(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に仕切りによって独立した複数の空胴部を有する外導体と、
前記空胴部の底面に固着され、且つ前記空胴部底面に対向する面とは固着されない棒状の内導体と、
前記空胴部の底面に対向する面、若しくは側面に螺挿される導体からなる周波数調整ねじと、
前記外導体に取り付けられた入出力接続手段と、
前記空胴部において隣接する空胴部との仕切りに設けられた結合用スリットとを備え、段間が電磁結合された多段構成の空胴半同軸帯域通過フィルタであって、
前記複数の空胴部内にそれぞれ挿入された誘電体と、
前記誘電体を前記外導体に対して可動状態で保持する保持部材と、
前記複数の保持部材を、前記誘電体の前記空洞部内への挿入方向に対して略直交方向へ、または前記誘電体の前記空胴部内への挿入方向を径とする回転方向へ、同時に可動状態に連結する連結部材と、
を備えたことを特徴とする帯域通過チューナブルフィルタ。
【請求項２】
内部に仕切りによって独立した複数の空胴部を有する外導体と、
前記空胴部の底面に固着され、且つ前記空胴部底面に対向する面とは固着されない棒状の内導体と、
前記空胴部の底面に対向する面、若しくは側面に螺挿される導体からなる周波数調整ねじと、
前記外導体に取り付けられた入出力手段を備えた伝送線路と、
前記各空胴部に生じる共振電磁界を前記伝送線路に電気的に結合する結合手段と、を備える空胴半同軸帯域阻止フィルタであって、
前記複数の空胴部内にそれぞれ挿入された誘電体と、
前記誘電体を前記外導体に対して可動状態で保持する保持部材と、
前記複数の保持部材を、前記誘電体の前記空洞部内への挿入方向に対して略直交方向へ、または前記誘電体の前記空胴部内への挿入方向を径とする回転方向へ、同時に可動状態に連結する連結部材と、
を備えたことを特徴とする帯域阻止チューナブルフィルタ。
【請求項３】
所定の空胴部にある前記誘電体の可動領域は、前記所定の空胴部に設けられた前記結合用スリットの開口部を底面とし前記所定の空胴部に配設された内導体の中心軸上における任意の点を頂点として定義される錘体状の空間領域以外の領域であることを特徴とする請求項１に記載の帯域通過チューナブルフィルタ。
【請求項４】
前記保持部材および前記連結部材は、前記誘電体の前記空胴部に対する挿入量を、前記空胴部毎に独立に設定可能にするものである、請求項１または３に記載の帯域通過チューナブルフィルタ。
【請求項５】
前記保持部材および前記連結部材は、前記誘電体の前記空胴部に対する挿入量を、前記空胴部毎に独立に設定可能にするものである、請求項２に記載の帯域阻止チューナブルフィルタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空胴半同軸共振器を利用したチューナブルフィルタに関する。
【背景技術】
【０００２】
フィルタの中心周波数を、外部からの制御信号によって所望の値に変更できるようなフィルタをチューナブルフィルタと呼ぶ。チューナブルフィルタの代表的な例として、特許文献１に同調周波数可変バンドパスフィルタが開示されている。このフィルタにおいては、半同軸空胴共振器の内導体棒の所定の高さの側面に等間隔で一端が固定され、水平方向に放射状に延長され、ほぼ直角に下方に曲げられ、他端が外導体の底面の前記内導体の固定位置に対して同心円上に達する複数の短絡棒が備えられており、該複数の短絡棒の前記他端のそれぞれは外導体の底面に固定されたピンダイオードに接続されている。前記ピンダイオードは外部からの制御電圧によって前記短絡棒を電気的に前記外導体の底面に接／断する作用を持ち、短絡棒が外導体に短絡されることによるインダクタンス成分の変化で各共振器の周波数をコントロールし、フィルタの同調周波数を変化させるように構成されている。
