(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に下記（Ｂ）及び（Ｃ）からなる群より選ばれる少なくとも１種のチタン化合物が含有されてなることを特徴とする潤滑油組成物。
（Ｂ）一般式（２）で表される有機オルトチタネート・ポリアミン縮合物
（Ｒ21Ｏ）xＴｉ−[（ＮＨＣpＨ2p）qＮＨＲ22]4-x（２）
（一般式（２）において、Ｒ21及びＲ22はそれぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、ｐは１〜３６の整数を示し、ｑは１〜４の整数を示し、ｘは０〜３の整数を示す。）
（Ｃ）一般式（３）で表される有機オルトチタネート・ポリオール縮合物
（Ｒ31Ｏ）yＴｉ−[（ＯＲ32（ＯＨ）r）s−ＯＨ]4-y（３）
（一般式（３）において、Ｒ31は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ32は炭素数２〜３６の炭化水素基を示し、ｒは０〜２の整数を示し、ｓは１〜４の整数を示し、ｙは０〜３の整数を示す。）
【請求項２】
潤滑油基油に下記（Ａ）及び（Ｄ）からなる群より選ばれる少なくとも１種のチタン化合物、及び（Ｆ）無灰分散剤が含有されてなることを特徴とする潤滑油組成物。
（Ａ）一般式（１）で表される有機オルトチタネートＴｉ（ＯＲ11）4 （１）
（一般式（１）において、Ｒ11は炭素数２〜３０の炭化水素基を示す。）
（Ｄ）一般式（４）で表されるチタンホスフェート
【化１】
0004098513.tif 000005
（一般式（４）において、Ｒ41、及びＲ42は、それぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ43は炭素数２〜３０の炭化水素基を示し、ｚは０〜３の整数を示す。）
【請求項３】
さらに（Ｆ）無灰分散剤が含有されてなることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
さらに（Ｇ）金属系清浄剤及び／又は（Ｈ）含硫黄化合物が含有されてなることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
さらに、（Ｉ）リン系化合物、（Ｊ）摩擦調整剤、（Ｋ）酸化防止剤及び（Ｌ）粘度指数向上剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤が含有されてなることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
金属ベルト式無段変速機用であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは、自動変速機用潤滑油組成物、特に金属ベルト式無段変速機に有利に用いることができる潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
金属ベルト式無段変速機は、変速によるエネルギー損失が小さいという点から、近年、自動車用変速機として脚光を浴びるようになってきた。このタイプの変速機は、金属製のベルトと金属製のプーリー間の摩擦によりトルクを伝達し、またプーリーの半径比を変えることにより変速を行うという機構を有する。従って金属ベルト式無段変速機に用いられる潤滑油は、金属ベルトと金属プーリーとの間の摩擦係数を出来だけ高くできる性能を有していることが極めて重視される。従来、金属ベルト式無段変速機用潤滑油には、一般には自動変速機油（ＡＴＦ）が使用されている。しかしながら、ＡＴＦを金属ベルト式無段変速機用潤滑油として用いた場合には、ベルトとプーリー間の金属間摩擦係数を十分高くできなかった。このため、ＡＴＦを使用した従来の金属ベルト式無段変速機は伝達トルク容量に限界があり、小型自動車にしか搭載できないという問題があった。
従って、本発明の課題は、金属間摩擦係数を高めることができ、それによりより大きな伝達トルク容量を得ることができる潤滑油組成物を提供することである。
【０００３】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成するために、鋭意検討を重ねた結果、上記一般式（１）〜（４）で表される特定のチタン化合物を用いることにより、金属間摩擦係数をより高めることができる潤滑油組成物が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００４】
本発明の第１の態様は、潤滑油基油に下記（Ｂ）及び（Ｃ）からなる群より選ばれる少なくとも１種のチタン化合物が含有されてなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
（Ｂ）一般式（２）で表される有機オルトチタネート・ポリアミン縮合物
（Ｒ21Ｏ）xＴｉ−[（ＮＨＣpＨ2p）qＮＨＲ22]4-x（２）
（一般式（２）において、Ｒ21及びＲ22はそれぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、ｐは１〜３６の整数を示し、ｑは１〜４の整数を示し、ｘは０〜３の整数を示す。）
【０００５】
（Ｃ）一般式（３）で表される有機オルトチタネート・ポリオール縮合物 
（Ｒ31Ｏ）yＴｉ−[（ＯＲ32（ＯＨ）r）s−ＯＨ]4-y（３）
（一般式（３）において、Ｒ31は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ32は炭素数２〜３６の炭化水素基を示し、ｒは０〜２の整数を示し、ｓは１〜４の整数を示し、ｙは０〜３の整数を示す。）
