(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数台の給湯器と、前記給湯器のそれぞれのリモートコントローラと、信号線によって、これらの給湯器及びリモートコントローラと通信可能に接続されたシステムコントローラと、該給湯器のうち少なくとも一部の給湯器の出湯部分に設けられていて該システムコントローラによって制御される流路開閉手段とを備え、
前記システムコントローラは、いずれかの給湯器またはいずれかのリモートコントローラから送出された信号を他の給湯器または他の給湯器のリモートコントローラに向けて透過的に伝える機能を有していて、
運転中の給湯器からその運転状態に関する基本情報を読み取り、該基本情報に基づいて該給湯器の給湯能力を判定し、その判定結果に基づいて運転停止中又は運転中の給湯器の流路開閉手段を制御し、
前記リモートコントローラは、それぞれの運転スイッチや給湯温度変更スイッチの操作状態やその表示が、前記システムコントローラを介して互いに連動している給湯システムにおいて、
前記システムコントローラは、
いずれかの給湯器がエラーを発生して安全動作状態となった場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作から切り離して当該リモートコントローラにエラー表示させ、
安全動作状態となった給湯器のリモートコントローラの運転スイッチがオフ操作された場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作に復帰させると共に当該リモートコントローラのエラー表示を解消させる機能を有することを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
複数台の前記給湯器は主給湯器と副給湯器であり、前記流路開閉手段は、前記副給湯器の出湯部分に設けられていることを特徴とする、請求項１に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯システムに関する。具体的にいうと、本発明は複数台の給湯器を並列に接続して使用する連結型の給湯システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の連結型給湯システム１の構成を図１に示す。従来の給湯システム１にあっては、主給湯器２の給湯能力能力を補うための副給湯器４の出湯管５に水電磁開閉弁６を設け、主給湯器２の出湯管３と副給湯器４の出湯管５とを並列に接続して先栓８の設けられた出湯端末管７につないでいる。さらに、主給湯器２とシステムコントローラ９とを信号線１０によって接続し、副給湯器４とシステムコントローラ９とを信号線１１によって接続し、システムコントローラ９と水電磁開閉弁６とを制御線１２によって接続している。
【０００３】
しかして、この給湯システム１において、先栓８が開かれると主給湯器２に水が流れ、主給湯器２で最低作動流量以上の水量が検出されると主給湯器２が燃焼を開始し、先栓８から設定温度の湯が出湯される。このとき、さらに他の先栓８が開かれたりして、主給湯器２に流れる水が増加すると、主給湯器２の給湯能力が大きくなって設定温度の湯が多量に出湯される。しかし、このとき主給湯器２が最大給湯能力近くまで燃焼して能力不足になったと判断すると、主給湯器２はシステムコントローラ９に対し信号線１０を通じて能力不足を知らせる要求信号を出力する。
【０００４】
システムコントローラ９は、主給湯器２から該要求信号を受信すると副給湯器４の水電磁開閉弁６を開き、副給湯器４を燃焼開始させて副給湯器４からも出湯させる。この結果、先栓８には主給湯器２と副給湯器４とから湯を供給することができ、大能力の給湯システムとして動作する。
【０００５】
また、この後、一方の先栓８が閉じられると副給湯器４に流れる水量が低下し、副給湯器４に流れる水量が最低作動流量以下になると燃焼を停止し、副給湯器４はシステムコントローラ９に対し信号線１１を通じて閉止要求信号を出力する。この閉止要求信号を受信すると、システムコントローラ９は水電磁開閉弁６を閉じて副給湯器４からの給湯を停止する。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従来の給湯システム１においては、システムコントローラ９により水電磁開閉弁６を開いて副給湯器４を運転させるようにするためには、上記のように主給湯器２において能力不足を判断し、能力不足を知らせる要求信号を生成してシステムコントローラ９へ要求信号を出力しなければならない。また、システムコントローラ９により水電磁開閉弁６を閉じて副給湯器４を運転停止させるためには、副給湯器４において流量不足を判断し、水電磁開閉弁６の閉止を要求する閉止要求信号を生成してシステムコントローラ９へ閉止要求信号を出力しなければならない。そのため、システムコントローラ９に対して能力不足を知らせる要求信号を出力できる主給湯器２でなければ当該システムコントローラ９に接続することができなかった。逆にいうと、システムコントローラ９は上記のような要求信号を出すことのできる主給湯器２にしか使用することができず、システムコントローラ９の汎用性が低かった。
【０００７】
【発明の開示】
本発明は、上記の従来例の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、給湯器とシステムコントローラとの組み合わせの自由度の高い給湯システムを提供することにある。
【０００８】
