(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に感光層を有し、該感光層が光導電材料として、少なくともフタロシアニン化合物を含有する電子写真用感光体において、
前記フタロシアニン化合物を有する層が、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物と、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物とを有し、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物を、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下の割合で含有することを特徴とする電子写真用感光体。
【請求項２】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物がチタニルオキソフタロシアニンである請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項３】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物が無金属フタロシアニンである請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項４】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物の中心元素が、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、ジルコニウムおよびニオブからなる群から選ばれる遷移金属である請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項５】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物の中心元素が、インジウム、ガリウム、アルミニウム、ゲルマニウムおよびスズからなる群から選ばれる請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項６】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物が下記一般式（１）、
0004178698.tif 000019
（式中、Ｍは水素原子、金属元素、金属酸化物、金属ハロゲン化物、金属水酸化物、ケイ素化合物又はリン化合物であり、Ｒ１〜Ｒ１６は、夫々独立に水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、アリル基、アルコキシル基、アリール基、またはフェノキシル基を示す）で表されるフタロシアニン化合物である請求項１記載の電子写真用感光体。
【請求項７】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する前記金属フタロシアニン化合物がチタニルオキソフタロシアニン化合物である請求項１〜６のうちいずれか一項記載の電子写真用感光体。
【請求項８】
前記ｏ−フタロニトリル化合物が、下記一般式（２）、
0004178698.tif 000020
（式中、Ｒ１７〜Ｒ２０は、夫々独立に水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、アリル基、アルコキシル基、アリール基またはフェノキシル基を示す）で表される請求項１〜７のうちいずれか一項記載の電子写真用感光体。
【請求項９】
電荷発生物質として、質量数５７６のチタニルオキソフタロシアニンと、質量数７０４の、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合するチタニルオキソフタロシアニン化合物とを含み、かつ、質量分析における質量数７０４のピーク強度が、質量数５７６のピーク強度に対して、１０−５％より大きく２０％未満である請求項２記載の電子写真用感光体。
【請求項１０】
導電性基体上に電荷発生物質を含有する塗布液を塗布して感光層を形成する工程を含む請求項１記載の電子写真用感光体の製造方法において、
前記塗布液が、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物と、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物とを含有し、かつ、該塗布液中の前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物の含有量が、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下であることを特徴とする電子写真用感光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真用感光体（以下、単に「感光体」とも称する）およびその製造方法に関し、詳しくは、導電性基体上に設けられた有機材料を含む感光層中の光導電材料の改良によって優れた電位保持率を有する、電子写真方式のプリンター、複写機、ファクシミリなどに用いられる電子写真用感光体およびその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、電子写真用感光体には、暗所で表面電荷を保持する機能、光を受容して電荷を発生する機能、同じく光を受容して電荷を輸送する機能が要求され、一つの層でこれらの機能を併せ持ったいわゆる単層型感光体と、主として電荷発生に寄与する層と暗所での表面電荷の保持および光受容時の電荷輸送に寄与する層とに機能分離した層を積層した積層型感光体がある。
【０００３】
これらの電子写真用感光体を用いた電子写真法による画像形成には、例えば、カールソン方式が適用される。この方式での画像形成は、暗所での感光体へのコロナ放電による帯電、帯電された感光体表面上への原稿の文字や絵などの静電潜像の形成、形成された静電潜像のトナーによる現像、現像されたトナー像の紙などの支持体への転写定着により行われ、トナー像転写後の感光体は除電、残留トナーの除去、光除電などを行った後、再使用に供される。
【０００４】
従来より、上述の電子写真用感光体の感光材料としては、セレン、セレン合金、酸化亜鉛あるいは硫化カドミウムなどの無機光導電性物質を樹脂結着剤中に分散させたものの他に、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、フタロシアニン化合物またはビスアゾ化合物などの有機光導電性物質を樹脂結着剤中に分散させたもの、あるいは真空蒸着させたものなどが利用されている。
【０００５】
一方、かかる有機光導電性物質のうち、フタロシアニン化合物の合成方法について、種々の検討がなされてきており、副生成する誘導体不純物についても種々検討されている。例えば、特開平３−３５２４５号公報においては、チタニルオキソフタロシアニン合成時における塩化チタニルフタロシアニンの副生成について種々検討が行われており、過去の実施例においては０．３８〜５重量％の塩素含有が確認されていることが記載されているだけでなく、塩化フタロシアニンを副生成しないチタニルオキソフタロシアニンの合成方法について、詳細な検討が行われている。
【０００６】
また、文献（I.M.Keen and B.W.Malerbi.,J.Inorg.Nucl.Chem.,1965,Vol.27,p.1311〜1319）中に記載されているように、フタロシアニン化合物においては、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合した分子構造を有する例も知られている。この文献中には、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合した分子構造を有する金属フタロシアニン化合物の例として、（フタロシアニノ）クロロルテニウム（III）−フタロニトリル化物、（フタロシアニノ）クロロオスミウム（III）−フタロニトリル化物、（フタロシアニノ）二酸化オスミウム（VI）−フタロニトリル化物、（モノクロロフタロシアニノ）クロロイリジウム（III）−フタロニトリル化物が報告されている。
【０００７】
しかし、かかる金属フタロシアニン化合物については、過去のいずれの文献においても、上記以外の報告は存在していない。特に、上記の例示金属フタロシアニン化合物はいずれも白金族の元素に限定されたものであり、その他の金属フタロシアニン化合物に関しては、フタロニトリル化合物が配位する金属フタロシアニン化合物について示す報告はこれまでなされていなかった。従って、電子写真用感光体におけるかかる金属フタロシアニン化合物の含有比率と電位保持率との相関関係についても、全く検討が行われていなかった。
【０００８】
尚、チタニルフタロシアニンについては、ジオールと反応してチタン錯体を生成することを示した報告例として、特開平５−２７３７７５号公報や特開平９−２３０６１５号公報が挙げられるが、これらの報告はいずれも感度の高い電子写真用感光体を得ることを目的としたものであり、高電位保持率の達成を目的としたものではなく、またｏ−フタロニトリル化合物の配位子を持つ金属フタロシアニン化合物に関しては全く触れられていなかった。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
