(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
硫化物系介在物が存在する機械構造用快削鋼において、
質量%で、
C：0.01〜0.7%、
Si：0.01〜2.5%、
Mn：0.1〜3%、
S：0.01〜0.16%、
Ni：0.28%以下（0%を含む）、
P：0.05%以下（0%を含む）および
Al：0.1%以下（0%を含む）、
を夫々含有し、
残部が鉄および不可避不純物からなり、
次式を満足することを特徴とする機械的特性と切り屑分断性に優れた機械構造用快削鋼。
−0.7×Af−0.03×Aav＋5.6／アスペクト比＋9.2×F1−3.2≧1.5      (1)
5.8×Af＋0.18×Aav−32／アスペクト比−87×F1＋61≧10          (2)
但し、
Af＝硫化物系介在物の平均面積率（%）
Aav＝硫化物系介在物1個あたりの平均面積（μm2）
アスペクト比＝硫化物系介在物の長径と短径の比（長径／短径）の平均値
F1＝X1／(A／n)1/2
X1：観察視野内の各硫化物系介在物粒子毎に該粒子に最も近接して存在する別の硫化物系介在物粒子との距離を、観察視野に存在する全硫化物系介在物粒子について実測して、これを平均して求められる値（μm）
A：観察面積（mm2）
n：上記観察面積内で観察される硫化物系介在物粒子数（個）
であり、観察対象とする硫化物系介在物は、面積が1.0μm2以上のものである。
【請求項２】
質量%で、Mg：0.0005〜0.02%、Ca：0.0005〜0.02%のうち少なくとも1種を含有するものである請求項1に記載の機械構造用快削鋼。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、産業機械や自動車、電気製品等の部品の様に、切削加工を施すことが予定されている機械構造用快削鋼に関し、より具体的には機械的特性（特に横方向衝撃性）に優れるとともに切削加工時の被削性（特に切り屑分断性）にも優れる機械構造用快削鋼に関するものであり、特に所謂Pbフリーの下でこれらの特性を満足する鋼材を提供しようというものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年の切削加工の高速化、自動化の発展に伴って、機械構造用部品に使用される鋼材の被削性が重要視されるようになり、被削性を改善した快削鋼の需要が高まっている。一方では、鋼材の必要強度は厳しくなりつつあり、この場合鋼材が高強度化するのに反比例して被削性が劣化傾向を示す。このことから高強度化と被削性という相反する特性の両方を満足する鋼材の提供が要求されている。
【０００３】
機械的性質及び被削性の両方を満足する機械構造用快削鋼自体については、これまでにも多くの提案がなされ、また実用化されている。例えば、快削鋼中の硫化物や酸化物に注目して提案されたものとしては、特開昭59-205453号公報、同62-23970号公報、特開2000-87179号公報が、また快削鋼ではないが、鋼中の硫化物や酸化物に注目して提案されたものとしては特開平7-188853号公報、同7-238342号公報などがある。
【０００４】
特開昭59-205453号公報には、低炭素イオウ快削鋼を対象として、SにTe，PbおよびBiの全てを複合添加するとともに、Alの含有率を下げて酸化物系介在物中のAl系化合物を少なくし、更に長径が5μ以上、短径が2μ以上で、且つ長径／短径の比が5以下のMnS系介在物が全MnS系介在物の50%以上を占める快削鋼が提案されている。この快削鋼では、被削性の改善は期待されるものの、大きいMnS系介在物の短径サイズ（短径が2μm以上）のばらつきを抑制することが困難で、このため、横方向衝撃性が必ずしも十分に得られないことが懸念される。
【０００５】
特開昭62-23970号公報には、低炭素硫黄-鉛快削鋼を改良する目的で、鋼中のC，Mn，P，S，Pb，O，Si，Alの各含有量を規定するとともに、MnS系介在物の平均サイズや酸化物と結合していない硫化物系介在物の割合を規定することによって、被削性を改善することが提案されている。この快削鋼では、切削時の切削仕上げ面粗さを著しく向上させる効果が期待できるものの、MnSを主成分とする硫化物のサイズについては何ら言及されておらず、短径サイズのばらつきが大きくなって、横方向衝撃性が必ずしも十分に得られないことが懸念される。
