(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
螺旋状に曲がった音響管を用意し該音響管の途中に音センサを配備するとともに該音響管の第１の端に音源を配備する準備過程と、
前記音響管の第２の端に測定対象の第１の音響材料を配置し該音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波を該音響管内に放射して、該音響管の途中に配備された音センサにより、該音源が配備された前記第１の端から前記第１の音響材料が配置された第２の端に向かう入射波と、該第２の端に配置された該第１の音響材料で反射して前記第１の端に向かう反射波とをセンスする第１の測定過程と、
前記音響管の第２の端に基準となる第２の音響材料を配置し該音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波を該音響管内に放射して、該音響管の途中に配備された音センサにより、前記第１の端から前記第２の端に向かう入射波と、該第２の端に配置された該第２の音響材料で反射して前記第１の端に向かう反射波とをセンスする第２の測定過程と、
前記第１の測定過程において前記音センサで得られた音信号と前記第２の測定過程において前記音センサで得られた音信号との双方に基づいて前記第１の音響材料の音響特性を求める演算過程とを有することを特徴とする音響特性測定方法。
【請求項２】
前記測定過程において、前記第１の端に配備された音源からインパルス波あるいは時間引き伸ばしパルス波を放射すること特徴とする請求項１記載の音響特性測定方法。
【請求項３】
前記演算過程が、前記第１の音響材料の、音響インピーダンスおよび吸音率のうちの少なくとも一方を求める過程であることを特徴とする請求項１記載の音響特性測定方法。
【請求項４】
螺旋状に曲がった音響管と、該音響管の途中に配備される音センサと、該音響管の第１の端に配備される音源とを有する音波送受部と、
前記音響管の第２の端に音響材料が配置された状態において該音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波を該音響管内に放射させるとともに、該音響管の途中に配備された音センサに、前記第１の端から前記第２の端に向かう入射波と、該第２の端に配置された音響材料で反射して前記第１の端に向かう反射波とをセンスさせる測定部と、
前記音響管の第２の端に測定対象の第１の音響材料が配置された状態において前記音センサで得られる音信号と、前記音響管の第２の端に基準となる第２の音響材料が配置された状態において前記音センサで得られる音信号との双方に基づいて、前記第１の音響材料の音響特性を求める演算部とを有することを特徴とする音響特性測定装置。
【請求項５】
前記測定部は、前記音響管の第２の端に音響材料が配置された状態において該音響管の第１の端に配備された音源からインパルス波あるいは時間引き伸ばしパルス波を放射させるものであることを特徴とする請求項４記載の音響特性測定装置。
【請求項６】
前記演算部は、前記第１の音響材料の、音響インピーダンスおよび吸音率のうちの少なくとも一方を求めるものであることを特徴とする請求項４記載の音響特性測定装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、音響材料の音響特性、例えば反射率、吸音率、音響インピーダンス等を測定する音響特性測定方法および音響特性測定装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
吸音材等の音響材料の、音響インピーダンスや吸音率等音響特性の精密な測定には、従来、音響管の一端に測定対象の音響材料を装着し、他端から音響管内に正弦波音波を放射して入射波と反射波の間で干渉を起させ、その音響材料表面からの距離による音圧の変化を測定して、音圧の極小点の、その音響材料表面からの距離と、その極小点における音圧と音圧が極大となるの点の音圧との比から、計算する方法が用いられている。
【０００３】
