(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力された画像データに基づいて画像を形成する画像形成手段を有する画像形成装置において、
画像の品質を維持するための特殊ジョブを実行させる制御手段と、
前記制御手段が特殊ジョブを実行させる条件である複数の実行可能条件のいずれかを満たすか判断する判断手段と、
前記複数の実行可能条件のいずれかが満たされた場合に、特殊ジョブの実行の可否をユーザが選択することが可能な選択手段と、を備え、
前記判断手段は、前記選択手段によって特殊ジョブの実行否が選択された場合には、前記複数の実行可能条件のうち前記判断手段によって条件を満たしたと判断された実行可能条件に応じて次回の特殊ジョブを実行するまでの時間を設定し、
前記制御手段は、前記選択手段によって特殊ジョブの実行が選択された場合には特殊ジョブを速やかに実行させ、前記選択手段によって特殊ジョブの実行否が選択された場合には前記判断手段によって設定された時間の経過後、実行タイミングになったときに次回の特殊ジョブを実行させることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記複数の実行可能条件は、
（Ａ）  電源投入時の定着温度が所定温度以下であった場合。
（Ｂ）  前回の特殊ジョブから所定枚数以上作像された場合。
（Ｃ）  前回の特殊ジョブから所定時間以上経過した場合。
であることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、所定の時間内に前記選択手段によって特殊ジョブの実行及び実行否のいずれも選択されない非選択状態の場合には、特殊ジョブを実行させることを特徴とする請求項１又は２記載の画像形成装置。
【請求項４】
さらに、前記非選択状態の場合に実行される特殊ジョブを開始するまでの時間情報を通知する通知手段を備えることを特徴とする請求項３記載の画像形成装置。
【請求項５】
さらに、前記複数の実行可能条件のいずれかが満たされた場合に、特殊ジョブの所要時間を表示する表示手段を備えることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、セルフチェックなどの特殊ジョブの実行機能を有する複写機、ファクシミリ、プリンタ等の画像形成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真方式を利用する画像形成装置においては、所望の出力画像品質を得るために、トナー補給制御、電位制御などの各種制御が行われている。例えば、トナー補給制御は、感光体に所定のトナーパッチを現像し、トナー付着量検知センサの発光素子から赤外光を感光体のトナーバッチに向けて発光し、その正反射光（入射角度＝反射角度）を受光素子で受光することによって、トナー付着量を検知し、その検知結果に応じてトナー補給を制御している。一方、電位制御においては、トナー補給制御と同様に、段階的に作成した濃度のトナーパッチのトナー付着量と電位センサによって検出した表面電位との関係から現像γ特性を求め、所望のトナー付着量が得られるようにグリッド電圧、現像バイアス、レーザダイオード（ＬＤ）パワーなどを制御している。
【０００３】
上述したような画像形成装置におけるこれらの制御は、通常の作像ルーチンとは別のタイミングで、特殊ジョブとして実行されている。例えば、電位制御は定着が冷えた状態からの電源投入直後や、所定枚数の画像形成ジョブ後や、前回の電位制御から所定時間経過後などに実行されている。トナー補給制御に関しても、通常画像形成動作制御とは別に現像能力を調整する目的で、電位制御と同様に段階的に作成した濃度のトナーパッチのトナー付着量と電位センサによって検出した表面電位との関係から現像γ特性を求めており、これにより所望のトナー付着量が出るように一時的なトナー補給量、もしくはトナー消費量を制御している。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
これらの特殊ジョブは画像品質を維持するためには有効であり、特にカラー画像形成装置においては、各色毎に時間をかけて多くの情報から制御を行うことによってより安定したプロセス制御が可能となる。しかしながら、この反面、ユーザにとってはこの特殊ジョブを実行している間は、画像形成装置が使えないという不具合が発生する。
【０００５】
従来は、この点を考慮して、朝一番の電源投入時に定着が暖まる時間を利用して実行したり、タイマーを使って夜中に実行することも行われていた。しかしながら、最近では立ち上がり時間の短縮化が望まれており、また、２４時間電源が落ちずに頻繁に使用されるコンビニエンスストアなどに導入される画像形成装置においては、ユーザは特殊ジョブを待つ時間的余裕も、場所も無いことが多く、かといってこれらの特殊ジョブが全く行われないと、画像品質の低下を引き起こしてしまうと言う問題点があった。
【０００６】
本発明はこのような要望に鑑みてなされたもので、その目的は、ユーザにとって不本意な特殊ジョブの実行を回避できる画像形成装置を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するため、本発明は、入力された画像データに基づいて画像を形成する画像形成手段を有する画像形成装置において、画像の品質を維持するための特殊ジョブを実行させる制御手段と、前記制御手段が特殊ジョブを実行させる条件である複数の実行可能条件のいずれかを満たすか判断する判断手段と、前記複数の実行可能条件のいずれかが満たされた場合に、特殊ジョブの実行の可否をユーザが選択することが可能な選択手段とを備え、前記判断手段は、前記選択手段によって特殊ジョブの実行否が選択された場合には、前記複数の実行可能条件のうち前記判断手段によって条件を満たしたと判断された実行可能条件に応じて次回の特殊ジョブを実行するまでの時間を設定し、前記制御手段は、前記選択手段によって特殊ジョブの実行が選択された場合には特殊ジョブを速やかに実行させ、前記選択手段によって特殊ジョブの実行否が選択された場合には前記判断手段によって設定された時間の経過後、実行タイミングになったときに次回の特殊ジョブを実行させることを特徴とする。
