(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の移動体が一定経路上に移動自在に設けられ、
一定経路に沿ってレールが配設され、
各移動体に被搬送物を支持する支持部材が設けられ、
移動体は、前部フレームと中間部フレームと後部フレームとで構成され、かつ複数の被案内装置を介してレールに支持案内され、
後部フレームに被差込み部が形成され、
各移動体に接触してこれら移動体に推進力を付与する送りローラが一定経路に沿って設けられ、
後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に対して一定経路方向で挿脱自在に構成され、
後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に差し込まれることによって、各移動体がストレージされ、
上記前部フレームの前端部に固定被案内装置が設けられているとともに、後部フレームの後端部に可動被案内装置が設けられ、
上記可動被案内装置は、被差込み部の前奥部に設定された押込み位置と、後部フレームの後端部に設定された復帰位置との間を前後方向へスライド自在に構成され、
先行の移動体の可動被案内装置は、被差込み部に差し込まれた後続の移動体の前部フレームまたは固定被案内装置によって押されて、押込み位置まで移動するように構成されており、
後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部から脱抜してストレージを解除した際、先行の移動体の可動被案内装置を押込み位置から復帰位置へ係合によって戻す戻し手段が設けられており、
戻し手段は、レールに沿って設けられた係合部材と、可動被案内装置に設けられた被係合部材とで構成され、
上記係合部材と被係合部材とが係合することによって、可動被案内装置がレールに対して係止されるように構成されていることを特徴とする搬送設備。
【請求項２】
可動被案内装置が復帰位置に戻されると、係合部材を被係合部材から離脱させる離脱手段が移動体に設けられていることを特徴とする請求項１記載の搬送設備。
【請求項３】
可動被案内装置が復帰位置から押込み位置まで移動する際、係合部材を被係合部材から退避させる退避手段が固定被案内装置に設けられていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の搬送設備。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、移動体を用いて被搬送物を一定経路に沿って搬送し、空になった複数の移動体をストレージすることができる搬送設備に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の搬送設備としては、例えば、特開平７−２５４４１号公報が挙げられる。すなわち、複数の可動体が一定経路上に移動自在に設けられ、各可動体に被搬送物を支持する支持部が設けられている。上記一定経路に沿って送りローラが設けられ、上記可動体に形成された受動面に送りローラを当接させることで、可動体に推進力が付与され、これにより、可動体が一定経路上を移動する。
【０００３】
また、図３５に示すように、上記一定経路８１上には、被搬送物８２を支持部８３に積み込む積込部８４と、被搬送物８２を支持部８３から卸す卸し部８５とが設けられ、上記積込部８４から卸し部８５までを、被搬送物８２を実際に搬送する搬送ライン８６としており、上記卸し部８５から積込部８４までを、被搬送物８２を搬送しない空ライン８７としている。上記空ライン８７には、複数の空の可動体８８が停止してストレージ（保管）される。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら上記の従来形式では、図３６に示すように、可動体８８をストレージする場合、
「可動体８８の全長Ｌ×ストレージする可動体８８の台数分」
にほぼ相当するスペースＳが必要となる。したがって、空ライン８７が短い場合、上記ストレージ用のスペースを空ライン８７上に確保することが困難になるといった問題がある。
【０００５】
このような問題の対策として、可動体８８の全長を短くして、ストレージ用のスペースを縮小することが考えられるが、この場合、可動体８８の全長を短くしたために、送りローラの数を増加させる必要が生じ、これにより、コストがアップする恐れがある。
【０００６】
本発明は、可動体（移動体）の全長を短くせずに、従来よりもストレージ用のスペースを縮小することが可能な搬送設備を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本第１発明における搬送設備は、複数の移動体が一定経路上に移動自在に設けられ、
一定経路に沿ってレールが配設され、
各移動体に被搬送物を支持する支持部材が設けられ、
移動体は、前部フレームと中間部フレームと後部フレームとで構成され、かつ複数の被案内装置を介してレールに支持案内され、
後部フレームに被差込み部が形成され、
各移動体に接触してこれら移動体に推進力を付与する送りローラが一定経路に沿って設けられ、
後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に対して一定経路方向で挿脱自在に構成され、
後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に差し込まれることによって、各移動体がストレージされ、
上記前部フレームの前端部に固定被案内装置が設けられているとともに、後部フレームの後端部に可動被案内装置が設けられ、
上記可動被案内装置は、被差込み部の前奥部に設定された押込み位置と、後部フレームの後端部に設定された復帰位置との間を前後方向へスライド自在に構成され、
先行の移動体の可動被案内装置は、被差込み部に差し込まれた後続の移動体の前部フレームまたは固定被案内装置によって押されて、押込み位置まで移動するように構成されており、