上述のように、フタロシアニン化合物を電子写真用感光体の感光材料として用いることは公知であり、またその合成、精製、副生成物についても種々検討されてきているが、フタロニトリル化合物の重合の際の生成物のうちで、塩素を含有しない可能性のある物質については、電子写真用感光体特性との関係が必ずしも明確になっていないのが現状であった。即ち、フタロシアニン化合物の種々の合成法の検討例が提示されてきているが、フタロシアニン化合物の合成に伴う副生成物質の種類、含有比率と電子写真特性、特に電位保持率との関係が必ずしも明確ではなかった。特に、フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物については、含有比率と電位保持率との関係について、全く検討が行われていなかった。
【００１０】
そこで本発明の目的は、かかる関係を明らかにして、電子写真特性、特には電位保持率に優れた電子写真用感光体と、塗布液により感光層を形成する際に、特に電位保持率に優れた感光層を形成することのできる電子写真用感光体の製造方法を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、感光層においてフタロシアニン化合物を含有する層に、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物（以下、単に「配位子結合金属フタロシアニン化合物」とも称する）を特定含有量範囲内で含有させたところ、感光体の電位保持率が大幅に上昇することを見出し、本発明の電子写真用感光体を完成するに至った。
【００１２】
即ち、本発明の電子写真用感光体は、導電性基体上に感光層を有し、該感光層が光導電材料として、少なくともフタロシアニン化合物を含有する電子写真用感光体において、
前記フタロシアニン化合物を有する層が、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物と、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物とを有し、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物を、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下の割合で含有することを特徴とするものである。
【００１３】
また、本発明者らは、前記電子写真用感光体を製造するにあたり、電荷発生物質を含有する塗布液中にフタロシアニン化合物と配位子結合金属フタロシアニン化合物とを含有させ、後者の含有量を前者に対して特定範囲内としたところ、かかる塗布液を用いた感光体の電位保持率が大幅に上昇することを見出し、本発明の製造方法を完成するに至った。
【００１４】
即ち、本発明の電子写真用感光体の製造方法は、導電性基体上に電荷発生物質を含有する塗布液を塗布して感光層を形成する工程を含む請求項１記載の電子写真用感光体の製造方法において、
前記塗布液が、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物と、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物とを含有し、かつ、該塗布液中の前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物の含有量が、前記ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合してないフタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下であることを特徴とするものである。
【００１５】
尚、本発明の電子写真用感光体における感光層は、単層型および積層型の双方を含むものであり、いずれかに限定されるものではない。また、本発明の製造方法における塗布液は、浸漬塗布法または噴霧塗布法等の種々の塗布方法に適用することが可能であり、いずれかの塗布方法に限定されるものではない。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の感光体の具体的構成を図面に基づいて説明する。
電子写真用感光体には、いわゆる負帯電積層型感光体、正帯電積層型感光体、正帯電単層型感光体などがある。以下に、本発明を、負帯電積層型感光体を例にとり具体的に説明するが、本発明に係る、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として金属原子に結合する金属フタロシアニン化合物に関する以外の感光体の形成または製造等のための成分や方法等は、公知の物質、方法等から適宜好適なものを選択することができる。
【００１７】
図１に示すように、負帯電積層型感光体は、導電性基体１上に積層された下引き層２上に、さらに感光層５が積層されて形成される。かかる感光層５は、電荷発生層３上に電荷輸送層４が積層されており、電荷発生層３と電荷輸送層４とに分離した機能分離型である。尚、上記いずれの型の感光体においても、下引き層２は必ずしも必要ではない。
【００１８】
導電性基体１は、感光体の電極としての役目と同時に他の各層の支持体としての役目も持っており、円筒状、板状、フィルム状のいずれでもよく、材質的にはアルミニウム、ステンレス鋼、ニッケルまたはこれらの合金などの金属、あるいはガラス、樹脂などの上に導電処理を施したものでもよい。
【００１９】
下引き層２には、アルコール可溶ポリアミド、溶剤可溶芳香族ポリアミド、熱硬化型ウレタン樹脂などを用いることができる。アルコール可溶ポリアミドとしては、ナイロン６、ナイロン８、ナイロン１２、ナイロン６６、ナイロン６１０、ナイロン６１２などの共重合化合物や、Ｎ−アルキル変性またはＮ−アルコキシアルキル変性ナイロンなどが好ましい。これらの具体的な化合物としては、アミランＣＭ８０００（東レ（株）製、６／６６／６１０／１２共重合ナイロン）、エルバマイド９０６１（デュポン・ジャパン（株）製、６／６６／６１２共重合ナイロン）、ダイアミドＴ−１７０（ダイセル・ヒュルス（株）製、ナイロン１２主体共重合ナイロン）などを挙げることができる。更に、下引き層２には、酸化チタン（ＴｉＯ2）、ＳｎＯ2、アルミナ、炭酸カルシウム、シリカなどの無機微粉末を含有させて用いることもできる。
【００２０】
電荷発生層３は、有機光導電性物質を真空蒸着するか、または有機光導電性物質の粒子を樹脂結着材中に分散させた材料を塗布して形成され、光を受容して電荷を発生する。電荷発生層３は、その電荷発生効率が高いことと同時に発生した電荷の電荷輸送層４への注入性が重要で、電場依存性が少なく、低電場でも注入のよいことが望ましい。
【００２１】
本発明においては、電荷発生物質として、少なくともフタロシアニン化合物が含まれている必要があるが、他の電荷発生物質、例えば各種アゾ、キノン、インジゴ、シアニン、スクアリリウム、アズレニウム化合物などの顔料や染料を併用することもできる。
【００２２】
また、本発明の感光体においては、電荷発生層３中にｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物を含有し、その含有量が、フタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下、好適には３００ｎｍｏｌ以上１００ｍｍｏｌ以下、さらに好適には１μｍｏｌ以上５０ｍｍｏｌ以下である。このようにフタロシアニン化合物に対し所定量の配位子結合金属フタロシアニン化合物を含有させることで電位保持率が大幅に上昇する作用メカニズムは必ずしも明確ではないが、以下のように考えることもできる。即ち、配位子結合する金属フタロシアニン化合物の含有量が１００ｎｍｏｌ未満ではフタロシアニン化合物が純粋すぎて結晶が成長しすぎるか、もしくは分散性が低下して電位保持率低下の原因となると考えることもできる。一方、２００ｍｍｏｌを超えると、フタロシアニン化合物の結晶配列を乱しすぎるか、もしくはｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物そのものの作用により電位保持率低下の原因となると考えることもできる。
【００２３】
本発明で使用し得るフタロシアニン化合物の合成方法は公知であり、例えば、PHTHALOCYANINES C. C. Leznoff et al., 1989(VCH Publishers. Inc.)、または、THE PHTHALOCYANINES F. H. Moser. et al., 1983(CRC Press)等に開示された手法に従い合成することができる。
【００２４】
本発明においては、かかるフタロシアニン化合物がチタニルオキソフタロシアニンであることが好ましく、また、無金属フタロシアニンであることも好ましい。また、フタロシアニン化合物の中心元素が、遷移金属、特には、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、ジルコニウムおよびニオブからなる群から選ばれるものも好適に使用することができ、さらに、フタロシアニン化合物の中心元素が、インジウム、ガリウム、アルミニウム、ゲルマニウムおよびスズからなる群から選ばれるものも好適に使用することができる。更にまた、フタロシアニン化合物が、下記一般式（１）、
0004178698.tif 000002
（式中、Ｍは水素原子、金属元素、金属酸化物、金属ハロゲン化物、金属水酸化物、ケイ素化合物又はリン化合物であり、Ｒ1〜Ｒ16は、夫々独立に水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、アリル基、アルコキシル基、アリール基またはフェノキシル基を示す）で表される種々の官能基を導入したフタロシアニン化合物も好適に用いることができる。
【００２５】