この場合、前記複数の実行可能条件は、
（Ａ）  電源投入時の定着温度が所定温度以下であった場合。
（Ｂ）  前回の特殊ジョブから所定枚数以上作像された場合。
（Ｃ）  前回の特殊ジョブから所定時間以上経過した場合。
である。
【０００８】
また、前記制御手段は、所定の時間内に前記選択手段によって特殊ジョブの実行及び実行否のいずれも選択されない非選択状態の場合には、特殊ジョブを実行させる。
さらに、前記非選択状態の場合に実行される特殊ジョブを開始するまでの時間情報を通知する通知手段を備えるとよい。
【０００９】
さらに、前記複数の実行可能条件のいずれかが満たされた場合に、特殊ジョブの所要時間を表示する表示手段を設けると良い。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１１】
図１は、本発明の実施形態に係るカラー複写機の転写部の拡大図、図２は前記カラー複写機の全体構成を説明するための概略構成図である。このカラー複写機は、カラー画像読取装置（以下、カラースキャナと称する）１、カラー画像記録装置（以下、カラープリンタと称する）２、給紙バンク３から基本的に構成されている。
【００１２】
図２に示すように、カラースキャナ１は、コンタクトガラス１２１上の原稿４の画像を、照明ランプ１２２、反射ミラー１２３ａ，１２３ｂ，１２３ｃで構成されるミラー群とレンズ１２４とを介してカラーセンサ１２５に結像して、例えばＲｅｄ、Ｇｒｅｅｎ、Ｂｌｕｅ（以下、それぞれＲ、Ｇ、Ｂと称する）の色分解光毎に原稿４のカラー画像情報を読み取り、電気的な画像信号に変換する。なお、Ｒ、Ｇ、Ｂの画像データとしてメモリ（図示しない）に格納される場合もある。メモリを用いる場合は、１回の走査でＲＧＢ３色の画像データを得る。ここで、カラーセンサ１２５は、この実施形態ではＲ、Ｇ、Ｂの色分解手段と光電変換素子（例えばＣＣＤ）で構成され、原稿４の画像を色分解した３色のカラー画像を同時に読み取っている。そして、このカラースキャナ１で得たＲ、Ｇ、Ｂの色分解画像信号の強度レベルをもとにして、画像処理部（図示しない）で色変換処理を行い、Ｂｌａｃｋ（以下、Ｂｋと称する）、Ｃｙａｎ（以下、Ｃと称する）、Ｍａｇｅｎｔａ（以下、Ｍと称する）、Ｙｅｌｌｏｗ（以下、Ｙと称する）のカラー画像データを得る。そして、その都度カラープリンタ２で順次顕像化しつつ、これを重ね合わせて最終的な４色フルカラー画像を形成する。
【００１３】
カラープリンタ２は、像担持体としての感光体ドラム２００、書き込み光学ユニット２２０、リボルバ現像ユニット２３０、中間転写ユニット５００、２次転写ユニット６００、搬送ベルト２１１、定着装置２７０などで構成されている。
【００１４】
感光体ドラム２００は、矢印で示すように反時計方向に回転し、その周りに、感光体クリーニング装置２０１、除電ランプ２０２、帯電器２０３、電位センサ２０４、リボルバ現像ユニット２３０の選択された現像器、現像濃度パタ−ン検知器２０５、中間転写ユニット５００、２次転写ユニット６００などが配置されている。
【００１５】
書き込み光学ユニット２２０は、カラースキャナ１からのカラー画像データを光信号に変換して、原稿４の画像に対応した光書き込みを行い、感光体ドラム２００に静電潜像を形成する。この書き込み光学ユニット２２０は、光源としての半導体レーザ２２１、図示しないレーザ発光駆動制御部、ポリゴンミラー２２２とその回転用モータ２２３、ｆ／θレンズ２２４、反射ミラー２２５などで構成されている。
【００１６】
また、リボルバ現像ユニット２３０は、Ｂｋ現像器２３１Ｋ、Ｃ現像器２３１Ｃ、Ｍ現像器２３１Ｍ、Ｙ現像器２３１Ｙと、各現像器を矢印の反時計方向に回転させるリボルバ回転駆動部（図示しない）などで構成されている。各現像器は、静電潜像を現像するために現像剤の穂を感光体ドラム２００の表面に接触させて回転する現像スリーブと、現像剤を汲み上げて撹拌するために回転する現像剤パドルなどで構成されている。各現像器内のトナーはフェライトキャリアとの撹拌によって負極性に帯電され、また、各現像スリーブには図示しない現像バイアス電源によって負の直流電圧ＶＤcに交流電圧Ｖacが重畳された現像バイアスが印加され、現像スリーブが感光体ドラム２００の金属基体層に対して所定電位にバイアスされている。複写機本体の待機状態では、リボルバ現像ユニット２３０はＢｋ現像器２３１Ｋが現像位置の４５度手前にセットされており、コピー動作が開始されると、カラースキャナ１で所定のタイミングからＢｋカラー画像データの読み取りが開始し、このカラー画像データに基づきレーザ光による光書き込み、静電潜像形成が始まる（以下、Ｂｋ画像データによる静電潜像をＢｋ潜像と称し、Ｃ、Ｍ、Ｙの各画像データの静電潜像についても以下同様にＣ潜像、Ｍ潜像、Ｙ潜像と称する）。このＢｋ静電潜像の先端部から現像可能とすべくＢｋ現像位置に静電潜像先端部が到達する前に、Ｂｋ現像器２３１Ｋを現像位置に移動し、Ｂｋ現像スリーブを回転開始して、Ｂｋ静電潜像をＢｋトナーで現像する。そして、以後Ｂｋ静電潜像領域の現像動作を続けるが、静電潜像後端部がＢｋ現像位置を通過し所定の距離を通過した時点で、速やかに次の色の現像器が現像位置にくるまで、リボルバ現像ユニット２３０が回転する。これは少なくとも、次の画像データによる静電潜像先端部が到達する前に完了させる。
【００１７】
