(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
連結方向に沿って凹凸が連続して設けられて、ベース体とカバー体との組付けにより内部にケーブル類を収容して、屋外の地面の上に敷設される樹脂製の波付トラフと、当該波付トラフを連結するための連結具とから成る波付トラフの連結装置であって、
前記連結具は、前記波付トラフの連結方向に沿った両端部に該波付トラフが連結される連結口が設けられて、該連結口の開口端面を二分すべく分離可能であると共に、相互に組付け可能な連結ベース体と連結カバー体とで構成され、
前記ベース体に形成された突条は、前記連結ベース体の内側に配置可能なように当該連結ベース体の横断面形状と略相似小形に形成されて、前記ベース体及び連結ベース体は、当該ベース体を内側にして上下に重ね合わせて両者が接続されて、
前記ベース体及び連結ベース体は、重ね合わせられて接続された際に両者の接続状態が上下方向にずれるのを防止するずれ防止手段がそれぞれ形成され、
前記連結ベース体の内周面には、当該連結ベース体の内側に配置された前記波付トラフの凸条と係止される係止凸条が前記連結方向と直交する方向に沿って設けられていることを特徴とする波付トラフの連結装置。
【請求項２】
連結ベース体の前記ずれ防止手段は、波付トラフを構成する前記ベース体の上面開口の外側に設けられた凸条の段差部に係合可能なように、前記連結ベース体の内周面に前記波付トラフの連結方向に設けられたずれ防止凸条であることを特徴とする請求項１に記載の波付トラフの連結装置。
【請求項３】
前記ずれ防止凸条は、横断面略Ｕ字状をした前記連結ベース体の横断面視における両端部に設けられていることを特徴とする請求項２に記載の波付トラフの連結装置。
【請求項４】
前記連結ベース体と連結カバー体とは、その横断面視における一端部でヒンジ連結されていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の波付トラフの連結装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光ケーブル等の管類やケーブル類等を内部に収容して保護するために、屋外の地面の上に敷設される樹脂製の波付トラフの連結装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
屋外の景観を害さずに、配管材やケーブル類を経路に沿って美しく配線、配管したり、それらを風雨から保護するために、該配管材やケーブル類を内部に収容する筒状のトラフ（収容材）が使用されている。該トラフは、コンクリートや金属製のものが使用されていたが、それらには、重量が重いという欠点があった。そこで、合成樹脂で軽量なトラフを成形して、その代りに使用すれば、コンクリートや金属製のトラフの様々な欠点を解消することが可能である。樹脂製のトラフは、コンクリートや金属製のものと比較すると、例えば、その施工現場での切断等の加工が容易なので、作業性が良く、短い工期でトラフを新設又は更新できたり、また、錆びる恐れのないトラフを使用したい場合や、敷設工事の際に騒音を出したくない場合には、優先して使用されている。
【０００３】
そして、軽量な樹脂製のトラフは、長尺に成形しても運搬の負担が少なく、また、敷設作業時にトラフ同士の連結個所が少なくてすむので作業の効率が高まる等の理由で、長尺なものが成形され、使用される場合が多い。また、上記トラフを敷設全経路に沿って複数連結するためには、各トラフの端部を内部に収容して連結する筒状の連結具が用いられる。
【０００４】
このような樹脂製のトラフには、上向きに開口した長尺な半筒状のベース体と、下向き開口した同形状のカバー体とで構成されたものがあって、互いの連結方向に沿った開口部分を組付けて使用される。一方、連結具にも、上記トラフと同じく、上向きに開口した半筒状の連結ベース体と、下向き開口した同形状の連結カバー体とで構成されたものがあって、前記トラフと同様に組付けられて形成される両端部の連結口に、２本のトラフの端部が挿入された状態にして、両トラフを連結するために用いられる。また、上記トラフ及び連結具は、いずれもストレートな筒形状であって、内部のケーブル類等を保護するために所定の強度を有し、かつ敷設経路に沿って自在にわん曲させて敷設可能である。
