(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
その上に食材等の被調理物が載置されて加熱調理される調理エリアを有し、前記調理エリアは、断面円形のパイプで平面から見て碁盤格子状に構成され、前記被調理物を支持する支持部を含み、前記パイプの中に冷却用流体を流して前記支持部を冷却可能にした調理網であって、
前記支持部は、前記調理エリアで前記被調理物を支持する２組の支持部材を含み、前記２組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成され、
一方の組の支持部材は、前記調理エリアの一方外側で且つ前記調理エリアの中心を通る対称軸の軸方向の一方側から、前記調理エリアの他方外側で且つ前記対称軸の軸方向の他方側にわたって、前記対称軸に対して一定の角度をもって、前記調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、
他方の組の支持部材は、平面から見て、前記対称軸に対して、前記一方の組の支持部材と鏡像となる形状に形成され、
前記一方の組の支持部材および前記他方の組の支持部材は、それぞれ、その長さ方向の一端が前記冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が前記冷却用流体の流出口に接続されると共に、前記流入口と前記流出口とは、前記対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、調理網。
【請求項２】
前記一方の組の支持部材および前記他方の組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成された２つの支持ラインをさらに含み、
一方の支持ラインは、前記調理エリアの一方外側で且つ前記対称軸の軸方向の一方側から、前記調理エリアの他方外側で且つ前記対称軸の軸方向の他方側にわたって、前記対称軸に対して一定の角度をもって、前記調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、
他方の支持ラインは、前記調理エリアの中心を回転軸としたとき、前記回転軸を中心に前記一方の支持ラインを１８０度回転させた形状を有すると共に、前記他方の支持ラインが前記回転軸上で前記一方の支持ラインと重ねられても、前記一方の支持ラインと交差することがない形状に形成され、
前記一方の組の支持部材を構成する前記２つの支持ラインと、前記他方の組の支持部材を構成する前記２つの支持ラインとは、前記調理エリアの前記対称軸に対して対称となるように配置されて平面視碁盤格子状に形成され、
前記一方の組の支持部材を構成する２つの支持ラインおよび前記他方の組の支持部材を構成する前記２つの支持ラインは、それぞれ、その長さ方向の一端が前記冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が前記冷却用流体の流出口に接続されると共に、前記流入口と前記流出口とは、前記対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、請求項１に記載の調理網。
【請求項３】
前記一方の組の支持部材および前記他方の組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成された２組の複数の種類の形状を有する複数の支持ラインをさらに含み、
前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインは、それぞれ、前記調理エリアの一方外側で且つ前記対称軸の軸方向の一方側から、前記調理エリアの他方外側で且つ前記対称軸の軸方向の他方側にわたって、前記対称軸に対して一定の角度をもって、前記調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、
前記他方の組の支持部材の複数の支持ラインは、前記調理エリアの中心を回転軸としたとき、前記回転軸を中心に前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインを１８０度回転させた形状を有すると共に、前記他方の組の支持部材の複数の支持ラインが前記回転軸上で前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインと重ねられても、前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインと交差することがない形状に形成され、
前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインと、前記他方の組の支持部材の複数の支持ラインとは、前記調理エリアの前記対称軸に対して対称となるように配置されて平面視碁盤格子状に形成され、
前記一方の組の支持部材の複数の支持ラインおよび前記他方の組の支持部材の複数の支持ラインは、それぞれ、その長さ方向の一端が前記冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が前記冷却用流体の流出口に接続されると共に、前記流入口と前記流出口とは、前記対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、請求項１に記載の調理網。
【請求項４】
前記支持部材の前記支持ラインの表面には、前記被調理物の汁や油分等の付着物が付着するのを妨げる付着防止層が形成されていることを特徴とする、請求項２または請求項３に記載の調理網。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、調理網に関し、加熱調理される被調理物を受ける物で、特に、魚および肉、その他の食材等を焼いて調理するのに用いられる、調理網に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、焼き魚や焼肉料理等のように食材を焼いて調理するのは、過剰な油が除去されると同時に特異な旨みが食材に付加される調理方法として知られている。