中間転写ユニット５００は、後述する複数のローラに張架された中間転写体である中間転写ベルト５０１を備えている。この中間転写ベルト５０１の周りには、２次転写ユニット６００の転写材担持体である２次転写ベルト６０１、２次転写電荷付与手段である２次転写バイアスローラ６０５、帯電器５０３、中間転写体クリーニング手段であるベルトクリーニングブレード５０４、潤滑剤塗布手段である潤滑剤塗布ブラシ５０５などが対向するように配設されている。また、中間転写ベルト５０１の外周面あるいは内周面には位置検知用のマーク５１４が設けられる。但し、中間転写ベルト５０１の外周面側については位置検知用マークがベルトクリーニング装置５０４の通過域を避けて設ける工夫が必要であって配置上の困難さを伴うことがあるので、その場合にはこの実施形態のように中間転写ベルト５０１の内周面側にマーク５１５を設ける。マーク５１５を検知するセンサとしての光学センサ５１４は、中間転写ベルト５０１が架け渡されているバイアスローラ５０７と駆動ローラ５０８との間の位置に設けられる。
【００１８】
中間転写ベルト５０１は、１次転写電荷付与手段である１次転写バイアスローラ５０７、ベルト駆動ローラ５０８、ベルトテンションローラ５０９、２次転写対向ローラ５１０、クリーニング対向ローラ５１１、およびアースローラ５１２に張架されている。各ローラは導電性材料で形成され、１次転写バイアスローラ５０７以外の各ローラは接地されている。１次転写バイアスローラ５０７には、定電流または定電圧制御された１次転写電源８０１により、トナー像の重ね合わせ数に応じて所定の大きさの電流または電圧に制御された転写バイアスが印可されている。また、中間転写ベルト５０１は、図示しない駆動モータによって矢印方向に回転駆動されるベルト駆動ローラ５０８により、矢印方向に駆動される。また、この中間転写ベルト５０１は、半導体、または絶縁体で、単層または多層構造となっている。中間転写ベルトは感光体上に形成されたトナー像を重ね合わせるために、通紙可能最大サイズより大きく設定されている。
【００１９】
感光体ドラム２００上のトナー像を中間転写ベルト５０１に転写する転写部（以下「１次転写部」という）では、１次転写バイアスローラ５０７およびアースローラ５１２で中間転写ベルト５０１を感光体ドラム２００側に押し当てるように張架することにより、感光体ドラム２００と中間転写ベルト５０１との間に所定幅のニップ部を形成している。
【００２０】
潤滑剤塗布ブラシ５０５は、板状に形成された潤滑剤としてのステアリン酸亜鉛５０６を研磨し、この研磨された微粒子を中間転写ベルト５０１に塗布するものである。この潤滑剤塗布ブラシ５０５も、中間転写ベルト５０１に対して離接可能に構成され、所定のタイミングで中間転写ベルト５０１に接触するように制御される。
【００２１】
２次転写ユニット６００は、３つの支持ローラ６０２、６０３、６０４に張架された２次転写ベルト６０１を備え、この２次転写ベルト６０１の支持ローラ６０２と６０３間の張架部が２次転写対向ローラ５１０に対して圧接可能になっている。３つの支持ローラ６０２，６０３，６０４の一つは、図示しない駆動手段によって回転駆動される駆動ローラであり、その駆動ローラにより２次転写ベルト６０１が図１に矢印で示す方向に駆動される。
【００２２】
２次転写対向ローラ５１０との間には中間転写ベルト５０１と２次転写ベルト６０１を挟持するように、２次転写手段である２次転写バイアスローラ６０５が配設されている。この２次転写バイアスローラ６０５には定電流制御される２次転写電源８０２によって所定電流の転写バイアスが印加されている。また、２次転写ベルト６０１および２次転写バイアスローラ６０５が、２次転写対向ローラ５１０に対して圧接する位置と離間する位置とを取り得るように、支持ローラ６０２および２次転写バイアスローラ６０５を駆動する図示しない離接機構が設けられている。その離間位置にある２次転写ベルト６０１および支持ローラ６０２を、図１に２点鎖線で示している。６５０はレジストローラ対であり、２次転写バイアスローラ６０５と２次転写対向ローラ５１０とに挟持された中間転写ベルト５０１と２次転写ベルト６０１の間に、所定のタイミングで転写材である転写紙Ｐを送り込む。
【００２３】
２次転写ベルト６０１の定着ローラ対７０１側の支持ローラ６０３に張架されている部分には、転写材除電手段である転写紙除電チャージャ６０６と、転写材担持体除電手段であるベルト除電チャージャ６０７とが対向している。転写紙除電チャージャ６０６は、転写紙に保持されている電荷を除電することにより、転写紙自体のこしの強さで転写紙を２次転写ベルト６０１から良好に分離できるようにするものである。ベルト除電チャージャ６０７は、２次転写ベルト６０１上に残留する電荷を除電するものである。
【００２４】
また、２次転写ベルト６０１の図１において下側の支持ローラ６０４に張架されている部分には、転写材担持体クリーニング手段であるクリーニングブレード６０８が当接している。このクリーニングブレード６０８は、２次転写ベルト６０１の表面に付着した付着物を除去してクリーニングするものである。
【００２５】
定着装置２７０は、搬送ベルト２１１により搬送されてきた転写紙Ｐ上に形成されたトナー像を定着させるためのもので、定着上ローラ２７１と定着下ローラ２７２と備え、これら定着上ローラ２７１と定着下ローラ２７２のニップ部で転写紙Ｐ上のトナー像が溶融定着する。
【００２６】
給紙バンク３は、３段の転写紙カセット３００ａ、３００ｂ、３００ｃが配設されている。これら転写紙カセット３００ａ、３００Ｂ、３００ｃは、通常使用するサイズの転写紙、例えば国内や欧州Ａ３、北米ＤＬＴまでが積載可能になっており、それぞれ給紙ローラ３０１ａ、３０１ｂ、３０１ｃにより１枚ずつ引き出されて、レジストローラ対６５０方向に送り出される。この実施形態においては、図２に示すようにカラープリンタ２に手差しにより転写紙を挿入するための手差しトレイ２１０が設けられている。この手差しトレイ２１０はＡ３ノビ、不定形、厚紙が積載可能になっている。図２の２５０は両面コピー用の中間トレイで、片面に画像が形成され、定着装置２７０でその画像が定着された転写紙の他方の面にも画像を転写するのものである。両面コピーの場合は、この中間トレイ２５０で転写紙を反転させた後給紙ローラ２５１を介して再びレジストローラ対２０９の方向に送り出される。
