(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ｉ）潤滑油基油１００重量部に
（II）極圧添加剤としての下記一般式（１）
【化１】
0004083392.tif 000003
（式中、Ｒ１は炭素数３〜８の分岐アルキル基、Ｒ２は水素原子および炭素数
１〜４の直鎖または、分岐アルキル基よりなる群から選ばれた基である）
で示されるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸を０．００１〜０．５重量部、（III）防錆剤として、（イ）下記一般式（２）
【化２】
0004083392.tif 000004
（式中、Ｒ３は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは２〜６の整数であ
る。）
で示されるポリアルキレンポリアミンと（ロ）炭素数１２〜３０の飽和モノカルボン酸および炭素数１８〜２４の不飽和モノカルボン酸よりなる群から選ばれた少なくとも一種のモノカルボン酸とを反応させて得られたポリアルキレンポリアミド０．００５〜１重量部
とを含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記モノカルボン酸が脂肪族モノカルボン酸の混合物であって、この混合物が、その脂肪族基が炭素数１２〜３０の直鎖飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸とその脂肪族基が炭素数１２〜３０の分岐飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸との混合物、およびその脂肪族基が炭素数１８〜２４の直鎖不飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸とその脂肪族基が炭素数１２〜３０の分岐飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸との混合物、よりなる群から選ばれたものである請求項１記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記潤滑油基油が、動粘度２〜６８０ｍｍ２／ｓ（４０℃）、全硫黄分０〜１重量％、全窒素分０〜１００重量ｐｐｍ、アリニン点８０〜１３０℃を示す石油系および／または合成炭化水素系基油である請求項１または２記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、優れた極圧性能を有した潤滑油組成物に関し、さらに水や海水の混入する過酷な使用環境下で防錆性に優れ、各種機器に対して耐腐食と潤滑性の両面で優れた潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
機械装置が高速化、高荷重、高効率化されるに伴って装置の摩擦面は過酷な条件に晒されて潤滑油膜の破断による摩擦面の焼き付きが発生しやすくなる。このため過酷な条件で使用される潤滑油には摩擦面間の凝着を防止するため摩擦面で金属表面と反応して潤滑性を維持する極圧剤が適量添加される。しかし、潤滑油には潤滑性能だけでなく、水や海水混入に際し機械部品を錆から守るため防錆剤が使用される。一般に、防錆添加剤は金属表面に防錆皮膜を形成して金属と水との直接接触を妨げて錆の発生を抑制するため、金属表面への強い吸着性を有し、摩擦面での極圧剤と金属表面との反応を阻害して極圧添加剤の効果を大きく損なうことが知られている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明の目的は、潤滑油の潤滑性能と防錆性能の両面から過酷な潤滑条件下でも優れた極圧性能を維持し、且つ優れた防錆性を有する金属を含まない無灰系潤滑油組成物を提供する点にある。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者は前記従来の防錆剤による極圧剤の効果低減の欠点を解消するため鋭意研究を進めた結果、特定の極圧剤と特定の防錆剤とを組み合わせることにより一挙に解消しうることを見出し、本発明を完成するに至ったものである。すなわち、本発明の必須の極圧剤成分であるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸は特開平１０−６７９９３号で述べられているように、歯車の耐荷重能を向上する優れた極圧剤であるが、組み合わせる防錆添加剤の種類によりその耐荷重能を大きく低下させる。このため、本発明者は潤滑油の防錆添加剤の多数を調査・検討した結果、β−ジチオフォスホリルプロピオン酸の耐荷重能を殆ど損なうことのない特定の化合物を発見し、本発明の完成に至った。
【０００５】
本発明の概略は、（Ｉ）鉱油系および／または合成炭化水素系を含む潤滑油基油と（II）特定の極圧剤と（III）特定の防錆剤を含有する潤滑油組成物において、（II）の極圧剤が、β−ジチオフォスホリルプロピオン酸であり、（III）の防錆剤が、ポリアルキレンポリアミンとモノカルボン酸を反応させて得られたポリアルキレンポリアミドで構成されてなる潤滑油組成物である。
【０００６】
すなわち、本発明の第１は、
（Ｉ）潤滑油基油１００重量部に
（II）極圧添加剤としての下記一般式（１）
【化３】
Ｓ＝Ｐ（−Ｏ−Ｒ１）２ＳＣＨ２ＣＨ（Ｒ２）ＣＯＯＨ      （１）
（式中、Ｒ１は炭素数３〜８の分岐アルキル基、Ｒ２は水素原子および炭素数
１〜４の直鎖または、分岐アルキル基よりなる群から選ばれた基である）