一方、この調理方法において、従来の調理網を用いると、調理時間の経過とともに調理網の温度が上昇し、網に付着した肉汁や油分等の付着物が焼けて煙を発生するようになる。そして、調理網の温度がさらに上昇した場合、付着物が発火し危険な状態となり、延いては火災等が生じる恐れもあった。
このような問題点を解消するために、既に、種々の先行技術が考案されている。すなわち、網板本体内に金属パイプからなる流体通路を設け、この流体通路の内部に空気および水等の冷却用流体を流すことにより、網板本体を冷却できるようにした「焼物用網板」が考案されている（例えば、特許文献１参照）。
また、食物が載置されて調理される「食物用温度調節可能な格子組立体」が考案されている（例えば、特許文献２参照）。この格子組立体は、単一の管により、長方形に曲がりくねった状態に形成された管状部材を含み、管状部材はその内部に水およびガス等の熱交換媒体を流すことによって冷却されるものとなっている。
さらに、肉類の焦げや焼け付きなどを防止し得る「肉類ロースター」において、フレームと、フレームの一側に等間隔で繰り返して屈折形成され、一側に流入ソケットを、他側に排出ソケットをそれぞれ有する流体循環管とを備えた焼き網が考案されている（例えば、特許文献３参照）。この焼き網は、温度制御機によって、流体循環路を循環する冷却水等の流体の温度が一定に制御されている。【０００３】
【特許文献１】実公昭５９−２７８５６号公報（第１−２頁、第１図，第３図）
【特許文献２】特開昭６２−１２２６１７号公報（第３−４頁、第１図）
【特許文献３】特表２００２−５０５８９９号公報（第７−９頁，第１２−１４頁、図３−図１１Ｂ）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述したような先行技術では、管状の流体通路の配置により構成される調理面において、流体通路が間隔を隔てて平行に配置されているものが多く（例えば、特許文献１の第３図、特許文献２の第１図および特許文献の図３参照）、また、流体通路の間の間隔が広く形成されているため（特許文献１の第１図および特許文献２の第１図参照）、肉および魚等の食材ないしスライスした薄い食材（薄片）を焼きむらのないように、調理中に調理面の上で反転させたり移動させたりするときに、当該食材の小片や薄片が流体通路の隙間から落下し易いものとなっていた。このような不具合をなくすためには、流体通路に直交する部材（以下、追加部材という。）を流体通路に繋ぐことにより流体通路の隙間を狭くすることで、食材の落下を防ぐことが考えられる。
ところが、この場合、追加部材を冷却しないと、流体通路が冷却されても、追加部材の温度が上昇するため、この追加部材に付着した肉汁や油分等の付着物が焼けて発煙する恐れがあった。さらに、この場合、追加部材がより多くの熱を調理面に取込むため、調理面全体の温度上昇を抑えることが困難であった。
一方、上述した特許文献２および特許文献３で示したような先行技術では、管状の流体通路の通路長が長く形成されているため、流体通路の入口付近と出口付近とで冷却用流体の温度に温度差が生じるものとなり、流体通路全体を均等に冷却することが困難であった。すなわち、冷却用流体の導入部となる流体通路の入口近傍では、冷却用流体の温度が低く十分冷却されるが、冷却用流体の導出部となる流体通路の出口近傍では、冷却用流体の温度が高く十分冷却されず、流体通路の本来の冷却機能が発揮されないものとなっていた。そのため、流体通路の外周面に付着した肉汁や脂分等の付着物が焼けて発煙する恐れは、未だ解消されるものではなかった。【０００５】
それゆえに、この発明の主たる目的は、載置された食材を加熱調理する調理エリアを構成し、調理エリアにおける食材の落下を防止すると共に、調理エリア全体を均等に冷却して調理エリアに付着した肉汁や油分等の付着物の焼けによる発煙を防止することができる、調理網を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に係る本願発明は、その上に食材等の被調理物が載置されて加熱調理される調理エリアを有し、調理エリアは、断面円形のパイプで平面から見て碁盤格子状に構成され、被調理物を支持する支持部を含み、パイプの中に冷却用流体を流して支持部を冷却可能にした調理網であって、支持部は、調理エリアで被調理物を支持する２組の支持部材を含み、２組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成され、一方の組の支持部材は、調理エリアの一方外側で且つ調理エリアの中心を通る対称軸の軸方向の一方側から、調理エリアの他方外側で且つ対称軸の軸方向の他方側にわたって、対称軸に対して一定の角度をもって、調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、他方の組の支持部材は、平面から見て、対称軸に対して、一方の組の支持部材と鏡像となる形状に形成され、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材は、それぞれ、その長さ方向の一端が冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が冷却用流体の流出口に接続されると共に、流入口と流出口とは、対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、調理網である。