【００２７】
このように構成したカラー複写機において、Ａ４横送りのリピート画像形成サイクルが開始されると、図示しない駆動モータによって矢印で示す反時計方向に感光体ドラム２００と中間転写ベルト５０１は、同じ線速度で回転する。中間転写ベルト５０１の裏側にはマーク５１５が設けられている。このマーク５１５は中間転写ベルト５０１とともに移動し、マーク５１５が通過する所定通過領域には光学センサ５１４が不動部材（図示しない）に取り付けられている。この光学センサ５１４には反射型フォトセンサや透過型フォトセンサが用いられるが、この場合、光学センサ５１４として反射型フォトセンサを用い、中間転写ベルト５０１に反射性のテープなどの部材を貼り、反射型フォトセンサによって中間転写ベルト５０１上の反射性の低い表面からマーク５１５に変わる所、あるいはマーク５１５から中間転写ベルト５０１上の反射性の低い表面に変わる所を読むようにしている。
【００２８】
中間転写ベルト５０１の回転に伴ってＢｋトナー像２画面形成、Ｙトナー像２画面形成、Ｃトナー像２画面形成、Ｍトナー像２画面形成が１次転写バイアスローラ５０７に印加される電圧による転写バイアスにより１次転写が行われ、最終的にＢｋ、Ｙ、Ｃ、Ｍの順に中間転写ベルト５０１上に重ねてトナー像が２画面形成される。
【００２９】
例えばＢｋトナー像形成は次のように行われる。帯電チャージャ２０１は、コロナ放電によって感光体ドラム２００の表面を負電荷で所定電位に一様に帯電する。光学センサ５１４によるマーク５１５の検知がなされてから一定時間後に、後述するようなＢｋの画像データによる光書き込みが行われる。そして、書き込み光学ユニット２２０に設けられたＲＧＢメモリ（図示しない）に格納された画像データから変換されたカラー画像信号に基づいて、Ｂｋデータのレーザ光によるラスタ露光を行う。このラスタ像が露光されたとき、当初一様帯電された感光体ドラム２００の表面の露光された部分は、露光光量に比例する電荷が消失し、Ｂｋ静電潜像が形成される。
【００３０】
このＢｋ静電潜像に、Ｂｋ現像機２３１ＫのＢｋ現像ローラ上の負帯電されたＢｋトナーが接触することにより、感光体ドラム２００の電荷が残っている部分にはトナーが付着せず、電荷の無い部分つまり露光された部分にはトナーが吸着し、静電潜像と相似なＢｋトナー像が形成される。この感光体ドラム２００上に形成されたＢｋトナー像は、感光体ドラム２００と接触状態で等速駆動している中間転写ベルト５０１の表面に転写される。以下、感光体ドラム２００から中間転写ベルト５０１へのトナー像の転写を「ベルト転写」という。
【００３１】
ベルト転写後の感光体ドラム２００の表面に残留している若干の未転写残留トナーは、感光体ドラム２００の再使用に備えて、感光体クリーニング装置２０１で清掃される。
【００３２】
感光体ドラム２００側ではＢｋ画像形成工程の次にＣ画像形成工程に進み、所定のタイミングでカラースキャナ１によるＣ画像データの読み取りが始まり、そのＣ画像データによるレーザ光書き込みによって、感光体ドラム２００の表面にＣ静電潜像を形成する。そして、先のＢｋ静電潜像の後端部＋所定距離が通過した後で、且つＣ静電潜像の先端部が到達する前にリボルバ現像ユニット２３０の回転動作が行われ、Ｃ現像機２３１Ｃが現像位置にセットされ、Ｃ静電潜像がＣトナーで現像される。以後、Ｃ静電潜像領域の現像を続けるが、Ｃ静電潜像の後端部から所定距離が通過した時点で、先のＢｋ現像機２３１Ｋの場合と同様にリボルバ現像ユニット２３０の回転動作を行い、次のＭ現像機２３１Ｍを現像位置に移動させる。これもやはり次のＭ静電潜像の先端部が現像位置に到達する前に完了させる。
【００３３】
なお、ＭおよびＹの画像形成工程については、それぞれのカラー画像データ読み取り、静電潜像形成、現像の動作が上述のＢｋ、Ｃの工程と同様であるので説明は省略する。このようにして、中間転写ベルト５０１上には、感光体ドラム２００上に順次形成されるＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙのトナー像が、同一面に順次位置合わせされて転写される。それにより、中間転写ベルト５０１上には最大で４色が重ね合わされたトナー像が形成される。
【００３４】
上記画像形成動作が開始される時期に、転写紙Ｐは給紙バンク３の転写紙カセット３００ａ、３００ｂ、３００ｃの何れからかまたは手差しトレイ２１０から給送され、レジストローラ対６５０のニップで待機する。２次転写対向ローラ５１０および２次転写バイアスローラ６０５によりニップが形成された２次転写部に中間転写ベルト５０１上のトナー像の先端がさしかかるときに、ちょうど転写紙Ｐの先端がこのトナー像の先端に一致するようにレジストローラ対６５０が駆動され、転写紙Ｐとトナー像とのレジスト合わせが行われる。そして、転写紙Ｐが中間転写ベルト５０１上のトナー像と重ねられて２次転写部を通過する。このとき、２次転写電源８０２によって２次転写バイアスローラ６０５に印可される電圧による転写バイアスにより、中間転写ベルト５０１上の４色重ねトナー像が転写紙上に一括転写される。そして、２次転写ベルト６０１の移動方向における２次転写部の下流側に配置した転写紙除電チャージャ６０６との対向部を通過するとき、転写紙Ｐは除電され、２次転写ベルト６０１から剥離され、搬送ベルト２１１から定着装置２７０の定着上ローラ２７１、定着下ローラ２７２に向けて送られる。この定着上ローラ２７１と定着下ローラ２７２のニップ部でトナー像が溶融定着され、排出ローラ対２１２から装置本体外に送り出され、図示しないコピートレイに表向きにスタックされ、フルカラーコピーを得る。