このため本発明の給湯システムは、複数台の給湯器と、前記給湯器のそれぞれのリモートコントローラと、信号線によって、これらの給湯器及びリモートコントローラと通信可能に接続されたシステムコントローラと、該給湯器のうち少なくとも一部の給湯器の出湯部分に設けられていて該システムコントローラによって制御される流路開閉手段とを備え、前記システムコントローラは、いずれかの給湯器またはいずれかのリモートコントローラから送出された信号を他の給湯器または他の給湯器のリモートコントローラに向けて透過的に伝える機能を有していて、運転中の給湯器からその運転状態に関する基本情報を読み取り、該基本情報に基づいて該給湯器の給湯能力を判定し、その判定結果に基づいて運転停止中又は運転中の給湯器の流路開閉手段を制御し、前記リモートコントローラは、それぞれの運転スイッチや給湯温度変更スイッチの操作状態やその表示が、前記システムコントローラを介して互いに連動している給湯システムにおいて、前記システムコントローラは、いずれかの給湯器がエラーを発生して安全動作状態となった場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作から切り離して当該リモートコントローラにエラー表示させ、安全動作状態となった給湯器のリモートコントローラの運転スイッチがオフ操作された場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作に復帰させると共に当該リモートコントローラのエラー表示を解消させる機能を有することを特徴とするものである。ここで給湯器の運転状態に関する基本情報とは、一般的な給湯器で出力可能となっている情報であって、例えば給湯器内の入水温度、出湯温度、トータル流量などである。また、運転中の給湯器は、常に基本情報を出力していてもよく、システムコントローラからの要求に応じて出力するようになっていてもよい。また、透過的に信号を伝えるとは、双方の信号が衝突するなどの不具合をなくすため、双方の信号を監視しながら、一方の給湯器からシステムコントローラに入ってきた信号を他方の給湯器へ出力させることである。
【０００９】
この給湯システムにおけるシステムコントローラは、運転中の給湯器の基本情報を読み取り、その基本情報に基づいて当該給湯器の給湯能力を判定し、運転中の給湯器が給湯能力不足になったと判断すると、運転停止中の給湯器の流量開閉手段を開いて当該給湯器を燃焼開始させる。また、給湯能力が十分であると判断すると、流量開閉手段を閉じた状態に維持する。さらに、運転中のある給湯器の基本情報に基づいて当該給湯器のトータル流量を判定し、そのトータル流量が所定水量以下になったと判断すると、その給湯器の流量開閉手段を閉じて当該給湯器を燃焼停止させる。従って、給湯能力不足になったり、流量不足になったりしても、給湯器はシステムコントローラに対して要求信号を出力する必要が無く、システムコントローラによって自動的に判定される。
【００１０】
よって、この給湯システムによれば、給湯器は給湯能力不足等を知らせる要求信号を出力する機能を必要とせず、一般的な給湯器を用いることができる。また、異なるデータ形式の要求信号を有する給湯器の機種毎に異なるシステムコントローラを用意する必要が無くなり、システムコントローラの汎用性を高めることができる。
【００１３】
また、本発明の給湯システムにあっては、システムコントローラがいずれかの給湯器またはいずれかのリモートコントローラから送出された信号を他の給湯器または他の給湯器のリモートコントローラに向けて透過的に伝える機能を有していて、それぞれのリモートコントローラの運転スイッチや給湯温度変更スイッチの操作状態やその表示が互いに連動しているので、各給湯器のリモートコントローラの表示が不一致になるのを防ぐことができる。
【００１４】
また、本発明の給湯システムにあっては、いずれかの給湯器がエラーを発生して安全動作状態となった場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作から切り離して当該リモートコントローラにエラー表示させているので、安全動作状態でない給湯器までが使用不能になることがない。さらに、安全動作状態となった給湯器のリモートコントローラの運転スイッチがオフ操作された場合には、当該給湯器及びそのリモートコントローラを前記連動動作に復帰させると共に当該リモートコントローラのエラー表示を解消させる機能を有しているので、安全動作状態となっている給湯器以外の他の給湯器のリモートコントローラが運転スイッチをオフにされたときに、安全動作状態となっている給湯器のリモートコントローラのエラー表示が解除されてしまうことがない。つまり、ある給湯器のリモートコントローラにエラー表示が出ていることに気がつかないまま、他のリモートコントローラからエラー表示が解除されてしまう不都合を回避することができる。また、安全動作状態になっている給湯器をシステムコントローラから切り離しているので、安全動作状態になっていない他の給湯器によって給湯システムを動かすことができ、完全にシステムが給湯停止状態になるのを防止できる。また、安全動作状態となった給湯器のリモートコントローラの運転スイッチをオフ操作することにより、給湯器及びそのリモートコントローラを連動動作に復帰させてエラー表示を解消させることができる。
【００１５】
また、複数台の前記給湯器は、主給湯器と副給湯器とし、前記流路開閉手段を副給湯器の出湯部分に設けるようにしてもよい。ここで、主給湯器は、流路開閉弁を備えていないため、先栓が開かれた場合に必ず通水が生じる給湯器である。
【００１７】
【発明の実施の形態】
（第１の実施形態）
図２は本発明の一実施形態による給湯システム２１の構成を示す図であって、主給湯器２２及び副給湯器２３からなる連結型の給湯システム２１を表している。また、図３は当該主給湯器２２及び副給湯器２３の構成を示す概略図である。主給湯器２２及び副給湯器２３は、一般的な構造のものであって、図３に示すように、内部を流れる水とガスバーナー４０の燃焼熱とを熱交換させることによって水を加熱する熱交換器３９を備え、熱交換器３９の入水口に入水管２９、３０が接続され、出湯口に出湯管２５、２６が接続されている。入水管２９、３０には、トータル流量を検出するための流量センサ４１や入水温度を検出するための入水温度センサ４２などが設けられており、出湯管２５、２６には（缶体）出湯温度を検出するための出湯温度センサ４３などが設けられている。
【００１８】