請求項１に係る本願発明の調理網では、支持部が断面円形のパイプで平面視碁盤格子状の調理エリアを構成しているため、パイプ間の隙間が小さいものとなる。また、調理エリアが均等に冷却されるように、パイプの中に冷却用流体が流される。すなわち、請求項１に係る発明の調理網では、２組の支持部材が、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成されているので、冷却流体は、パイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れる。そのため、２組の支持部材の全ての場所、つまり、調理エリア全体が均等に冷却される。
請求項２に係る本願発明は、請求項１に係る発明に従属する発明であって、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成された２つの支持ラインをさらに含み、一方の支持ラインは、調理エリアの一方外側で且つ対称軸の軸方向の一方側から、調理エリアの他方外側で且つ対称軸の軸方向の他方側にわたって、対称軸に対して一定の角度をもって、調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、他方の支持ラインは、調理エリアの中心を回転軸としたとき、回転軸を中心に一方の支持ラインを１８０度回転させた形状を有すると共に、他方の支持ラインが回転軸上で一方の支持ラインと重ねられても、一方の支持ラインと交差することがない形状に形成され、一方の組の支持部材を構成する２つの支持ラインと、他方の組の支持部材を構成する２つの支持ラインとは、調理エリアの対称軸に対して対称となるように配置されて平面視碁盤格子状に形成され、一方の組の支持部材を構成する２つの支持ラインおよび他方の組の支持部材を構成する２つの支持ラインは、それぞれ、その長さ方向の一端が冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が冷却用流体の流出口に接続されると共に、流入口と流出口とは、対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、調理網である。
請求項２に係る本願発明の調理網では、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材において、２つの支持ラインが、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成されているので、冷却流体は、パイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れる。そのため、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材のそれぞれの２つの支持ラインの全ての場所が均等に冷却される。この場合、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材を同じ形状の支持ラインで形成することにより、支持部材の長さが略同じのパイプで調理エリアが構成されながら、支持ラインの数を増やすことで調理エリア内での各組の支持部材を形成する支持ラインの長さを短くすることが可能となり、冷却流体の流出口付近での温度上昇を防ぎ、調理エリア全体が均等に冷却される。
請求項３に係る本願発明は、請求項１に係る発明に従属する発明であって、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材は、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成された２組の複数の種類の形状を有する複数の支持ラインをさらに含み、一方の組の支持部材の複数の支持ラインは、それぞれ、調理エリアの一方外側で且つ対称軸の軸方向の一方側から、調理エリアの他方外側で且つ対称軸の軸方向の他方側にわたって、対称軸に対して一定の角度をもって、調理エリアの周縁部で平行に折り返して形成され、他方の組の支持部材の複数の支持ラインは、調理エリアの中心を回転軸としたとき、回転軸を中心に一方の組の支持部材の複数の支持ラインを１８０度回転させた形状を有すると共に、他方の組の支持部材の複数の支持ラインが回転軸上で一方の組の支持部材の複数の支持ラインと重ねられても、一方の組の支持部材の複数の支持ラインと交差することがない形状に形成され、一方の組の支持部材の複数の支持ラインと、他方の組の支持部材の複数の支持ラインとは、調理エリアの対称軸に対して対称となるように配置されて平面視碁盤格子状に形成され、一方の組の支持部材の複数の支持ラインおよび他方の組の支持部材の複数の支持ラインは、それぞれ、その長さ方向の一端が冷却用流体の流入口に接続され、その長さ方向の他端が冷却用流体の流出口に接続されると共に、流入口と流出口とは、対称軸の軸線上に配置されていることを特徴とする、調理網である。
請求項３に係る本願発明では、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材が、それぞれ、２組の複数の種類の形状を有する複数の支持ラインを含むものである。一方の組の支持部材の複数の支持ラインおよび他方の組の支持部材の複数の支持ラインは、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成されているので、冷却流体は、パイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れる。そのため、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材のそれぞれの複数の支持ラインの全ての場所が均等に冷却される。この場合、請求項２にかかる発明の調理網よりも、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材を構成する支持ラインの数を増やすことで、各組の支持ラインの長さをより短くすることが可能となり、それによって、より一層、冷却流体の流出口付近での温度上昇を防ぎ、調理エリア全体を均等に冷却することが可能となる。