【００３５】
一方、上記ベルト転写後の感光体ドラム２００の表面は、感光体クリーニング装置２０１でクリーニングされ、除電ランプ２０２で均一に除電される。また、転写紙Ｐにトナー像を転写した後の中間転写ベルト５０１の表面に残留したトナーは、図示しない離接機構によって中間転写ベルト５０１に押圧されるベルトクリーニングブレード５０４によってクリーニングされる。
【００３６】
ここで、リピートコピーの時は、カラースキャナの動作および感光体ドラム２００への画像形成は、２面目の４色目（Ｙ）の画像形成工程に引き続き、所定のタイミングで３面目目の１色目（Ｂｋ）の画像形成工程に進む。また、中間転写ベルト５０１は、１、２枚目の４色重ねトナー像の転写紙への一括転写工程に引き続き、表面のベルトクリーニングブレード５０４でクリーニングされた領域に、３枚目のＢｋトナー像がベルト転写される。その後は、１、２枚目と同様動作になる。
【００３７】
以上は、４色フルカラーコピーを得るコピーモードであったが、３色コピーモード、２色コピーモードの場合は、指定された色と回数の分について、上記同様の動作を行うことになる。また、単色コピーモードの場合は、所定枚数が終了するまでの間、リボルバ現像ユニット２３０の所定色の現像機のみを現像動作状態にして、ベルトクリーニングブレード５０４を中間転写ベルト５０１に押圧させた状態のままの位置にしてコピー動作を行う。
【００３８】
ここでＣＰＵなどで構成されたメイン制御部（図示せず）による電位制御について図３ないし図７により説明する。図３はメイン制御部における電位制御ルーチンを示すフローチャート、図４は感光体ドラム上に形成するパッチパターンを説明する図、図５は電位制御時の電位データとトナー付着量データとの各潜像パターンにおける関係を示すグラフ、図６は電位制御時のトナー付着量データに対する電位データと制御電位データとの直線近似を示すグラフ、図７は電位制御時の電位制御テーブルである。なお、前記ＣＰＵは図示しないＲＯＭに格納されたプログラムに従ってＲＡＭをワークエリアとして使用して処理を実行する。ＲＯＭにはＣＰＵが実行するためのプログラムとＣＰＵが使用するスタティックな情報が格納され、ＲＡＭは前述のようにＣＰＵのワークエリアとして機能するとともにＣＰＵが前記処理を実行するために使用されるダイナミックな情報が格納される。また、前記メイン制御部は特許請求の範囲にいう制御手段に対応する。
【００３９】
図３に示す電位制御のルーチンでは、基本的に装置起動時、予め定められたコピー枚数の複写毎、一定時間毎等必要に応じて行うようになっている。ここでは早期起動時の実行動作について説明する。まず電源オン時の状態をジャム等の異常処理時と区別するために、ステップ７０１で定着装置２７０の定着温度を検知する定着温度センサからの入力信号を基に、定着装置２７０の定着温度が１００℃を越えているか否かを判断し、定着装置２７０の定着温度が１００℃を越えている場合には異常と判定して電位制御は行わない。
【００４０】
定着装置２７０の定着温度が１００℃を越えていない場合には、ステップ７０２に進み、表面電位センサ２０４による表面電位のチェックを行い、所定範囲に無い場合表面電位異常をシステムに通知する。次に、ステップ７０３においてＶｓｇ調整を行う。このＶｓｇ調整では、赤外光反射型センサで構成された反射濃度センサ２０５から感光体ドラム２００の地肌部に対する出力値を取り込んで反射濃度センサ２０５から感光体ドラム２００の地肌部へ照射された光の反射光が一定値になるように反射濃度センサ２０５の発光量を調整する。
【００４１】
次に、感光体ドラム２００上に潜像パターンであるパッチパターンを形成する（ステップ７０４）。潜像パターンは、図４に示すように、感光体ドラム１０３の幅方向中央部にＮ個の階調濃度を持つ静電潜像（Ｎ個の静電潜像パターン）３０１、３０２、３０３・・・を感光体ドラム２００の回転方向に沿って所定の間隔で形成する。この実施形態においては、１０個の相異なる階調濃度を持つ各辺が４０ｍｍである矩形の潜像パターン３０１、３０２、３０３・・・を１０ｍｍの間隔をおいて形成している。次のステップ７０５では、これらの静電潜像３０１、３０２、３０３・・・の電位に対する表面電位センサ２０４の出力値を読み込んでメイン制御部に接続されたＲＡＭ(図示せず)に格納する。そして１０個の潜像パターン３０１、３０２、３０３・・・を黒、シアン、マゼンタ、イエローの４色分、感光体ドラム２００上に順次に所定の間隔をおいて顕像化する。
【００４２】
次いで、上記メイン制御部は、ステップ７０６においてのパターンセンサ検知（以下、Ｐセンサ検知と称する）を行う。このＰセンサ検知では、感光体ドラム２００上の４色分の潜像パターン３０１、３０２、３０３・・・を１色分毎に、黒現像装置２３１Ｋ、シアン現像装置２３１Ｃ、マゼンタ現像装置２３１Ｍ、イエロー現像装置２３１Ｙに現像させて顕像化させることにより各色のトナー像とし、この各色のトナー像に対する反射濃度センサ２０５の出力値を各色毎にＶｐｉ（ｉ＝１〜Ｎ）として上記ＲＡＭに格納する。
【００４３】
なお、メイン制御部は帯電チャージャ２０３により感光体ドラム２００を均一に帯電させ、レーザ光学系制御部(図示せず)を介してレーザ光学系２２１の出力を変えて潜像パターン３０１、３０２、３０３・・・を形成してそのパターンを顕像化するように制御しているが、このような方法に限らず、レーザ光学系２２１を作動させずに各現像装置（２３１Ｋ、２３１Ｃ、２３１Ｍ、２３１Ｙ）の現像バイアス電位を切り換えて潜像パターンを顕像化するように制御してもよい。
【００４４】
次に、メイン制御部は、ステップ７０７においてトナーの付着量を算出する。すなわち、上記ＲＡＭに格納した反射濃度センサ２０５の出力値をメイン制御部に接続されたＲＯＭ（図示しない）に予め格納されているテーブルを参照し、単位面積当りのトナー付着量に換算してＲＡＭに再び格納する。そして、ステップ７０８〜７１０を実行する。以下、これらのステップについて詳細に説明する。