【０００６】
これらの技術は、いずれもPbとSを複合添加した快削鋼であるが、Pbによる環境汚染の問題がクローズアップされるに従い、鉄鋼材料においてもPbの使用が制限される傾向にあり、所謂Pbフリーで被削性を改善する技術の研究が積極的に進められている。
【０００７】
特開2000-87179号公報には、機械構造用炭素鋼や機械構造用合金鋼を対象とし、Ca、Mg、REM（希土類元素）を複合添加することで超硬工具としての耐磨耗性や切粉処理性に優れた機械構造用鋼が提案されている。しかし、硫化物系介在物の組成だけしか記載されておらず、機械的性質や被削性に重要な影響を与える硫化物系介在物のサイズや形態については詳細に考慮されていない。
【０００８】
特開平7-188853号公報には、C，Si，Mn，Cr，P，S，T.O，を基本成分とし、更にT.Mgとして0.0015〜0.0350%含有する歯車用浸炭用鋼が提案されている。当該発明では、鋼材中にMgを含有させることによって酸化物系介在物（主にアルミナ）のサイズが微細化されると共にMnSの延伸性が抑制され、面疲労強度の飛躍的な向上及び歯曲げ疲労度の向上が期待できるとされているが、横方向衝撃性や被削性を改善することについては何ら言及されておらない。
【０００９】
特開平7-238342号公報には、上記特開平7-188853号公報に記載の歯車用浸炭用鋼を更に改善する目的で、鋼材中に含有される酸化物及び硫化物が、個数比として次式
（MgO＋MgO・Al2O3）個数／全酸化物個数  ≧0.80    ・・・・▲１▼
0.20≦（Mn・Mg）Sの個数／全硫化物個数 ≦0.70   ・・・・▲２▼
を満たす高強度歯車用浸炭用鋼が提案されている。この鋼では、酸化物と硫化物の個数比を前記式▲１▼と▲２▼で規定することにより、面疲労強度の飛躍的な向上及び歯曲げ疲労強度の向上が期待できるとされているが、横方向衝撃性や被削性を改善することについては何ら言及されていない。
【００１０】
S快削鋼におけるこれまでの研究では、上述した様にMnS等の硫化物系介在物の大きさや形状等の形態制御によって被削性を改善する技術が主流をなしているが、Pb快削鋼に匹敵する被削性を発揮する快削鋼は実現されていない。また、硫化物系介在物の形態制御によって被削性を改善する技術では、鋼材を圧延したり鍛造する際に母材の塑性変形に伴って硫化物系介在物が長く変形し、これが原因となって部品の機械的特性に異方性を生じ、或る方向における衝撃値が低下するという問題も指摘されている。
【００１１】
ところで被削性は、（1）切削抵抗、（2）工具寿命、（3）仕上げ面粗さ等の項目によって評価されるものであり、従来ではこれらの項目のうち工具寿命と仕上げ面粗さが重要視されてきたが、近年機械加工の自動化や無人化が進められる中で、作業効率や安全性の観点から（4）切り屑分断性も軽視できない重要な課題となっている。即ち、切り屑分断性は、切削時に切り屑が短尺に分断されることを評価する特性であるが、この特性が悪くなると切り屑が螺旋状に長く伸びて切削工具に絡まる等の障害が生じ、切削の安全操業を阻害する。従来のPb添加鋼ではこうした切り屑分断性の点においても、比較良好な被削性が発揮されていたのであるが、Pbフリーの鋼材においてはこの特性が良好であるものは実現されていない。
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、こうした状況の下でなされたものであって、その目的は、Pbフリーで、従来のPb添加鋼に匹敵する機械的特性と切り屑分断性を安定して確実に発揮することのできる機械構造用快削鋼を提供することにある。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成し得た本発明の機械構造用快削鋼とは、硫化物系介在物が存在する機械構造用快削鋼において、次式を満足する点に要旨を有するものである。
−0.7×Af−0.03×Aav＋5.6／アスペクト比＋9.2×F1−3.2≧1.5    (1)
5.8×Af＋0.18×Aav−32／アスペクト比−87×F1＋61≧10        (2)
但し、
Af＝硫化物系介在物の平均面積率（%）
Aav＝硫化物系介在物1個あたりの平均面積（μm2）
アスペクト比＝硫化物系介在物の長径と短径の比（長径／短径）の平均値