【０００５】
ケーブル類等を配線するためには、まず、２本の前記トラフの各ベース体の片端部を、前記連結具の連結ベース体の両端部に対して、その上に重ね合わせた状態にして接続し、敷設経路に沿って各々必要数を配設する作業が行われる。その後に、該ベース体及び連結ベース体の連結方向に沿った上向きの開口部から、それらの底壁の内周面の上にケーブル類等を載置し、前記トラフのカバー体と、前記連結具の連結カバー体とを順に、各々に覆蓋する。このようなトラフと連結体との連結状態は、作業の最後に前記カバー体及び連結カバー体が覆蓋された状態においては強固であるものの、前記ベース体及び連結ベース体のみが接続された（重ね合わされた）状態においては、不完全なものである。なお、予め筒状に形成されたトラフを敷設して、その中空部にケーブル類等を引込む方法もあるが、作業性は著しく劣っている。
【０００６】
よって、このようなトラフと連結具とから成る連結装置においては、特に、前記トラフを屋外に露出又は埋設する場合の敷設作業時において、以下に挙げる問題を有している。即ち、屋外の路面や地面（埋設地面）は、平坦な面ではなくて、凹凸を有する面なので、敷設経路に沿って不完全に接続された状態の多数の前記各ベース体及び連結ベース体の上にケーブル類等を載置すると、その衝撃によるケーブル類等の重量がベース体の一端部に片寄って作用することが多々ある。該ベース体は、ストレートな半筒形状であって、ケーブル類等の重量に対しては変形しにくい強度を有しており、しかも軽量なので、その反作用で他端部が前記一端部に対して「浮き上がった」状態となって、ベース体と連結ベース体との接続が外れ易くなる。また、接続状態が安定していないので、連結ベース体の上のベース体が、連結方向に沿って位置ずれする「抜け」も起こり易くなる。路面や地面は、建物の壁面等と異なり、敷設経路に沿ってトラフのベース体を容易にビス止め等で固定できないので、前記「浮き上がり」及び「抜け」を防ぎにくい。そして、後の前記各カバー体及び前記各連結カバー体の組付けが簡単に行えずに、ケーブル類等の敷設作業が面倒かつ困難なものとなる。しかも、トラフが長尺に形成されている場合には、前記浮き上がろうとする力が一層大きくなりがちで、作業性が更に悪くなる。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、ケーブル類等の敷設時におけるトラフの前記ベース体の両端部を前記連結具の連結ベース体に対して確実に接続し、両者の接続部分が「浮き上がる」等して位置ずれしないようにし、敷設作業の効率を向上させる連結装置を提供することを課題としている。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するための請求項１の発明は、連結方向に沿って凹凸が連続して設けられて、ベース体とカバー体との組付けにより内部にケーブル類を収容して、屋外の地面の上に敷設される樹脂製の波付トラフと、当該波付トラフを連結するための連結具とから成る波付トラフの連結装置であって、前記連結具は、前記波付トラフの連結方向に沿った両端部に該波付トラフが連結される連結口が設けられて、該連結口の開口端面を二分すべく分離可能であると共に、相互に組付け可能な連結ベース体と連結カバー体とで構成され、前記ベース体に形成された突条は、前記連結ベース体の内側に配置可能なように当該連結ベース体の横断面形状と略相似小形に形成されて、前記ベース体及び連結ベース体は、当該ベース体を内側にして上下に重ね合わせて両者が接続されて、前記ベース体及び連結ベース体は、重ね合わせられて接続された際に両者の接続状態が上下方向にずれるのを防止するずれ防止手段がそれぞれ形成され、前記連結ベース体の内周面には、当該連結ベース体の内側に配置された前記波付トラフの凸条と係止される係止凸条が前記連結方向と直交する方向に沿って設けられていることを特徴としている。
【０００９】