で示されるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸を０．００１〜０．５重量部、（III）防錆剤として、（イ）下記一般式（２）
【化４】
Ｈ２Ｎ−（Ｒ３−ＮＨ）ｍＨ                              （２）
（式中、Ｒ３は炭素数２〜４のアルキレン基であり、ｍは２〜６の整数であ
る。）
で示されるポリアルキレンポリアミンと（ロ）炭素数１２〜３０の飽和モノカルボン酸および炭素数１８〜２４の不飽和モノカルボン酸よりなる群から選ばれた少なくとも一種のモノカルボン酸とを反応させて得られたポリアルキレンポリアミド０．００５〜１重量部
とを含有することを特徴とする潤滑油組成物に関する。
本発明の第２は、前記モノカルボン酸が脂肪族モノカルボン酸の混合物であって、この混合物が、その脂肪族基が炭素数１２〜３０の直鎖飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸とその脂肪族基が炭素数１２〜３０の分岐飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸との混合物、およびその脂肪族基が炭素数１８〜２４の直鎖不飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸とその脂肪族基が炭素数１２〜３０の分岐飽和アルキル基である脂肪族モノカルボン酸との混合物、よりなる群から選ばれたものである請求項１記載の潤滑油組成物に関する。
本発明の第３は、前記潤滑油基油が、動粘度２〜６８０ｍｍ２／ｓ（４０℃）、全硫黄分０〜１重量％、全窒素分０〜１００重量ｐｐｍ、アリニン点８０〜１３０℃を示す石油系および／または合成炭化水素系基油である請求項１または２記載の潤滑油組成物に関する。
【０００７】
以下、本発明の技術的構成を詳しく説明する。本発明の潤滑油組成物を構成する基油成分は、石油系および／または合成炭化水素系を含むものであれば特に制限を受けるものではないが、動粘度は２〜６８０ｍｍ２／ｓ（４０℃）、好ましくは５〜３２０ｍｍ２／ｓ（４０℃）、とくに好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓ（４０℃）、全硫黄分（重量％）は０〜１％、好ましくは０〜０．３％、全窒素分（重量ｐｐｍ）は０〜１００ｐｐｍ、好ましくは０〜３０ｐｐｍ、アニリン点は８０〜１３０℃、好ましくは１００〜１２５℃の物性値を示すものが好ましい。
【０００８】
本発明で使用される石油系潤滑油基油は、溶剤精製基油、水素化精製基油、高度水素化分解基油などの単独あるいは混合物である。高度水素化分解基油とは、溶剤脱蝋によって分離される素蝋（スラックワックス）を原料として、これを触媒下の水添分解（接触分解）により直鎖パラフィンを分岐パラフィンに異性化することで得られる粘度指数１３０以上（典型的には１４５〜１５５）を有する潤滑油基油、もしくは、天然ガス（メタン等）のガス化プロセス（部分酸化）によって得られる水素と一酸化炭素を原料としてフィッシャートロプシュ重合により重質直鎖パラフィンとし、これを前述と同様の接触分解異性化することで得られる粘度指数１３０以上（典型的には１４５〜１５５）を有する潤滑油基油である。
【０００９】
また、本発明で使用される合成炭化水素系基油は、炭素数３〜１５、好ましくは４〜１２の範囲の、直鎖状あるいは分岐のオレフィン系炭化水素から選択されたモノマーの単独重合または共重合により得られるオレフィンオリゴマーであることができる。
【００１０】
本発明において、石油系潤滑油基油と合成炭化水素系基油はそれぞれ単独にあるいは混合して使用することができる。
【００１１】
本発明で使用される前記（イ）の下記一般式（２）
【化５】
Ｈ２Ｎ−（Ｒ３−ＮＨ）ｍＨ                              （２）
（式中、Ｒ３は炭素数２〜４のアルキレン基、好ましくは直鎖アルキレン基で
あり、ｍは２〜６の整数である。）
で示されるポリアルキレンポリアミンの具体例としては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサエチレンヘプタミン、テトラプロピレンペンタミン、ヘキサブチレンヘプタミンなどを挙げることができる。
【００１２】
前記（イ）のポリアルキレンポリアミンと反応させる前記（ロ）のモノカルボン酸としては、不飽和脂肪酸単独、直鎖飽和脂肪酸単独、分岐飽和脂肪酸単独あるいは不飽和脂肪酸と直鎖飽和脂肪酸との併用、不飽和脂肪酸と分岐飽和脂肪酸との併用、分岐飽和脂肪酸と直鎖飽和脂肪酸との併用が挙げられる。具体的には、不飽和脂肪酸としては、水酸基を有していてもよい炭素数１８〜２４のモノカルボン酸、典型的なものとしてオレイン酸、エライジン酸、セトレイン酸、エルカ酸、ブラシジン酸、リノール酸、リノレン酸、リシノール酸、アラキドン酸などを例示することができる。分岐飽和脂肪酸としては炭素数１２〜３０のモノカルボン酸で、典型的なものとして２−メチルヘプタデカン酸、１６−メチルへプタデカン酸、２−オクタデカン酸、２−メチルオクタデカン酸、１０−メチルオクタデカン酸、１５−エチルヘプタデカン酸、３−メチルノナデカン酸、２−ブチル−２−ヘプチルノナン酸、２−エチルエイコサン酸、２０−メチルヘンエイコサン酸、３−メチルトリコサン酸、１０−メチルテトラコサン酸、１８−メチルテトラコサン酸、１３，１６−ジメチルトリコサン酸、３，１３，１９−トリメチルトリコサン酸、イソステアリン酸などが挙げられる。直鎖飽和脂肪酸としては、水酸基を有していてもよい炭素数１２〜３０のモノカルボン酸で、典型的なものとして、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸などを挙げることができる。
【００１３】
前記脂肪族モノカルボン酸成分は、基本的には脂肪族基が直鎖の飽和または不飽和のアルキル基である脂肪族モノカルボン酸が中心であるが、これのみでは基油に対する溶解性に欠ける場合があるので、分岐アルキル基をもつ脂肪族モノカルボン酸を一部併用して溶解性を調節することが好ましい。この具体的組み合わせとしては、（ａ）直鎖の飽和アルキル基をもつ脂肪族モノカルボン酸と分岐の飽和アルキル基をもつ脂肪族モノカルボン酸との組み合わせ（例えば、ステアリン酸とイソステアリン酸の混合物）、（ｂ）直鎖の不飽和アルキル基をもつ脂肪族モノカルボン酸と分岐の飽和アルキル基をもつ脂肪族モノカルボン酸との組み合わせ、が好ましい。これらの組み合わせにおける直鎖型脂肪族モノカルボン酸と分岐型脂肪族モノカルボン酸との割合は、使用する基油の性質によって変化するが、通常直鎖型脂肪族モノカルボン酸１０〜１００％モル、分岐型脂肪族モノカルボン酸９０〜０％モルの範囲で使用する。
【００１４】
前記（イ）のポリアルキレンポリアミンと前記（ロ）のモノカルボン酸との反応は、通常２００〜２２０℃で２〜３時間実施することにより所要のアミドを得ることができる。このときのモノカルボン酸の使用量は、ポリアルキレンポリアミン１モルに対して（ｍ＋１）モル以下が好ましく、（ｍ＋１）個のアミノ基のうち５０〜９０％がアミド化されているものが好ましい。
【００１５】
本発明で使用される前記（イ）のポリアルキレンポリアミンと前記（ロ）のモノカルボン酸を反応させて得られたポリアルキレンポリアミドの添加量は、潤滑油基油１００重量部に対し０．００５〜１重量部、好ましくは０．０１〜０．５重量部で、特に好ましくは０．０２〜０．５重量部である。添加量が、０．００５重量部未満では防錆性能が十分でなく、１重量部を越えても防錆性能が飽和し、極圧性能への悪影響が顕著となり、抗乳化性が低下するので好ましくない。
【００１６】
下記一般式（１）
【化６】
Ｓ＝Ｐ（−Ｏ−Ｒ１）２ＳＣＨ２ＣＨ（Ｒ２）ＣＯＯＨ      （１）
（式中、Ｒ１は炭素数３〜８の分岐アルキル基、Ｒ２は水素原子および炭素数１〜４の直鎖または、分岐アルキル基よりなる群から選ばれた基である）
で示されるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸におけるＲ１としては、分岐のつぎのようなアルキル基、すなわちイソプロピル基、分岐のブチル基、分岐のペンチル基、分岐のヘキシル基、分岐のヘプチル基、分岐のオクチル基などを挙げることができる。またＲ２としては水素、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などを挙げることができるが、特にメチル基が好ましい。
【００１７】
この種の具体的な化合物としては、３−（ｏ，ｏ−ジ  イソプロピル−ジチオフォスホリル）−プロピオン酸、３−（ｏ，ｏ−ジ  イソプロピル−ジチオフォスホリル）−２−メチル−プロピオン酸、３−（ｏ，ｏ−ジ  イソブチル−ジチオフォスホリル）−プロピオン酸、３−（ｏ，ｏ−ジ  イソブチル−ジチオフォスホリル）−２−メチル−プロピオン酸などを挙げることができる。
【００１８】
本発明で使用されるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸の添加量は潤滑油基油１００重量部に対し０．００１〜０．５重量部、好ましくは０．００５〜０．２重量部、とくに好ましくは０．０１〜０．１重量部である。添加量が０．００１重量部未満では十分な相乗効果が得られず、０．５重量部を越えても潤滑性能が飽和し、熱酸化安定性、加水分解安定性、腐食性を低下させるので好ましくない。
【００１９】
本発明では前記の必須成分のほかに更に性能を向上させるため、必要に応じて通常使用される種々の追加的添加剤が適宜使用できる。これらには、酸化防止剤、防錆剤、金属不活性剤、清浄分散剤、耐摩耗剤、極圧剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤、抗乳化剤、消泡剤等の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００２０】
例えば、アミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ′−ジオクチル−ジフェニルアミン（精工化学社製：ノンフレックスＯＤ−３）、ｐ，ｐ′−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ′−オクチルフェニルアミンなどのジアルキル−ジフェニルアミン類、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン類、ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミン、ジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンなどのビス（ジアルキルフェニル）アミン類、オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンなどのアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンなどのアリール−ナフチルアミン類、Ｎ，Ｎ′−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン類、フェノチアジン（保土谷化学社製：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）、３，７−ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジン類などが挙げられる。