F1＝X1／(A／n)1/2
X1：観察視野内の各硫化物系介在物粒子毎に該粒子に最も近接して存在する別の硫化物系介在物粒子との距離を、観察視野に存在する全硫化物系介在物粒子について実測して、これを平均して求められる値（μm）
A：観察面積（mm2）
n：上記観察面積内で観察される硫化物系介在物粒子数（個）
であり、観察対象とする硫化物系介在物は、面積が1.0μm2以上のものである。
【００１４】
本発明の機械構造用快削鋼においては、機械構造用快削鋼として求められる物性などを確保する意味からして、鋼材の化学成分として、C：0.01〜0.7%（質量%の意味、以下同じ。）、Si：0.01〜2.5%、Mn：0.1〜3%、S：0.01〜0.16%、P：0.05%以下（0%を含む）、及びAl：0.1%以下（0%を含む）を夫々含有するものであることが好ましい。また、必要に応じて更にMg：0.0005〜0.02%、Ca：0.0005〜0.02%のうち少なくとも1種を含有すると一層優れた効果を発揮することができる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、「機械的特性及び切り屑分断性」と「快削鋼中の硫化物系介在物」との関係について、様々な角度から検討した。その結果、MnS等の硫化物系介在物の大きさや形状（形態）と分布状態をバランス良く制御できたときには、機械的特性及び切り屑分断性の両方に優れた機械構造用快削鋼を得ることを明らかにした。以下、本発明の作用効果について詳細に説明する。
【００１６】
機械化された切削加工においては、切削時の切り屑が細かく分断することが被削性の評価項目の一つとして求められていることは前述した通りである。そしてこの切り屑の分断は、鋼中に存在する硫化物系介在物付近への応力の集中が原因となって亀裂が発生して起こることを本発明者らは確認している。また、硫化物系介在物が鋼中に細長く伸びた状態であれば、或る一定方向の切削に対しては良好な切り屑分断性が得られるものの、切削方向が変わると急に切り屑分断性が低下するという問題があることも確認された。一方、球状の硫化物系介在物の場合には、切削方向によって被削性が変わるという様な異方性はないものの、切り屑分断性は必ずしも良好であるとは言えないことも分かった。
【００１７】
そこで本発明者らは、快削鋼中の硫化物系介在物の大きさや形状の他に、新たにそれらの分布状態についても検討する必要があると考え種々検討した。その結果、細かい硫化物系介在物がクラスターを形成することによって、それが互いに連携して切り屑の分断を促すという事実が解明された。これらのクラスター状態、硫化物系介在物の面積率、サイズと展伸性を制御することで、横方向の衝撃値も良好な状態となり得ることを見出した。尚、上記クラスターとは、硫化物系介在物の分布状態が空間的に均一ではなく、分布状態が不均一に凝集領域を形成した状態を意味する。
【００１８】
本発明者らは、上記の着想に基づいて様々な角度から検討したところ、機械的特性及び切り屑分断性の両方に優れた快削鋼を得るには下記式を満たす様な形態のクラスターが分布し、硫化物系介在物の面積率、サイズとアスペクト比を制御すれば、上記目的が見事に達成されることを見出し本発明を完成した。以下、便宜上、式（1）の左辺をF(1)、式（2）の左辺をF(2)とする。
F(1)＝−0.7×Af−0.03×Aav＋5.6／アスペクト比＋9.2×F1−3.2≧1.5    (1)
F(2)＝5.8×Af＋0.18×Aav−32／アスペクト比−87×F1＋61≧10        (2)
【００１９】
ここで、Afとは硫化物系介在物の平均面積率（%）であり、Aavとは硫化物系介在物の1個あたりの平均面積（μm2）である。また、本発明の機械構造用快削鋼においては、硫化物系介在物の長径と短径の比（長径／短径：アスペクト比）を制御すると優れた横方向衝撃特性と切り屑分断性が発揮される。更に、F1は硫化物系介在物粒子の分布指数を意味し、観察視野の各硫化物系介在物粒子毎に該粒子に最も近接して存在する硫化物系介在物粒子との距離を、観察視野に存在する全硫化物系介在物粒子について実測し、その平均値X1（μm）と、観察した全硫化物系介在物粒子を均一に格子点に整列させた場合の粒子間距離（A／n）1/2［但し、A：観察面積（mm2）、n：上記観察面積内で観察される硫化物系介在物粒子数（個）］との比の値［X1／（A／n）1/2］である。