請求項１の発明によれば、ケーブル類等を収容するための波付トラフのみならず連結体も横断面視における２分割体なので、前記ベース体及び連結ベース体は、両者を上下に重ね合わせるだけの簡単な作業で接続することができる（以下の説明において、「上下に重ね合わせる方向」のことを単に「上下方向」と記す）。そして、この状態でそれらの上からケーブル類等を載置することができるので、筒状の波付トラフや連結体の中空部にケーブル類等を引込む作業と比較すると、ケーブル類等を収容、配線する作業が格段に行い易くなる。上記した作業時において、前記各重合部が重ね合わせられて接続された際に、両者の接続状態が上下方向にずれるのを防止するずれ防止手段がそれぞれに設けられているので、両者の接続部分（重合部分）に（特に上下方向の）不測の外力が加わっても、波付トラフのベース体が、連結具の連結ベース体に対して浮き上がるのを防止して、両者の接続状態を安定させられる。また、前記連結ベース体の内周面には、前記波付トラフの凸条と係止される係止凸条が前記連結方向と直交する方向に沿って設けられているため、ケーブル類の敷設作業後においては、連結具により連結された波付トラフが連結具から外側に抜け落ちることもなくなる。よって、前記各ベース体及び各連結ベース体に対して、各カバー体及び各連結カバー体の覆蓋作業が行い易くなり、連結部分を多数有する多数の波付トラフの敷設作業においても、その作業性が高められる。
【００１０】
特に、樹脂製の波付トラフは軽量であるため、波付トラフのベース体と連結具の連結ベース体とが上下方向にずれたり、或いは連結具により連結された波付トラフが連結具から外れ易いが、請求項１の発明によりいずれの不具合も防止できる。
【００１１】
また、請求項２の発明は、請求項１に記載の発明において、連結ベース体の前記ずれ防止手段は、波付トラフを構成する前記ベース体の上面開口の外側に設けられた凸条の段差部に係合可能なように、前記連結ベース体の内周面に前記波付トラフの連結方向に設けられたずれ防止凸条であることを特徴としている。
【００１２】
請求項２の発明によれば、請求項１に記載の発明の効果に加えて、敷設済みの連結具の連結ベース体に対して、波付トラフのベース体を上方から無造作に押える作業のみで、前記ベース体の段差部と前記連結ベース体のずれ防止凸条とが互いに係合して、前記ベース体が上方向（浮き上がり方向）に抜け出すのを確実に防止できる。よって、ビス等のずれ防止部品が不要であって、ずれ防止の作業を簡単に行える。また、必要に応じて前記係合を解除することによって、ベース体と連結ベース体とを簡単に分離させられるので、敷設の作業性が高められる。
【００１３】
また、請求項３の発明は、請求項２に記載の発明において、前記ずれ防止凸条は、横断面略Ｕ字状をした前記連結ベース体の横断面視における両端部に設けられていることを特徴としている。
【００１４】
請求項３の発明によれば、請求項２に記載の発明の効果に加えて、前記ずれ防止凸条は、横断面略Ｕ字状をした前記ベース体の横断面視における両端部に設けられているので、作業者にとっては前記段差部との係合状態の適否を視認できるので、前記ベース体の上面開口の外側に設けられた段差部に対して係合する作業性が高められる。
【００１５】
また、請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載の発明において、前記連結ベース体と連結カバー体とは、その横断面視における一端部でヒンジ連結されていることを特徴としている。
【００１６】
請求項４の発明によれば、請求項１ないし３のいずれかに記載の発明の効果に加えて、前記連結ベース体と連結カバー体とは、ヒンジ連結されているので、連結カバー体を覆蓋する作業が行い易くなる。
【００１７】
【００１８】
【００１９】
【発明の実施の形態】
次に、本発明に係る実施形態について詳細に説明する。図１及び図１２に示されるように、本発明に係る連結具Ｊは、略水平な凹凸状を有する地面の上に敷設される２本のトラフＴを連結方向（敷設経路）Ｐに沿って連結するためのものであって、該連結具Ｊ及びトラフＴは、各々樹脂製のものである。波付トラフ（以下、単に「トラフ」という）Ｔは、略Ｕ字形（コーナー部が丸みを帯びたコの字形）のカバー体Ｔｃとベース体Ｔｂとが上下方向Ｑに沿って組付けられて、略四角形の筒状を成した内部に、ケーブル類Ｋを収容、保護するため収容材であって、後述のように、長手方向に沿って凹凸が交互に設けられた波付構造である。