【００２１】
硫黄系酸化防止剤としては、ジドデシルサルファイド、ジオクタデシルサルファイドなどのジアルキルサルファイド類、ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネートなどのチオジプロピオン酸エステル類、２−メルカプトベンゾイミダゾールなどが挙げられる。
【００２２】
フェノール系酸化防止剤としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（川口化学社製：アンテージＤＢＨ）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプト−オクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（吉富製薬社製：ヨシノックス  ＳＳ）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２′−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２′−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−４００）、２，２′−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−５００）などの２，２′−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類、４，４′−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−３００）、４，４′−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ  ２２０ＡＨ）、４，４′−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（シェル・ジャパン社製：ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４′−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０９）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（吉富製薬社製：トミノックス  ９１７）、２，２′−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１１５）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（住友化学：スミライザーＧＡ８０）、４，４′−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＲＣ）、２，２′−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチル−レゾルシン）などのビスフェノール類、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０１）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（吉富製薬社製：ヨシノックス  ９３０）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ  ３３０）、ビス−［３，３′−ビス−（４′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、２−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２″，４″−ジ−ｔ−ブチル−３″−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ビス（２′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチル−５′−メチル−ベンジル）−４−メチルフェノールなどのポリフェノール類、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドの縮合体、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドの縮合体などのフェノールアルデヒド縮合体などが挙げられる。
【００２３】
リン系酸化防止剤として、トリフェニルフォスファイト、トリクレジルフォスファイトなどのトリアリールフォスファイト類、トリオクタデシルフォスファイト、トリデシルフォスファイトなどのトリアルキルフォスファイト類、トリドデシルトリチオフォスファイトなどが挙げられる。
【００２４】
これらの酸化防止剤は、基油１００重量部に対して、０．０１〜２．０重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００２５】