流量センサ４１で検出されているトータル流量Ｑt、入水温度センサ４２で検出されている入水温度Ｔc、出湯温度センサ４３で検出されている出湯温度Ｔhなどは、一般の給湯器ではメンテナンス情報（基本情報）として、主給湯器２２又は副給湯器２３のコントローラ４４を介して外部へ出力できるようになっており、この主給湯器２２及び副給湯器２３でもそのようになっている。
【００１９】
この給湯システム２１においては、図２に示されているように、副給湯器２３の出湯管２６に水電磁開閉弁３４が付加され、主給湯器２２の出湯管２５と副給湯器２３の出湯管２６とが並列に接続され、先栓２８の設けられた出湯端末管２７につながれている。さらに、主給湯器２２とシステムコントローラ２４とは、双方向通信可能な２芯信号線３１によって接続され、副給湯器２３とシステムコントローラ２４も、双方向通信可能な２芯信号線３２によって接続されている。水電磁開閉弁３４は、制御線３３によってシステムコントローラ２４に接続され、システムコントローラ２４により開閉制御されるようになっている。また、主給湯器２２とシステムコントローラ２４を結ぶ信号線３１には、主給湯器２２の運転状態を設定したり、その運転状態を表示したりするための１台又は複数台（以下の説明では、２台とする。）のリモートコントローラ３５、３６が接続されており、副給湯器２３とシステムコントローラ２４を結ぶ信号線３２には、副給湯器２３の運転状態を設定したり、その運転状態を表示したりするための１台又は複数台（以下の説明では、２台とする。）のリモートコントローラ３７、３８が接続されている。
【００２０】
図４は上記システムコントローラ２４の構成を示す概略図である。このシステムコントローラ２４は、主給湯器２２からの信号線３１を接続するための端子台４５と副給湯器２３からの信号線３２を接続するための端子台５０とを備えており、主給湯器側の端子台４５は重畳２芯回路４６及び主給湯器側との縁切り用フォトカプラ４７を介して演算処理回路（マイコン）４８に接続され、副給湯器２３の端子台５０は重畳２芯回路４９を介して演算処理回路４８に接続されている。また、演算処理回路４８は水電磁開閉弁駆動用リレー回路５１を介して水電磁開閉弁３４に接続されており、演算処理回路４８は水電磁開閉弁駆動用リレー回路５１を作動させることによって水電磁開閉弁３４を開閉制御する。なお、当該システムコントローラ２４は、通常は副給湯器２３のケース外面、またはその近傍に取り付けられている。
【００２１】
しかして、この給湯システム２１にあっては、先栓２８が開かれると主給湯器２２に水が流れ、主給湯器２２で最低作動流量以上の水量が検出されると主給湯器２２が燃焼を開始し、先栓２８から設定温度の湯が出湯される。このとき、さらに他の先栓２８が開かれたりして、主給湯器２２に流れる水量が増加すると、主給湯器２２の給湯能力が大きくなって設定温度の湯が多量に出湯され、場合によっては主給湯器２２のみでは給湯能力が不足する場合がある。
【００２２】
そのため、システムコントローラ２４（演算処理回路４８）は、図５のフロー図に示すような手順に従って主給湯器２２の給湯能力を監視し、主給湯器２２の給湯能力が不足であると判断すると、副給湯器２３の水電磁開閉弁３４を開かせる。すなわち、システムコントローラ２４内の演算処理回路４８は、信号線３１を通じて例えば一定時間毎に燃焼中の主給湯器２２に対してメンテナンス情報を要求する（ステップＳ１）。主給湯器２２はシステムコントローラ２４からメンテナンス情報を要求されると、信号線３１を通じてコントローラ４４からシステムコントローラ２４へメンテナンス情報（現在値）を送信する。主給湯器２２から入水温度Ｔc、出湯温度Ｔh、トータル流量Ｑt等のメンテナンス情報を受け取ると（ステップＳ２）、演算処理回路４８は、次式に従って主給湯器２２の出湯号数Ｋを演算する（ステップＳ３）。
号数Ｋ ＝ （Ｔh−Ｔc）Ｑt／２５
【００２３】
ついで、求めた出湯号数Ｋと主給湯器２２の最大出湯号数Ｋmaxとを比較し、主給湯器２２の出湯号数Ｋが最大出湯号数Ｋmaxの例えば９０％を超えたら主給湯器２２の給湯能力不足であると判断する（ステップＳ４）。そして、主給湯器２２の給湯能力不足であると判断すれば、水電磁開閉弁３４の開指令を制御線３３へ出力し（ステップＳ６）、副給湯器２３の水電磁開閉弁３４を開く。
【００２４】
水電磁開閉弁３４が開かれると副給湯器２３に水が流れるので、副給湯器２３に流れる水量が最低作動流量を超えると副給湯器２３が燃焼を開始し、主給湯器２２及び副給湯器２３から同時に湯が出湯される。
【００２５】
一方、ステップＳ４で主給湯器２２が能力不足であると判断しなかった場合には、一定時間経過するのを待って（ステップＳ５）、再び主給湯器２２にメンテナンス情報を要求する。
【００２６】
また、こうして副給湯器２３も燃焼運転すると、システムコントローラ２４は、図６のフロー図に示すような手順に従って副給湯器２３を監視し、例えばいずれかの先栓２８が閉じられて副給湯器２３の水電磁開閉弁３４を閉じてもよいと判断すると、水電磁開閉弁３４を閉じて副給湯器２３を運転停止する。すなわち、システムコントローラ２４内の演算処理回路４８は、信号線３２を通じて例えば一定時間毎に燃焼中の副給湯器２３に対してメンテナンス情報を要求する（ステップＳ１１）。副給湯器２３はシステムコントローラ２４からメンテナンス情報を要求されると、信号線３２を通じてコントローラ４４からシステムコントローラ２４へメンテナンス情報（現在値）を送信する。副給湯器２３からトータル流量Ｑt等のメンテナンス情報を受け取ると（ステップＳ１２）、演算処理回路４８は、トータル流量Ｑtが所定水量（例えば、３リットル／分）以下であるか否か判定する（ステップＳ１３）。ここでトータル流量Ｑtが所定水量以下で、水電磁開閉弁３４を閉じてもよいと判断すると、システムコントローラ２４は、水電磁開閉弁３４を閉じる（ステップＳ１５）。水電磁開閉弁３４が閉じられると、水量が最低作動流量以下になるので、副給湯器２３は燃焼運転を停止する。
【００２７】
一方、ステップＳ１３で副給湯器２３のトータル流量が所定水量よりも大きいと判断した場合には、副給湯器２３の燃焼運転を継続し、一定時間経過するのを待って（ステップＳ１４）、再び主給湯器２２にメンテナンス情報を要求する。