【０００６】
本発明の第２の態様は、潤滑油基油に下記（Ａ）及び（Ｄ）からなる群より選ばれる少なくとも１種のチタン化合物、及び（Ｆ）無灰分散剤が含有されてなることを特徴とする潤滑油組成物にある。
（Ａ）一般式（１）で表される有機オルトチタネートＴｉ（ＯＲ11）4 （１）
（一般式（１）において、Ｒ11は炭素数２〜３０の炭化水素基を示す。）
【０００７】
（Ｄ）一般式（４）で表されるチタンホスフェート
【０００８】
【化２】
0004098513.tif 000002
【０００９】
（一般式（４）において、Ｒ41、及びＲ42は、それぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ43は炭素数２〜３０の炭化水素基を示し、ｚは０〜３の整数を示す。）
【００１３】
本発明の第１態様の潤滑油組成物は、さらに（Ｆ）無灰分散剤を含有していることが好ましい。
本発明の潤滑油組成物は、さらに（Ｇ）金属系清浄剤及び／又は（Ｈ）含硫黄化合物を含有していることが好ましい。
本発明の潤滑油組成物は、さらに（Ｉ）リン系化合物、（Ｊ）摩擦調整剤、（Ｋ）酸化防止剤及び（Ｌ）粘度指数向上剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有していることが好ましい。
本発明の潤滑油組成物は、金属ベルト式無段変速機に好適に使用される自動変速機用であることが好ましい。
【００１４】
【発明の実施の形態】
本発明の潤滑油組成物は、潤滑油基油と特定のチタン化合物を含有する。
潤滑油基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び／又は合成油が使用できる。
鉱油としては、具体的には例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、あるいは白土処理等の精製処理等を一つ又は二つ以上を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。
合成油としては、特に制限はないが、例えば、ポリ−α−オレフィン（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）若しくはその水素化物、イソブテンオリゴマー若しくはその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、あるいはポリフェニルエーテル等が使用できる。
これらの潤滑油基油は単独であるいは２種類以上を任意の割合で組み合わせて使用することができる。潤滑油基油の動粘度は特に限定されず任意であるが、通常１００℃における動粘度は、好ましくは１〜２０ｍｍ2／ｓ、より好ましくは１．５〜１０ｍｍ2／ｓである。
【００１５】
次に、（Ａ）〜（Ｅ）のチタン化合物を説明する。
（Ａ）一般式（１）で表される有機オルトチタネート
Ｔｉ（ＯＲ11）4      （１）
上記Ｒ11は炭素数２〜３０の炭化水素基を示す。
【００１６】
（Ｂ）一般式（２）で表される有機オルトチタネート・ポリアミン縮合物
（Ｒ21Ｏ）xＴｉ-[（ＮＨＣpＨ2p）qＮＨＲ22]4-x    （２）
上記Ｒ21及びＲ22はそれぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。ｐは１〜３６の整数を示し、ｑは１〜４の整数を示し、ｘは０〜３の整数を示す。
【００１７】
（Ｃ）一般式（３）で表される有機オルトチタネート・ポリオール縮合物
（Ｒ31Ｏ）yＴｉ−[（ＯＲ32（ＯＨ）r）s−ＯＨ]4-y    （３）
上記Ｒ31は炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ32は炭素数２〜３６の炭化水素基を示す。ｒは０〜２の整数を示し、ｓは１〜４の整数を示し、ｙは０〜３の整数を示す。
【００１８】
（Ｄ）一般式（４）で表されるチタンホスフェート
【００１９】
【化３】
0004098513.tif 000003
【００２０】
上記Ｒ41、及びＲ42は、それぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、Ｒ43は炭素数２〜３０の炭化水素基を示し、ｚは０〜３の整数を示す。
【００２４】
上記Ｒ11、及びＲ43は炭素数２〜３０の炭化水素基を示し、炭素数２〜１８の炭化水素基であることが好ましく、炭素数２〜８の炭化水素基であることが特に好ましい。上記Ｒ21、Ｒ22、Ｒ31、Ｒ41、及びＲ42は、それぞれ個別に炭素数１〜３０の炭化水素基を示し、それぞれ炭素数２〜１８の炭化水素基であることが好ましく、それぞれ炭素数２〜８の炭化水素基であることが特に好ましい。一般式（３）のＲ32は炭素数２〜３６の炭化水素基から誘導される２価〜４価の炭化水素基を挙げることができ、好ましくは炭素数２〜２６、更に好ましくは、炭素数２〜１８の炭化水素基である。一般式（１）における４つのＲ11は、互いに異なっていても良いし、あるいは同じでも良い。また一般式（２）及び一般式（３）における複数のＲ21、複数のＲ22、複数のＲ31、及び複数のＲ43はそれぞれ互いに異なっていても良いし、あるいは同じでも良い。４つのＲ11、複数のＲ21、複数のＲ22及び複数のＲ31、並びにＲ41とＲ42は、それぞれ分子中で同一であることが好ましい。
【００２５】