しかし、その測定のためには、音響管の長さが、測定しようとしている音波の波長の１／４より長く、また、管の半径が波長の１／３よりも小さいことが必要であるため、低周波数用には非常に長い音響管が、高周波数用には細い音響管が必要となり、低周波数用と高周波数用の２種類の音響管が用いられることが多い。例えば低周波用の音響管としては、数十Ｈｚの低音まで測定しようとすると数ｍもの長さの音響管が必要となる。また、この方法を採用した場合、管内の音圧分布を正確に測定するためにマイクロホンを移動することが必要であり、また、広範囲の周波数について同時に測定することはできず、広範囲の周波数帯域内の音響特性の分布を調べようとするときは、周波数の異なる周波数の正弦波音波を順次放射して上記の測定を何度も繰り返す必要がある。
【０００４】
また、一度の測定で広い周波数帯域内の音響特性の周波数分布を知る方法として、音響管の一端に音響材料を装着し、他端からインパルス波あるいは時間引き伸ばしパルス波（図５参照）を放射し、管の途中にマイクロホン等の音センサを配置しておいてその音センサで音響材料に向かう入射波と音響材料で反射して戻ってくる反射波とをセンスし、それぞれを周波数分析して同一周波数ごとに入射波に対する反射波の比率を求め、その比率に基づいて所望の音響特性を求めるという方法が知られている。この方法の場合、広い周波数帯域の音響特性を一度の測定で求めることができるという大きな長所は存在するものの、数十Ｈｚの低音まで測定しようとすると、５〜６ｍ等、上述の方法よりもさらに長い音響管が必要となり、広い作業スペースを必要とし、また、例えば実際の道路の音響特性を測定する場合など、測定現場にその長い音響管を運搬することが必要となる場合もあるが、そのような場合に、その運搬作業が極めて大がかりとなってしまうという問題がある。また、この場合、５〜６ｍもの長さの音響管を道路上に立設したまま測定する必要があり、その測定作業も極めて大がかりなものとなってしまうことになる。
【０００５】
さらに別の測定方法として、マイクロホンの移動を避けて、固定したマイクロホンで２点または３点の音圧を測定して音響インテンシティを計算したものを利用する方法が開発されている。この方法によれば音響管の長さは比較的短かくて済むが、高周波数用にはマイクロホン間隔を狭くしなければならず、低周波用にはマイクロホン間隔を広くしなければならない。また、マイクロホンの特性、特に位相特性が厳密に等しくなければならないという問題があり、その方法にも問題点が残っている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記事情に鑑み、作業性の良い音響特性測定方法および音響特性測定装置を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成する本発明の音響特性測定方法は、曲線状に曲がった音響管を用意し、その音響管の途中に音センサを配備するとともにその音響管の第１の端に音源を配備する準備過程と、
上記音響管の第２の端に測定対象の第１の音響材料を配置しその音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波を音響管内に放射して、その音響管の途中に配備された音センサにより、音源が配備された第１の端から第１の音響材料が配置された第２の端に向かう入射波と、その第２の端に配置された第１の音響材料で反射して第１の端に向かう反射波とをセンスする第１の測定過程と、
第１の測定過程において音センサで得られた音信号に基づいて第１の音響材料の音響特性を求める演算過程とを有することを特徴とする。
【０００８】
ここで、上記本発明の音響特性測定方法において、上記音響管の第２の端に基準となる第２の音響材料を配置しその音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波をその音響管内に放射して、その音響管の途中に配備された音センサにより、音源が配備された第１の端から第２の端に向かう入射波と、その第２の端に配置された第２の音響材料で反射して第１の端に向かう反射波とをセンスする第２の測定過程とを有し、
上記演算過程が、上記第１の測定過程において音センサで得られた音信号と上記第２の測定過程において音センサで得られた音信号との双方に基づいて第１の音響材料の音響特性を求める演算過程であることが好ましい。
【０００９】
また、本発明の音響特性測定方法において、上記音響管は、螺旋形状の音響管であることが好ましい。さらに、上記測定過程において、音響管の第１の端に配備された音源からインパルス波あるいは時間引き伸ばしパルス波を放射することが好ましい。さらに、上記演算過程が、第１の音響材料の、音響インピーダンスおよび吸音率のうちの少なくとも一方を求める過程であってもよい。