【特許文献１】特開平９−２８４０９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上述したような構成においては、空胴半同軸共振器における非常に電流の強い部分にピンダイオードに連続した複数の接地ラインが構成されているため、共振器のＱが劣化し、この共振器を連続配置してなる通過帯域フィルタ、若しくは帯域阻止フィルタにおける挿入損失が劣化するという問題点があった。
【０００４】
また、この様な構成ではピンダイオードのオン／オフにより周波数を変化させるために、通過帯域フィルタにおける中心周波数、若しくは帯域阻止フィルタにおける阻止帯域の中心周波数の変動は離散的にしか行われず、無段階に連続して中心周波数を変動させることができないという問題点があった。
【０００５】
また、数Ｗ〜数十Ｗの大電力を通過させるフィルタを構成しようとするとピンダイオードに許容電圧以上の電圧がかかる場合がありピンダイオードが焼損し、フィルタが機能しなくなるという問題点があった。
【０００６】
同様に、数Ｗ〜数十Ｗの大電力を通過させるフィルタを構成した場合、ピンダイオードやそれに付随する接地ラインにより強い相互変調歪みを発生させるという問題点があった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題点を解決するために本願の各発明は次のように構成する。
【０００８】
請求項１に係る発明は、内部に仕切りによって独立した複数の空胴部を有する外導体と、前記空胴部の底面に固着され、且つ前記空胴部底面に対向する面とは固着されない棒状の内導体と、前記空胴部の底面に対向する面、若しくは側面に螺挿される導体からなる周波数調整ねじと、前記外導体に取り付けられた入出力接続手段と、前記空胴部において隣接する空胴部との仕切りに設けられた結合用スリットとを備え、段間が電磁結合された多段構成の空胴半同軸帯域通過フィルタであって、
前記複数の空胴部内にそれぞれ挿入された誘電体と、
前記誘電体を前記外導体に対して可動状態で保持する保持部材と、
前記複数の保持部材を、前記誘電体の前記空洞部内への挿入方向に対して略直交方向へ、または前記誘電体の前記空胴部内への挿入方向を径とする回転方向へ、同時に可動状態に連結する連結部材と、
を備えたことを特徴とする。
【０００９】
請求項２に係る発明は、内部に仕切りによって独立した複数の空胴部を有する外導体と、
前記空胴部の底面に固着され、且つ前記空胴部底面に対向する面とは固着されない棒状の内導体と、
前記空胴部の底面に対向する面、若しくは側面に螺挿される導体からなる周波数調整ねじと、
前記外導体に取り付けられた入出力手段を備えた伝送線路と、
前記各空胴部に生じる共振電磁界を前記伝送線路に電気的に結合する結合手段と、を備える空胴半同軸帯域阻止フィルタであって、
前記複数の空胴部内にそれぞれ挿入された誘電体と、
前記誘電体を前記外導体に対して可動状態で保持する保持部材と、
前記複数の保持部材を、前記誘電体の前記空洞部内への挿入方向に対して略直交方向へ、または前記誘電体の前記空胴部内への挿入方向を径とする回転方向へ、同時に可動状態に連結する連結部材と、
を備えたことを特徴とする。
【００１０】
請求項３に係る発明は、請求項１記載の帯域通過チューナブルフィルタにおいて、所定の空胴部にある前記誘電体の可動領域は、前記所定の空胴部に設けられた前記結合用スリットの開口部を底面とし前記所定の空胴部に配設された内導体の中心軸上における任意の点を頂点として定義される錘体状の空間領域以外の領域であることを特徴とする。
【００１１】
請求項４に係る発明は、請求項１または３に記載の帯域通過チューナブルフィルタにおいて、前記保持部材および前記連結部材は、前記誘電体の前記空胴部に対する挿入量を、前記空胴部毎に独立に設定可能とする。
【００１２】