また、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物は種々あり、上にも挙げたように、例えば、（フタロシアニノ）クロロルテニウム（III）−フタロニトリル化物、（フタロシアニノ）クロロオスミウム（III）−フタロニトリル化物、（フタロシアニノ）二酸化オスミウム（VI）−フタロニトリル化物、（モノクロロフタロシアニノ）クロロイリジウム（III）−フタロニトリル化物（J.Inorg.Nucl.Chem.,1965,Vol.27,p.1311〜1319参照）を挙げることができる。好ましくは、上記金属フタロシアニン化合物がチタニルオキソフタロシアニン化合物である。尚、配位子として結合するｏ−フタロニトリル化合物は置換基を有していてもよく、下記一般式（２）、
0004178698.tif 000003
（式中、Ｒ17〜Ｒ20は、夫々独立に水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、シアノ基、エステル基、アルキル基、アリル基、アルコキシル基、アリール基またはフェノキシル基を示す）で表されるものとすることができる。
【００２６】
本発明における、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物の配合系は以下のようにして見出された。本発明者らは、先ず、チタニルオキソフタロシアニンの合成時に、チタニルオキソフタロシアニン化合物の金属配位子としてｏ−フタロニトリル化合物に相当する構造が余分に結合した分子構造を有する化合物（化学式（Ｃ8Ｈ4Ｎ2）5ＯＴｉ、分子量７０４．５、以下、「チタニルオキソ５量体」と略記する）が副生成することを見出し、これを多量に副生成させ、単離することに成功した。
【００２７】
本発明者らは、かかるチタニルオキソ５量体の構造同定を目的として、チタニルオキソ５量体を副成分として含有するチタニルオキソフタロシアニン試料について、レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析（以下、「ＴＯＦ−ＭＳ」と略記する）法による分析を行った。図２〜４に、チタニルオキソ５量体含有チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトル例を示す。図２は、陽イオン検出分析の結果を示しており、質量数５７６のチタニルオキソフタロシアニン分子イオンの他に、質量数７０４のチタニルオキソ５量体分子イオンをも感度よく検出していることがわかる。
【００２８】
次に、質量数７０４のチタニルオキソ５量体分子イオンに注目して、これについて陽イオン検出のＭＳ／ＭＳ分析を行った。この結果を図３に示す。この結果から、質量数７０４の親イオンから質量数５７６のフラグメントイオンが生成されることを確認することができ、かかるチタニルオキソ５量体分子イオンが、フタロシアニン環の外側に、分子量１２８のｏ−フタロニトリルが付加した構造であることがわかった。
【００２９】
さらに、同じ試料について陰イオン検出分析を行った結果を図４に示す。チタニルオキソフタロシアニンに関しては質量数５７６の分子イオンが感度よく検出できたが、チタニルオキソ５量体に関しては分子イオンのみならず、チタニルオキソ５量体の構造を反映したその他のイオンですら検出できなかった。
【００３０】
以上から、チタニルオキソ５量体の構造について、チタニルオキソ５量体分子の構造をそのまま反映した付加イオンを生成しにくい構造であること、即ち、チタニルオキソフタロシアニンにおいて余分のフタロニトリルが配位子として結合した構造であることがわかった。
【００３１】
本発明に係るフタロシアニン化合物がチタニルオキソフタロシアニンである場合には、質量分析において、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合するチタニルオキソフタロシアニン化合物の質量数７０４のピーク強度が、チタニルオキソフタロシアニンの質量数５７６のピーク強度に対して、１０-5％より大きく２０％未満であることが好ましい。
【００３２】
尚、本発明に係る、ｏ−フタロニトリル化合物が配位子として結合する金属フタロシアニン化合物については、昇華法により除去することもできる。また、本発明においては、合成時に副生成したかかる金属フタロシアニン化合物をそのまま用いることも可能である。
【００３３】
電荷発生層３は電荷輸送層が積層されるので、その膜厚は電荷発生物質の光吸収係数により決まり、一般的には５μｍ以下であり、好適には１μｍ以下である。電荷発生層は電荷発生物質を主体として、これに電荷輸送物質などを添加して使用することも可能である。電荷発生層用の樹脂結着剤としては、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ、ポリビニルブチラール、フェノキシ、シリコーン、メタクリル酸エステルの重合体および共重合体、およびこれらのハロゲン化物、シアノエチル化合物などを適宜組み合わせて使用することが可能である。尚、電荷発生物質の使用量は、かかる樹脂結着剤１００重量部に対し、１０〜５０００重量部、好ましくは５０〜１０００重量部である。
【００３４】
電荷輸送層４は、樹脂結着剤中に電荷輸送物質、例えば、各種ヒドラゾン系化合物、スチリル系化合物、アミン系化合物およびこれらの誘導体を単独または組み合わせたものを分散させた材料からなる塗膜であり、暗所では絶縁体層として感光体の電荷を保持し、光受容時には電荷発生層から注入される電荷を輸送する機能を有する。電荷輸送層用の樹脂結着剤としては、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスチレン、メタクリル酸エステルの重合体、混合重合体および共重合体などが用いられるが、機械的、化学的および電気的安定性、密着性などの他に、電荷輸送物質との相溶性が重要である。電荷輸送物質の使用量は、樹脂結着剤１００重量部に対し、２０〜５００重量部、好ましくは３０〜３００重量部である。電荷輸送層の膜厚は、実用的に有効な表面電位を維持するためには３〜５０μｍの範囲が好ましく、より好適には１５〜４０μｍである。
【００３５】
【実施例】
以下に、本発明における具体的な実施例を示すが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００３６】
実施例１
下引き層の形成
ポリアミド樹脂（東レ（株）製アミランＣＭ８０００）７０重量部と、メタノール（和光純薬工業（株）製）９３０重量部とを混合して、下引き層用塗布液を作製した。この下引き層用塗布液をアルミニウム基体上に浸漬塗布法により塗布し、乾燥後の膜厚が０．５μｍの下引き層を形成した。
【００３７】
チタニルオキソフタロシアニンの合成
反応容器にｏ−フタロニジトリル（東京化成工業（株）製）８００ｇと、キノリン（東京化成工業（株）製）１．８リットルとを加えて撹拌した。窒素雰囲気下で四塩化チタン（キシダ化学（株）製）２９７ｇを滴下し、撹拌した。滴下後、２時間かけて１８０℃で加熱を行い、以後は同温度で１５時間保温して、撹拌した。
【００３８】
この反応液を１３０℃まで放冷してから濾過し、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン（関東化学（株）製）３リットルにて洗浄した。このウェットケーキを窒素雰囲気下、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン１．８リットルにて１６０℃で１時間、加熱、撹拌した。これを放冷し、濾過して、Ｎ−メチル−２−ピロリジノン３リットル、アセトン（関東化学（株）製）２リットル、メタノール（関東化学（株）製）２リットルおよび温水４リットルにて順次洗浄した。
【００３９】
このようにして得られたチタニルオキソフタロシアニンウェットケーキを、さらに、水４リットル、３６％塩酸（関東化学（株）製）３６０ｍｌの希塩酸にて、８０℃で１時間、加熱、撹拌した。これを放冷し、濾過して、温水４リットルで洗浄した後、乾燥した。これを真空昇華法により３回精製した後に、乾燥した。
【００４０】
次いで、−５℃の９６％硫酸（関東化学（株）製）４ｋｇに、液温が−５℃を超えないように冷却、撹拌しながら上記乾燥物２００ｇを加えて、−５℃に保持して１時間冷却し、撹拌した。さらに、水３５リットル、氷５ｋｇに、液温が１０℃を超えないように冷却、撹拌しながらこの硫酸溶液を加え、１時間冷却して、撹拌した。これを濾過し、温水１０リットルで洗浄した。
【００４１】
これをさらに、水１０リットル、３６％塩酸７７０ｍｌの希塩酸で８０℃で１時間、加熱、撹拌した。次いで放冷し、濾過して、温水１０リットルで洗浄した後、乾燥して、チタニルオキソフタロシアニンを得た。これについて昇華精製を行い、チタニルオキソフタロシアニンの純品を得た。
【００４２】
配位子結合金属フタロシアニン化合物の合成
前記チタニルオキソフタロシアニンの合成において、乾燥窒素雰囲気下の代わりに、常時一般外気を吹き込み大気雰囲気下とした以外は、全く同様にチタニルオキソフタロシアニン合成を行った。
【００４３】
以上の操作により、チタニルオキソフタロシアニンの金属原子に配位子として余分にフタロニトリルが付加した構造を有する配位子結合金属フタロシアニン化合物が、チタニルオキソフタロシアニンの混合物として得られた。図５に、配位子結合金属フタロシアニン化合物混合チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトルの陽イオン検出分析結果を表すスペクトル図を示す。
【００４４】
調査の結果、チタニルオキソフタロシアニンと配位子結合金属フタロシアニン化合物のピーク強度比率は、ＴＯＦ−ＭＳ分析の陽イオン検出分析において、１：１と算出された。これを昇華法で精製して、配位子結合金属フタロシアニン化合物の純品を得た。配位子結合金属フタロシアニン化合物の収率は、フタロニトリルを基準にして１０〜１５％であった。
【００４５】
電荷発生層の形成