後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部から脱抜してストレージを解除した際、先行の移動体の可動被案内装置を押込み位置から復帰位置へ係合によって戻す戻し手段が設けられており、
戻し手段は、レールに沿って設けられた係合部材と、可動被案内装置に設けられた被係合部材とで構成され、
上記係合部材と被係合部材とが係合することによって、可動被案内装置がレールに対して係止されるように構成されているものである。
【０００８】
これによると、送りローラが各移動体に接触してこれら移動体に推進力を付与することによって、各移動体が固定被案内装置と復帰位置の可動被案内装置とを含む複数の被案内装置を介してレールに支持案内されて一定経路上を移動し、支持部材で支持された被搬送物が一定経路に沿って搬送される。
【０００９】
また、複数の移動体をストレージする場合、後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に差し込まれるため、移動体の全長を短くすることなく、ストレージに要するスペースを従来よりも縮小することができる。
【００１０】
この際、先行の移動体の可動被案内装置が、後続の移動体の前部フレームまたは固定被案内装置によって、復帰位置から押込み位置まで押し込まれるため、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込むことができる。
【００１４】
さらに、ストレージされた先行の移動体を前進させ、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部から脱抜してストレージを解除した場合、先行の移動体の可動被案内装置は、戻し手段によって、押込み位置から復帰位置へ戻される。これにより、移動体は、固定被案内装置と復帰位置の可動被案内装置とを介してレールに支持案内され、一定経路上を移動する。
【００１５】
また、本第２発明における搬送設備は、可動被案内装置が復帰位置に戻されると、係合部材を被係合部材から離脱させる離脱手段が移動体に設けられているものである。
【００１６】
これによると、ストレージされた先行の移動体を前進させ、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部から脱抜してストレージを解除する場合、先行の移動体の可動被案内装置の被係合部材が係合部材に係合するため、先行の移動体の可動被案内装置は、レールに対して係止され、前方への移動が阻止される。これに対して、先行の移動体は前進しているため、先行の移動体の可動被案内装置は相対的に押込み位置から復帰位置へ向かって後方へ移動する。そして、先行の移動体の可動被案内装置が復帰位置まで復帰すると、離脱手段が係合部材を先行の移動体の被係合部材から離脱させる。これにより、上記係合部材と被係合部材とが離間し、先行の移動体の可動被案内装置が復帰位置に戻る。
【００１７】
また、本第３発明における搬送設備は、可動被案内装置が復帰位置から押込み位置まで移動する際、係合部材を被係合部材から退避させる退避手段が固定被案内装置に設けられているものである。
【００１８】
これによると、複数の移動体をストレージする場合、後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部に差し込まれ、先行の移動体の可動被案内装置が、後続の移動体の前部フレームまたは固定被案内装置によって、復帰位置から押込み位置まで押し込まれる。この際、先行の移動体の被係合部材も上記可動被案内装置と一体に復帰位置から押込み位置へ向かって移動するが、係合部材は、退避手段によって、上記先行の移動体の被係合部材から退避する。これにより、先行の移動体の可動被案内装置が復帰位置から押込み位置まで押し込まれる際、この可動被案内装置の被係合部材が係合部材に係合することはなく、したがって、先行の移動体の可動被案内装置の復帰位置から押込み位置までの移動が上記係合部材によって阻止されることはない。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明における第１の実施の形態を図１〜図２０に基づいて説明する。図１に示すように、１は自動車の車体２（被搬送物の一例）を一定経路３に沿って搬送する搬送設備である。上記一定経路３上には、天井側から断面Ｉ形状のレール４が配設されている。また、上記一定経路３上には、上記レール４に支持案内されて移動自在な移動体５が複数設けられている。上記各移動体５には、車体２を支持する支持部材６と、移動体５をレール４に対して支持案内するトロリ形式の第１〜第４の被案内装置７，８，９，１０とが設けられている。
【００２０】
上記各移動体５は前部フレーム１２と中間部フレーム１３と後部フレーム１４とで構成されており、前部フレーム１２の後端部と中間部フレーム１３の前端部とは縦軸１５を介して左右方向へ相対回動自在に連結され、さらに、中間部フレーム１３の後端部と後部フレーム１４の前端部とは縦軸１６を介して左右方向へ相対回動自在に連結されている。
【００２１】
また、上記支持部材６は、前後両縦軸１５，１６の下端間に設けられた前後材１８と、この前後材１８の前後端に設けられた左右方向のアーム材１９と、これらアーム材１９の遊端に設けられた支持具２０とで構成されている。
【００２２】
また、図８に示すように、上記前部フレーム１２は、差込み部に相当するものであって、前端が半円状に尖っており、かつ断面が四角形状に形成されている。さらに、上記後部フレーム１４は、上板２２と下板２３と左右一対の側板２４とで、後端が開口した四角筒状に形成されている。この後部フレーム１４の内部には前後方向に長い被差込み部２５が形成されており、先行の移動体５の被差込み部２５に対して、後続の移動体５の前部フレーム１２が前後方向（一定経路３の方向）で挿脱自在に構成されている。
【００２３】