請求項４に係る本願発明は、請求項２または請求項３に係る発明に従属する発明であって、支持部材の支持ラインの表面には、被調理物の汁や油分等の付着物が付着するのを妨げる付着防止層が形成されていることを特徴とする、調理網である。
請求項４に係る本願発明では、付着防止層が、被調理物の汁や油分等の付着物が支持部材の表面に付着するのを防止する。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１に係る本願発明の調理網によれば、被調理物である肉や魚等の食材を加熱したときに出る肉汁や油分等の付着物が支持部に付着しても、発煙しない温度に支持部の温度を抑えることができる。すなわち、請求項１にかかる本願発明の調理網によれば、２組の支持部材が、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成され、冷却流体がパイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れるので、２組の支持部材の全ての場所、つまり、調理エリア全体が均等に冷却される。そのため、支持部材の外周面に付着した肉汁や脂分等の付着物が焼けて発煙することを防止することができる。したがって、付着物が支持部に焼き付くことが防止することができ、調理エリア上での被調理物の反転を容易にし、調理しやすくすると共に、調理網の使用後の洗浄も簡単なものとなる。しかも、調理エリアが碁盤格子状に形成されているため、調理エリアから被調理物の薄片等が落下することも防止することができる。
請求項２に係る本願発明の調理網によれば、２つの支持ラインが、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成され、冷却流体がパイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れるため、調理エリア全体が均等に冷却される。この場合、請求項１に係る発明の調理網に比べて、各組の支持部材を２つの支持ラインで形成することで調理エリア内での各組の支持部材の長さがより短く形成されるので、冷却流体のパイプ内での温度変化を少なくして、より一層、調理エリア全体を均一に冷却することができる。
請求項３に係る本願発明の調理網によれば、一方の組の支持部材の複数の支持ラインおよび他方の組の支持部材の複数の支持ラインが、それぞれ、その一端から他端まで分岐や合流の無い略同じ長さの断面円形のパイプで形成され、冷却流体がパイプの一端（冷却用流体の流入口）からパイプの他端（冷却用流体の流出口）まで均等に流れるため、一方の組の支持部材および他方の組の支持部材のそれぞれの複数の支持ラインの全ての場所、つまり、調理エリア全体が均等に冷却される。この場合、請求項２に係る発明の調理網に比べて、各組の支持部材を構成する複数の形状を有する支持ラインの数を増やすことで、各支持ラインの長さがより短く形成されるので、冷却流体のパイプ内での温度変化を少なくして、より一層、調理エリア全体を均一に冷却することができる。また、より大きな調理エリアを均等に冷却することが可能となる。
請求項４に係る本願発明の調理網によれば、付着防止層が、被調理物の汁や油分等の付着物が支持部材の表面に付着するのを防止するため、より一層、調理網に肉汁や脂分等の付着物が付着することを防止することができる。そのため、被調理物の反転がより一層容易となり、使用後の洗浄もより一層簡単なものとなる。
【０００８】
この発明の上述の目的、その他の目的、特徴および利点は、図面を参照して行う以下の発明を実施するための最良の形態の説明から一層明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明にかかる実施形態の一例（実施例１）を示す斜視図解図である。
【図２】図１の平面図解図である。
【図３】図１および図２に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図である。
【図４】この発明にかかる実施形態の他の例（実施例２）を示す斜視図解図である。
【図５】図４の平面図解図である。
【図６】図４および図５に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図である。
【図７】図６に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
【図８】この発明にかかる実施形態のさらに他の例（実施例３）を示す斜視図解図である。
【図９】図８の平面図解図である。
【図１０】図８および図９に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図である。
【図１１】図１０に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
【図１２】この発明にかかる実施形態のさらに他の例（実施例４）を示す斜視図解図である。
【図１３】図１２の平面図解図である。
【図１４】図１２および図１３に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図である。
【図１５】図１４に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
【図１６】この発明にかかる調理網に適用され得る複数の支持ラインの他の例を示す平面図解図である。
【図１７】図１６に示す複数の支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
【図１８】この発明にかかる調理網に適用され得る複数の支持ラインのさらに他の例を示す平面図解図である。
【図１９】図１８に示す複数の支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
【符号の説明】
【００１０】
１０  調理網
１２  支持部