請求項５に係る発明は、請求項２に記載の帯域通過チューナブルフィルタにおいて、前記保持部材および前記連結部材は、前記誘電体の前記空胴部に対する挿入量を、前記空胴部毎に独立に設定可能とする。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１または請求項２に記載の発明によれば、空胴半同軸共振器の共振空胴内に挿入された誘電体の内導体に対する位置、角度、若しくは位置と角度の双方を変化させることにより、共振空胴内に生じている電界に対して摂動が加わり、各空胴共振器の共振周波数を変化させることができる。さらにそれぞれの誘電体の保持部材は連結部材により連結されているため、それぞれの共振器の周波数を一斉に、しかも同じ変化量ですばやく変化させることができる。連結部材の変動量は可動範囲内において任意に設定が可能であるため、帯域通過フィルタの中心周波数、若しくは帯域阻止フィルタの阻止域の中心周波数を可動範囲内において任意に設定可能で応答性のよいチューナブルフィルタを得ることができる。
【００１４】
また、連結部材と保持部材を可動に連結させることにより、カム構造等を用いてそれぞれの共振器に対する摂動量を異ならせることができる。このため共振空胴形状の異なる共振器を連続させてフィルタを構成した場合においても、各共振器において誘電体の変動量を個別に変えることができる。これにより各共振器毎に所望の周波数変動量を設定できるため、フィルタ特性を悪化させることなく中心周波数が選択可能なチューナブルフィルタを得ることができる。
【００１５】
誘電体による摂動は共振空胴内の電界に対して行われるものであるため、誘電正接のよい誘電体を用いることで共振器自体のＱの劣化を最小限に押さえることができる。また、非常に強い電流が流れる共振空胴に対してピンダイオード等のアクティブ素子を用いないため、フィルタの耐電力性が向上し、信頼性が向上すると同時に、ピンダイオードやそれに付随する接地ライン等の余分な部材が取り付けられることがないため、これらによる相互変調歪みの発生がないチューナブルフィルタを得ることができる。
【００１６】
請求項３記載の発明によれば、隣接する共振器同士が電磁結合している領域に対して誘電体棒の移動による摂動が加わらないため、段間の結合係数に対する変動を小さく押さえつつ周波数のみを変動させることができる。これにより、反射損失波形の乱れの少ない帯域通過チューナブルフィルタを得ることができる。
【００１７】
請求項４または請求項５に記載の発明によれば、周波数を変動させる誘電体は各空胴部に対して挿入量が適宜選定可能となる機構を設けられている。フィルタにおいて空胴形状が異なる共振器や、入出力機構が取り付けられた共振器において誘電体の位置変化に対する共振周波数の摂動感度が異なる場合においても、共振周波数の摂動量が同様になるように予め誘電体の挿入量を調整しておくことができる。また、この機構はフィルタの調整時における周波数の微調整にも用いることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１を用いて本発明の第１の実施形態を説明する。図１（ａ）は本発明を利用した５段の帯域通過フィルタの平面図を表し、外導体１ｂの一部を除去して内部空間を図示している。図１（ｂ）は図１（ａ）の側面図を表し、外導体１ａの一部を除去して内部空間を図示している。また図１（ｃ）はフィルタの周波数を変動させたときの様子を図１（ｂ）と比較して図示した比較図である。これらの図を用いて第１の実施形態を説明する。
【００１９】
外導体１ａは一面が開口した空胴を有するキャビティであり、各空胴は仕切り１ｃにより仕切られた構造となっている。外導体１ｂは板状部材で形成されており外導体１ａの開口部に対してねじにより螺設されている。外導体１ａの底面に内導体２が固着されている。内導体２は外導体１ａと一体的に形成してもよく、また内導体２を外導体１ａの底面に螺設しても良い。内導体２は円柱で図示したが、楕円柱や多角柱でもよい。内導体２は外導体１ａの対向する面の外導体１ｂには固着されておらず、内導体２の直上には、外導体１ｂに対して導体により形成された周波数調整ねじ４が螺挿され、空胴半同軸共振器をなしている。周波数調整ねじ４は内導体２の直上以外の場所に配設してもよく、外導体１ａの側面に螺挿しても良い。