【００１０】
また、上記目的を達成する本発明の音響特性測定装置は、曲線状に曲がった音響管と、その音響管の途中に配備される音センサと、その音響管の第１の端に配備される音源とを有する音波送受部と、
音響管の第２の端に音響材料が配置された状態においてその音響管の第１の端に配備された音源から所定の時間幅の音波を音響管内に放射させるとともに、その音響管の途中に配備された音センサに、第１の端から第２の端に向かう入射波と、第２の端に配置された音響材料で反射して第１の端に向かう反射波とをセンサさせる測定部と、
第２の端に測定対象の第１の音響材料が配備された状態において音センサで得られる音信号に基づいて第１の音響材料の音響特性を求める演算部とを有することを特徴とする。
【００１１】
ここで、上記本発明の音響特性測定装置において、上記演算部は、音響管の第２の端に測定対象の第１の音響材料が配置された状態において音センサで得られる音信号と、音響管の第２の端に基準となる第２の音響材料が配置された状態において音センサで得られる音信号との双方に基づいて、測定対象の第１の音響材料の音響特性を求めるものであることが好ましい。
【００１２】
本発明は、例えば螺旋状等に曲がった音響管、すなわち長さを確保した上でコンパクトな音響管を用いるものであり、従来より狭いスペースで測定することができ、また運搬にも便利であり、運搬や測定の作業性が大幅に向上する。
【００１３】
ところで、音響管内を音が伝搬すると、その音響管内壁面での摩擦による伝搬損失や空中での伝搬損失が僅かではあるが存在し、これらは測定の誤差要因となる。その音響管の太さが余り細くなくて、かつ直管ならばこれらの伝搬損失による誤差は一般には無視することができる。
【００１４】
しかしながら、本発明では、曲がった音響管を用いるため、直管の場合と比べその伝搬損失が多少なりとも増えることが考えられる。
【００１５】
その場合は、基準となる音響材料（典型的には、測定誤差等を考慮し音響インピーダンスが無限大であると仮定し得る材料）についても入射波および反射波を測定し、この基準となる音響材料の測定結果と測定対象の音響材料の測定結果との双方に基づく演算（詳細は後述する）により、その測定対象の音響材料の音響特性を正確に求めることができる。
【００１６】
この基準となる音響材料の測定は、測定対象の音響材料の測定の都度行う必要はなく、あらかじめ測定してその測定結果を保存しておき、演算の際に、その保存しておいた、基準となる音響材料の測定結果と、今回測定した測定対象の音響材料の測定結果との双方に基づいてその測定対象の音響材料の音響特性を求めてもよい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１８】
図１は、本発明の音響特性測定方法の一実施形態を示すフローチャート、図２は本発明の音響特性測定装置の一実施形態を示す概略構成図である。
【００１９】
図１のフローチャートのステップ（ａ）の準備過程では、図２に示す螺旋状に曲がった音響管１１と、音源となるスピーカ１２と、音をピックアップする音センサとしてのマイクロホン１３とが用意される。音響管１１は、測定対象とする最高周波数の音波の波長の１／３以下の半径を持ち、その長さは、測定対象とする最低周波数の音波の波長の１／３以上の長さを持つものである。この音響管１１の途中（音響管１１の、スピーカ１２が配置される第１の端１１ａよりも音響材料１００が配置される第２の端１１ｂ側に少し寄った位置）に設けられた穴（図示せず）からマイクロホン１３が差し込まれ、マイクロホン１３の先端が音響管１１の内壁面と同一平面となるように、あるいはわずかに中に入り込んだ位置となるように配置される。あるいは、そのマイクロホンが音の伝搬にほとんど影響を及ぼさない程度に小型のものであるときは、音響管１１内の半径方向中心部に配置してもよい。また、その音響管１１の第１の端１１ａに、スピーカ１２を、そのスピーカ１２からの音が音響管１１の内部に向けて放射されるように配置する。図２に示す音響特性測定装置では、上記の音響管１１と、スピーカ１２と、マイクロホン１３とを合わせたものを音波送受部１０と称する。
【００２０】