上記のように合成した配位子結合金属フタロシアニン化合物を、チタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ添加した。これと、水０．５リットルおよびｏ−ジクロロベンゼン（関東化学（株）製）１．５リットルとを、直径８ｍｍのジルコニアボール６．６ｋｇを入れたボールミル装置に入れ、２４時間ミリングした。これをアセトン１．５リットル、メタノール１．５リットルで取り出し、濾過して、水１．５リットルで洗浄した後に乾燥した。
【００４６】
この配位子結合金属フタロシアニン化合物含有チタニルオキソフタロシアニン１０重量部と、塩化ビニル系樹脂（日本ゼオン（株）製ＭＲ−１１０）１０重量部と、ジクロロメタン６８６重量部および１，２−ジクロロエタン２９４重量部とを混合し、さらに超音波分散して電荷発生層塗布液を作製した。この電荷発生層塗布液を前述の下引き層上に浸漬塗布法により塗布し、乾燥後の膜厚が０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【００４７】
電荷輸送層の形成
４−（ジフェニルアミノ）ベンズアルデヒドフェニル（２−チエニルメチル）ヒドラゾン（富士電機（株）製）１００重量部と、ポリカーボネート樹脂（帝人化成（株）製パンライトＫ−１３００）１００重量部と、ジクロロメタン８００重量部と、シランカップリング剤（信越化学工業（株）製ＫＰ−３４０）１重量部と、ビス（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）フェニルホスホナイト（富士電機（株）製）４重量部とを混合して、電荷輸送層用塗布液を作製した。この電荷輸送層用塗布液を上記の電荷発生層上に浸漬塗布法により塗布し、乾燥後の膜厚が２０μｍの電荷輸送層を形成して、電子写真用感光体を製造した。
【００４８】
実施例２
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００４９】
実施例３
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５０】
実施例４
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５１】
実施例５
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５２】
実施例６
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、濃硫酸（関東化学（株）製）にてアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５３】
実施例７
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００５４】
実施例８
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００５５】
実施例９
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００５６】
実施例１０
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００５７】
比較例１
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５８】
比較例２
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００５９】
比較例３
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００６０】
比較例４
実施例６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６と同様にして感光体を製造した。
【００６１】
上記実施例１〜１０および比較例１〜４で得られた感光体の電気特性を、静電記録紙試験装置（川口電機製作所製ＥＰＡ−８２００）を用いて測定した。感光体は暗所でコロトロンにより表面電位−６００Ｖに帯電させ、５秒間暗部に静置して、その間の電位の保持率（％）を測定した。得られた結果を下記の表１に示す。
【００６２】
【表１】
0004178698.tif 000004
【００６３】
上記表１から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【００６４】
実施例１１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成した無金属フタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００６５】
実施例１２
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００６６】
実施例１３
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００６７】
実施例１４
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００６８】
実施例１５
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００６９】
実施例１６
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、濃硫酸（関東化学（株）製）にてアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００７０】
実施例１７
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７１】
実施例１８
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７２】
実施例１９
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７３】
実施例２０
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７４】
比較例５
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００７５】
比較例６
実施例１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【００７６】
比較例７
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７７】
比較例８
実施例１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を無金属フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１６と同様にして感光体を製造した。
【００７８】
上記実施例１１〜２０および比較例５〜８で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表２に示す。
【００７９】
【表２】
0004178698.tif 000005
【００８０】
上記表２から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【００８１】
実施例２１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したバナジウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００８２】
実施例２２
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００８３】
実施例２３
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００８４】
実施例２４
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００８５】
実施例２５
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００８６】
実施例２６
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、濃硫酸（関東化学（株）製）でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００８７】
実施例２７
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００８８】
実施例２８
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００８９】
実施例２９
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００９０】
実施例３０
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００９１】
比較例９
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００９２】
比較例１０
実施例２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して４００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２１と同様にして感光体を製造した。
【００９３】
比較例１１
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００９４】
比較例１２