【００４５】
図５は、ステップ７０５で得られた電位データとステップ７０７で得られたトナー付着量データとの各潜像パターンにおける関係をＸ−Ｙ平面上にプロットしたものである。Ｘ軸は電位ポテンシャル（現像バイアス電位ＶＢと感光体ドラム１０３の表面電位ＶＤとの差：ＶＢ−ＶＤ）（単位Ｖ）を示し、Ｙ軸は単位面積当りのトナー付着量（ｍｇ／ｃｍ２）を示している。この実施形態においては赤外光反射型センサのような光学方式のセンサで反射濃度センサ２０５を構成しており、赤外光反射型センサは、一般的に、図５に示すように、トナー付着量が多い多付着部において飽和特性を示し、得られた検出値が実際のトナー付着量に対応しなくなる。このため、多付着部において得られた反射濃度センサ２０５の検出値をそのまま用いてトナー付着量を算出してしまうと、実際の付着量とは異なった付着量を得ることになり、このトナー付着量を基に行うトナー補給制御を正確に行うことができなくなってしまう。そこで、この実施形態におけるメイン制御部は、各色の潜像パターン毎に、表面電位センサ２０４と反射濃度センサ２０５から得られた潜像パターンの電位と、その顕像化後のトナー付着量のデータとを後述のように電位データＸｎ（ｎ＝１〜１０）とトナー付着量データＹｎとの関係（現像装置の現像γ特性）の直線区間だけ選択し、この区間のデータに対して最小自乗法を適用することにより各現像装置の現像特性の直線近似を後述するような方法によって行い、現像特性の近似直線方程式（Ｅ）を各色毎に得、この近似直線方程式（Ｅ）により各色毎に制御電位を計算するようにしている。
【００４６】
最小自乗法の計算は次の式を用いる。
【００４７】
Ｘａｖｅ＝ΣＸｎ／ｋ                              ・・・（１）
Ｙａｖｅ＝ΣＹｎ／ｋ                              ・・・（２）
Ｓｘ＝Σ（Ｘｎ−Ｘａｖｅ）＊（Ｘｎ−Ｘａｖｅ）    ・・・（３）
Ｓｙ＝Σ（Ｙｎ−Ｙａｖｅ）＊（Ｙｎ−Ｙａｖｅ）    ・・・（４）
Ｓｘｙ＝Σ（Ｘｎ−Ｘａｖｅ）＊（Ｙｎ−Ｙａｖｅ）  ・・・（５）
表面電位センサ２０４と反射濃度センサ２０５から得られた潜像パターンの電位、顕像化後のトナー付着量のデータから求まる近似直線方程式（Ｅ）をＹ＝Ａ１＊Ｘ＋Ｂ１としたとき、係数Ａ１、Ｂ１は上記変数を用いて
Ａ１＝Ｓｘｙ／Ｓｘ                                ・・・（６）
Ｂ１＝Ｙａｖｅ−Ａ１＊Ｘａｖｅ                    ・・・（７）
と表せる。
【００４８】
また、近似直線方程式（Ｅ）の相関係数Ｒは、
Ｒ＊Ｒ＝（Ｓｘｙ＊Ｓｘｙ）／（Ｓｘ＊Ｓｙ）        ・・・（８）
と表わせる。本実施形態では、上記メイン制御部は、ステップ７０８において、各色毎に表面電位センサ２０４と反射濃度センサ２０５とから得られた潜像パターンの電位データＸｎ、顕像化後のトナー付着量のデータＹｎの数値が若い方から５個のデータの組
（Ｘ１〜Ｘ５、Ｙ１〜Ｙ５）
（Ｘ２〜Ｘ６、Ｙ２〜Ｙ６）
（Ｘ３〜Ｘ７、Ｙ３〜Ｙ７）
（Ｘ４〜Ｘ８、Ｙ４〜Ｙ８）
（Ｘ５〜Ｘ９、Ｙ５〜Ｙ９）
（Ｘ６〜Ｘ１０、Ｙ６〜Ｙ１０）
を取り出し、上述した式（１）〜（８）に従って直線近似計算を行うとともに、相関係数Ｒを算出して下記のような６組の近似直線方程式および相関係数（９）〜（１４）を得る。
【００４９】
Ｙ１１＝Ａ１１＊Ｘ＋Ｂ１１    ；Ｒ１１            ・・・（９）
Ｙ１２＝Ａ１２＊Ｘ＋Ｂ１２    ；Ｒ１２            ・・・（１０）
Ｙ１３＝Ａ１３＊Ｘ＋Ｂ１３    ；Ｒ１３            ・・・（１１）
Ｙ１４＝Ａ１４＊Ｘ＋Ｂ１４    ；Ｒ１４            ・・・（１２）
Ｙ１５＝Ａ１５＊Ｘ＋Ｂ１５    ；Ｒ１５            ・・・（１３）
Ｙ１６＝Ａ１６＊Ｘ＋Ｂ１６    ；Ｒ１６            ・・・（１４）
メイン制御部は、得られた６組の近似直線方程式のうちから相関係数Ｒ１１〜Ｒ１６内の最大値のものに対応する１組の近似直線方程式を近似直線方程式（Ｅ）として選択する。
【００５０】
次に、メイン制御部は、ステップ７０９で、各色毎に上述の選択した近似直線方程式（Ｅ）において、図６に示すようにＹの値が必要最大トナー付着量Ｍｍａｘとなる時のＸの値、すなわち現像ポテンシャルの値Ｖｍａｘを算出する。黒現像装置２３１Ｋ、シアン現像装置２３１Ｃ、マゼンタ現像装置２３１Ｍ、イエロー現像装置２３１Ｙの各現像バイアス電位ＶＢと感光体ドラム２００上の各色の画像露光による表面電位（露光電位）ＶＬとは上述の式から次の式（１５）、（１６）で与えられる。
【００５１】
Ｖｍａｘ＝（Ｍｍａｘ−ＢＬ）／ＡＬ                ・・・（１５）
ＶＢ−ＶＬ＝Ｖｍａｘ＝（Ｍｍａｘ−ＢＬ）／ＡＬ    ・・・（１６）
ＶＢとＶＬとの関係は近似直線方式（Ｅ）の係数を用いて表わすことができる。したがって（１６）式は、
Ｍｍａｘ＝ＡＬ*Ｖｍａｘ＋ＢＬ                     ・・・（１７）
となる。
【００５２】
ここで、感光体ドラム２００の露光前の帯電電位ＶＤと現像バイアス電位ＶＢとの関係は、図６に示すような直線方程式、すなわち、
Ｙ＝Ａ２＊Ｘ＋Ｂ２                                ・・・（１８）
とＸ軸との交点のＸ座標ＶＫ（現像装置の現像開始電圧）と、実験的に求めた地汚れ余裕電圧Ｖαとから、
ＶＤ−ＶＢ＝ＶＫ＋Ｖα                            ・・・（１９）
で与えられる。
【００５３】