図１のフローチャートのステップ（ｂ）の測定過程では、音響管１１の第２の端１１ｂに測定対象の音響材料１００が配置され、図２の測定部２０からスピーカ１２に向けて、本実施形態ではインパルス信号が印加され、スピーカ１２から、音響管１１の内部に向けて、その印加されたインパルス信号に応じたインパルス波が放射され、マイクロホン１３により、スピーカ１２から放射され音響管１１内を第２の端１１ｂに向かって進む音波（入射波）と、さらにその音波（入射波）がマイクロホン１３の位置を通り過ぎて第２の端１１ｂに達しその第２の端１１ｂに配置された音響材料１００で反射されて音響管１１内を戻ってきた音波（反射波）とがピックアップされる。これらピックアップされた入射波および反射波は測定部２０に入力されディジタル信号に変換されて演算部３０に入力される。
【００２１】
本実施形態では、測定対象の音響材料１００について上記のようにして入射波および反射波の測定が行なわれるとともに、その測定対象の音響材料１００に代えて、本実施形態では測定誤差等の観点からみて無限大の音響インピーダンスを持つと見なすことができる基準の音響材料２００が配置され、上記と同様にしてスピーカ１２から同一のインパルス波を放射して入射波と反射波の測定が行なわれる。
【００２２】
このようにして行なわれた基準の音響材料２００についての入射波と反射波の測定結果は、測定部２０を経由しディジタルデータに変換されて演算部３０に入力されるが、この演算部３０では、そのデータが、今回の演算に用いられるとともに、次回以降の演算の際にも用いることができるようメモリ３１に格納される。すなわち、次回以降の測定では、基準の音響材料２００については測定を省略して音響特性を測定しようとしている音響材料のみ測定すればよい。
【００２３】
図１のフローチャートに示すステップ（ｃ）の演算過程では、測定過程（ステップ（ｂ））で得られたデータに基づいて、音響材料１００の音響特性が求められる。この音響特性を求めるための具体的な演算については後述する。この音響特性を求める演算は、図２に示す音響特性測定装置では、演算部３０が担っている。
【００２４】
ここで、図２に示す音響特性測定装置では、測定部２０は、スピーカ１２に駆動用信号（本実施形態ではインパルス信号）を供給するとともに、マイクロホン１３からの出力を取り込むためのトリガ信号を出力するなど、測定のための制御部としての役割りを担っており、演算部３０は、測定により得られたデータに基づく演算を担っているが、コンピュータを用いてこれら双方の機能を兼用した構成としてもよい。
【００２５】
また、測定結果は、モニタにディスプレイするとともに、メモリに蓄積したり、また、必要に応じてプリンタによる出力、通信ネットワークを通しての伝送を行なうようにしてもよい。
【００２６】
なお一般に、音響管による測定では、音響管の機械的な共振が測定結果に影響することが多い。それを防ぐために、音響管としてはインピーダンスが高くて音波による駆動の影響を受けにくい材料を使い、場合によってはダンビング材料を密着させて共振を抑えることが行われるが、長い管にダンピング材料を装着して効果を上げることは一般には困難である。それに対して、本装置は、管がスパイラル状になっており、その大部分を砂中に埋めて振動の影響を少なくすることなどが容易である。
【００２７】
次に、図２に示す装置の動作およびデータ処理についてさらに詳細に説明する。
【００２８】
図３は、マイクロホンの出力波形を示す図であり、図３（Ａ）は、基準の音響材料２００（図２参照）の測定結果、図３（Ｂ）は、音響特性を測定しようとしている音響材料１００（図２参照）の測定結果である。
【００２９】
スピーカ１２を音響パルスによって駆動すると、マイクロホン１３の出力は、図３に示すようになる。図２に示す波形の内、最初のパルスは入射波であり、次のパルスは反射波であるが、その後にも、反射波が音源側でさらに反射した信号など、パルス状の信号が減衰し形を変えながら続く。計算には、最初の２パルスの信号を用いる。
【００３０】
測定に当って、まず、音響管１１の、音響材料を装着する端１１ｂに、基準の音響材料、すなわち本実施形態では無限大インピーダンスと仮定し得る高インピーダンスの材質（一般には金属の蓋）を密着する。その状態でインパルスを放射する。それをマイクロホン１３で収録すると、図３（Ａ）のように、入射波の後に続く反射波がほとんど減衰しないで続く音信号が得られる。この入射波をｘ0（ｔ）、反射波をｙ0（ｔ）とする。横軸（時間軸ｔ）の始点ｔ0は音源放射のトリガを出力した時点とする。音響管１１の音響材料２００を密着させた端１１ｂが完全反射で管内伝搬の損失もなければ、ｙ0（ｔ）はｘ0（ｔ）と同じ波形で、音波がマイクロホン点と反射面との往復距離を伝搬する時間遅れるだけであるが、現実には、多少なりとも管内での減衰があるため、幾らかの減衰と波形の変化が起きる。