一般式（２）において、ｐは、好ましくは２〜１２、特に好ましくは２〜６の整数である。ｑは、好ましくは２又は３であり、ｘは、好ましくは０、１又は２である。
一般式（３）において、ｒは、好ましくは０又は１であり、ｓは好ましくは１〜４の整数であり、ｙは、好ましくは０、１又は２である。
一般式（４）において、ｚは、好ましくは０〜２、特に好ましくは０又は１である。
【００２６】
上記炭素数２〜３０の炭化水素基としては、例えば、炭素数２〜３０のアルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数２〜３０のアルケニル基、炭素数６〜１８のアリール基、炭素数７〜２６のアルキルアリール基、及び炭素数７〜１２のアリールアルキル基を挙げることができる。これらのアルキル基、アルケニル基は分枝を有していてもよい。アルキル基であることが好ましい。
【００２７】
炭素数２〜３０のアルキル基としては、具体的には、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等を挙げることができる（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）。
炭素数５〜７のシクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、及びシクロヘプチル基等を挙げることができる。
炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等を挙げることができる（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）。
炭素数２〜３０のアルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等を挙げることができる（アルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）。
【００２８】
炭素数６〜１８のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等を挙げることができる。
炭素数７〜２６のアルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基、ジエチルフェニル基、ジブチルフェニル基、及びジオクチルフェニル基等を挙げることができる（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）。
炭素数７〜１２のアリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等を挙げることができる（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）。
【００２９】
（Ａ）のチタン化合物の好ましい例としては、具体的には、テトラエチルオルトチタネート、テトラ−ｎ−プロピルオルトチタネート、テトラ−イソプロピルオルトチタネート、テトラ−ｎ−ブチルオルトチタネート、テトラ−sec−ブチルオルトチタネート、テトラ−tert−ブチルオルトチタネート、テトラヘキシルオルトチタネート、テトラオクチルオルトチタネート、テトラデシルオルトチタネート、テトラドデシルオルトチタネート、テトラヘキサデシルオルトチタネート、テトラオクタデシルオルトチタネート、テトラフェニルオルトチタネート、テトラベンジルオルトチタネート、テトラフェネチルオルトチタネート、テトラトリルオルトチタネート、テトラエチルフェニルオルトチタネート、テトラプロピルフェニルオルトチタネート、テトラブチルフェニルオルトチタネート、及びテトラノニルフェニルオルトチタネート等が挙げられる。
【００３０】
（Ｂ）のチタン化合物の例としては、具体的には、上記（Ａ）有機オルトチタネートとポリアミンの脱アルコール縮合物を挙げることができる。この縮合物の原料となるポリアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、１，３−プロパンジアミン、１，２−ペンタンジアミン、１，３−ペンタンジアミン、１，４−ブタンジアミン、１，５−ペンタンジアミン、１，６−ヘキサンジアミン等が挙げられる。さらにこれらのアミノ基上の水素原子１個を炭素数２〜３０の炭化水素基で置換した化合物も利用することができる。
【００３１】
（Ｃ）のチタン化合物の例としては、具体的には、上記（Ａ）有機オルトチタネートとポリオールの脱アルコール縮合物を挙げることができる。この縮合物は、有機オルトチタネートとポリオールを適切な溶媒に溶解したのち混合加熱して生成するアルコールと溶媒を除去することにより得られる。その原料となるポリオールとしては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、１，２―プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，２−オクタンジオール、１，２，６−ヘキサントリオール、Ｃ10―グリコール、Ｃ12―グリコール、Ｃ36−グリコール、Ｃ40−グリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、及びソルビタンモノオレート等が挙げられる。
【００３２】