また、図１，図２に示すように、上記第１の被案内装置７（固定被案内装置の一例）は、前部フレーム１２の前端部に立設された縦軸２７と、この縦軸２７の上部に設けられたブラケット２８と、このブラケット２８に設けられた複数の支持ローラ２９およびガイドローラ３０とで構成されている。上記ブラケット２８は、左右一対の側板２８ａ，２８ｂと、これら側板２８ａ，２８ｂの下部間に設けられた底板２８ｃとで構成されている。上記支持ローラ２９は、左右方向軸心を中心として、レール４の下部横板４ａの上面を転動自在に構成されている。また、ガイドローラ３０は、上下方向軸心を中心として、レール４の縦板４ｂの両側面を転動自在に構成されている。尚、第１の被案内装置７は、縦軸２７を通る上下軸心３１を中心として、左右方向へ回動自在に構成されている。
【００２４】
また、図１に示すように、第２および第３の被案内装置８，９も、同様に、上記各縦軸１５，１６の上部に設けられたブラケット３４と、各ブラケット３４に設けられた複数の支持ローラ３５およびガイドローラ３６とで構成されている。尚、第２および第３の被案内装置８，９はそれぞれ、各縦軸１５，１６（図５参照）を通る上下軸心３１を中心として、左右方向へ回動自在に構成されている。
【００２５】
さらに、図１，図３に示すように、上記第４の被案内装置１０（可動被案内装置の一例）は、縦軸３８の上部に設けられたブラケット２８と、このブラケット２８に設けられた複数の支持ローラ２９およびガイドローラ３０とで構成されている。上記ブラケット２８と各ローラ２９，３０とは上記第１の被案内装置７のものと同様に構成されている。また、図３，図６に示すように、上記縦軸３８の下部は、後部フレーム１４の上板２２に後端から前後方向へ形成された開口溝４０に、上方から挿入されている。縦軸３８の下端には、開口溝４０の幅よりも大径でかつ上記被差込み部２５内を前後方向へ移動自在な円形状の抜止部材４１が設けられている。
【００２６】
これにより、第４の被案内装置１０は、縦軸３８を通る上下軸心３１を中心として左右方向へ回動自在で、かつ後部フレーム１４に対して抜止部材４１と共に前後方向へスライド自在に構成されている。この際、第４の被案内装置１０は、被差込み部２５の前奥部に設定された押込み位置Ａ（図５参照）と、後部フレーム１４の後端部に設定された復帰位置Ｂ（図１参照）との間にわたって移動する。図５に示すように、上記第４の被案内装置１０が押込み位置Ａまで移動した場合、この第４の被案内装置１０とその前方に位置する第３の被案内装置９との間に、所定の隙間が形成される。
【００２７】
また、後部フレーム１４の上板２２の後端部にはストッパ部材４２が設けられ、第４の被案内装置１０のブラケット２８には、上記ストッパ部材４２に前方から係脱自在な係止体４３が設けられている。図１に示すように、上記係止体４３がストッパ部材４２に係合（当接）することによって、第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂを通り過ぎて後部フレーム１４の後方へ脱落することが防止される。
【００２８】
複数の移動体５をストレージ（保管）する場合、図５に示すように、先行の移動体５の第４の被案内装置１０は、被差込み部２５に差し込まれた後続の移動体５の前部フレーム１２によって押され、押込み位置Ａまで移動する。
【００２９】
また、後続の移動体５の前部フレーム１２を先行の移動体５の被差込み部２５から脱抜してストレージを解除した際、先行の移動体５の第４の被案内装置１０を押込み位置Ａから復帰位置Ｂへ戻す戻し手段４５が設けられている。
【００３０】
図３，図６に示すように、上記戻し手段４５は、レール４に沿って一定経路３の方向に所定ピッチおきに複数設けられたアーム４６（係合部材の一例）と、第４の被案内装置１０に設けられた左右方向のピン４７（被係合部材の一例）とで構成されている。上記アーム４６は、平板状の本体部５０と、この本体部５０の前部に形成されて下方へ突出した突部５１とで構成され、レール４に取付けられたブラケット４８に、左右方向（幅方向）の軸４９を介して上下揺動自在に取付けられている。上記軸４９は本体部５０の後部に挿通されている。
【００３１】
また、上記ピン４７は第４の被案内装置１０のブラケット２８の一方の側板２８ａに設けられている。尚、上記アーム４６は、上記突部５１が上記ピン４７に前方から係合可能な係合位置Ｃ（図６参照）と、突部５１が上記ピン４７の上方へ離脱する離脱位置Ｄ（図７参照）との間を揺動するように構成されている。尚、上記アーム４６は、係合位置Ｃにおいてほぼ水平姿勢となり、離脱位置Ｄにおいて斜め上向き姿勢となり、自重によって上記係合位置Ｃに付勢されている。図６に示すように、上記アーム４６の突部５１が上記ピン４７に係合することにより、第４の被案内装置１０がレール４に対して前進方向において係止される。
【００３２】
また、後部フレーム１４の後端部の左右一側面には、上記第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂに戻された際、上記アーム４６を係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動させて（跳ね上げて）突部５１をピン４７の上方へ離脱させる離脱ガイド５３（離脱手段の一例）がブラケット５４を介して設けられている。上記離脱ガイド５３は、水平板部５３ａと、この水平板部５３ａの前端から前方かつ斜め下向きに延びた傾斜板部５３ｂとで構成されている。上記水平板部５３ａはアーム４６の本体部５０の下方を通過可能に構成され、上記水平板部５３ａが本体部５０の下方を通過する際、上記傾斜板部５３ｂがアーム４６の突部５１の下端に当接して突部５１を上方へ案内することにより、アーム４６が離脱位置Ｄまで揺動してピン４７から離脱する。
【００３３】
さらに、図８，図９に示すように、第１の被案内装置７の縦軸２７には、第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂから押込み位置Ａまで移動する際、上記アーム４６を離脱位置Ｄまで揺動させて（跳ね上げて）突部５１をピン４７の上方へ退避させる退避ガイド５６（退避手段の一例）がブラケット５７を介して設けられている。上記退避ガイド５６は、水平板部５６ａと、この水平板部５６ａの前端から前方かつ斜め下向きに延びた傾斜板部５６ｂとで構成されている。上記水平板部５６ａはアーム４６の本体部５０の下方を通過可能に構成され、上記水平板部５６ａが本体部５０の下方を通過する際、上記傾斜板部５６ｂがアーム４６の突部５１の下端に当接して突部５１を上方へ案内することにより、アーム４６が離脱位置Ｄまで揺動して突部５１がピン４７の上方へ退避する。