したがって、Ｖｍａｘ、ＶＤ、ＶＢ、ＶＬの関係は、（１６）、（１９）式により決まる。この例ではＶｍａｘを参照値として、これと各制御電圧ＶＤ、ＶＢ、ＶＬの関係をあらかじめ実験等によって求め、図７に示すようにテーブル化して上記ＲＯＭに格納しておく。そして、メイン制御部はステップ７１０で、各色毎に上記算出したＶｍａｘに最も近いＶｍａｘを有するテーブルを選択し、その選択したテーブルに対応した各制御電圧ＶＢ、ＶＤ、ＶＬを目標電位とする。
【００５４】
次に、メイン制御部は、ステップ７１１で、書き込み光学ユニット２２０のレーザ発光駆動制御部を介して半導体レーザ２２１のレーザ発光パワーを最大光量となるように制御し、表面電位センサ２０４の出力値を取り込むことにより感光体ドラム２００の残留電位を検出する。そして、ステップ７１２で、その残留電位が０でない時には上記のテーブルにより決定した目標電位ＶＢ、ＶＤ、ＶＬに対してその残留電位分の補正を行って目標電位とする。最後に、ステップ７１３で、感光体ドラム２００の帯電チャージャ２０３による帯電電位が上記目標電位ＶＤになるように電源回路を調整し、レーザ光学系制御部を介してレーザ光学系におけるレーザ発光パワーを感光体ドラム２００の露光電位が上記目標電位ＶＬになるように調整し、かつ、黒現像装置２３１Ｋ、シアン現像装置２３１Ｃ、マゼンタ現像装置２３１Ｍ、イエロー現像装置２３１Ｙの各現像バイアス電圧がそれぞれ上記目標電位ＶＢになるように電源回路を調整する。
【００５５】
以上のような電位制御は画像品質を一定に維持するために特にカラー画像形成装置においては重要な制御であるが、通常画像形成とは異なる特殊モードとなり、この間は通常の画像形成動作を行うことができない。このような特殊ジョブは前述したように従来では、朝一の定着が冷えた状態で実行することにより、定着が暖まる間の時間を利用して実行することができた。しかしながら、近年、コンビニエンスストアなどの普及により、２４時間電源を切らないケースが急増してきている。そしてまた、その設置状況、利用者層の多様化に伴い、カラー複写機であっても待ち時間を更に減らしたいと言う要求が急増している。
【００５６】
そこで、この実施形態においては、このような特殊ジョブの実行を図８に示すようなフローチャートに基づいて実施している。図８は電位制御のためのセルフチェックの実行するためのフローチャートである。
【００５７】
この図８に示す処理は、セルフチェックが以下のａないしｃの条件に当てはまった時に実行され、その内容は上述のセルフチェックと同様である。
【００５８】
ａ． 電源投入時定着温度が所定温度以下であった場合
ｂ． 前回のセルフチェックから所定枚数作像された場合
ｃ． 前回のセルフチェックから所定時間経過した場合
従来は、これらの制御がユーザの都合とは無関係に、所定の条件で実行されており、ユーザの作業を中断させて、待ち時間を発生してしまうことがあったが、この実施形態ではそのような不具合を回避させている。
【００５９】
最初に、ステップ８０１でセルフチェックを実行するタイミングであるか否かをチェックする。ここで実行のタイミングでなかった場合には本ルーチンから抜ける。一方、セルフチェックの実行のタイミングにある場合は、ステップ８０２に進み、カウントダウン（Ｃｏｕｎｔｄｏｗｎ）値を１５に設定する。ステップ８０３でセルフチェックの実行を、例えば図９のようにしてユーザに通知する。図９はセルフチェック実行時の操作部の表示の一例を示す図であり、操作部の表示する部分が特許請求の範囲にいう表示手段に対応する。
【００６０】
すなわち、複写機本体の操作部１５１にセルフチェックの実行の予告と実行に要する所要時間、そして実行開始までの時間を表示するとともに、セルフチェックの実行を行わせる実行ボタン１５２とセルフチェックを行わせないように指示するキャンセルボタン１５３が、例えばタッチパネルに表示してユーザに通知する。なお、ここでは複写機本体の操作部に表示を行ったが、プリンタコントローラを介して接続しているパーソナルコンピュータに通知してもよい。また、前記実行ボタン１５２とキャンセルボタン１５３が特許請求の範囲にいう選択手段に対応する。
【００６１】
次のステップ８０４では、ユーザはセルフチェックが実行されることを認識し、セルフチェックをそのまま実行させるか、実行をキャンセルするかを実行ボタン１５２あるいはキャンセルボタン１５３により選択する。ここで、もしユーザがカラー複写機から離れて、実行可否の選択を行わなかった場合は、ステップ８１０に進む。ステップ８１０では１秒待った後、ステップ８１１に進み、カウントダウンを実行する。ステップ８１２で、カウントダウンを実行して所定の時間、この実施形態では１５秒が経過するまで、ステップ８１３の実行通知更新を行い、実行可能時間の更新を行う。所定の時間が経過したらステップ８１４に進み、自動的にセルフチェックが実行される。これにより、セルフチェックのための実行時間が存在するのにユーザが指令しない場合でも、有効に時間を活用しセルフチェックを実行することができる。ステップ８１２において、所定の時間に到達するまではステップ８１３にすすみ、セルフチェックの実行通知の更新を行い、ステップ８０３に戻す。
【００６２】
ステップ８０４でユーザがセルフチェックの実行を認識した場合は、ステップ８０５に進み、操作部１５１の実行通知を解除し、次のステップ８０６で、ユーザが作像指示に関係するキー操作を行った否かをチェックする。ユーザがステップ８０４の通知に基づく選択キー以外のキー操作を行った場合はセルフチェックの実行を解除したいものと判断してステップ８０８に進む。ステップ８０６でユーザが作像指示に関係するキー操作を行わなかった場合、ステップ８０７でセルフチェック実行を可とするか否かをチェックし、可とする場合はステップ８１４へ進む。ステップ８１４では先程と同様にセルフチェックが実行される。
【００６３】