実施例２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をバナジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例２６と同様にして感光体を製造した。
【００９５】
上記実施例２１〜３０および比較例９〜１２で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表３に示す。
【００９６】
【表３】
0004178698.tif 000006
【００９７】
上記表３から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【００９８】
実施例３１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したニオブフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【００９９】
実施例３２
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１００】
実施例３３
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１０１】
実施例３４
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１０２】
実施例３５
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１０３】
実施例３６
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、濃硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１０４】
実施例３７
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１０５】
実施例３８
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１０６】
実施例３９
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１０７】
実施例４０
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１０８】
比較例１３
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１０９】
比較例１４
実施例３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３１と同様にして感光体を製造した。
【０１１０】
比較例１５
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１１１】
比較例１６
実施例３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をニオブフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例３６と同様にして感光体を製造した。
【０１１２】
上記実施例３１〜４０および比較例１３〜１６で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表４に示す。
【０１１３】
【表４】
0004178698.tif 000007
【０１１４】
上記表４から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０１１５】
実施例４１
実施例１１の無金属フタロシアニンを、常法に従い合成したインジウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１１と同様にして感光体を製造した。
【０１１６】
実施例４２
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１１７】
実施例４３
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１１８】
実施例４４
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１１９】
実施例４５
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１２０】
実施例４６
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１２１】
実施例４７
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２２】
実施例４８
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２３】
実施例４９
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２４】
実施例５０
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２５】
比較例１７
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１２６】
比較例１８
実施例４１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４１と同様にして感光体を製造した。
【０１２７】
比較例１９
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２８】
比較例２０
実施例４６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をインジウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例４６と同様にして感光体を製造した。
【０１２９】
上記実施例４１〜５０および比較例１７〜２０で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表５に示す。
【０１３０】
【表５】
0004178698.tif 000008
【０１３１】
上記表５から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０１３２】
実施例５１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したガリウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０１３３】
実施例５２
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１３４】
実施例５３
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１３５】
実施例５４
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１３６】
実施例５５
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１３７】
実施例５６
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１３８】
実施例５７
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１３９】
実施例５８
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１４０】
実施例５９
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１４１】
実施例６０
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１４２】
比較例２１
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１４３】
比較例２２
実施例５１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５１と同様にして感光体を製造した。
【０１４４】
比較例２３
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１４５】
比較例２４
実施例５６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をガリウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例５６と同様にして感光体を製造した。
【０１４６】
上記実施例５１〜６０および比較例２１〜２４で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表６に示す。
【０１４７】
【表６】
0004178698.tif 000009
【０１４８】
上記表６から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０１４９】
実施例６１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したジルコニウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０１５０】
実施例６２
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１５１】