【００３４】
尚、図３に示すように、上記ピン４７と離脱ガイド５３と退避ガイド５６との位置関係は左右方向（幅方向）において、離脱ガイド５３はピン４７よりも外側方に位置し、退避ガイド５６はピン４７と離脱ガイド５３との間に位置している。また、離脱ガイド５３と退避ガイド５６との取付高さはほぼ同一に設定されており、図８，図９に示すように、後続の移動体５の退避ガイド５６は先行の移動体５の離脱ガイド５３の側方を通過可能に構成されている。
【００３５】
また、図３に示すように、上記一定経路３に沿って、移動体５の左右一側面に接触して移動体５に推進力を付与する送りローラ６０が複数台配置されている。これら送りローラ６０は、取付フレーム６１を介してレール４に取付けられ、一定経路３の方向に所定ピッチおきに配置されている。尚、各送りローラ６０間の所定ピッチは移動体５の全長よりもわずかに長く設定されている。また、上記取付フレーム６１には各送りローラ６０を回転駆動させる回転駆動装置６２（モータ等）が設けられている。
【００３６】
また、上記一定経路３上には、従来と同様、図２０に示すように、積込部８４と卸し部８５とが設けられ、上記積込部８４から卸し部８５までを搬送ライン８６とし、卸し部８５から積込部８４までを空ライン８７としている。上記空ライン８７には、複数の空の移動体５が停止してストレージ（保管）される。尚、空ライン８７上には、ストレージされる先頭の空の移動体５のストレージ位置Ｅが設定されており、このストレージ位置Ｅを基準にして複数の空の移動体５が順次ストレージされる。
【００３７】
また、上記空ライン８７上には、ストレージされた複数の移動体５の各第１の被案内装置７の位置を検出する複数個（図２０では第１番目〜第４番目）の位置検出装置６４が設けられている。図５に示すように、これら位置検出装置６４は、光電スイッチや近接スイッチ等が用いられ、ブラケット６５を介してレール４に設けられている。また、各移動体５の第１の被案内装置７のブラケット２８の左右他側面には、上記各位置検出装置６４で検出される被検出板６６が設けられている。上記被検出板６６には、光電スイッチの光を反射する反射板や金属板，磁性体等が用いられる。上記各位置検出装置６４が被検出板６６を検出した場合、検出された被検出板６６を有する移動体５に接触している送りローラ６０の回転が停止するように制御される。
【００３８】
以下、上記構成における作用を説明する。
各送りローラ６０を回転駆動させることにより、移動体５に推進力が付与され、移動体５は、第１〜第３の被案内装置７，８，９と復帰位置Ｂにある第４の被案内装置１０とを介してレール４に支持案内され、一定経路３上を移動する。また、上記送りローラ６０の回転を停止することによって、送りローラ６０と移動体５の左右一側面との摩擦によって、移動体５が停止する。図２０に示すように、車体２は、積込部８４において支持部材６に積み込まれた後、移動体５が搬送ライン８６上を積込部８４から卸し部８５まで移動することによって卸し部８５へ搬送され、卸し部８５において支持部材６から卸される。このようにして、卸し部８５で空になった移動体５は空ライン８７上を卸し部８５から積込部８４に戻される。
【００３９】
上記空になった複数の移動体５を空ライン８７上にストレージする場合、以下のようにして行われる。
▲１▼先ず、ストレージされる先頭の移動体５の被検出板６６を第１番目の位置検出装置６４が検出した際、先頭の移動体５に接触している送りローラ６０の回転が停止し、これにより、先頭の移動体５がストレージ位置Ｅに停止する。
【００４０】
▲２▼次に、図１０〜図１２に示すように、後続の移動体５の前部フレーム１２が先頭の移動体５の被差込み部２５に差し込まれる。この際、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が、後続の移動体５の前部フレーム１２によって、復帰位置Ｂから押込み位置Ａまで押し込まれるとともに、後続の移動体５の第１の被案内装置７の縦軸２７が先頭の移動体５の開口溝４０に後方から挿入されて前方へ移動する。
【００４１】
▲３▼この際、先頭の移動体５のピン４７も上記第４の被案内装置１０と一体に復帰位置Ｂから押込み位置Ａへ向かって前進するが、この時、後続の移動体５の退避ガイド５６の傾斜板部５６ｂが先頭の移動体５のピン４７よりも前方に位置し、この状態で、後続の移動体５の退避ガイド５６がアーム４６の下方を後方から前方へ通過する。この際、図１１に示すように、上記退避ガイド５６の傾斜板部５６ｂがアーム４６の突部５１の下端に当接して突部５１を上方へ案内し、以って、アーム４６が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、図１９に示すように上記突部５１がピン４７の上方へ退避する。
【００４２】
これにより、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂから押込み位置Ａまで押し込まれる際、上記第４の被案内装置１０のピン４７は、アーム４６の突部５１に係合することなく、アーム４６の下方を通過する。したがって、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０の復帰位置Ｂから押込み位置Ａまでの移動が上記アーム４６によって阻止されることはない。尚、上記退避ガイド５６がアーム４６の下方を通過した後には、アーム４６は自重によって離脱位置Ｄから係合位置Ｃに揺動する。
【００４３】
▲４▼そして、図５に示すように、後続の移動体５の被検出板６６を第２番目の位置検出装置６４が検出した際、後続の移動体５に接触している送りローラ６０の回転が停止し、これにより、後続の移動体５が正確な位置に停止するため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が押込み位置Ａからずれるのを防止することができる。