ステップ８０７でセルフチェック実行を否とする場合は、ステップ８０８でセルフチェックの実行を解除し、ステップ８０９に進む。ここで重要なのが解除の仕方である。単純に今回の実行をキャンセルした場合、次回のセルフチェックが次のジョブ終了後にすぐに入ると、ユーザがセルフチェックの実行否を頻繁に繰り返すことになってしまう。また全く実行をキャンセルし、再びセルフチェックの実行条件を満たしたときに実行するようにすると、セルフチェックが殆ど実行されない可能性が発生し、画像品質上好ましくない。そこでこの実施形態においては、ステップ８０９において、セルフチェックがキャンセルされた時点で、ユーザがセルフチェックの実行をしばらく回避したいものと判断し、次回セルフチェックを実行するまでの条件を以下のように再設定する。
【００６４】
まず、電源投入時の定着温度が所定温度以下であった場合のプロセスコントロール解除は＋１０分、前回のセルフチェックから所定枚数作像された場合のプロセスコントロール解除も＋１０分。そして前回のセルフチェックから所定時間経過した場合のプロセスコントロール解除は＋２０分とする。これらの時間がステップ８０９の＋Ｘの値となる。こうすることによって、ユーザがセルフチェック実行を解除しても所定の時間ではセルフチェックが実行されないため、ユーザにとって煩わしい操作を減少させることができる。なお、上述した各ステップの制御はメイン制御部のＣＰＵが前述のＲＯＭに格納されたプログラムに従って実行する。また、ここでいうプロセスコントロールは、各種センサの検出結果に基づいて各種作像プロセスを制御するもので、プロセスコントロール解除とは、各種センサの検出結果をフィードバックして各種作像プロセスを制御することなく、予め決められた作像条件で作像を行うように設定するものである。
【００６５】
図１０に示すフローチャートは、上述した実施形態と同様なカラー複写機において、セルフチェックの実行が解除された場合の処理が異なる場合の処理手順を示したものである。
【００６６】
以下の説明においては、上述した図８のフローチャートにおけるステップと同じステップは図８のステップ番号と同じ番号を付し、重複する説明は省略する。この処理では、まず、ステップ８０１のセルフチェックを実行するタイミングであるか否かのチェックの前段で、ステップ９０１としてＰrio＜３か否かをチェックする。ここで、Ｐrioはセルフチェック実行の優先度（Priority）を表す変数で、初期値は０としている。
【００６７】
Ｐrio≧３の場合は無条件にステップ８１４に進み、セルフチェックを実行する。セルフチェック実行後は、ステップ９０２でＰrioにはセルフチェックが実行されると０が代入される。なお、ステップ８０８においてセルフチェック実行が解除されると、ステップ９０３でＰrioはその前回値に１を加えて終了する。
【００６８】
以上のような処理手順とすることによって、セルフチェック実行が解除され、優先レベルが上がると、無条件でプロコンが実行されるようにでき、ユーザの待ち時間を最小にするとともに、画像品質が所定レベルにまで劣化することを避けることができる。なお、この時優先レベルのカウント方法、セルフチェックの種類に応じた優先度の設定を行うことによって、セルフチェック再実行の間隔が制御され、画像品質劣化許容レベルを定めることができる。つまり、継続使用に差し支えないものであればセルフチェックが強制的に入ることを避け、継続使用に支障があるものであれば強制的に実行するようにすればよい。
【００６９】
上述した実施形態においては特殊モードをセルフチェックの場合を例に取って説明したが、セルフチェックのみならず、画像形成動作を中断させる各種の特殊モードに適用可能であり、それぞれのモードに応じた、優先度、再実行間隔を設定することで同様の効果を得ることができる。
【００７０】
【発明の効果】
これまでの説明で明らかなように、本発明によれば、ユーザにとって不本意な特殊ジョブの実行を回避しつつ、画像品質が所定レベルにまで劣化することを避けることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態におけるカラー複写機の転写部の拡大図である。
【図２】本発明の実施形態におけるカラー画像形成装置の全体構成を説明するための概略構成図である。
【図３】メイン制御部における電位制御ルーチンを示すフローチャートである。
【図４】感光体ドラム上に形成するパッチパターンを説明する図である。
【図５】電位制御時の電位データとトナー付着量データとの各潜像パターンにおける関係を示すグラフである。
【図６】電位制御時のトナー付着量データに対する電位データと制御電位データとの直線近似を示すグラフである。
【図７】電位制御時の電位制御テーブルである。
【図８】電位制御のためのセルフチェックの実行するためのフローチャートである。
【図９】セルフチェック実行時の操作部の表示の一例を示す図である。
【図１０】電位制御のためのセルフチェックの実行するための別のフローチャートである。
【符号の説明】
１  カラースキャナ
２  カラープリンタ
３  給紙バンク
１２５  カラーセンサ
１５１  操作部
１５２  実行ボタン
１５３  キャンセルボタン
２００  感光体ドラム
２０５  反射濃度センサ
２２０  書き込み光学ユニット
２３０  リボルバ現像ユニット
２７０  定着装置
３０１、３０２、３０３  潜像パターン
５００  中間転写ユニット
５０１  中間転写ベルト
６００  ２次転写ユニット
６０１  ２次転写ベルト
【図１】
0004091243.tif 000002
【図２】
0004091243.tif 000003
【図３】
0004091243.tif 000004
【図４】
0004091243.tif 000005
【図５】
0004091243.tif 000006
【図６】
0004091243.tif 000007
【図７】
0004091243.tif 000008
【図８】
0004091243.tif 000009
【図９】
0004091243.tif 000010
【図１０】
0004091243.tif 000011