実施例６３
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１５２】
実施例６４
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１５３】
実施例６５
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１５４】
実施例６６
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１５５】
実施例６７
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１５６】
実施例６８
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１５７】
実施例６９
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１５８】
実施例７０
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１５９】
比較例２５
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１６０】
比較例２６
実施例６１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６１と同様にして感光体を製造した。
【０１６１】
比較例２７
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１６２】
比較例２８
実施例６６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をジルコニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例６６と同様にして感光体を製造した。
【０１６３】
上記実施例６１〜７０および比較例２５〜２８で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表７に示す。
【０１６４】
【表７】
0004178698.tif 000010
【０１６５】
上記表７から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０１６６】
実施例７１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したゲルマニウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０１６７】
実施例７２
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１６８】
実施例７３
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１６９】
実施例７４
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１７０】
実施例７５
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１７１】
実施例７６
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１７２】
実施例７７
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１７３】
実施例７８
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１７４】
実施例７９
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１７５】
実施例８０
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１７６】
比較例２９
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１７７】
比較例３０
実施例７１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７１と同様にして感光体を製造した。
【０１７８】
比較例３１
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１７９】
比較例３２
実施例７６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をゲルマニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例７６と同様にして感光体を製造した。
【０１８０】
上記実施例７１〜８０および比較例２９〜３２で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表８に示す。
【０１８１】
【表８】
0004178698.tif 000011
【０１８２】
上記表８から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０１８３】
実施例８１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成した鉄（II）１，２，３，４，８，９，１０，１１，１５，１６，１７，１８，２２，２３，２４，２５−ヘキサデカフルオロ−２９Ｈ，３１Ｈ−フタロシアニン（以下、「フルオロ鉄フタロシアニン」と略称する）に代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０１８４】
実施例８２
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１８５】
実施例８３
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１８６】
実施例８４
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１８７】
実施例８５
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１８８】
実施例８６
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１８９】
実施例８７
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９０】
実施例８８
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９１】
実施例８９
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９２】
実施例９０
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９３】
比較例３３
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１９４】
比較例３４
実施例８１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８１と同様にして感光体を製造した。
【０１９５】
比較例３５
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９６】
比較例３６
実施例８６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をフルオロ鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例８６と同様にして感光体を製造した。
【０１９７】
上記実施例８１〜９０および比較例３３〜３６で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表９に示す。
【０１９８】
【表９】
0004178698.tif 000012
【０１９９】
上記表９から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２００】
実施例９１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したスズフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２０１】
実施例９２
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２０２】
実施例９３
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２０３】
実施例９４
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２０４】
実施例９５
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２０５】
実施例９６
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２０６】
実施例９７
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２０７】
実施例９８
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２０８】
実施例９９
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２０９】
実施例１００