【００２８】
本発明の給湯システム２１は、上記図５及び図６に示すようなフローにより、出湯量に応じて主給湯器２２を単独で燃焼させ、あるいは主給湯器２２と副給湯器２３とを同時に燃焼させて負荷に応じて給湯システムを最適運転する。ここで、主給湯器２２の給湯能力不足や副給湯器２３の運転停止時期などはシステムコントローラ２４がメンテナンス情報に基づいて判断するので、主給湯器２２や副給湯器２３としては一般的な給湯器を用いることができ、システムコントローラ２４の汎用性を高めることができる。
【００２９】
（第２の実施形態）
図７（ａ）（ｂ）（ｃ）は本発明の別な実施形態による給湯システムの構成を示す概略図である。より具体的な構成は、第１の実施形態に関して説明した図２〜図４と同じであるので、詳細な説明は省略し、同一部分には同一の符号を付して説明に代える。従来、主給湯器側のリモートコントローラは、主給湯器の給湯燃焼状態のみを表示し、副給湯器側のリモートコントローラは、副給湯器の給湯燃焼状態のみを表示していたので、主給湯器側のリモートコントローラの給湯燃焼表示と副給湯器側のリモートコントローラの給湯燃焼表示とが不一致となることがあった。この実施形態では、システムコントローラにより斯かる給湯燃焼表示の不一致を解消している。
【００３０】
この給湯システムにおいては、システムコントローラ２４は、主給湯器２２から給湯燃焼表示灯５６の点灯信号（又は燃焼状態信号）と消灯信号（又は非燃焼状態信号）を受信でき、また、副給湯器２３に対して（複数の副給湯器２３が接続されている場合には、各副給湯器２３に対して個別に）点灯要求信号または消灯要求信号を送信できるようになっている。副給湯器２３はシステムコントローラ２４から点灯要求信号または消灯要求信号を受信できるようになっており、いずれかの信号を受信すると点灯信号又は消灯信号を生成してリモートコントローラ３７、３８へ送信するようになっている。
【００３１】
しかして、主給湯器２２が燃焼を開始すると、図７（ａ）に示すように、主給湯器２２から主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６に点灯信号が送信される。該リモートコントローラ３５、３６がこの点灯信号を受信すると、リモートコントローラ３５、３６は炎型をした給湯燃焼表示灯５６を赤く点灯させる。この給湯燃焼表示灯５６の点灯動作は、従来からのものであって、リモートコントローラ３５、３６は主給湯器２２からの点灯信号によって直接に給湯燃焼表示灯５６を点灯される。
【００３２】
さらに、主給湯器２２からリモートコントローラ３５、３６へ点灯信号が出力される際、図７（ａ）に示すように、同時に（もしくは、引き続き）、主給湯器２２からシステムコントローラ２４にも点灯信号が出力される。システムコントローラ２４が、この点灯信号を受信すると、ついで図７（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４から副給湯器２３に対して点灯要求信号が送信される。副給湯器２３は、システムコントローラ２４から点灯要求信号を受信すると、図７（ｃ）に示すように、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８に対して点灯信号を送信する。リモートコントローラ３７、３８は、副給湯器２３から点灯信号を受信すると、リモートコントローラ３７、３８の給湯燃焼表示灯５７を赤く点灯させる。この給湯燃焼表示灯５７の点灯動作も、従来からのものであって、リモートコントローラ３７、３８は副給湯器２３からの点灯信号によって直接に給湯燃焼表示灯５７を点灯される。
【００３３】
逆に、主給湯器２２が燃焼を停止すると、図７（ａ）に示すように、主給湯器２２から主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６に消灯信号が送信され、リモートコントローラ３５、３６の給湯燃焼表示灯５６が消灯される。
【００３４】
さらに、主給湯器２２からリモートコントローラ３５、３６へ消灯信号が出力される際、図７（ａ）に示すように、同時に（もしくは、引き続き）、主給湯器２２からシステムコントローラ２４にも消灯信号が出力される。システムコントローラ２４は、この消灯信号を受信すると、ついで図７（ｂ）に示すように、副給湯器２３に対して消灯要求信号を送信する。副給湯器２３は、消灯要求信号を受信すると、図７（ｃ）に示すように、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８に対して消灯信号を送信し、それによってリモートコントローラ３７、３８は、給湯燃焼表示灯５７を消灯する。
【００３５】
従って、この給湯システムにあっては、いずれかの給湯器（主給湯器２２）が燃焼運転している場合には、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の双方の給湯燃焼表示灯５６、５７が同時に点灯し、全ての給湯器が燃焼運転を停止すると、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の双方の給湯燃焼表示灯５６、５７が同時に消灯する。即ち、各リモートコントローラ３５、３６、３７、３８で給湯システムの燃焼運転状態が表示されるようになり、全てのリモートコントローラ３５、３６、３７、３８の給湯燃焼表示が一致することになる。
【００３６】
（第３の実施形態）
図８（ａ）（ｂ）は本発明のさらに別な実施形態による給湯システムの構成を示す概略図である。この実施形態は、各リモートコントローラにおける給湯燃焼表示の不一致を解消する別な構成を実現したものである。
【００３７】
この給湯システムにおいては、システムコントローラ２４は、主給湯器２２から給湯燃焼表示灯５６の点灯信号（又は燃焼状態信号）と消灯信号（又は非燃焼状態信号）を受信でき、また、副給湯器側の各リモートコントローラに対して直接に点灯信号又は消灯信号を出力できるようになっている。
【００３８】