【００２０】
例として、観察視野内の硫化物系介在物粒子が12個の場合について、図1を用いて説明する。実際の観察視野には図1の（a）に示した様に硫化物系介在物粒子が分布しており、各硫化物系介在物毎の最近接距離をx1〜x12とすると、その平均値X1は、
X1＝（x1+x2+・・・+x12）／12
となる。また、図1の（b）の様に該硫化物系介在物粒子が均一に分布していると仮定すると、各硫化物系介在物粒子毎の最近接距離は
x1=x2＝・・・・＝x12
となり、観察面積をAとすると、最近接距離X2は、
X2＝（x1+x2+・・・+x12）／12
＝（A／12）1/2
と表すことができる。X1とX2の比を硫化物系介在物粒子の分布指数F1とする。
【００２１】
上記の様にして規定される硫化物系介在物粒子の分布指数F1は、硫化物系介在物が完全に均一なときには1に近い値をとり、不均一なときには1から外れて1よりも小さい値となる。
【００２２】
機械的特性（横方向衝撃性）に優れた快削鋼を得るには、F(1)≧1.5を満足する必要がある。つまり、F(1)≧1.5を満足する硫化物系介在物とは、1個あたりの平均面積が小さく、且つ全体に占める硫化物系介在物の平均面積率が低く、球状に近い硫化物系介在物が均一に分布している快削鋼である。
【００２３】
一方、切り屑処理性に優れた快削鋼を得るには、F(2)≧10を満足すれば良い。つまり、1個あたりの平均面積が大きく、且つ全体に占める硫化物系介在物の平均面積率が高く、帯状に延びた硫化物系介在物が不均一に分布している方が良い。
【００２４】
よって、機械的特性及び切り屑分断性の両特性に優れた快削鋼を得る為には、F(1)≧1.5 且つF(2)≧10を満足するような形態及び分布状態に制御すれば良い。
【００２５】
本発明の機械構造用快削鋼は、上記の様に硫化物系介在物の形態と分布状態を規定したところに特徴があり、鋼材の種類については特に限定するものではないが、機械構造用快削鋼としての要求特性を満足させるという観点から、C：0.01〜0.7%、Si：0.01〜2.5%、Mn：0.1〜3%、S：0.01〜0.16%、P：0.05%以下（0%を含む）およびAl：0.1%以下（0%を含む）を夫々含有するものであることが好ましく、この様に化学成分組成を調整することによって、機械構造用快削鋼として必要な引張強度で更に良好な特性が得られ、硫化物系介在物の分布や形状も良好になり、機械的特性及び被削性のいずれも優れたものとなる。これらの各成分の作用は、下記の通りである。
【００２６】
C：0.01〜0.7%
Cは、最終製品の強度を確保するのに最も重要な元素であり、こうした観点からC含有量は0.01%以上であることが好ましい。しかしながら、C含有量が過剰になると、靭性が低下すると共に工具寿命などの被削性にも悪影響を与えるので0.7%以下とすることが好ましい。尚、C含有量のより好ましい下限は、0.05%であり、より好ましい上限は0.5%である。
【００２７】
Si：0.01〜2.5%
Siは、脱酸性元素として有効である他、固溶強化によって機械的部品の高強度化に寄与する元素であり、こうした効果を発揮させる為には、0.01%以上含有させることが好ましく、より好ましくは0.1%以上とするのが良い。しかしながら、過剰に含有させると、被削性に悪影響が現れてくるので、2.5%以下とすることが好ましく、より好ましくは2%以下とするのが良い。
【００２８】
Mn：0.1〜3%
Mnは、鋼材の焼入れ性を高めて強度増大に寄与するだけでなく、硫化物系介在物を形成して切り屑分断性の向上にも寄与する元素であり、これらの効果を有効に発揮させる為には0.1%以上含有させることが好ましい。しかしながら、過剰に含有させると、被削性を却って低下させるので、3%以下とするのが好ましく、より好ましくは2%以下に抑えるのが良い。
【００２９】
S：0.01〜0.16%
Sは硫化物系介在物を形成して、被削性を向上させるのに有効な元素であり、こうした効果を発揮させる為には0.01%以上含有させることが好ましい。しかしながら、Sの含有量が過剰になるとMnSなどの硫化物系介在物を起点として割れが生じ易くなることから、0.16%以下とすることが好ましい。
【００３０】
P：0.05%以下（0%を含む）
Pは、粒界偏析を起こして耐衝撃特性を劣化させる傾向があるので、0.05%以下、より好ましくは0.02%以下に抑えるべきである。