【００３１】
ここで、入射波と反射波をそれぞれ切り取る。理想的なインパルスでスピーカを駆動したとしても、入射波はスピーカの過渡現象によって時間軸上に広がりを持つから、入射波としては、反射波到来の時間よりも僅かに(実際には数百マイクロ秒)前までの時間区間をとる。図にはその区間を示してある。入射波インパルスの頂点と反射波インパルスの頂点との時間をＴDとする。これは入射波がマイクロホン点を通過して管中伝搬して行き端面で反射してマイクロホン点に到達する時間である。波形処理のため入射波インパルスの頂点を起点としてＴw（Ｔw＜ＴD）の時間区間にハニング窓の半分のような適切な時間窓ｗ（ｔ）を掛ける。
【００３２】
反射波インパルスに対しても、入射波インパルスに対する時間窓ｗ（ｔ）と同じ時間長ＴWの同じ時間窓ｗ（ｔ）をインパルスの頂点を起点としてかける。入力波インパルスおよび反射波インパルス切り取る時間区間は、インパルス波の立ち上がり部まで含めるために、インパルスの頂点よりもＴD−ＴW程度さかのぼった時点からとし、さかのぼる区間の重みは一様に１とする。
【００３３】
残りの、多重反射による信号は捨てる。
【００３４】
上のように時間窓ｗ（ｔ）を掛けた入射波ｘ0（ｔ）と反射波ｙ0（ｔ）にそれぞれ０のデータ系列を接続して、フーリエ変換に都合の良く、また、必要な周波数分解能を持たせられる長さの系列をつくる。この際、入射波と反射波の時間関係を変えないようにする。
【００３５】
図４は、入射波と反射波の時間関係を変えないようにして０データ系列を接続した例を示した図である。この図４は、音響特性を測定しようとしている音響材料を音響管１１の端１１ｂに密着させて測定したときの例である。
【００３６】
図４（Ａ）は、マイクロホンで得られ時間窓ｗ（ｔ）を掛けた入射波と反射波を示す図である。
【００３７】
図４（Ｂ），（Ｃ）は、図４（Ａ）に示す入射波および反射波を切り出して入射波と反射波の時間関係を変えないようにして０データ系列を接続した波形を示している。
【００３８】
これら図４（Ｂ），（Ｃ）の各区間Ｓ1，Ｓ2，Ｓ3，Ｓ4は全て０データで埋められており、入射波と反射波の時間関係は、図４（Ａ）における入射波と反射波の時間関係をそのまま保っている。全体の長さＳ0＝Ｓ1＋Ｓ2＋２ＴD−ＴWは、ＦＦＴに都合のよいサンプル数、すなわち１０２４，２０４８あるいは４０９６などの数とする。
【００３９】
ここでは、上記のように時間窓ｗ（ｔ）を掛けて０データを加えた、基準の音響材料２００について測定したときの入射波と反射波の信号系列を、それぞれ、ｘ00（ｎ）、ｙ00（ｎ）とする。ここで、ｎはサンプル値系列の番号、すなわち離散時間である。そこで、クロススペクトル法によりｘ00（ｎ）からｙ00（ｎ）に至る伝達系の伝達関数Ｒ00（ｋ）を計算する。すなわち、ｘ00（ｎ）、ｙ00（ｎ）それぞれの離散フーリエ変換をＸ00（ｋ）、Ｙ00（ｋ）として、
Ｒ0（ｋ）＝＜Ｘ00*（ｋ）Ｙ00（ｋ）＞／＜Ｘ00*（ｋ）Ｘ00（ｋ）＞
を計算する。
【００４０】
ここで、Ｘ00*（ｋ）は、Ｘ00（ｋ）の共役複素数、
＜Ｘ00*（ｋ）Ｙ00（ｋ）＞は、Ｘ00*（ｋ）Ｘ00（ｋ）の多数回平均
ｋは離散周波数である。
【００４１】
次に、音響管１１の端１１ｂに測定対象とする音響材料１００を装着して、同様の測定を行う。その結果は図３（Ｂ）のようになる。この信号にも、入射波に対すると全く同じ時間窓ｗ（ｔ）を、時間軸上での差異を生じないようにかけ、入射波ｘ1（ｔ）と反射波ｙ1（ｔ）とを取り出して０データ系列を加え、それぞれをｘ11（ｎ）、ｙ11（ｎ）とする。この際、トリガ時点から時間窓の始点に至る時間、時間窓の長さなどの時間は、上記の完全反射条件でデータを取り込んだときと全く同じ時間関係にする。その上で、クロススペクトル法によりｘ11（ｎ）からｙ11（ｎ）に至る伝達系の伝達関数を計算してＲ1（ｋ）とする。
【００４２】
この計算式は次の通りである。
【００４３】