１４，１６，２２，２４，２６，２８，３０，３２  支持部材
１４Ａ，１６Ａ，２２Ａ，２２Ｂ，２４Ａ，２４Ｂ，２６Ａ，２６Ｂ，２６Ｃ，２６Ｄ，２８Ａ，２８Ｂ，２８Ｃ，２８Ｄ，３０Ａ，３０Ｂ，３２Ａ，３２Ｂ，３４Ａ，３４Ｂ，３４Ｃ，３４Ｄ，３４Ｅ，３４Ｆ，３４Ｇ，３４Ｈ  支持ライン
１８  継手部（冷却用流体導入部）
２０  継手部（冷却用流体導出部）
Ａ  調理エリア
Ｏ  調理エリアの中心
ｘ−ｘ，ｙ−ｙ  調理エリアの対称軸
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
この発明にかかる調理網は、調理エリアにおける食材の落下を防止し、且つ、調理エリアを均等に冷却して調理エリアに付着した肉汁や油分等の付着物の焼けによる発煙を防止するという目的を、断面円形の複数のパイプで碁盤格子状の調理エリアを構成し、且つ、調理エリアが均等に冷却されるように、パイプの中に冷却用流体を流すことによって実現した。
この場合、調理エリア全体を均等に冷却するために、パイプ中を流れる冷却用流体の流量が等しくなるように、且つ、当該パイプにおける冷却流体の流入部と流出部の温度差を少なくするために、調理エリアを構成する当該パイプの長さを抑えた構成としている。
【実施例１】
【００１２】
図１は、この発明にかかる実施形態の一例（実施例１）を示す斜視図解図であり、図２は、図１の平面図解図であり、図３は、図１および図２に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図である。
調理網１０は、支持部１２を含む。支持部１２は、たとえば２組の支持部材１４および１６を含む。２組の支持部材１４および１６は、それぞれ、たとえば金属からなる断面円形のパイプで形成された支持ライン１４Ａおよび１６Ａで構成されている。２つの支持ライン１４Ａおよび１６Ａは、それぞれ、その長さ方向の一端が継手部１８に接続され、その長さ方向の他端が継手部２０に接続されている。２つの支持ライン１４Ａおよび１６Ａには、それぞれ、継手部１８側から、水および空気等の冷却用流体が導入され、継手部２０側から、該冷却用流体が導出される。継手部１８が冷却用流体の流入口となり、継手部２０が冷却用流体の流出口となっている。【００１３】
次に、本実施例１に用いられる支持ラインの基本形状について説明する。本実施例１では、たとえば図２および図３に示すように、調理網１０上で食材等の被調理物が焼かれて加熱調理される調理範囲Ａ（以下、調理エリアＡという。）が、たとえば横長矩形状に構成され、調理エリアの中心Ｏを通る対称軸ｘ−ｘないし対称軸ｙ−ｙによって、線対象の形状となっている。
支持ライン１４Ａは、特に、たとえば図３に示すように、調理網１０の調理エリアＡの外側に設けられた、冷却流体が流入する継手部１８から始まり、調理エリアＡ内において、調理エリアＡの外周縁部で平行に複数回折り返して形成され、継手部２０に接続されている。
この場合、支持ライン１４Ａは、調理エリアＡの長手方向の一方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の一方側から、調理エリアＡの長手方向の他方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の他方側にかけて、対称軸ｘ−ｘに対して、たとえば１０度〜８０度の範囲の角度を持って、調理エリアＡの外周縁部で平行に繰り返し折り返されることによって形成されている。【００１４】
また、支持ライン１６Ａは、支持ライン１４Ａに対して鏡像となる形状を有し、支持ライン１４Ａおよび支持ライン１６Ａの長さは、略同じに形成されている。すなわち、支持ライン１６Ａは、平面から見て、対称軸ｘ−ｘに対して、支持ライン１４Ａと対称となる形状を有するものである。支持ライン１６Ａは、上述の支持ライン１４Ａと同様に、継手部１８から始まり、継手部２０に接続されている。この場合、支持ライン１４Ａおよび１６Ａによって、支持部１２は、平面から見て、碁盤格子状に構成される。
なお、支持ライン１４Ａおよび支持ライン１６Ａは、特に、図１に示すように、調理エリアＡ内で平行する２本を一組として織ることで調理網１０が形成されている。
本実施例１では、支持部１２を冷却用流体の流入口（継手部１８）から流出口（継手部２０）にかけて分岐や合流の無い２つの支持ライン１４Ａおよび１６Ａで形成し、該支持ライン１４Ａおよび１６Ａに冷却用流体が流れることによって、調理エリアＡ全体が均等に冷却される。そのため、付着物が支持部１２の２組の支持部材１４および１６に焼き付くことを防止して、付着物の焼けによる発煙を防止することができ、また、調理エリアＡ上での被調理物の反転を容易にし、調理しやすくすると共に、調理網１０の使用後の洗浄も簡単なものとなる。その上、調理エリアＡが碁盤格子状に形成されているため、調理エリアＡから被調理物の薄片等が落下することも防止することができる。
【実施例２】
【００１５】
図４は、この発明にかかる実施形態の他の例（実施例２）を示す斜視図解図であり、図５は、図４の平面図解図であり、図６は、図４および図５に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図であり、図７は、図６に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
本実施例２では、上述の実施例１と比べて、２組の支持部材２２および２４が、それぞれ、２つの支持ライン２２Ａ，２２Ｂおよび支持ライン２４Ａ，２４Ｂを含む点で相違している。すなわち、支持部材２２を構成する一方の支持ライン２２Ａの基本的構成は、特に、図６に示すように、調理エリアＡの長手方向の一方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の一方側から、調理エリアＡの長手方向の他方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の他方側にかけて、対称軸ｘ−ｘに対して、たとえば１０度〜８０度の範囲の角度を持って、調理エリアＡの外周縁部で平行に繰り返し折り返されることによって形成されている。この場合、支持ライン２２Ａは、その長さ方向の一端が継手部１８に接続され、その長さ方向の他端が継手部２０に接続される。【００１６】