しかして、主給湯器２２が燃焼を開始すると、図８（ａ）に示すように、主給湯器２２から主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６に点灯信号が送信される。該リモートコントローラ３５、３６がこの点灯信号を受信すると、リモートコントローラ３５、３６は炎型をした給湯燃焼表示灯５６を赤く点灯させる。主給湯器２２からリモートコントローラ３５、３６へ点灯信号が出力される際、図８（ａ）に示すように、同時に（もしくは、引き続き）、主給湯器２２からシステムコントローラ２４にも点灯信号が出力される。
【００３９】
システムコントローラ２４が、この点灯信号を受信すると、図８（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４は副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８に対して直接に点灯信号を送信する。リモートコントローラ３７、３８は、システムコントローラ２４から点灯信号を受信すると、その給湯燃焼表示灯５７を赤く点灯させる。
【００４０】
逆に、主給湯器２２が燃焼を停止すると、図８（ａ）に示すように、主給湯器２２から主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６に消灯信号が送信され、リモートコントローラ３５、３６の給湯燃焼表示灯５６が消灯される。主給湯器２２からリモートコントローラ３５、３６へ消灯信号が出力される際、図８（ａ）に示すように、同時に（もしくは、引き続き）、主給湯器２２からシステムコントローラ２４にも消灯信号が出力される。
【００４１】
システムコントローラ２４は、この消灯信号を受信すると、図８（ｂ）に示すように、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８に対して消灯信号を送信し、それによってリモートコントローラ３７、３８は、給湯燃焼表示灯５７を消灯する。
【００４２】
従って、この給湯システムにあっても、いずれかの給湯器（主給湯器２２）が燃焼運転している場合には、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の双方の給湯燃焼表示灯５６、５７とが同時に点灯し、全ての給湯器が燃焼運転を停止すると、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の双方の給湯燃焼表示灯５６、５７が同時に消灯する。即ち、各リモートコントローラ３５、３６、３７、３８で給湯システムの燃焼運転状態が表示されるようになり、全てのリモートコントローラ３５、３６、３７、３８の給湯燃焼表示が一致することになる。
【００４３】
なお、第２及び第３の実施形態では、給湯燃焼表示の場合について説明したが、給湯の燃焼表示に限らず、風呂燃焼表示や暖房燃焼表示も主給湯器側のシステムコントローラ２４と副給湯器側のシステムコントローラ２４とで一致するようにしてもよい。
【００４４】
（第４の実施形態）
本発明の給湯システムにおいては、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８に設けられているそれぞれの運転スイッチや給湯温度変更スイッチがシステムコントローラ２４を介して連動している。例えば、図９（ａ）に示すように、主給湯器２２のリモートコントローラ３５、３６の給湯温度変更スイッチで設定温度を４２゜Ｃに設定すると、リモートコントローラ３５、３６の表示部５８には４２゜Ｃが表示され、これと連動して副給湯器２３のリモートコントローラ３７、３８でも設定温度が４２゜Ｃに変更され、リモートコントローラ３７、３８の表示部５９に４２゜Ｃが表示される。
【００４５】
また、主給湯器２２や副給湯器２３がガスバーナー４０の炎の立ち消え、センサ不良、ファン回転数異常などによって安全動作となった場合には、リモートコントローラ３５、３６又は３７、３８にエラー表示され、このエラー表示はリモートコントローラ３５、３６又は３７、３８の運転スイッチをオフにすることで解除される。
【００４６】
ここで、主給湯器２２が安全動作状態になったとき、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６のみがエラー表示するようになっていると、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の各運転スイッチが連動しているため、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６でエラー表示されていることを知らずに副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８で運転スイッチをオフすると、主給湯器側のエラー表示が解除されてしまう。これは主給湯器２２が安全動作状態になっていることを知ることなくエラー表示が解除されてしまう不都合がある。
【００４７】
また、主給湯器２２が安全動作状態になったとき、主給湯器２２のリモートコントローラ３５、３６と副給湯器２３のリモートコントローラ３７、３８とが連動して同時にエラー表示するようにすると、主給湯器２２の安全動作によって給湯システム全体が使用不可能になってしまう。
【００４８】
そこで、この実施形態では、主給湯器２２と副給湯器２３のうちいずれかが安全動作状態となった場合には、安全動作状態となった給湯器及び当該給湯器側のリモートコントローラをシステムコントローラ２４から連結の動作を切り離し、安全動作状態となった給湯器のリモートコントローラの運転スイッチをオフにするまで当該リモートコントローラを連動させないようにしている。以下、この実施形態の動作を具体的に説明する。ただし、この実施形態の具体的な構成は、第１の実施形態に関して説明した図２〜図４と同じであるので、詳細な説明は省略し、同一部分には同一の符号を付して説明に代える。
【００４９】