Ｒ1（ｋ）＝＜Ｘ11*（ｋ）Ｙ11（ｋ）＞／＜Ｘ11*（ｋ）Ｘ11（ｋ）＞
ここで、Ｘ11（ｋ）は、ｘ11（ｎ）の離散フーリエ変換、
Ｙ11（ｋ）は、ｙ11（ｎ）の離散フーリエ変換である。
【００４４】
次に
Ｒ（ｋ）＝Ｒ0*（ｋ）Ｒ1（ｋ）／Ｒ0*（ｋ）Ｒ0（ｋ）
を計算する。ここで、Ｒ0*（ｋ）はＲ0（ｋ）の共役複素数である。これにより、完全反射面の反射係数を１としたときの複素反射率が求められる。
【００４５】
この複素反射率Ｒから、以下の関係式に基づいて、音響インピーダンスと吸音率が求められる。
【００４６】
複素反射率Ｒを
Ｒ＝Ｒr＋ｊＲi（ｊは虚数単位を表わす）
とすると、音響インピーダンスＺx＝Ｚxr＋ｊＺxiは、
Ｚxr＝ρｃ・（１＋Ｒr2−Ｒi2）／｛（１＋Ｒr）2＋Ｒi2｝
Ｚxi＝−ρｃ・（Ｒr＋Ｒi）／｛（１＋Ｒr）2＋Ｒi2｝
但し、ρは空気の密度（約１．１８ｋｇ／ｍ3  ａｔ２０℃）、
ｃは空気中の音速（約３４３ｍ／ｓｅｃ  ａｔ２０℃）、
したがって、ρｃ≒４０５
である。
【００４７】
また、吸音率αはα＝１−｜Ｒ｜2により求められる。
【００４８】
図５は、時間引き伸ばしパルス波の一例を示す図である。
【００４９】
上記の実施形態ではスピーカ１２からインパルス波を放射する旨説明したが、例えばこの図５に示すような時間引き伸ばしパルス波、すなわち、ある短時間内で周波数がスイープされた波形の音波を採用してもよい。図５では低周波から高周波に向けてスイープされているが、これとは逆に高周波から低周波に向かってスイープした波形の音波を用いてもよい。
【００５０】
尚、上記実施形態では、測定対象の音響材料１００の測定データのみでなく、基準の音響材料２００の測定データをも用いて測定対象の音響材料１００の音響特性を求めたが、この基準の音響材料２００の測定データは、上述したとおり、測定対象の音響材料１００の測定を行なった際に測定したものである必要はなく、あらかじめ測定しておいてメモリ３１（図２参照）に格納しておいたものを用いてもよい。
【００５１】
あるいは、許容誤差がある程度大きいときは、測定対象の音響材料１００の測定データのみに基づいてその音響材料１００の音響特性を求めてもよい。
【００５２】
その場合、入射波と反射波をそれぞれフーリエ変換し、入射波に対する反射波の比率を周波数ごとに求めればよい。ある周波数について入射波に対する反射波の比率が０．５であったときは、その周波数の音圧反射率ｒは０．５、パワーは音圧の２乗に比例するからパワー反射率ｒ2は０．２５となる。このとき、その周波数の吸音率αは、α＝１−ｒ2＝１−０．２５＝０．７５となる。
【００５３】
このように、基準の音響材料の測定データを用いなくても、測定対象の音響材料の音響特性を測定することはできるが、上記実施形態のように基準の音響材料の測定データを合わせて演算することにより、音響管１１が螺旋状に曲がっていることに起因して内壁面での摩擦損失が大きくなったとしてもその影響をキャンセルすることができ、より高い精度での測定が可能になる。
【００５４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば音響材料の音響特性を良好な作業性の下で効率よく測定することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の音響特性測定方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【図２】本発明の音響特性測定装置の一実施形態を示す概略構成図である。
【図３】マイクロホンの出力波形を示す図である。
【図４】入射波と反射波の時間関係を変えないようにして０データ系列を接続した例を示した図である。
【図５】時間引き伸ばしパルス波の一例を示す図である。
【符号の説明】
１０    音波送受部
１１    音響管
１１ａ    一端
１１ｂ    他端
１２    スピーカ
１３    マイクロホン
２０    測定部
３０    演算部
３１    メモリ
１００    音響材料
２００    音響材料
【図１】
0004197386.tif 000002
【図２】
0004197386.tif 000003
【図３】
0004197386.tif 000004
【図４】
0004197386.tif 000005
【図５】
0004197386.tif 000006