本発明の組成物と併用できる金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール、４−メチル−ベンゾトリアゾール、４−エチル−ベンゾトリアゾールなどの４−アルキル−ベンゾトリアゾール類、５−メチル−ベンゾトリアゾール、５−エチル−ベンゾトリアゾールなどの５−アルキル−ベンゾトリアゾール、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾールなどの１−アルキル−ベンゾトリアゾール類、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾールなどの１−アルキル−トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、２−（オクチルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−ベンゾイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾイミダゾール類、２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体、インダゾール、４−アルキル−インダゾール、５−アルキル−インダゾールなどのトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（千代田化学社製：チオライトＢ−３１００）、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール類、２−（ヘキシルジチオ）トルチアゾール、２−（オクチルジチオ）トルチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾールなど２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）トルチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体、２−（オクチルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾオキサゾール類、２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール類、２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、１−ジ−オクチルアミノメチル−２，４−トリアゾールなどの１−アルキル−２，４−トリアゾール類等のトリアゾール誘導体などが挙げられる。
【００２６】
これらの金属不活性剤は、基油１００重量部に対して、０．００５〜０．５重量部、好ましくは０．０１〜０．５重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００２７】
消泡剤として使用されるものは、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０００１〜０．１重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００２８】
粘度指数向上剤としては、例えばポリメタクリレート類やエチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体などのオレフィンコポリマー類等の非分散型粘度指数向上剤や、これらに含窒素モノマーを共重合させた分散型粘度指数向上剤等が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０５〜２０重量部の範囲で使用できる。
【００２９】
流動点降下剤としては、例えばポリメタクリレート系のポリマーが挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜５重量部の範囲で使用できる。
【００３０】
清浄分散剤としては、例えば中性または塩基性のアルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート、アルカリ土類金属サリシレート等の金属系清浄剤や、アルケニルコハク酸イミド、アルケニルコハク酸エステルもしくはそのホウ素化合物、硫黄化合物等による変性品等の無灰分散剤等が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜１重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００３１】
極圧剤、耐摩耗剤、摩擦調整剤としては、ジアルキルサルファイド、ジベンジルサルファイド、ジアルキルポリサルファイド、ジベンジルジサルファイド、アルキルメルカプタン、ジベンゾチオフェン、２，２′−ジチオビス（ベンゾチアゾール）等の硫黄系極圧剤や耐摩耗剤；酸性リン酸エステル、トリアルキルフォスフェート、トリアルキルフォスフォネート、トリアルキルフォスファイト、トリアリールフォスファイト、ジアルキルハイドロゼンフォスファイト等のリン系極圧剤や耐摩耗剤；トリアルキルトリチオフォスファイト、トリアリールフォスホロチオエート、ジアルキルジチオリン酸、トリアルキルジチオリン酸エステル、酸性チオリン酸エステル、ジアルキルジチオリン酸亜鉛等のリン硫黄系極圧剤や耐摩耗剤；脂肪酸アミド類、脂肪酸エステル類等の脂肪族系摩擦調整剤；１〜３級のアルキルアミン、アルキレンオキサイド付加のアルキルアミン類等のアミン系摩擦調整剤；アルキルジチオりん酸亜鉛等の極圧剤や耐摩耗剤；などが挙げられる。これらの極圧剤、耐摩耗剤、摩擦調整剤は、基油１００重量部に対して、０．０５〜５．０重量部、好ましくは０．０５〜２重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００３２】