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２１０】
比較例３７
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２１１】
比較例３８
実施例９１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９１と同様にして感光体を製造した。
【０２１２】
比較例３９
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２１３】
比較例４０
実施例９６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をスズフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例９６と同様にして感光体を製造した。
【０２１４】
上記実施例９１〜１００および比較例３７〜４０で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１０に示す。
【０２１５】
【表１０】
0004178698.tif 000013
【０２１６】
上記表１０から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２１７】
実施例１０１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したマンガンフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２１８】
実施例１０２
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２１９】
実施例１０３
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２０】
実施例１０４
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２１】
実施例１０５
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２２】
実施例１０６
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２３】
実施例１０７
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２２４】
実施例１０８
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２２５】
実施例１０９
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２２６】
実施例１１０
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２２７】
比較例４１
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２８】
比較例４２
実施例１０１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０１と同様にして感光体を製造した。
【０２２９】
比較例４３
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２３０】
比較例４４
実施例１０６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をマンガンフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１０６と同様にして感光体を製造した。
【０２３１】
上記実施例１０１〜１１０および比較例４１〜４４で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１１に示す。
【０２３２】
【表１１】
0004178698.tif 000014
【０２３３】
上記表１１から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２３４】
実施例１１１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成したアルミニウムフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２３５】
実施例１１２
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２３６】
実施例１１３
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２３７】
実施例１１４
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２３８】
実施例１１５
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２３９】
実施例１１６
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２４０】
実施例１１７
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４１】
実施例１１８
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４２】
実施例１１９
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４３】
実施例１２０
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４４】
比較例４５
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２４５】
比較例４６
実施例１１１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１１と同様にして感光体を製造した。
【０２４６】
比較例４７
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４７】
比較例４８
実施例１１６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をアルミニウムフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１１６と同様にして感光体を製造した。
【０２４８】
上記実施例１１１〜１２０および比較例４５〜４８で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１２に示す。
【０２４９】
【表１２】
0004178698.tif 000015
【０２５０】
上記表１２から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２５１】
実施例１２１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法に従い合成した鉄フタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２５２】
実施例１２２
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２５３】
実施例１２３
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２５４】
実施例１２４
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２５５】
実施例１２５
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２５６】
実施例１２６
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、９６％硫酸でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２５７】
実施例１２７
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様にして感光体を製造した。
【０２５８】
実施例１２８
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様にして感光体を製造した。
【０２５９】
実施例１２９
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様にして感光体を製造した。
【０２６０】
実施例１３０
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様にして感光体を製造した。
【０２６１】
比較例４９
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２６２】
比較例５０
実施例１２１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２１と同様にして感光体を製造した。
【０２６３】
比較例５１
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様に感光体を製造した。
【０２６４】
比較例５２
実施例１２６の配位子結合金属フタロシアニン化合物量を鉄フタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１２６と同様に感光体を製造した。