【００４４】
▲５▼上記▲２▼〜▲４▼を繰り返して複数の移動体５をストレージすることにより、図４に示すように、後続の移動体５の前部フレーム１２を先行の移動体５の被差込み部２５に差し込むことができるため、各移動体５の全長を短くすることなく、ストレージに要するスペースを従来よりも縮小することができる。したがって、空ライン８７のレイアウトや長さを設定する際の自由度が増す。
【００４５】
▲６▼また、図１３に示すように、先頭の移動体５に接触している送りローラ６０を回転駆動させて、ストレージされている先頭の移動体５を前進させ、後続の移動体５の前部フレーム１２を先頭の移動体５の被差込み部２５から脱抜してストレージを解除する場合、図１４に示すように、上記先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は、押込み位置Ａに留まった状態で、先頭の移動体５と共に前進する。
【００４６】
▲７▼やがて、図６，図１４に示すように、前進している先頭の移動体５のピン４７が最寄りのアーム４６（この時、アーム４６は係合位置Ｃまで揺動している）の突部５１に後方から係合するため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は、レール４に対して係止され、前方への移動が阻止される。これに対して、先頭の移動体５は前進しているため、図１５に示すように、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は相対的に押込み位置Ａから復帰位置Ｂへ向かって後方へ移動する。そして、図１６に示すように、上記第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂまで復帰すると、先頭の移動体５の離脱ガイド５３がアーム４６の下方を後方から前方へ通過する。この際、図７，図１８に示すように、上記離脱ガイド５３の傾斜板部５３ｂがアーム４６の突部５１の下端に当接して突部５１を上方へ案内し、以って、図１９に示すように、アーム４６が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、突部５１がピン４７の上方へ離脱する。
【００４７】
これにより、アーム４６がピン４７から離間し、前進している先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂに停止する。この際、図１に示すように、第４の被案内装置１０の係止体４３がストッパ部材４２に係合（当接）することによって、第４の被案内装置１０が後部フレーム１４の後方へ脱落することはない。尚、先頭の移動体５の離脱ガイド５３がアーム４６の下方を後方から前方へ通過した後、アーム４６は、自重によって、離脱位置Ｄから係合位置Ｃに戻る。
【００４８】
▲８▼上記▲６▼，▲７▼を他の移動体５に対して繰り返すことにより、複数の移動体５のストレージを解除することができる。
尚、ストレージを解除した際、上記▲７▼のように第４の被案内装置１０を押込み位置Ａから復帰位置Ｂに戻すことにより、移動体５の後部フレーム１４の後端部が上記復帰位置Ｂの第４の被案内装置１０を介してレール４に案内されるため、移動体５が一定経路３上のカーブ部分を通過する際、移動体５の後部フレーム１４の後端部がカーブ部分から外側に大きくはみ出すことはない。これに対して、仮に上記第４の被案内装置１０が押込み位置Ａのままであった場合、移動体５が一定経路３上のカーブ部分を通過する際、移動体５の後部フレーム１４の後端部がカーブ部分から外側に大きくはみ出すといった不具合が生じる。以上のような理由により、上記▲７▼のように第４の被案内装置１０を押込み位置Ａから復帰位置Ｂに戻す必要がある。
【００４９】
上記第１の実施の形態では、図２の実線で示すように送りローラ６０を移動体５の左右一側面に接触させているが、さらに、仮想線で示すように左右一対の送りローラ６０を移動体５の左右両側面に接触させてもよい。また、送りローラ６０と遊転自在なガイドローラとを左右一対設け、送りローラ６０を移動体５の左右一側面に接触させるとともに、ガイドローラを移動体５の左右他側面に接触させてもよい。
【００５０】
上記第１の実施の形態では、図１に示すように、天井側に設けたレール４に支持案内されて移動する移動体５を挙げたが、床側に設けたレール４に支持案内されて移動する移動体５であってもよい。
【００５１】
上記第１の実施の形態では、図１に示すように、移動体５の後部フレーム１４に被差込み部２５を形成し、前部フレーム１２を上記被差込み部２５に差込み可能に構成しているが、上記被差込み部２５を前部フレーム１２に形成し、後部フレーム１４を上記被差込み部２５に差込み可能に構成してもよい。
【００５２】
上記第１の実施の形態では、図４に示すように、移動体５の後部フレーム１４内に前部フレーム１２を差し込んでストレージしているが、後部フレーム１４と前部フレーム１２とを上下または左右で重複させてもよい。
【００５３】
上記第１の実施の形態では、図５に示すように、後続の移動体５の前部フレーム１２を先行の移動体５の被差込み部２５に差し込んだ際、後続の移動体５の前部フレーム１２が先頭の移動体５の抜止部材４１に当接して第４の被案内装置１０を押込み位置Ａまで押し込むように構成しているが、後続の移動体５の第１の被案内装置７が先頭の移動体５の第４の被案内装置１０を押込み位置Ａまで押し込むように構成してもよい。
【００５４】
上記第１の実施の形態では、被搬送物の一例として車体２を挙げたが、車体２に限定されるものではない。
上記第１の実施の形態では、係合部材の一例としてアーム４６を用いているが、第２の実施の形態として、図２１〜図２５に示すように、上記アーム４６とは異なった形状のアーム７０（係合部材の一例）を用いてもよい。
【００５５】