【００３１】
Al：0.1%以下（0%を含む）
Alは、鋼材を溶製する際の脱酸性元素として重要である他、窒化物を形成してオーステナイト結晶粒の微細化にも有効であるが、過剰になると逆に結晶粒が粗大化して靭性に悪影響を及ぼすので、0.1%以下に抑えるのが良く、より好ましくは0.05%以下に抑えるのが良い。
【００３２】
本発明に係る機械構造用快削鋼における好ましい化学成分組成は上記の通りであり、残部は基本的に鉄および不可避不純物からなるものであるが、本発明では上記の様に硫化物系介在物の形態及び分布状態の相互バランスを規定したところに技術思想としての特徴を有するものであるから、該化学成分組成は本発明を限定するものではなく、機械構造用快削鋼の用途や要求特性によって、上記好ましい化学成分組成から若干外れることがあってもかまわない。また、上記以外にも、必要によって更に、下記の元素を含有させることも有効である。
【００３３】
Mg：0.0005〜0.02%
Mg含有酸化物は硫化物系介在物の形成の核となる元素であり、また、Mgが介在物中に固溶することで形態を制御する作用がある。Mg含有量が0.0005%未満では、固溶Mg量が不十分で硫化物系介在物の形態を十分に制御できない。よって、横方向衝撃性と被削性（切り屑分断性）の両特性に優れた機械構造用快削鋼を得るには、Mgを0.0005%以上含有することが好ましく、より好ましくは0.001%以上含有すると良い。しかしながら、過剰に含有すると硫化物系介在物が固くなり切り屑分断性が低下するので、含有量は0.02%以下とすることが好ましく、より好ましくは0.01%以下に抑えるのが良い。
【００３４】
Ca：0.0005〜0.02%
Caも上記Mgと同様の効果を発揮する元素であり、含有量の上限は0.02%とするのが好ましく、より好ましくは0.01%が良い。また、下限は0.0005%が好ましく、より好ましくは0.001%が良い。
【００３５】
本発明の機械構造用快削鋼の製造法については、粉末法、溶製法のいずれも採用でき、特に限定するものではないが、圧延・鍛造温度、圧下率、鋳造時の冷却速度、各元素の添加順序などバランス良く制御することが重要であり、硫化物系介在物の形態と分布状態が上記の要件を満足するようにすれば良い。また、本発明で対象とする硫化物系介在物は、その種類については特定するものではなく、Mn，Ca，Mg，Zr，REMの硫化物、あるいはその他の元素（Ni，Cr，Cu，Mo，V，Nb，Ti，Zr，Pb，Bi，B等）やその硫化物、更にこれらの複合硫化物、炭硫化物、酸硫化物等であっても良い。
【００３６】
以下、本発明を実施例によって更に詳細に説明するが、下記実施例は本発明を限定する性質のものではなく、前・後記の趣旨に徴して設計変更することはいずれも本発明の技術的範囲に含まれるものである。
【００３７】
【実施例】
表1及び表2に示した化学成分組成を有する機械構造用快削鋼を以下の様に圧延・鍛造温度、圧下率、鋳造時の冷却速度、各元素の添加順序などバランス良く制御しながら製造し、硫化物系介在物の形態及び分布状態を測定すると共に横方向衝撃値と切屑個数を測定した。
【００３８】
溶製炉には、転炉、20kgVIF、150kgVIFのいずれかを用い（VIFとは真空高周波誘導溶解炉のことである。）、圧下比が73〜96%の範囲で熱間圧延（1100℃加熱）あるいは熱間鍛造（1100℃あるいは1200℃）し、直径80-50mmの丸棒を作成した。該丸棒は適当な寸法に切断し、焼入れ・焼戻しを実施してビッカース硬さを270±10に揃えた。そして、硫化物系介在物の形態測定用、衝撃試験用、及び切削試験用の素材を作成した。
【００３９】
【表１】
0004041274.tif 000002
【００４０】
【表２】
0004041274.tif 000003
【００４１】
硫化物系介在物の形態測定試験片は、圧延もしくは鍛造して展伸した方向に平行な断面について、光学顕微鏡を用いて倍率：100倍で、1視野当たり0.5mm×0.5mmの面積を100視野ずつ観察し、硫化物系介在物の形状と分布状態を以下の要領で画像解析した。
【００４２】
（硫化物系介在物の形状）