【００２０】
各々の共振器は、隣接する共振器との電磁界結合を得るために、仕切り１ｃの一部が開口したスリット６を有する。スリット６はその開口部が仕切り１ｃの上端面まで達している。また、電磁界結合度を所望の値に調整するために、導体により形成された結合調整ねじ５が外導体１ｂに螺挿されスリット６の部分に突出している。
【００２１】
初段及び終段の共振器には、入出力コネクタ３に結合するための結合プローブ７が設けられている。
【００２２】
この様な構成を基本として第１の実施形態は５段の帯域通過フィルタとして動作する。尚フィルタの段数については所望の特性を鑑みて設計事項として決定される。
【００２３】
外部導体１ｂには各空胴のそれぞれに対して長穴３２が設けられ、保持部材８のそれぞれは図面左右方向に対して可動に挿設されている。それぞれの保持部材８の一端は外導体１ｂの外部に突出し平板状の連結部材９に固定されている。また保持部材８の他端には誘電体棒１１が取り付けられている。連結部材９及び保持部材８は樹脂、金属、セラミック等の材料から適宜選定可能である。誘電体棒１１は保持部材８に接着、圧入、かしめ、機械的固定、若しくはこれらの併用によって固定されている。誘電体棒１１の形状、長さ、誘電率は適宜選定可能である。誘電体棒１１の形状は、円柱状、楕円柱状、多角柱状、錘体状、板状の形態であっても良い。誘電率は高いほど電界に対する摂動量が大きくなり、周波数の可変範囲が大きくなる。尚、高電力入力時の相互変調歪みの発生を抑制するためには、連結部材９及び保持部材８は導電性のない樹脂若しくはセラミックより形成されることが望ましい。
【００２４】
連結部材９は外導体１ｂに固定されたガイド１０によって外導体１ｂの表面に連結部材９の長辺方向に摺動可能に着接され、駆動部１２により所望の位置に摺動させることができる。駆動部１２は外部からの電気信号に対して連結部材９を摺動させる電気的な駆動方法用いたもの、空気圧による駆動方法を用いたもの、若しくは手動にて駆動させる形態であってもよい。
【００２５】
図１（ｃ）は連結部材９を図面右側に摺動させたときの状態を示している。各共振器に挿入されている誘電体棒１１は内導体２に対して一斉に右側にずれる。共振器内の電界密度分布は内導体２に近い部分ほど密であり、内導体２から離れるほど疎となる。図１（ｃ）では図１（ｂ）より電界密度が疎な部分に誘電体棒１１が移動するため、誘電体棒１１による電界への摂動が減少し各共振器の周波数が一斉にほぼ等量上昇する。
【００２６】
誘電体棒１１は可動範囲内で所望の位置に設定できるので、フィルタの中心周波数は離散的ではなく連続的に変化させることができる。
【００２７】
以下の説明を簡単にするために、他の図面における保持部材８、連結部材９、ガイド１０、誘電体棒１１、駆動部１２に相当する部分をチューニング系と呼ぶ。
【００２８】
次に、図２を用いて本発明の第２の実施形態を説明する。チューニング系を除くフィルタの基本構成は第１の実施形態と同様である。
【００２９】
図２（ａ）は本発明を利用した５段の帯域通過フィルタの平面図を表している。連結部材１４は長手方向に平行な複数のガイド孔１７と長手方向に対し所定の角度で設けられた複数の平カム１６（斜め溝）を備える。連結部材１４は、つばを有するガイドピン１５をそれぞれのガイド孔１７に挿入し、ガイドピン１５を外導体１ｂの表面に固定することにより、フィルタの長手方向に摺動可能に着接されている。
【００３０】
連結部材１４の一部を除去したＡ部の拡大図を図２（ｃ）に示す、またこの拡大図におけるＢＢ断面を図２（ｄ）に示す。保持部材１３は、つば１３ａを有し、外導体１ｂに設けられた凹部を有する長穴に挿設され外導体１ｂに対して可動でありカムフォロワーとして機能する。上記の様に取り付けられた保持部材１３の外導体１ｂからの突出部は、平カム１６に挿入されている。保持部材１３には第１の実施形態と同様に誘電体棒１１が固定されている。