この給湯システムにあっては、上記のように主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６の運転スイッチや給湯温度変更スイッチなどが操作されると、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６の表示はそれに応じて変化するが、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の表示も、システムコントローラ２４を介して、その状態に連動して変化する。逆に、副給湯器２３の運転スイッや給湯温度変更スイッチなどが操作されれば、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の表示がそれに応じて変化するが、その状態に連動して主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６の表示も変化する（図９（ａ）参照）。
【００５０】
また、主給湯器２２が安全動作状態になると、主給湯器２２からリモートコントローラ３５、３６にエラー表示信号が出力され、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６の表示部５８にはエラー表示（例えば、「１１１」）が出る。
【００５１】
一方、主給湯器２２が安全動作状態になると、システムコントローラ２４は主給湯器２２からエラー表示信号を読み取り、図９（ｂ）に示すように、主給湯器２２とそのリモートコントローラ３５、３６をシステムコントローラ２４から連結の動作を切り離し、リモートコントローラ３５、３６と３７、３８どうしを連動させないようにする。よって、この後は、副給湯器２３のみがシステムコントローラ２４に接続された状態となり、リモートコントローラ３７、３８によって副給湯器２３のみが運転可能となる。すなわち、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６がエラー表示されている間は、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の運転スイッチや給湯温度変更スイッチ等が操作されても、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の表示のみが変化し、それに応じて副給湯器２３のみが運転または運転停止される。
【００５２】
こうして主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６がエラー表示していて主給湯器２２及びそのリモートコントローラ３５、３６がシステムコントローラ２４から切り離された状態において、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６の運転スイッチをオフにすると、主給湯器側のリモートコントローラ３５、３６のエラー表示が解除され、システムコントローラ２４はエラー解除信号を読みとって再びリモートコントローラ３５、３６を連結する動作を開始させ、リモートコントローラ３５、３６と３７、３８どうしを連動させる。
【００５３】
また、副給湯器２３が安全動作状態となって、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８がエラー表示した場合も同様な動作をし、システムコントローラ２４は副給湯器２３及びそのリモートコントローラ３７、３８をシステムコントローラ２４から連結の動作を切り離してリモートコントローラ３５、３６と３７、３８どうしが連動しないようにする。この場合も、副給湯器側のリモートコントローラ３７、３８の運転スイッチをオフにすると、エラー表示が解除され、副給湯器２３及びそのリモートコントローラ３７、３８が再び連動状態に復帰させられる。
【００５４】
（第５の実施形態）
図１０は本発明のさらに別な実施形態による給湯システム６０を示す図である。この実施形態に用いられている主給湯器２２及び副給湯器２３は、いずれも追焚き回路６２を通じて浴槽６１を接続することができ、浴槽６１内の湯を追焚きする機能を備えている。また、図１０に示すリモートコントローラ３６、３８は、浴槽６１の設置に伴って浴室に設けられた、風呂用のリモートコントローラである。
【００５５】
この給湯システム６０を設置される現場で浴槽６１が一つだけの場合には、主給湯器２２と副給湯器２３のうち一方（例えば、主給湯器２２）に浴槽６１及び風呂用のリモートコントローラ（例えば、３６）を接続すると共に、他方の給湯器（例えば、副給湯器２３）には、風呂凍結防止動作のようにスイッチ無しで自動的に動作を開始する風呂機能を禁止する処理が必要となる。
【００５６】
しかし、風呂機能を禁止する処理を施すには、その給湯器の機能選択状態を変更したり（最近の機種では、リモートコントローラにより給湯器の機能選択状態を変更するようになっている。）、給湯器内部の電装基板のコネクタを抜いたりしなければならず、繁雑な作業が必要である。そこで、この実施形態では、以下に述べるようにして容易に給湯器の風呂機能を禁止できるようにしている。
【００５７】
図１１はシステムコントローラ２４内に設けられているNo.１〜No.４のディップスイッチ６３を表しており、例えばディップスイッチNo.１をＯＦＦにすると１バスシステム（浴槽を１台接続した給湯システム）に設定され、ＯＮに設定すると２バスシステム（浴槽を２台接続した給湯システム）に設定される。また、ディップスイッチNo.２のＯＮ、ＯＦＦは、ディップスイッチNo.１をＯＦＦ（１バスシステム）にした場合に有効となり、ディップスイッチNo.２をＯＦＦに設定すると主給湯器２２の風呂動作が禁止され、ＯＮにすると副給湯器２３の風呂動作が禁止される。そして、ディップスイッチNo.１がＯＮに設定されていると、システムコントローラ２４は主給湯器２２及び副給湯器２３に対して風呂動作許可信号を出力する。また、ディップスイッチNo.１がＯＦＦになっており、ディップスイッチNo.２がＯＮになっている場合には、システムコントローラ２４から主給湯器２２に対して風呂動作許可信号が出力されると共に副給湯器２３に対して風呂動作禁止信号が出力される。また、ディップスイッチNo.１がＯＦＦになっており、ディップスイッチNo.２がＯＦＦになっている場合には、システムコントローラ２４から主給湯器２２に対して風呂動作禁止信号が出力されると共に副給湯器２３に対して風呂動作許可信号が出力される。なお、このような風呂動作許可信号や風呂動作禁止信号は、数秒毎に定期的に出力するようにしてもよく、運転スイッチをオンにした際に出力するようにしてもよい。