支持部材２２を構成する他方の支持ライン２２Ｂは、図６に示す調理エリアＡの中心Ｏを回転軸としたとき、回転軸を中心に一方の支持ライン２２Ａを１８０度回転させた形状を有すると共に、図７に示すように、支持ライン２２Ｂが、調理エリアＡの中心Ｏを通る回転軸上で、支持ライン２２Ａと重ねられても、支持ライン２２Ａと交差することがない形状に形成される。２つの支持ライン２２Ａおよび２２Ｂの長さは、略同じに形成されている。この場合、２つの支持ライン２２Ａおよび２２Ｂは、調理エリアＡ内で互いに交差することが無いように、支持ライン２２Ａ，２２Ｂの基本的形状が定められている。【００１７】
すなわち、支持ライン２２Ａをこのような基本的形状にするためには、図６に戻って示すように、支持ライン２２Ａは、調理エリアＡの長手方向の一端側（同図左側）の継手部１８から調理エリアＡに入り、調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘの斜め上方に延びて、調理エリアＡの上端に至る上がり部位２２Ａu１と、調理エリアＡの上端に沿って、調理エリアＡの長手方向の他端側（同図右側）に進んだ後、部位２２Ａu１と平行に、調理エリアＡの上端から調理エリアＡの左端側または下端側に至る下がり部位２２Ａｄ１との間隔をαとし、該下がり部位２２Ａｄ１と、次の上がり部位２２Ａｕ２との間隔をβとし、支持ライン２２Ａのパイプの外径をγとしたとき、α≧β＋２γ（以下、規定式という。）を満足するように、当該支持ライン２２Ａの平面から見たときの形状が形成されている。
さらに、調理エリアＡの中心Ｏの左側の上がり部位２２Ａｕ３は、調理エリアＡの長さ方向の一端側（同図左側）または下端から、調理エリアＡの長さ方向の他端側（同図右側）または上端に至るものである。【００１８】
そして、調理エリアＡ内において、上がり部位２２Ａｕ２および下がり部位２２Ａｄ２間の間隔と、下がり部位２２Ａｄ２および上がり部位２２Ａｕ３間の間隔とは、上記規定式を満足するように設定されている。また、上がり部位２２Ａｕ３および下がり部位２２Ａｄ３間の間隔と、下がり部位２２Ａｄ３および上がり部位２２Ａｕ４間の間隔とが、上記規定式を満足するように設定されている。さらに、上がり部位２２Ａｕ４および下がり部位２２Ａｄ４間の間隔と、下がり部位２２Ａｄ４および上がり部位２２Ａｕ５間の間隔とが、上記規定式を満足するように設定されている。
このように、図６に示す調理エリアＡにおいて、調理エリアＡの左端または下端から右端または上端に至る部位と、この右隣の平行部位との間隔（α）は、調理エリアＡの右端又は上端から左端又は下端に至る部位と、この右隣の平行部位との間隔（β）に、パイプの外径（γ）の２倍を加えた長さ以上となるように設定されている。【００１９】
一方、支持部材２４を構成する２つの支持ライン２４Ａおよび２４Ｂは、図４および図５に示すように、支持部材２２を構成する２つの支持ライン２２Ａおよび２２Ｂと、調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘに対して対称となるように、その平面視形状が形成されている。２つの支持ライン２４Ａおよび２４Ｂも、２つの支持ライン２２Ａおよび２２Ｂと同様に、継手部１８から継手部２０に接続されている。本実施例２の場合も、先に示した実施例１と同様に、支持部材２２と支持部材２４とが、調理エリアＡ内で平行する２本を一組として織られることによって、調理網１０が形成されている。
本実施例２では、実施例１と比べて、たとえば図３および図６に示すように、支持部材の数を増やすことによって、当該支持部材を構成する各支持ラインの長さを短くすることが可能となる。そのため、本実施例２では、実施例１と比べて、冷却用流体の流出口側（継手部２０）付近での温度上昇を防止することができ、調理エリアＡ全体を均等に冷却することが可能となる。そのため、本実施例２では、実施例１と比べて、より一層、支持部１２に付着物が焼き付くことを防止して、付着物の焼けによる発煙を防止することができる。
【実施例３】
【００２０】
図８は、この発明にかかる実施形態のさらに他の例（実施例３）を示す斜視図解図であり、図９は、図８の平面図解図であり、図１０は、図８および図９に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図であり、図１１は、図１０に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
本実施例３では、上述の実施例２と比べて、支持部１２を構成する２組の支持部材２６および２８が、それぞれ、４つの支持ライン２６Ａ，２６Ｂ，２６Ｃ，２６Ｄおよび支持ライン２８Ａ，２８Ｂ，２８Ｃ，２８Ｄを含み、支持部材の数が増加している点で相違している。【００２１】
すなわち、一方の組の支持部材２６は、２種類の基本的な平面視形状を有する２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃを含む。２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃは、特に、図１０に示すように、それぞれ、調理エリアＡの長手方向の一方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の一方側から、調理エリアＡの長手方向の他方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の他方側にかけて、対称軸ｘ−ｘに対して、たとえば１０度〜８０度の範囲の角度を持って、調理エリアＡの外周縁部で平行に繰り返し折り返されることによって形成されている。この場合、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃは、それぞれ、その長さ方向の一端が継手部１８に接続され、その長さ方向の他端が継手部２０に接続される。また、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃは、調理エリアＡ内において、隣合う平行な部位が互いに交差しない形状となっている。２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃの長さは、略同じに形成されている。【００２２】