硫化物系介在物の形状については、観察した100視野の全てに対して、面積が1.0μm2以上の硫化物系介在物について長径、短径、面積および個数を測定した。尚、硫化物系介在物粒子が2つの観察視野にまたがって存在する場合は、個数を重複してカウントしない様に、視野の4辺の内、隣接する画像と接する2辺に重なる硫化物系介在物粒子は計測しない。つまり、図2の（a）の様に右辺と底辺に接する硫化物系介在物粒子（白で示した）はカウントせず、次の観察視野の硫化物系介在物としてカウントする。具体的には、図2の（b）に示した様に視野内の硫化物系介在物粒子の個数をカウントした。
【００４３】
（硫化物系介在物の分布状態）
硫化物系介在物の分布状態の評価は、下記の様にして硫化物系介在物粒子分布指数F1で評価した。
［F1］
面積：0.5mm×0.5mmの各視野について、面積：1.0μｍ2以上の硫化物系介在物の重心を求め、各硫化物系介在物について他の硫化物系介在物との重心間距離を測定し、各硫化物系介在物粒子について最も近接して存在する硫化物系介在物粒子との距離を求めた。そして、各視野の最近接硫化物系介在物粒子間距離の実測値の平均値X1と、同一面積に同数の硫化物系介在物粒子を格子状に均一分散させた場合の最近接硫化物系介在物粒子間距離［（A／n）1/2］との比［X1／（A／n）1/2］をとって、硫化物系介在物粒子分布指数F1とした。これを、5視野について測定して平均値を求めた。尚、対象とする硫化物系介在物の面積を1.0μm2以上としたのは、これより小さな硫化物系介在物を制御してもあまり効果がないからである。
【００４４】
衝撃試験には、圧延もしくは鍛造で展伸させた方向と直角に切り出した試験片を用い、シャルピー衝撃試験を実施し、横方向の衝撃値を求めた。また、切削試験はハイス製（直径：10mm）のストレートドリルを用いて行ない、2穴分の切り屑の個数をカウントした。また、切削条件は、速度：20m／s、送り速度：0.2mm／revおよび穴深さ：10mmとし、乾式切削を実施した。
【００４５】
表3に、硫化物系介在物の形態及び分布状態を測定した結果と、該結果から求めたF(1)、F(2)の値を示す。また、上記の様に測定した横方向衝撃値と切屑個数も合わせて示す。
【００４６】
【表３】
0004041274.tif 000004
【００４７】
F(1)の値に対して横方向衝撃値を図3に、F(2)の値に対して切屑個数を図4にグラフとして夫々示す。ここで、式（1）又は式（2）を満足するものを●で示し、式を満足しないものを○で示した。
【００４８】
図3を見て分かるように、式（1）を満たす快削鋼（つまり、F(1)が1.5以上）は横方向衝撃値が高く、機械的特性（特に、横方向衝撃性）に優れている。また、図4を見て分かるように、式（2）を満たす快削鋼（つまり、F(2)が10以上）は切り屑個数が多く、被削性（特に、切り屑分断性）に優れている。
【００４９】
また、式（1）及び（2）の両方を満足する本発明の機械構造用快削鋼を●、どちらか一方の式を満足せず、本発明の範囲外のもの（比較例）を○とし、横方向衝撃値と切屑個数をグラフにすると図5に示す様になる、
図5を見て分かるように、本発明要件を満たす快削鋼は、機械的特性（横方向衝撃性）及び被削性（切屑分断性）の両方に優れたものであるが、本発明要件を外れるものは、両特性のバランスがとれておらず、少なくともどちらかの特性に劣る快削鋼であった。
【００５０】
【発明の効果】
本発明は以上の様に構成されており、快削鋼中の硫化物系介在物の大きさや形態と分布状態をバランス良く制御すると、機械的特性及び切り屑分断性の両方に優れた機械構造用快削鋼を安定して提供することができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】硫化物系介在物粒子の分布指数F1の算出方法を具体的に説明するための図である。
【図２】観察視野に存在する硫化物系介在物の個数をカウントする方法を説明する為の図である。
【図３】  F(1)の値に対し横方向衝撃値をグラフにしたものである。
【図４】  F(2)の値に対し切屑個数をグラフにしたものである。
【図５】機械的特性（横方向衝撃性）と被削性（切り屑分断性）の関係をグラフにしたものである。
【図１】
0004041274.tif 000005
【図２】
0004041274.tif 000006
【図３】
0004041274.tif 000007
【図４】
0004041274.tif 000008
【図５】
0004041274.tif 000009