【００５８】
一方、主給湯器２２及び副給湯器２３は、システムコントローラ２４から風呂動作禁止信号を受け取ると、内部の風呂機能がすべて動作しないようにシーケンスを切り替える。また、システムコントローラ２４から風呂動作許可信号を受け取った場合には、内部の風呂機能を動作させるようにシーケンスを設定する。
【００５９】
具体的にいうと、図１２（ａ）に示すように、主給湯器２２及び副給湯器２３にそれぞれ浴槽６１と風呂用のリモートコントローラ３６、３８が接続されている場合には、図１２（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４のディップスイッチNo.１をＯＮに設定する。ディップスイッチNo.１をＯＮにすると、システムコントローラ２４から主給湯器２２及び副給湯器２３に向けてそれぞれ風呂動作許可信号Ａが出力されるので、この風呂動作許可信号Ａを受信した主給湯器２２及び副給湯器２３は各風呂機能が動作状態となるようにシーケンスを設定する。
【００６０】
また、図１３（ａ）に示すように、主給湯器２２のみに浴槽６１と風呂用のリモートコントローラ３６が接続されている場合には、図１３（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４のディップスイッチNo.１をＯＦＦに設定すると共にディップスイッチNo.２をＯＮに設定する。そして、システムコントローラ２４から主給湯器２２に向けて風呂動作許可信号Ａが出力され、副給湯器２３に向けて風呂動作禁止信号Ｂが出力されるので、この風呂動作許可信号Ａを受信した主給湯器２２は風呂機能を動作状態に保たれ、風呂動作禁止信号Ｂを受信した副給湯器２３は風呂機能を禁止するようにシーケンスを変更される。従って、副給湯器側のリモートコントローラ３７の風呂運転スイッチ等が押されても、副給湯器２３の風呂機能が動作しなくなる。
【００６１】
この実施形態にあっては、上記のように主給湯器２２と副給湯器２３の風呂機能がシステムコントローラ２４により一括して設定することができるので、給湯器の機能選択状態を変更したり、器具のコネクタを抜いたりする手間が省け、浴槽６１の接続状態に応じて各給湯器の風呂機能を容易に設定することができる。また、システムコントローラ２４から主給湯器２２や副給湯器２３へ風呂動作許可信号や風呂動作禁止信号を一定時間（例えば、数１０秒）毎に送信するようにすれば、ノイズ等により通信データが化けて風呂自動スイッチの信号が入ってきたと誤認識しても風呂動作が起きることがない。
【００６２】
（第６の実施形態）
この実施形態は、上記実施形態（第５の実施形態）をさらに改良したものである。この給湯システムでもシステムコントローラ２４は図１１に示したようなディップスイッチ６３を備えており、ディップスイッチ６３の設定に応じて一定時間（例えば、数１０秒）毎に主給湯器２２及び副給湯器２３へ風呂動作許可信号Ａ又は風呂動作禁止信号Ｂを出力している。
【００６３】
主給湯器２２及び副給湯器２３は、システムコントローラ２４から風呂動作許可信号Ａを受け取ると、その風呂用リモートコントローラ３６、３８からシステムコントローラ２４へ応答信号を返す。
【００６４】
システムコントローラ２４は、ディップスイッチ６３の設定が風呂機能を許可するようになっており、かつ風呂用リモートコントローラから応答信号を受信した場合にのみ対応する給湯器へ風呂動作許可信号Ａを出力するようになっている。よって、システムコントローラ２４は、主給湯器２２又は副給湯器２３へ風呂動作許可信号Ａを出力した後、所定時間内に風呂用リモートコントローラ３６、３８から応答信号を受け取らなかった場合には、その給湯器へ出力する信号をディップスイッチ６３の設定にかかわりなく風呂動作禁止信号Ｂに切り替える。また、こうして風呂動作禁止信号Ｂに切り替えた場合でも、ディップスイッチ６２の設定が風呂機能を禁止するもので無ければ、システムコントローラ２４は風呂用リモートコントローラからの信号を受信した時点で出力を風呂動作許可信号Ａに切り替える。
【００６５】
この給湯システムの風呂動作設定の動作を図１４〜図１６によりを具体的に説明する。図１４（ａ）に示すように、主給湯器２２及び副給湯器２３にそれぞれ浴槽６１と風呂用のリモートコントローラ３６、３８が接続されている場合には、図１４（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４のディップスイッチNo.１をＯＮに設定する。このような状態では、システムコントローラ２４は、図１４（ａ）に示すように主給湯器２２及び副給湯器２３に対して風呂動作許可信号Ａを出力する。風呂動作許可信号Ａを受信した主給湯器２２及び副給湯器２３は、それぞれ風呂機能を動作させるようにシーケンスを設定すると共に、それぞれの風呂用リモートコントローラ３６、３８に対して応答指令Ｃを出力する。主給湯器２２及び副給湯器２３から応答指令Ｃを受け取った各リモートコントローラ３６、３８は、それぞれシステムコントローラ２４に向けて応答信号Ｄを出力し、応答信号Ｄを受信したシステムコントローラ２４は風呂動作許可信号Ａを一定時間毎に出力し続ける。
【００６６】
また、システムコントローラ２４が風呂動作許可信号Ａを出力した後、何らかの原因で例えば副給湯器側の風呂用リモートコントローラ３８から応答信号を一定時間内に受け取ることができなかった場合には、システムコントローラ２４は副給湯器２３へ出力する信号を風呂動作禁止信号Ｂに切り替える。そして、風呂動作禁止信号Ｂを受信した副給湯器２３は、風呂機能を禁止するシーケンスに切り替わる。ついで、副給湯器側の風呂用リモートコントローラ３８から応答信号Ｄを受信した時点で、システムコントローラ２４は副給湯器２３へ出力する信号を風呂動作許可信号Ａに切り替える。そして、風呂動作許可信号Ａを受信した副給湯器２３は、風呂機能を実行できるシーケンスに切り替わる。