【０２６５】
上記実施例１２１〜１３０および比較例４９〜５２で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１３に示す。
【０２６６】
【表１３】
0004178698.tif 000016
【０２６７】
上記表１３から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２６８】
実施例１３１
実施例１のチタニルオキソフタロシアニンを、常法（特開平３−９４２６４号公報に記載）に従い合成したチタニルテトラクロロフタロシアニンに代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２６９】
実施例１３２
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７０】
実施例１３３
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７１】
実施例１３４
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７２】
実施例１３５
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７３】
実施例１３６
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を添加した後、濃硫酸（関東化学製）でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７４】
実施例１３７
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様にして感光体を製造した。
【０２７５】
実施例１３８
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様にして感光体を製造した。
【０２７６】
実施例１３９
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様にして感光体を製造した。
【０２７７】
実施例１４０
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様にして感光体を製造した。
【０２７８】
比較例５３
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２７９】
比較例５４
実施例１３１の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３１と同様にして感光体を製造した。
【０２８０】
比較例５５
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様に感光体を製造した。
【０２８１】
比較例５６
実施例１３６の配位子結合金属フタロシアニン化合物の量をチタニルテトラクロロフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１３６と同様に感光体を製造した。
【０２８２】
上記実施例１３１〜１４０および比較例５３〜５６で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１４に示す。
【０２８３】
【表１４】
0004178698.tif 000017
【０２８４】
上記表１４から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０２８５】
実施例１４１
実施例１の配位子結合金属フタロシアニン化合物を文献（J.Inorg.Nucl.Chem.,1965,Vol.27,p1311〜1319）に従い合成した（モノクロロフタロシアニノ）クロロイリジウム（III）−フタロニトリル化物（以下、「イリジウム５量体」と略称する）に代えた以外は、実施例１と同様にして感光体を製造した。
【０２８６】
実施例１４２
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２８７】
実施例１４３
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２８８】
実施例１４４
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２８９】
実施例１４５
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２９０】
実施例１４６
実施例１４１のイリジウム５量体を添加した後、濃硫酸（関東化学製）でアシッドペースティング処理し、水で洗浄後、乾燥した以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２９１】
実施例１４７
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１０μｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９２】
実施例１４８
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９３】
実施例１４９
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して１００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９４】
実施例１５０
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して２００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９５】
比較例５７
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２９６】
比較例５８
実施例１４１のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４１と同様にして感光体を製造した。
【０２９７】
比較例５９
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して５０ｎｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９８】
比較例６０
実施例１４６のイリジウム５量体の量をチタニルオキソフタロシアニン１ｍｏｌに対して３００ｍｍｏｌに代えた以外は、実施例１４６と同様にして感光体を製造した。
【０２９９】
上記実施例１４１〜１５０および比較例５７〜６０で得られた感光体の電気特性を前記と同様にして測定して、電位保持率（％）を求めた。得られた結果を下記の表１５に示す。
【０３００】
【表１５】
0004178698.tif 000018
【０３０１】
上記表１５から明らかなように、実施例はいずれも電位保持率が高く良好であるが、比較例はいずれも実施例に比し電位保持率が低いことが分かる。
【０３０２】
【発明の効果】
本発明によれば、感光層の光導電材料として少なくともフタロシアニン化合物を含有する電子写真用感光体において、かかるフタロシアニン化合物を有する層における、ｏ−フタロニトリル化合物に相当する構造が配位子として結合した分子構造を有する金属フタロシアニン化合物の含有量を、フタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下にすることにより、電位保持率に優れた電子写真用感光体を得ることができる。
【０３０３】
また、本発明によれば、導電性基体上に電荷発生物質を含有する塗布液を塗布して感光層を形成する工程を含む上記電子写真用感光体の製造方法において、該塗布液にフタロシアニン化合物とｏ−フタロニトリル化合物に相当する構造が配位子として結合した分子構造を有する金属フタロシアニン化合物を含み、該金属フタロシアニン化合物の含有量を該フタロシアニン化合物１ｍｏｌに対して１００ｎｍｏｌ以上２００ｍｍｏｌ以下にすることにより、電位保持率に優れた電子写真用感光体の製造方法を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一例負帯電積層型電子写真用感光体の模式的断面図である。
【図２】本発明に係る配位子結合金属フタロシアニン化合物含有チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトルの一例としての、陽イオン検出分析の結果を示すスペクトル図である。
【図３】本発明に係る配位子結合金属フタロシアニン化合物含有チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトルの一例としての、質量数７０４の配位子結合金属フタロシアニン化合物分子イオンについてのＭＳ／ＭＳ分析の結果を示すスペクトル図である。
【図４】本発明に係る配位子結合金属フタロシアニン化合物含有チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトルの一例としての、陰イオン検出分析の結果を示すスペクトル図である。
【図５】実施例に係る配位子結合金属フタロシアニン化合物混合チタニルオキソフタロシアニンのＴＯＦ−ＭＳスペクトルの陽イオン検出分析結果を示すスペクトル図である。
【符号の説明】
１  導電性基体
２  下引き層
３  電荷発生層
４  電荷輸送層
５  感光層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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