【００３１】
図２（ｂ）に連結部材１４を図面左方向に摺動させた図を示す。尚、連結部材１４は駆動部１２により所望の位置に摺動させることができる。保持部材１３は連結部材１４に設けられた平カム１６により移動される。保持部材１３はカムフォロワーにより図面横方向の移動が束縛されているため、連結部材１４の横方向の移動は平カム１６により保持部材１３の図面上下方向の移動に変換され、誘電体棒１１と内導体２との距離が変化する。図２（ｂ）での例では図２（ａ）と比較して誘電体棒１１は内導体に接近している。
【００３２】
図２（ｂ）において連結部材１４をガイド孔１７に束縛される範囲で右一杯に摺動すると、図示していないが保持部材１３は図面下側に移動し、誘電体棒１１は内導体２から離れることとなる。第１の実施形態で説明したように、空胴半同軸共振器では内導体近傍の電界密度がより密であるため、誘電体棒１１が内導体２に接近したときには共振器の周波数が下がり、逆に離れたときには共振器の周波数は上がる。この操作が各々の共振器に対して一斉に行われるため、フィルタ中心周波数はその波形をほぼ維持したまま、チューニングが可能となる。
【００３３】
この様な構成では平カム１６の連結部材１４の中心軸に対する角度を各々共振器おいて異ならせることにより、連結部材１４が図面左右に摺動したときの保持部材１３の図面上下方向の移動量を各共振器毎に異ならせることができる。各共振器毎に周波数の摂動量を異ならせる必要がある場合には、平カム１６の角度を適宜決定すればよい。
【００３４】
誘電体棒１１に希土類チタン酸バリウム系の化合物よりなる比誘電率９２のものを採用し、連結部材１４が図２（ａ）に示す位置ある時、連結部材１４がガイドピン１５及びガイド孔１７の束縛による図面左死点の位置にある時［図２（ｂ）に示す］、連結部材１４がガイドピン１５及びガイド孔１７の束縛による図面右死点の位置にある時の波形例を図６に示した。フィルタの中心周波数は約１５０ＭＨｚの範囲で選定可能である。
【００３５】
第２の実施形態において、連結部材１４の材料、保持部材１３の材料、また誘電体棒１１の形状に関しては第１の実施形態で説明した内容と同様である。
【００３６】
次に、図３を用いて本発明の第３の実施形態を説明する。第２の実施形態と同様にチューニング系を除くフィルタの基本構成は第１の実施形態と同様である。
【００３７】
図３（ａ）は本発明を利用した５段の帯域通過フィルタの平面図を示している。図３（ｂ）は図３（ａ）の側面図を表し、外導体１ａの側壁の一部を除去して内部空間を図示している。図３（ｃ）は図３（ｂ）におけるｃｃ断面の拡大図を示したものである。
【００３８】
連結部材１９は円柱形状をなしており、外導体１ｂに固定されたガイド２０に保持されて、連結部材１９の断面中心に対して回転可能に取り付けられている。外部導体１ｂには各空胴のそれぞれに対して長穴３２が設けられ、保持部材１８のそれぞれは図面上下方向に対して可動に挿設されている。保持部材１８の一端は外導体１ｂの外部に突出し連結部材１９に固定されている。また保持部材１８の他端には誘電体棒１１が取り付けられている。
【００３９】
駆動部２１により連結部材２０が回転されると誘電体棒１１は図３（ｃ）に示したように連結部材２０の断面中心軸を軸として回転移動し、内導体２に対する距離が変化する。第１の実施形態で説明したように、空胴半同軸共振器では内導体近傍の電界密度がより密であるため、誘電体棒１１が内導体２に接近したときには共振器の周波数が下がり、逆に離れたときには共振器の周波数は上がる。この操作が各々の共振器に対して一斉に行われるため、フィルタ中心周波数はその波形をほぼ維持したまま、チューニングが可能となる。
【００４０】