【００６７】
また、図１５（ａ）に示すように、主給湯器２２のみに浴槽６１と風呂用のリモートコントローラ３６が接続されている場合には、図１５（ｂ）に示すように、システムコントローラ２４のディップスイッチNo.１をＯＦＦに設定すると共にディップスイッチNo.２をＯＮに設定する。そして、システムコントローラ２４から主給湯器２２に向けて風呂動作許可信号Ａが出力され、副給湯器２３に向けて風呂動作禁止信号Ｂが出力されるので、この風呂動作許可信号Ａを受信した主給湯器２２は風呂機能を動作させるシーケンスに設定され、主給湯器側の風呂用リモートコントローラ３６からシステムコントローラ２４へ応答信号Ｄが出力される。また、風呂動作禁止信号Ｂを受信した副給湯器２３は風呂機能を禁止するシーケンスに切り替わる。この場合も、主給湯器側の風呂用リモートコントローラ３６からの応答信号Ｄが遅れたとき、上記のようにいったん風呂動作禁止信号Ｂに切り替わった後、応答信号を受信した時点で再び風呂動作許可信号Ａを主給湯器２２へ出力する。
【００６８】
また、図１６（ａ）（ｂ）は、主給湯器２２のみに浴槽６１と風呂用のリモートコントローラ３６が接続されているにもかかわらず、誤ってシステムコントローラ２４のディップスイッチNo.１がＯＮ（２バスシステム）に設定された場合を表している。この場合には、システムコントローラ２４から主給湯器２２及び副給湯器２３に向けて風呂動作許可信号Ａが出力されるので、この風呂動作許可信号Ａを受信した主給湯器２２及び副給湯器２３は風呂機能を動作させるシーケンスに設定され、主給湯器側の風呂用リモートコントローラ３６からシステムコントローラ２４へ応答信号Ｄが出力される。しかし、副給湯器２３には風呂用リモートコントローラは設けられていないので、副給湯器側からシステムコントローラ２４へ応答信号Ｄが送信されることはなく、副給湯器２３へ出力される信号は直ちに風呂動作禁止信号Ｂに切り替えられ、風呂動作禁止信号Ｂを受信した副給湯器２３は風呂機能を禁止するシーケンスに切り替わる。
【００６９】
この実施形態も先の実施形態（第５の実施形態）と同様な作用効果を奏するが、さらにこの実施形態では、図１６で説明したように浴槽６１が接続されていないのにディップスイッチ６３の設定ミスで給湯器が風呂動作を許可された状態となるのを防ぐことができる。
【００７０】
なお、上記実施形態では、給湯器が２台（主給湯器２２及び副給湯器２３）のみの場合を説明したが、本発明は、給湯器を複数台（３台以上）並列に接続した給湯システムにおいても実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】従来例の給湯システムの構成を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態による給湯システムの構成を示す図である。
【図３】主給湯器及び副給湯器の構成を示す概略図である。
【図４】システムコントローラの構成を示す図である。
【図５】主給湯器の給湯能力不足を判断するためのアルゴリズムを示すフロー図である。
【図６】副給湯器の運転停止時期を判断するためのアルゴリズムを示すフロー図である。
【図７】（ａ）（ｂ）（ｃ）は本発明の別な実施形態における給湯燃焼表示の動作を示す図である。
【図８】（ａ）（ｂ）は本発明のさらに別な実施形態における給湯燃焼表示の動作を示す図である。
【図９】（ａ）は本発明のさらに別な実施形態における通常の表示状態を示す図、（ｂ）は主給湯器側のリモートコントローラがエラー表示している状態を示す図である。
【図１０】本発明のさらに別な実施形態における給湯システムの構成を示す図である。
【図１１】同上の給湯システムのシステムコントローラ内に設けられているディップスイッチを示す図である。
【図１２】（ａ）は図１０の給湯システムにおける風呂動作設定状態を示す概略図、（ｂ）はその時のディップスイッチの設定状態を示す図である。
【図１３】（ａ）は図１０の給湯システムにおける別な風呂動作設定／禁止状態を示す概略図、（ｂ）はその時のディップスイッチの設定状態を示す図である。
【図１４】（ａ）は本発明のさらに別な実施形態における給湯システムの風呂動作設定状態を示す概略図、（ｂ）はその時のディップスイッチの設定状態を示す図である。
【図１５】（ａ）は同上の給湯システムにおける風呂動作設定／禁止状態を示す概略図、（ｂ）はその時のディップスイッチの設定状態を示す図である。
【図１６】（ａ）は同上の給湯システムにおける風呂動作設定／禁止状態を示す概略図、（ｂ）はその時のディップスイッチの設定状態を示す図である。
【符号の説明】
２２  主給湯器
２３  副給湯器
２４  システムコントローラ
２５、２６  出湯管
３４  水電磁開閉弁
３１、３２  信号線
３３  制御線
３５、３６、３７、３８  リモートコントローラ
４１  流量センサ
４２  入水温度センサ
４３  出湯温度センサ
【図１】
0004186363.tif 000002
【図２】
0004186363.tif 000003
【図３】
0004186363.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004186363.tif 000008
【図８】
0004186363.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
0004186363.tif 000013
【図１３】
0004186363.tif 000014
【図１４】
0004186363.tif 000015
【図１５】
0004186363.tif 000016
【図１６】
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