（Ｄ）のチタン化合物の例としては、具体的には上記（Ａ）有機オルトチタネートと酸性リン酸エステルの脱アルコール縮合物を挙げることができる。この縮合物は、有機オルトチタネートと酸性リン酸エステルを適切な溶媒に溶解したのち混合加熱して生成するアルコールと溶媒を除去することにより得られる。また（Ｄ）のチタン化合物は、一般式（４）のｚ＝０の場合、四塩化チタンと酸性リン酸エステルを適切な溶媒に溶解した後混合加熱し、生成する塩化水素を留去することによっても得ることができる。その縮合物の原料となる酸性リン酸エステルの例としては、例えば、エチルアシッドホスフェート、ｎ−プロピルアシッドホスフェート、イソプロピルアシッドホスフェート、ｎ−ブチルアシッドホスフェート、sec−ブチルアシッドホスフェート、tert−ブチルアシッドホスフェート、ｎ−ヘキシルアシッドホスフェート、ｎ−オクチルアシッドホスフェート、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、デシルアシッドホスフェート、ヘキサデシルアシッドホスフェート、オクタデシルアシッドホスフェート、フェニルアシッドホスフェート、ベンジルアシッドホスフェート、フェネチルアシッドホスフェート、トリルアシッドホスフェート、エチルフェニルアシッドホスフェート、プロピルフェニルアシッドホスフェート、ブチルフェニルアシッドホスフェート、ノニルフェニルアシッドホスフェート、ジエチルアシッドホスフェート、ジ−ｎ−プロピルアシッドホスフェート、ジイソプロピルアシッドホスフェート、ジ−ｎ−ブチルアシッドホスフェート、ジ−sec−ブチルアシッドホスフェート、ジ−tert−ブチルアシッドホスフェート、ジ−ｎ−ヘキシルアシッドホスフェート、ジ−ｎ−オクチルアシッドホスフェート、ジ−２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、ジフェニルアシッドホスフェート、ジベンジルアシッドホスフェート、ジフェネチルアシッドホスフェート、ジトリルアシッドホスフェート、ジ（エチルフェニル）アシッドホスフェート、ジ（プロピルフェニル）アシッドホスフェート、ジ（ブチルフェニル）アシッドホスフェート、及びジ（ノニルフェニル）アシッドホスフェート等が挙げられる。
【００３４】
一般式（１）〜（４）で表されるチタン化合物は、第一及び第二の態様において、それぞれ単独で用いても良いし、あるいは二種以上を併用してもよい。本発明では、特に一般式（１）、一般式（４）で表されるチタン化合物を用いることが好ましく、特に一般式（１）で表されるチタン化合物を用いることが好ましい。
チタン化合物の含有量は特に制限はないが、潤滑油組成物全量基準で、その下限値は、好ましくは０．０１質量％、より好ましくは０．０２質量％、特に好ましくは０．０５質量％である。一方、その上限値は、好ましくは１０質量％、より好ましくは５質量％、特に好ましくは３質量％である。該チタン化合物の含有量が０．０１質量％未満の場合、伝達トルク容量を高める効果が小さく、一方、その含有量が１０質量％を超える場合、伝達トルク容量の更なる向上が見られないだけでなく、溶解性が悪化するためそれぞれ好ましくない。
【００３５】
本発明の潤滑油組成物は、第一の態様においては、前記チタン化合物を含有させることにより、あるいは第二の態様においては、前記チタン化合物と（Ｆ）無灰分散剤を含有させることにより、十分なトルク伝達容量を達成できるが、さらに高いトルク伝達容量を達成させるためには、第一の態様においてはさらに（Ｆ）無灰分散剤を併用することが好ましい。さらに両態様において、（Ｇ）金属系清浄剤及び／又は（Ｈ）含硫黄化合物を併用することが好ましく、（Ｆ）無灰分散剤と（Ｇ）金属系清浄剤及び／又は（Ｈ）含硫黄化合物とを併用することが更に好ましい。
【００３６】
（Ｆ）無灰分散剤
無灰分散剤としては、潤滑油用の無灰分散剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、アルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は４０〜４００、好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下し、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００３７】
このような含窒素化合物としては、具体的には、例えば、ポリブテニルコハク酸イミド、ポリブテニルアミン、ポリブテニルベンジルアミン等が挙げられる。含窒素化合物の誘導体としては、具体的には、例えば、前述の含窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述の含窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物には、上記（Ｆ）無灰分散剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．１〜１０質量％、好ましくは０．５〜８質量％である。
【００３８】
（Ｇ）金属系清浄剤
金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物、例えば、ナトリウムやカリウムなどのアルカリ金属又はカルシウム、マグネシウム等アルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート、ナフテネート等を単独あるいは２種類以上組み合わせて使用することができるが、高いトルク伝達容量を達成するためには金属系清浄剤としてカルシウム又はマグネシウムのスルホネート、フェネート、サリシレートを単独あるいは２種以上組み合わせて用いることが望ましい。