これらの実施形態において、共振器の外導体１ａ、１ｂよりなる内部空間の寸法を４５ｍｍの立方体形状とし、内導体２を直径１２ｍｍの円柱形状としたとき、共振器の無負荷Ｑはおよそ４８００となる。これに対し希土類チタン酸バリウム系の化合物よりなる比誘電率９２、２ＧＨｚにおける誘電正接０．０００５、直径５ｍｍ、長さ２０ｍｍの円筒状の誘電体棒１１を挿入した場合の無負荷Ｑの劣化は約３％で、フィルタを構成したときの挿入損失の劣化も約３％となる。中心周波数２ＧＨｚ、比帯域幅１．５％の５段のフィルタを構成した場合、チューニング系を使用しない場合のこのフィルタの挿入損失は約０．６ｄＢであるのに対し、チューニング系を構成した場合の挿入損失は０．６２ｄＢとなり、挿入損失の劣化量は極わずかである。またチューニング系の構成による耐パワー性の劣化や相互変調歪みの発生もなく、非常に良好な特性を持つ帯域通過チューナブルフィルタが構成できる。
【００４１】
次に、図４を用いて本発明の第４の実施形態を説明する。図４（ａ）は本発明を利用した５段の帯域阻止フィルタの平面図を表し、外導体２２ｂの一部を除去して内部空間を図示している。図４（ｂ）は図１（ａ）の側面図を表し、外導体２２ａの一部を除去して内部空間を図示している。また図４（ｃ）は図４（ｂ）におけるｄｄ断面の拡大図を示したものである。
【００４２】
外導体２２ａの底面に内導体２３が固着されている。内導体２３は外導体２２ａと一体的に形成してもよく、また内導体２３を外導体２２ａの底面に螺設しても良い。内導体２３は円柱で図示したが、多角柱でもよい。内導体２３は外導体２２ａの対向する面の外導体２２ｂには固着されておらず、内導体２３の直上には、外導体２２ｂに対して導体により形成された周波数調整ねじ２５が螺挿され、空胴半同軸共振器をなしている。周波数調整ねじ２５は内導体２３の直上以外の場所に配設してもよく、外導体２２ａの側面に螺挿しても良い。尚、図示していないが、外導体２２ｂ及び外導体２２ｃは外導体２２ａに対してねじにより螺設されている。
【００４３】
各々の共振器は完全な閉空間をなし、それぞれの内導体２３には外導体２２ａの側面に設けられた伝送線路の中心導体２４に結合するための結合プローブ２６ａ、２６ｂが設けられている。結合プローブ２６ａ、２６ｂは各々所望の結合量を得るために内導体２３への取り付け位置が異なっているか、若しくはその形状が異なっている。これは、内部が図示されていない共振器についても同様である。
【００４４】
中心導体２４は外導体２２ａ、２２ｃに設けられた円筒空胴内に設けられ、インピーダンス５０Ωの伝送線路をなし、それぞれの端部は入出力コネクタ３４に接続されている。
【００４５】
この様な構成を基本として、第４の実施形態は５段の帯域阻止フィルタとして動作する。尚フィルタの段数については所望の特性を鑑みて設計事項として決定される。
【００４６】
保持部材２７、連結部材２８、ガイド２９、誘電体３０、駆動部３１のチューニング系の構成、作用及び効果については第１の実施形態で説明したものと同様である。チューニング系の構成については第２の実施形態、若しくは第３の実施形態で説明した方式を採用しても良い。
【００４７】
次に、図５を用いて本発明の第５の実施形態を説明する。図５（ａ）は５段の帯域通過フィルタの平面図を表し、上部パネルの一部を除去して内部空間を図示している。図５（ｂ）は図５（ａ）の側面図を表し、側面全体を除去して内部空間を図示している。本実施形態は第１の実施形態の変形例であり、フィルタの基本構成、チューニング系の構成は第１の実施形態と同様である。
【００４８】
保持部材８は連結部材９に螺挿されており、それぞれの共振器において、その挿入量は適宜選定可能である。それぞれの共振器において保持部材８の挿入量を異ならせた図を図５（ｂ）に示す。この実施形態では、誘電体棒１１と内導体２との高さ方向の相対的な位置が異なることにより、図１（ｃ）に示すように誘電体棒１１の位置が変化したときの周波数の変化量が各々の共振器おいて異なる。