さらに、２つの支持ライン２６Ｂおよび２６Ｄは、図１０に示す調理エリアＡの中心Ｏを回転軸としたとき、回転軸を中心に２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃを１８０度回転させた形状を有すると共に、図１１に示すように、２つの支持ライン２６Ｂおよび２６Ｄが、調理エリアＡの中心Ｏを通る回転軸上で、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃと重ねられても、支持ライン２６Ａおよび２６Ｃと交差することがない形状に形成される。２つの支持ライン２６Ｂおよび２６Ｄの長さは、略同じに形成されている。２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃと、２つの支持ライン２６Ｂおよび２６Ｄとによって、一方の組の支持部材２６が構成されている。この場合、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃと、２つの支持ライン２６Ｂおよび２６Ｄとは、調理エリアＡ内で互いに交差することが無いように、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃの基本的形状が定められている。【００２３】
すなわち、２つの支持ライン２６Ａおよび２６Ｃをこのような基本的形状にするためには、図１０に戻って示すように、調理エリアＡの長手方向の一端側（同図左側）の継手部１８から調理エリアＡに入り、調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘの斜め上方に延びて、調理エリアＡの上端に至る上がり部位２６Ｃu１は、上がり部位２６Ａｕ１および上がり部位２６Ｃu１間の中心距離がパイプの外径より大きい間隔を有するように、上がり部位２６Ａｕ１の右下側に配置される。上がり部位２６Ａｕ１および上がり部位２６Ｃu１は、調理エリアＡの上端に沿って、調理エリアＡの長手方向の他端側（同図右側）に進んだ後、上がり部位２６Ｃu１と平行に、調理エリアＡの上端から調理エリアＡの左端側または下端側に至る下がり部位２６Ｃｄ１と上がり部位２６Ｃu１との間隔をαとし、該下がり部位２６Ｃｄ１と、次の上がり部位２６Ｃｕ２との間隔をβとし、支持ライン２６Ａ，２６Ｃのパイプの外径をγとしたとき、α≧β＋２γ（以下、規定式という。）を満足するように、当該支持ライン２６Ａ，２６Ｃの平面から見たときの形状が形成されている。
下がり部位２６Ａｄ１は、下がり部位２６Ｃｄ1および下がり部位２６Ａｄ１間の中心距離がパイプの外径より大きい間隔を有するように、下がり部位２６Ｃｄ1の右下側に配置される。
また、調理エリアＡの中心Ｏの左側の上がり部位２６Ｃｕ２は、調理エリアＡの長さ方向の一端側（同図左側）または下端から、調理エリアＡの長さ方向の他端側（同図右側）または上端に至るものである。【００２４】
さらに、上がり部位２６Ｃｕ２および下がり部位２６Ｃｄ２間の間隔と、該下がり部位２６Ｃｄおよび上がり部位２６Ｃｕ３間の間隔とが、上記規定式を満足するように設定されている。このように、図１０に示す調理エリアＡにおいて、調理エリアＡの左端または下端から右端または上端に至る部位と、この右隣の平行部位との間隔（α）は、調理エリアＡの右端又は上端から左端又は下端に至る部位と、この右隣の平行部位との間隔（β）に、パイプの外径（γ）の２倍を加えた長さ以上となるように設定されている。【００２５】
一方、支持部材２８を構成する４つの支持ライン２８Ａ，２８Ｂ，２８Ｃおよび２８Ｄは、図８および図９に示すように、支持部材２６を構成する４つの支持ライン２６Ａ〜２６Ｄと、調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘに対して対称となるように、その平面視形状が形成されている。４つの支持ライン２８Ａ〜２８Ｄも、４つの支持ライン２６Ａ〜２６Ｄと同様に、継手部１８から継手部２０に接続されている。本実施例３の場合も、先に示した実施例２と同様に、支持部材２６と支持部材２８とが、調理エリアＡ内で平行する２本を一組として織られることによって、調理網１０が形成されている。
本実施例３では、実施例２と比べて、たとえば図８および図９に示すように、支持部材の数をさらに増やすことによって、当該支持部材を構成する各支持ラインの長さをさらに短くすることが可能となる。そのため、本実施例３では、実施例２と比べて、冷却用流体の流出口側（継手部２０）付近での温度上昇を防止することができ、調理エリアＡ全体を均等に冷却することが可能となる。そのため、本実施例３では、実施例２と比べて、さらに一層、支持部１２に付着物が焼き付くことを防止して、付着物の焼けによる発煙を防止することができる。
【実施例４】
【００２６】
図１２は、この発明にかかる実施形態のさらに他の例（実施例４）を示す斜視図解図であり、図１３は、図１２の平面図解図であり、図１４は、図１２および図１３に示す調理網に適用された支持ラインの一例を示す平面図解図であり、図１５は、図１４に示す支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