（Ｇ）金属系清浄剤の全塩基価は、特に制限はなく、０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのものが使用でき、要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択することができるが、高いトルク伝達容量を確保するためには、その全塩基価の好ましい下限値は、１００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、一方その全塩基価の好ましい上限値は、４００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇである。これらの全塩基価を示す金属系清浄剤のうち、アルカリ土類金属炭酸塩及び／又はアルカリ土類金属ホウ酸塩を分散させたアルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属サリシレートが特に高いトルク伝達容量を示すことから好ましく使用できる。なお、全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。
【００３９】
本発明の潤滑油組成物における（Ｇ）金属系清浄剤の含有量は、特に制限はなく、要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択することができる。高いトルク伝達容量を確保するためには、その含有量の好ましい下限値は０．００１質量％、より好ましくは０．０１質量％、特に好ましくは０．０５質量％であり、一方その含有量の好ましい上限値は、１０質量％、より好ましくは５質量％、特に好ましくは３質量％である。（Ｇ）金属系清浄剤の含有量が０．００１質量％未満である場合、前記チタン化合物との相乗効果が期待できず、一方、（Ｇ）金属系清浄剤の含有量が１０質量％を超える場合、前記チタン化合物とのさらなる相乗効果が見られないため、それぞれ好ましくない。
【００４０】
（Ｈ）含硫黄化合物
含硫黄化合物としては、潤滑油用の極圧添加剤として通常用いられる任意の硫黄化合物が使用可能であり、例えば、チオホスフェート類、スルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、硫化エステル類、チオカーボネート類、チオカーバメート類等及びこれらの中から任意に選ばれた２種以上の混合物等が挙げられる。前記チタン化合物と併用することによって、あるいは前記チタン化合物及び（Ｇ）金属系清浄剤と併用することによって特に高トルク容量を発揮するものは、ジチオホスフェート類、ジチオジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の含硫黄化合物及びこれらの任意混合物である。含硫黄化合物の好ましい例としては、ジアキルジチオホスフェート類、ジアリールジチオホスフェート類、ジアルキルジスルフィド類、ジアリールジスルフィド類、ジアルキルチオホスファイト、及びトリアルキルチオホスフェートなどを挙げることができる。
本発明の潤滑油組成物における（Ｈ）含硫黄化合物の含有量は、特に制限はないが、高いトルク伝達容量を確保するためには、その好ましい下限値は０．００１質量％、より好ましくは０．０１質量％、特に好ましくは０．０５質量％以上であり、一方、その好ましい上限値は１０質量％、より好ましくは５質量％、特に好ましくは３質量％である。（Ｈ）含硫黄化合物の含有量が０．００１質量％未満である場合、前記チタン化合物と（Ｈ）含硫黄化合物、あるいは前記チタン化合物及び（Ｇ）金属系清浄剤と（Ｈ）含硫黄化合物との相乗効果が得られず、一方、その含有量が１０質量％を超える場合、前記チタン化合物と（Ｈ）含硫黄化合物、あるいは前記チタン化合物及び（Ｇ）金属系清浄剤と（Ｈ）含硫黄化合物とのさらなる相乗効果が見られないため、それぞれ好ましくない。
【００４１】
本発明の潤滑油組成物は、前記チタン化合物あるいは前記チタン化合物に更に（Ｆ）無灰分散剤、あるいは（Ｆ）無灰分散剤と（Ｇ）金属系清浄剤及び／又は（Ｈ）含硫黄化合物とを含有させることにより、より高いトルク伝達容量を有する潤滑油組成物を得ることができるが、さらに必要に応じて（Ｉ）リン系化合物、（Ｊ）摩擦調整剤、（Ｋ）酸化防止剤及び（Ｌ）粘度指数向上剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有させることが好ましい。
【００４２】
（Ｉ）リン系化合物
リン系化合物としては、潤滑油用のリン系添加剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、具体的には、例えば、リン酸モノエステル類、リン酸ジエステル類、リン酸トリエステル類、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、及びこれらのエステル類とアミン類あるいはアルカノールアミン類との塩等が使用できる。
（Ｉ）リン系化合物の含有量は特に限定されないが、通常潤滑油組成物全量基準で、リン元素として０．００５〜０．２質量％であるのが好ましい。リン元素として０．００５質量％未満の場合は、耐摩耗性に対して効果がなく、０．２質量％を超える場合は、酸化安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００４３】
（Ｊ）摩擦調整剤
摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、イミド化合物、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、及び脂肪酸金属塩等が挙げられる。
イミド化合物としては、炭素数６〜３０、好ましくは８〜２４、特に好ましくは１０〜２０の直鎖状若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミド及びそのホウ酸、リン酸、カルボン酸、硫酸等による酸変性化合物が挙げられる。
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸金属塩としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物には、上記（Ｊ）摩擦調整剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物基準で０．０１〜５．０質量％、好ましくは０．０３〜３．０質量％である。
【００４４】
（Ｋ）酸化防止剤
酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。
具体的には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類；４,４−メチレンビス（２,６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等のビスフェノール類；フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類；ジアルキルジフェニルアミン類；ジ‐２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類；及び（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（例えば、プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール（例えば、メタノール、オクタデカノール、１,６−ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、及びペンタエリスリトール等）とのエステル等が挙げられる。
本発明の潤滑油組成物には、上記（Ｋ）酸化防止剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％である。
【００４５】
（Ｌ）粘度指数向上剤
粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。その他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン‐α‐オレフィン共重合体（α‐オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる）若しくはその水素化物、ポリイソブチレン若しくはその水添物、スチレン‐ジエン共重合体若しくはその水素化物、スチレン‐無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等を挙げることができる。
【００４６】
上記（Ｌ）粘度指数向上剤の分子量は、特に限定されないが、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、５，０００〜１５０，０００、好ましくは５，０００〜３５，０００のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン‐α‐オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は８００〜１５０，０００、好ましくは３，０００〜１２，０００のものが好ましい。
上記（Ｌ）粘度指数向上剤の中でもエチレン‐α‐オレフィン共重合体又はその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
本発明の潤滑油組成物には、上記（Ｌ）粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、潤滑油組成物基準で０．１〜４０．０質量％である。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物には、必要に応じて、有機ケイ素化合物、有機ホウ素化合物、アルカリ金属ホウ酸塩若しくはその水和物、その他潤滑油に使用される任意の添加剤、具体的には、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、及び着色剤等が使用可能である。
【００４８】
有機ケイ素化合物としては、例えば、炭素数２〜３０の炭化水素基を有する有機オルトシリケート、該シリケートとポリアミンの縮合物、該シリケートとポリオールの縮合物等が挙げられる。
有機ホウ素化合物としては、例えば、炭素数２〜３０の炭化水素基を有する有機ボレート、該ボレートとポリアミンの縮合物、該ボレートとポリオールの縮合物、該ボレートのホスファイト付加物、メルカプトアルキルボレート等が挙げられる。
アルカリ金属ホウ酸塩若しくはその水和物としては、例えば、ホウ酸リチウム水和物、ホウ酸ナトリウム水和物、ホウ酸カリウム水和物、ホウ酸ルビジウム水和物、及びホウ酸セシウム水和物などを挙げることができる。