【００４９】
フィルタの波形を崩すことなく、中心周波数をシフトするためには各々の共振器の周波数を等量シフトする必要があるが、スリット６の大きさ違い、周波数調整ねじ８の挿入量の違い、結合調整ねじ５の挿入量の違いにより、各々の共振器において誘電体棒１１の位置変化による周波数のシフト量が異なる場合がある。この様な周波数シフト量の違いを吸収するために、意図的に誘電体棒１１の挿入量を各共振器毎に異ならせる。尚、誘電体棒１１の挿入量については実験的に求められるものである。
【００５０】
具体的な調整は次のように行う。
まず誘電体棒１１の挿入量を全ての共振器において同一とする。
次に誘電体棒１１が中心導体２から最も離れた位置となるように連結部材９をスライドさせる。この状態では、誘電体棒１１の挿入量は共振器の周波数に大きく関与しない。この状態のまま、周波数調整ねじ４および結合調整ねじ５を用いて、フィルタを所定の特性（チューナブルフィルタの通過帯域の中心周波数が最も高い状態となる特性）に調整する。
【００５１】
次に、誘電体棒１１と中心導体２とが最も近接するように連結部材９をスライドさせる。この際に、各共振器の共振周波数のシフト量が全て等しければ、フィルタの通過帯域は、その特性（通過帯域の形状）が崩れることなく、その中心周波数のみが低い状態に変更される。
周波数のシフト量が各共振器毎に異なり、通過帯域特性が崩れた場合には、誘電体棒１１の挿入量を調整して特性を修正する。
【００５２】
このようにして、フィルタの通過帯域の中心周波数が最も高いとき、および最も低いときの特性が所望の特性に合わせられる。この方法により調整されたフィルタは、中心周波数が最高点と最低点の間の任意の値に設定されたときでも特性が崩れることが無く、良好な帯域通過チューナブルフィルタを実現できる。
【００５３】
フィルタの調整段階において周波数の調整は、通常周波数調整ねじ４を用いて行われるが、調整の最終段階において周波数の微妙なずれを調整するために、誘電体棒１１の挿入量を調整してもよい。
【００５４】
尚、第５の実施形態は帯域通過フィルタの例で示したが、第４の実施形態で示した帯域阻止フィルタに適用することもできる。
【００５５】
また、全ての実施形態において複数のチューニング系を有するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の第１の実施形態を説明する説明図である。
【図２】本発明の第２の実施形態を説明する説明図である。
【図３】本発明の第３の実施形態を説明する説明図である。
【図４】本発明の第４の実施形態を説明する説明図である。
【図５】本発明の第５の実施形態を説明する説明図である。
【図６】本発明による通過帯域フィルタの特性の変動の様子を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００５７】
１ａ〜ｂ  外導体
１ｃ  仕切り
２    内導体
３    入出力コネクタ
４    周波数調整ねじ
５    結合調整ねじ
６    スリット
７    結合プローブ
８    保持部材
９    連結部材
１０  ガイド
１１  誘電体
１２  駆動部
１３  保持部材
１３ａ  つば
１４  連結部材
１５  ガイドピン
１６  平カム
１７  ガイド孔
１８  保持部材
１９  連結部材
２０  ガイド
２１  駆動部
２２ａ〜ｃ  外導体
２３  内導体
２４  中心導体
２５  周波数調整ねじ
２６ａ〜ｂ  結合プローブ
２７  保持部材
２８  連結部材
２９  ガイド
３０  誘電体
３１  駆動部
３２  長穴
３３  長穴
３４  入出力コネクタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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