間の静電容量をＣ1A1B、信号線４２と４３間の静電容量をＣ1B1C、信号線４３と４１間の静電容量をＣ1C1A、信号線４４と４５間の静電容量をＣ2A2B、信号線４５と４６間の静電容量をＣ2B2C、信号線４６と４４間の静電容量をＣ2C2Aとすれば、Ｃ1A＝Ｃ1B＝Ｃ1CかつＣ2A＝Ｃ2B＝Ｃ2CかつＣ1A1B＝Ｃ1B1C＝Ｃ1C1AかつＣ2A2B＝Ｃ2B2C＝Ｃ2C2Aとなる。
【００２５】
図８はレゾルバ用信号ケーブル４０を中心とするダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。同図において、８０はレゾルバ信号に基づいて位置検出を行うドライブユニット、９０はレゾルバ装置を含むモータ部である。励磁信号線４０１はドライブユニット８０内において一本に収束しており、３本の励磁信号線４７，４８，４９に分岐した状態でレゾルバ信号用ケーブル４０内に配線され、モータ部９０内において再び一本に収束している。励磁信号電源８１から出力される励磁信号は励磁信号線４０１を伝達してレゾルバ装置の巻線９１に供給される。各相の巻線９１からは検出信号線４１〜４６を介してレゾルバ信号が出力され、センス抵抗Ｒ１〜Ｒ６を介して検出される。
【００２６】
本実施形態によれば、上記▲１▼〜▲５▼のメリットがあり、本実施形態のレゾルバ用信号ケーブルをダイレクトドライブモータシステムに採用することで、位置決め精度の向上と安定、低振動化、低騒音化の面で格段の向上を図ることができる。
【００２７】
【発明の効果】
本発明によれば、励磁信号線と検出信号線間の静電容量の不平衡、及び多相検出信号線間の静電容量の不平衡を解消し、ケーブル長の変更や極長の使用において、信号の性能が左右されないレゾルバ用信号ケーブルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施形態に係わるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図２】第２の実施形態に係わるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図３】第３の実施形態に係わるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図４】第４の実施形態に係わるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図５】第１の実施形態に係わるダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。
【図６】第２の実施形態に係わるダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。
【図７】第３の実施形態に係わるダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。
【図８】第４の実施形態に係わるダイレクトドライブモータシステムの概略構成図である。
【図９】第１の従来例におけるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図１０】第２の従来例におけるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【図１１】第３の従来例におけるレゾルバ用信号ケーブルの断面構造図である。
【符号の説明】
１０，２０，３０，４０，５０，６０，７０…レゾルバ用信号ケーブル
１１，２１，３１，３４，４１，４４…Ａ相検出信号線
１２，２２，３２，３５，４２，４５…Ｂ相検出信号線
１３，２３，３３，３６，４３，４６…Ｃ相検出信号線
１４，２４，２５，２６，３７，４７，４８，４９…励磁信号線
【図１】
0004085372.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0004085372.tif 000009
【図９】
0004085372.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
0004085372.tif 000012