これらの化合物は金属間摩擦係数を高めるのに効果的である。
有機ケイ素化合物、有機ホウ素化合物、及び／又はアルカリ金属ホウ酸塩若しくはその水和物の使用量は、潤滑油組成物全量基準で通常０．００１〜１０質量％である。
【００４９】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等が挙げられる。
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等が挙げられる。
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、及びβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコール、及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合には、その含有量は潤滑油組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．０１〜５質量％、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、消泡剤、着色剤では０．０００５〜１質量％の範囲が通常選ばれる。
【００５０】
本発明の潤滑油組成物は、特に金属ベルト式無段変速機に好適に使用されるが、通常の湿式クラッチを有する自動変速機や湿式ブレーキ、二輪車用４サイクルエンジンの潤滑油に使用することも可能であり、また手動変速機用やガソリンエンジン、ガスエンジン、ディーゼルエンジン等の潤滑油、ギヤ油、油圧作動油、タービン油等にも好適に使用することができる。
【００５１】
【実施例】
以下に本発明を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００５２】
（実施例１〜１２、及び１４、比較例１〜５）水素化精製鉱油（１００℃における動粘度：３．６ｍｍ2／ｓ）の基油に、下記表１に示す化合物を添加して本発明の潤滑油組成物（実施例１〜１２、及び１４）及び比較用の潤滑油組成物（比較例１〜５）をそれぞれ調製した。
【００５３】
【表１】
0004098513.tif 000004
【００５４】
上記実施例１〜１２、及び１４及び比較例１〜５の潤滑油組成物の性能を下記の性能評価試験により評価した。
（ＬＦＷ−１摩擦試験）ＡＳＴＭ Ｄ２７１４に規定される試験条件に準拠して以下に示す条件でＬＦＷ-１摩擦試験を行った。各すべり速度において計測された摩擦力から摩擦係数を求めた。結果を図１〜図４に示す。
リング ：Ｆａｌｅｘ Ｓ−１０ Ｔｅｓｔ Ｒｉｎｇ（ＳＡＥ ４６２０ Ｓｔｅｅｌ）
ブロック：Ｆａｌｅｘ Ｈ−６０ Ｔｅｓｔ Ｂｌｏｃｋ（ＳＡＥ ０１ Ｓｔｅｅｌ）
試験油温：１１０℃、試験荷重：２５０ｌｂ、すべり速度：０〜１００ｃｍ／ｓ
【００５５】
図１〜図４に示す結果から、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）のチタン化合物を含有する本発明の潤滑油組成物（実施例１〜１２、及び１４）は、チタン化合物を含まない組成物（比較例１〜５）に比べ伝達トルク容量の指標となる金属間摩擦係数が十分高い性能を与えることがわかる。特に本発明の潤滑油組成物（実施例４、６、８及び９）のように、チタン化合物にさらに（Ｈ）含硫黄化合物、又は（Ｇ）金属系清浄剤を併用すると金属間摩擦係数が相乗的に高くなることがわかる。また（Ｆ）無灰分散剤を併用する組成物（実施例２〜１２、及び１４）は（Ｆ）無灰分散剤を含有しない場合よりも、金属間摩擦係数が高くなることから、（Ｆ）無灰分散剤との相乗効果も認められる。さらに、潤滑油組成物の酸化安定性を高め、粘度特性を調整し、湿式摩擦材の摩擦特性を調節して実用性を高めるために、（Ｉ）リン化合物、あるいは（Ｊ）摩擦調整剤、（Ｋ）酸化防止剤及び（Ｌ）粘度指数向上剤も添加した実施例１４においても、金属間摩擦係数は十分に高い水準を維持している事が分かる。なお、（Ｆ）無灰分散剤のみを基油に配合した潤滑油組成物（比較例１）の試験では試験片の焼付きが発生した。
【００５６】
【発明の効果】
本発明の潤滑油組成物を用いることにより、金属間摩擦係数を高めることができる。従って、十分な伝達トルク容量を確保できるためより大型の自動車への金属ベルト式無段変速機の搭載も可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１〜６及び比較例１〜４の摩擦試験におけるすべり速度と摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図２】実施例７〜９及び比較例１〜３の摩擦試験におけるすべり速度と摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図３】実施例１０、１１及び比較例１、２の摩擦試験におけるすべり速度と摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図４】実施例１２〜１４及び比較例１、５の摩擦試験におけるすべり速度と摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図１】
0004098513.tif 000006
【図２】
0004098513.tif 000007
【図３】
0004098513.tif 000008
【図４】
0004098513.tif 000009