本実施例４は、上述の実施例１，実施例２および実施例３の調理エリアＡが横長矩形状に構成されているのに比べて、調理エリアＡが円形状に構成されている点で相違している。また、本実施例４は、たとえば実施例２に示された調理網１０と同様の支持ラインの形状ルールで構成されている。【００２７】
すなわち、支持部材３０を構成する一方の支持ライン３０Ａの基本的構成は、特に、図１４に示すように、調理エリアＡの長手方向の一方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の一方側から、調理エリアＡの長手方向の他方側で且つ対称軸ｘ−ｘの軸方向の他方側にかけて、対称軸ｘ−ｘに対して、たとえば１０度〜８０度の範囲の角度を持って、調理エリアＡの外周縁部で平行に繰り返し折り返されることによって形成されている。この場合、支持ライン３０Ａは、その長さ方向の一端が継手部１８に接続され、その長さ方向の他端が継手部２０に接続される。【００２８】
支持部材３２を構成する他方の支持ライン３０Ｂは、図１４に示す調理エリアＡの中心Ｏを回転軸としたとき、回転軸を中心に支持ライン３０Ａを１８０度回転させた形状を有すると共に、図１５に示すように、支持ライン３０Ｂが、調理エリアＡの中心Ｏを通る回転軸上で、支持ライン３０Ａと重ねられても、支持ライン３０Ａと交差することがない形状に形成される。２つの支持ライン３０Ａおよび３０Ｂの長さは、略同じに形成されている。２つの支持ライン３０Ａおよび３０Ｂは、調理エリアＡ内で互いに交差することが無いように、その基本的形状が定められている。【００２９】
さらに、支持部材３２を構成する２つの支持ライン３２Ａおよび３２Ｂは、図１２および図１３に示すように、支持部材３０を構成する２つの支持ライン３０Ａおよび３０Ｂと、調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘに対して対称となるように、その平面視形状が形成されている。２つの支持ライン３２Ａおよび３２Ｂも、２つの支持ライン３０Ａおよび３０Ｂと同様に、継手部１８から継手部２０に接続されている。本実施例４の場合も、先に示した各実施例１，２，３と同様に、支持部材３０と支持部材３２とが、調理エリアＡ内で平行する２本を一組として織られることによって、調理網１０が形成され、実施例２と同様の作用・効果を有するものとなる。【００３０】
図１６は、この発明にかかる調理網に適用され得る複数の支持ラインの他の例を示す平面図解図であり、図１７は、図１６に示す複数の支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
すなわち、図１６は、３形状の合計１２本のパイプで構成した例であって、調理網の支持部を構成する支持ラインの３つの基本形状であり、図１０等に示す実施例３と同様の形状ルールで支持ライン３４Eを追加している。この場合、S字ターンの数が１回と奇数であるために、S字ターンの数が偶数回であるの実施例２の図６、実施例３の図１０および実施例４の図１４とは異なり、調理エリアＡの中心Ｏ付近の支持ライン３４Ｅd１は、中心Ｏの右下で、その右上端側から左下端側に向かう配置となる。【００３１】
図１７は、支持部材の基本形状の支持ライン３４Ａ、３４Ｃおよび３４Ｅに対して、調理エリアＡの中心Ｏを中心に１８０°回転した形状の支持ライン３４B、３４Dおよび３４Fを合わせた合計６本の支持ライン３４Ａ〜３４Ｆの配置状態を示している。これら６本の支持ライン３４Ａ〜３４Ｆを調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘに対称に配置された他の６本の支持ライン（図示せず）を加えて合計１２本で、上述の各実施例１，２，３，４と同様に調理網を構成することができる。【００３２】
図１８は、この発明にかかる調理網に適用され得る複数の支持ラインのさらに他の例を示す平面図解図であり、図１９は、図１８に示す複数の支持ラインで構成された１組の支持部材の一例を示す平面図解図である。
すなわち、図１８は、４形状の合計１６本のパイプで構成した例で、調理網の支持部を構成する支持ラインの４つの基本形状であり、図１６と同様の形状ルールで３４Ｇを追加している。この場合、Ｓ字ターンの数が１回と奇数であり、調理エリアＡの中心Ｏ付近の支持ライン３４Ｇd１は、中心Ｏの右下で、その右上端側から左下端側に向かう配置となる。【００３３】
図１９は、支持部材の基本形状の支持ライン３４Ａ、３４Ｃ、３４Ｅおよび３４Ｇに対して、調理エリアＡの中心Ｏを中心に１８０°回転した形状の支持ライン３４B、３４D、３４Fおよび３４Ｈを合わせた合計８本の支持ライン３４Ａ〜３４Ｆの配置状態を示している。これら８本の支持ライン３４Ａ〜３４Ｈを調理エリアＡの対称軸ｘ−ｘに対称に配置された他の８本の支持ライン（図示せず）を加えて合計１６本で、上述の各実施例１，２，３，４と同様に調理網を構成することができる。
また、同様の方法によって、２０本、２４本と４の倍数の支持ラインを用いて、碁盤格子状の調理網を形成することも適宜可能である。【００３４】
なお、上述した実施例１、実施例２、実施例３、実施例４の調理網１０、および、図１６，図１７，図１８，図１９の複数の支持ラインを用いた調理網では、それぞれ、支持部材を構成する各支持ラインの表面に、被調理物の汁や油分等の付着物が付着するのを妨げる付着防止層（図示せず）が形成されている。付着防止層（図示せず）は、例えば、フッ素樹脂等の塗膜により形成されている。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
この発明にかかる調理網は、特に、肉、魚、野菜等の食材を焼いて加熱調理するのに用いられて好適なものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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