すなわち、図２２に示すように、上記アーム７０は左右一対の突部５１ａ，５１ｂを有している。このうち、レール４側に近い一方の突部５１ａは、図２３に示すように、アーム７０の前部に下方へ突出して形成され、上記ピン４７に対して係脱自在に構成されている。また、レール４側から遠い他方の突部５１ｂの後部には、図２４に示すように、前方ほど下向きに傾斜したガイド面７１が形成されている。
【００５６】
以下、上記構成における作用を説明する。尚、先述した第１の実施の形態における作用▲１▼〜▲８▼と同様であるものは同じ番号を挙げて詳しい説明を省略する。
複数の移動体５をストレージする場合、先述した▲１▼，▲２▼の後、▲３▼において、先頭の移動体５のピン４７も上記第４の被案内装置１０と一体に復帰位置Ｂから押込み位置Ａへ向かって前進するが、この時、後続の移動体５の退避ガイド５６の傾斜板部５６ｂが先頭の移動体５のピン４７よりも前方に位置し、この状態で、後続の移動体５の退避ガイド５６がアーム７０の下方を後方から前方へ通過する。この際、図２４に示すように、上記退避ガイド５６の傾斜板部５６ｂがアーム７０の他方の突部５１ｂのガイド面７１に当接して上方へ押し上げ、以って、図２５に示すように、アーム７０が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、図２３の仮想線で示すように上記アーム７０の一方の突部５１ａがピン４７の上方へ退避する。
【００５７】
これにより、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂから押込み位置Ａまで押し込まれる際、上記第４の被案内装置１０のピン４７は、アーム７０の一方の突部５１ａに係合することなく、アーム７０の下方を通過する。したがって、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０の復帰位置Ｂから押込み位置Ａまでの移動が上記アーム７０によって阻止されることはない。尚、上記退避ガイド５６がアーム７０の下方を通過した後には、アーム７０は自重によって離脱位置Ｄから係合位置Ｃに揺動する。
【００５８】
また、ストレージを解除する場合は、先述した▲６▼の後、▲７▼において、図２３に示すように、前進している先頭の移動体５のピン４７が最寄りのアーム７０（この時、アーム７０は実線のように係合位置Ｃまで揺動している）の一方の突部５１ａに後方から係合するため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は、レール４に対して係止され、前方への移動が阻止される。これに対して、先頭の移動体５は前進しているため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は相対的に押込み位置Ａから復帰位置Ｂへ向かって後方へ移動する。そして、上記第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂまで復帰すると、先頭の移動体５の離脱ガイド５３がアーム７０の下方を後方から前方へ通過する。この際、図２４に示すように、上記離脱ガイド５３の傾斜板部５３ｂがアーム７０の他方の突部５１ｂのガイド面７１に当接して上方へ押し上げ、以って、図２５に示すように、アーム７０が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、図２３の仮想線で示すように、一方の突部５１ａがピン４７の上方へ離脱する。
【００５９】
これにより、アーム７０がピン４７から離間し、前進している先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂに停止する。この際、第４の被案内装置１０の係止体４３がストッパ部材４２に係合（当接）することによって、第４の被案内装置１０が後部フレーム１４の後方へ脱落することはない。尚、先頭の移動体５の離脱ガイド５３がアーム７０の下方を後方から前方へ通過した後、アーム７０は、自重によって、離脱位置Ｄから係合位置Ｃに戻る。
【００６０】
上記第１の実施の形態では、図８に示すように、離脱手段の一例として離脱ガイド５３を設け、退避手段の一例として退避ガイド５６を設けているが、以下に説明する第３の実施の形態では、図２６〜図３４に示すように、離脱手段および退避手段の他の例として、検出装置と、この検出装置の検出によってアーム４６を揺動させるシリンダ装置とを用いたものがある。
【００６１】
すなわち、図２６，図２７に示すように、移動体５の後部フレーム１４の後端部のブラケット５４に離脱用磁石７３（被検出部）が設けられ、さらに、第１の被案内装置７のブラケット５７に退避用磁石７４（被検出部）が設けられている。また、図２８，図３０に示すように、アーム４６の係合位置Ｃと離脱位置Ｄとの間の揺動はシリンダ装置７５によって行われる。このシリンダ装置７５はブラケット４８に取付け固定された取付フレーム７６に装着されている。
【００６２】
また、上記取付フレーム７６には、上記各磁石７３，７４を検出する磁気センサ７７（検出器）が設けられている。上記磁気センサ７７が離脱用磁石７３と退避用磁石７４とのいずれかを検出した場合、上記シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが短縮して、アーム４６が離脱位置Ｄまで揺動し、上記磁気センサ７７が非検出の場合、上記シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが伸長して、アーム４６が係合位置Ｃまで揺動するように構成されている。
【００６３】
尚、離脱手段は上記離脱用磁石７３とシリンダ装置７５と磁気センサ７７とで構成され、退避手段は退避用磁石７４とシリンダ装置７５と磁気センサ７７とで構成されている。
【００６４】
以下、上記構成における作用を説明する。尚、先述した第１の実施の形態における作用▲１▼〜▲８▼と同様であるものは同じ番号を挙げて詳しい説明を省略する。