抗乳化剤（エマルジョンを破壊して２液層に分離するために用いるもの）としては、通常潤滑油添加剤として使用される公知のもの、たとえばポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン界面活性剤などが挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０００５〜０．５重量部の範囲で使用できる。
【００３３】
本発明の潤滑油組成物は、油圧作動油組成物、圧縮機油組成物、タービン油組成物、軸受油組成物、歯車油組成物として有用である。
【００３４】
【実施例】
以下、油圧作動油を実施例として本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により何ら限定されるものでない。基油として４０℃での動粘度３１ｍｍ２／ｓ、粘度指数１０７、硫黄分５ｐｐｍ以下、アリニン点１１２℃、窒素分１ｐｐｍ以下の水素化精製基油を用いて、下記に示すβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸を一定量添加した基本組成物に、従来の慣用の防錆剤を防錆試験で錆を発生させない最小必要量を添加した場合（比較例２〜６）と防錆剤濃度が必要量より少ない場合（比較例７）、防錆剤を用いない場合（比較例１）、本発明実施の場合（実施例１）の試料油を調整した。 防錆剤の耐荷重能への影響を調べるため、ＦＺＧ歯車試験により試料油の最小不合格荷重を測定した。これらの結果を表１に示す。
実施例および比較例における各種性能試験方法は下記に示すとおりである。
【００３５】
基本組成物
基油：                                      ９９．９８０  ％ｗ
３（ｏ，ｏ−ジイソブチル−ジチオフォスホリル）
−２−メチル−プロピオン酸：                  ０．０２０  ％ｗ
【００３６】
防錆試験
試料油の防錆性能を評価するため、ＡＳＴＭ  Ｄ６６５に準拠して、人工海水の存在下に６０℃で２４時間の防錆試験を行い、試験後の鋼試験片に錆が発生するか否かを調べた。
【００３７】
ＦＺＧ歯車試験
試料油の歯車装置に対する潤滑性能を評価するため、ＩＳＯ／ＷＤ１４６３５−１に準拠して、試験歯車Ａを用いて、初期油温９０℃、モータ回転数１４５０ｒｐｍの条件で各荷重段階毎に１５分の運転を行い、荷重段階を増加させながら、試験歯車の歯面に焼き付きが発生するまでの荷重段階を測定した。
【００３８】
実施例１、比較例１〜７
これらの組成と試験結果を表１に示す。
【００３９】
【表１】
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注）
（１）ルーブリゾール社製  ルブリゾール８５９
（２）チバ  ペシャルティ  ケミカルズ社製  サルコシルＯ
（３）チバ  スペシャルティ  ケミカルズ社製  イルガコア  ＮＰＡ
（４）コロニアル  ケミカル社製  コラコア  ９３
ＣＡＳ  Ｎｏ．６８９０６−３４−３、２７１３６−７３−８
（５）キング インダストー社製  ＫＸ１０３１
ＵＰ５２７５７４９（Ｊａｎ．４．１９９４）記載の防錆剤
（６）テトラエチレンペンタミン１モルに対し、ステアリン酸とイソステアリン酸を重量比８０：２０で混合したもの３．３モルをアミド結合したもの
【００４０】
比較例１は防錆剤を配合されていないため防錆試験では錆を発生させるがβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸の本来の優れた耐荷重性能がＦＺＧ歯車試験で確認された。しかし、比較例２〜７では、この基本組成に慣用の防錆剤を添加して防錆試験を合格するようにするとＦＺＧ歯車試験で著しい耐荷重能の低下が生じることが分かる。このため、高い耐荷重能を得るには更に極圧剤であるβ−ジチオフォスホリルプロピオン酸を増量する必要がある。一方、実施例１では本発明のポリアルキレンポリアミドを防錆剤として添加すると、β−ジチオフォスホリルプロピオン酸の本来の耐荷重性能を殆ど低下させることなく防錆試験を合格させることが可能になり、β−ジチオフォスホリルプロピオン酸の添加量を最小にすることができる。
【００４１】
実施例２
実施例１の「テトラエチレンペンタミンと酸（ステアリン酸とイソステアリン酸とを重量比８０：２０で混合したもの）とからなるポリアミド（６）」に代えて、「テトラエチレンペンタミン１モルに対し、３．３モルの酸（ステアリン酸とイソステアリン酸とを重量比５０：５０で混合したもの）をアミド結合させてなるポリアミド（７）」を用いた以外は実施例１を繰り返した。その結果、防錆試験では錆は発生せず、ＦＺＧ歯車試験結果（最小不合格荷重段階）は＞１２であった。
【００４２】
実施例３
実施例１の「テトラエチレンペンタミンと酸（ステアリン酸とイソステアリン酸とを重量比８０：２０で混合したもの）とからなるポリアミド（６）」に代えて「テトラエチレンペンタミン１モルに対し、３．３モルのオレイン酸をアミド結合させてなるポリアミド（８）」を用いた以外は実施例１を繰り返した。その結果、防錆試験では錆は発生せず、ＦＺＧ歯車試験結果（最小不合格荷重段階）は＞１２であった。
【００４３】
【発明の効果】
本発明の潤滑油組成物は、環境や安全性の面から有害な金属をほとんどあるいは全く含有せず、かつ近年の産業機械の高速化、高圧化、コンパクト化に対応して、防錆性と耐荷重性能に優れた潤滑油組成物である。