空になった複数の移動体５を空ライン８７上にストレージする場合、上記▲３▼において、先頭の移動体５のピン４７も第４の被案内装置１０と一体に復帰位置Ｂから押込み位置Ａへ向かって前進するが、この際、図２９，図３０に示すように、後続の移動体５の前部フレーム１２と一体に退避用磁石７４が磁気センサ７７の前方を通るため、磁気センサ７７が退避用磁石７４を検出してオンに切り換わり、これにより、シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが短縮して、アーム４６が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、突部５１がピン４７の上方へ退避する。
【００６５】
これにより、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂから押込み位置Ａまで押し込まれる際、上記第４の被案内装置１０のピン４７は、アーム４６の突部５１に係合することなく、アーム４６の下方を通過する。したがって、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０の復帰位置Ｂから押込み位置Ａまでの移動が上記アーム４６によって阻止されることはない。尚、第４の被案内装置１０のピン４７がアーム４６の下方を通過した直後、退避用磁石７４が磁気センサ７７の前方を通り過ぎるため、磁気センサ７７が非検出となってオフに切り換わり、これにより、シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが伸長して、アーム４６が離脱位置Ｄから係合位置Ｃまで揺動する。
【００６６】
また、ストレージを解除する場合には、上記▲７▼において、図３１，図３２に示すように、前進している先頭の移動体５のピン４７が最寄りのアーム４６（この時、アーム４６は係合位置Ｃまで揺動している）の突部５１に後方から係合するため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は、レール４に対して係止され、前方への移動が阻止される。これに対して、先頭の移動体５は前進しているため、先頭の移動体５の第４の被案内装置１０は相対的に押込み位置Ａから復帰位置Ｂへ向かって後方へ移動する。そして、図３３，図３４に示すように、上記第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂまで復帰した際、先頭の移動体５の後部フレーム１４と一体に離脱用磁石７３が磁気センサ７７の前方を通るため、磁気センサ７７が離脱用磁石７３を検出してオンに切り換わり、これにより、シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが短縮して、アーム４６が係合位置Ｃから離脱位置Ｄまで揺動し、突部５１がピン４７の上方へ離脱する。
【００６７】
これにより、アーム４６がピン４７から離間し、前進している先頭の移動体５の第４の被案内装置１０が復帰位置Ｂに停止する。この際、図１に示すように、第４の被案内装置１０の係止体４３がストッパ４２に係合（当接）することによって、第４の被案内装置１０が後部フレーム１４の後方へ脱落することはない。尚、第４の被案内装置１０のピン４７が離脱位置Ｄのアーム４６の下方を通過した直後、離脱用磁石７３が磁気センサ７７の前方を通り過ぎるため、磁気センサ７７が非検出となってオフに切り換わり、これにより、シリンダ装置７５のピストンロッド７５ａが伸長して、アーム４６が離脱位置Ｄから係合位置Ｃまで揺動する。
【００６８】
上記第３の実施の形態では、検出器として磁気センサ７７を用い、被検出部として磁石７３，７４を用いているが、検出器として反射型の光電スイッチを用い、被検出部として反射板を用いてもよい。あるいは、検出器としてとしてリミットスイッチを用いたり、被検出部として、リミットスイッチに対して当接離間自在な突片を用いてもよい。また、光電スイッチの投光器と受光器を用いたり、近接スイッチを用いてもよい。
【００６９】
上記第３の実施の形態では、図２８，図３０に示すように、シリンダ装置７５でアーム４６を揺動させているが、シリンダ装置７５以外の駆動装置、例えば、モータ等を用いてもよい。
【００７０】
上記第３の実施の形態では、第１の実施の形態のアーム４６を用いているが、第２の実施の形態のアーム７０（図２２参照）を用いてもよい。
【００７１】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、移動体の全長を短くすることなく、ストレージに要するスペースを従来よりも縮小することができる。これにより、レイアウトを設定する際の自由度が増す。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態における搬送設備の移動体の側面図である。
【図２】同、移動体の前面図である。
【図３】同、移動体の後面図である。
【図４】同、移動体を複数台ストレージした際の側面図である。
【図５】同、移動体をストレージした際の先行の移動体の後部と後続の移動体の前部との関係を示す一部切欠き側面図である。
【図６】同、戻し手段と離脱ガイドとの斜視図であり、戻し手段で第４の被案内装置を復帰位置へ向けて戻している状態を示す。
【図７】同、戻し手段と離脱ガイドとの斜視図であり、復帰位置において、離脱ガイドがアームをピンから離脱させている状態を示す。
【図８】同、戻し手段と退避ガイドとの斜視図であり、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込む直前の状態を示す。
【図９】同、戻し手段と退避ガイドとの斜視図であり、退避ガイドがアームをピンから退避させている状態を示す。
【図１０】同、移動体をストレージする際の動作を説明する側面図であって、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込む直前の状態を示す。
【図１１】同、移動体をストレージする際の動作を説明する側面図であって、退避ガイドがアームをピンから退避させている状態を示す。
【図１２】同、移動体をストレージする際の動作を説明する側面図であって、第４の被案内装置が押込み位置まで押し込まれた状態を示す。
【図１３】同、移動体のストレージを解除する際の動作を説明する側面図であって、第４の被案内装置が押込み位置まで押し込まれた状態を示す。
【図１４】同、移動体のストレージを解除する際の動作を説明する側面図であって、後続の移動体の前部フレームが先行の移動体の被差込み部から脱抜され、ピンがアームに係合した状態を示す。
【図１５】同、移動体のストレージを解除する際の動作を説明する側面図であって、第４の被案内装置が押込み位置から復帰位置に向けて戻されている状態を示す。
【図１６】同、移動体のストレージを解除する際の動作を説明する側面図であって、第４の被案内装置が復帰位置に戻され、離脱ガイドがアームをピンから離脱させている状態を示す。
【図１７】同、アームが係合位置に維持された状態を示す側面図である。
【図１８】同、アームが離脱ガイドや退避ガイドによって上方へ揺動した状態を示す側面図である。
【図１９】同、アームが離脱ガイドや退避ガイドによって離脱位置まで揺動した状態を示す側面図である。
【図２０】同、搬送設備のラインの平面図である。
【図２１】本発明の第２の実施の形態における搬送設備の移動体の後面図である。
【図２２】同、アームの後面図である。
【図２３】図２２におけるＸ−Ｘ矢視図である。
【図２４】図２２におけるＹ−Ｙ矢視図である。
【図２５】同、アームが離脱位置まで揺動した際の側面図である。
【図２６】本発明の第３の実施の形態における搬送設備の移動体の後面図である。
【図２７】同、先行の移動体の後部と後続の移動体の前部との斜視図であり、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込む直前の状態を示す。
【図２８】同、先行の移動体の後部と後続の移動体の前部との側面図であり、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込む直前の状態を示す。
【図２９】同、先行の移動体の後部と後続の移動体の前部との斜視図であり、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込んで、アームをピンから退避させている状態を示す。
【図３０】同、先行の移動体の後部と後続の移動体の前部との側面図であり、後続の移動体の前部フレームを先行の移動体の被差込み部に差し込んで、アームをピンから退避させている状態を示す。
【図３１】同、移動体の後部と戻し手段との斜視図であり、戻し手段で第４の被案内装置を復帰位置へ向けて戻している状態を示す。
【図３２】同、移動体の後部と戻し手段との側面図であり、戻し手段で第４の被案内装置を復帰位置へ向けて戻している状態を示す。
【図３３】同、移動体の後部と戻し手段との斜視図であり、復帰位置においてアームがピンから離脱した状態を示す。
【図３４】同、移動体の後部と戻し手段との側面図であり、復帰位置においてアームがピンから離脱した状態を示す。
【図３５】従来における搬送設備のラインの平面図である。
【図３６】従来における搬送設備の可動体を複数台ストレージした際の側面図である。
【符号の説明】
１    搬送設備
２    車体（被搬送物）
３    一定経路
４    レール
５    移動体
６    支持部材
７    第１の被案内装置（固定被案内装置）
１０    第４の被案内装置（可動被案内装置）
１２    前部フレーム（差込み部）
１４    後部フレーム
２５    被差込み部
４５    戻し手段
４６    アーム（係合部材）
４７    ピン（被係合部材）
５３    離脱ガイド（離脱手段）
５６    退避ガイド（退避手段）
６０    送りローラ
７０    アーム（係合部材）
７３    離脱用磁石（離脱手段）
７４    退避用磁石（退避手段）
７５    シリンダ装置（離脱手段，退避手段）
７７    磁気センサ（離脱手段，退避手段）
Ａ    押込み位置
Ｂ    復帰位置
【図１】
0004118002.tif 000002
【図２】
0004118002.tif 000003
【図３】
0004118002.tif 000004
【図４】
0004118002.tif 000005
【図５】
0004118002.tif 000006
【図６】
0004118002.tif 000007
【図７】
0004118002.tif 000008
【図８】
0004118002.tif 000009
【図９】
0004118002.tif 000010
【図１０】
0004118002.tif 000011
【図１１】
0004118002.tif 000012
【図１２】
0004118002.tif 000013
【図１３】
0004118002.tif 000014
【図１４】
0004118002.tif 000015
【図１５】
0004118002.tif 000016
【図１６】
0004118002.tif 000017
【図１７】
0004118002.tif 000018
【図１８】
0004118002.tif 000019
【図１９】
0004118002.tif 000020
【図２０】
0004118002.tif 000021
【図２１】
0004118002.tif 000022
【図２２】
0004118002.tif 000023
【図２３】
0004118002.tif 000024
【図２４】
0004118002.tif 000025
【図２５】
0004118002.tif 000026
【図２６】
0004118002.tif 000027
【図２７】
0004118002.tif 000028
【図２８】
0004118002.tif 000029
【図２９】
0004118002.tif 000030
【図３０】
0004118002.tif 000031
【図３１】
0004118002.tif 000032
【図３２】
0004118002.tif 000033
【図３３】
0004118002.tif 000034
【図３４】
0004118002.tif 000035
【図３５】
0004118002.tif 000036
【図３６】
0004118002.tif 000037