また、連結具Ｊは、前記トラフＴのカバー体及びベース体の横断面視に対して略相似大形な半筒状の連結カバー体Ｊｃと連結ベース体Ｊｂとが上下方向Ｑに沿って組付けられて、筒形状を成した両端の連結口３１に、トラフＴの端部を重ね合わせて保持して、２本のトラフＴを連結するための連結具である。なお、トラフＴの図示に関しては、長尺状をした全体ではなくて、本発明に係る両端の被連結部のみを図示してある。以下の説明において、図１は、連結具Ｊ及びトラフＴの分解斜視図である。図２は、開口した連結具Ｊの連結ベース体Ｊｂの上に、２本のトラフＴのベース体Ｔｂが接続された状態を示す斜視図であって、図３は、図２と同様の状態の平面図、図４は、図３のＡ−Ａ線断面図である。図５は、図３における連結ベース体Ｊｂとベース体Ｔｂのそれぞれの重合部分の拡大平面図であって、図６及び図７は、各々図５のＣ−Ｃ線断面図、Ｄ−Ｄ線断面図である。図８は、トラフＴのベース体Ｔｂの部分斜視図であって、図９は、略四角筒状をしたブロー成形直後のトラフＴの中間成形品Ｔ’の正面図であり、図１０（イ),（ロ）は、それぞれ開口及び閉口した状態のトラフＴの正面図であり、図１１は、分解された状態の連結カバー体Ｊｃ及び連結ベース体Ｊｂの各斜視図である。そして、図１２は、２本のトラフＴを連結した状態の連結具Ｊの部分斜視図であって、図１３は図１２と同様の状態の平面図、図１４は、図１３のＥ−Ｅ線断面図である。
【００２０】
次にトラフＴの構成について説明する。本実施形態のトラフＴを構成するカバー体Ｔｃ及びベース体Ｔｂは、図９に示されるように、ブロー成形により成形されたコーナー部が丸みを帯びた略四角筒状をしたトラフＴの中間成形品Ｔ’を、長尺な所定長に切断し、更に正面視（横断面視）で３分割して、その中央に形成される一対の長尺帯状の不要部Ｒを切除して、残った正面視（横断面視）において略逆Ｕ字及びＵ字形状の二つの部分より構成される。よって、ベース体とカバー体とが別々に射出成形された樹脂製のトラフと比較すると、長尺で軽量な半筒形状の成形品が容易に形成でき、生産性に優れている。
【００２１】
図１、図８ないし図１０に示されるとおり、前記カバー体Ｔc 及びベース体Ｔｂは、各々一対の下向きの開口側に望む部分と、上向きの開口側に望む部分とが嵌合して、筒状を成すように形成されている。該カバー体Ｔc 及びベース体Ｔｂには、各々略同一の幅方向の外幅寸法Ｗ1 を有するカバー体及びベース体の各凸条 1，１１が、同一ピッチで設けられており、これらの各凸条 1，１１は、トラフＴの連結方向Ｐに沿って連続して形成され、凹凸状、即ち波付状に形成されている。この波付状は、主に、薄肉筒形状のトラフＴを補強するために形成されている。また、カバー体Ｔc 及びベース体Ｔｂは、連続ブロー成形後には凹条において切断されており、それらの連結方向Ｐに沿った両側の端面には凹条が形成されている。
【００２２】
そして、カバー体Ｔｃの前記カバー凸条１の開口側に臨む部分には、ベース体Ｔｂの開口側に臨む前記ベース凸条１１の外側に嵌合するための嵌合部２が、一対設けられており、また、各嵌合部２には、その内側に突出する係止段差部４が各々設けられている。他方、ベース体Ｔｂの開口側に臨む部分には、前記ベース凸条１１と連続して、その横断面に対して略相似小形の横断面を有する被嵌合部１２が、一対設けられており、しかも、カバー凸条１の開口側に臨む部分（嵌合部２）が、該被嵌合部１２の外側に対して覆い被さり可能な程度にその横断面が相似小形に形成されていて、前記嵌合部２の内側に嵌め込み可能となっている。また、同様の目的で、ベース体Ｔｂの各凹条１３の内幅は、カバー体Ｔｃの各凹条３の内幅よりも小さくなるように形成されている。また、一対の該被嵌合部１２には、上下方向Ｑに沿ったテーパ状を成す面を有して、その外側に突出する被係止突起１４が各々設けられている。該被係止突起１４は、ベース体Ｔｂを覆蓋する時に、ベース凸条１１の嵌合部２の内側に設けられた前記係止段差部４に係止するために形成されている。
【００２３】
そして、前記被嵌合部１２が、前記ベース凸条１１と連続する部分、即ちベース体Ｔｂの上面開口の外側部分には、両方の凸部分（ベース凸条１１と被嵌合部１２）とほぼ直交する段差部１５が形成されている。段差部１５は、カバー体Ｔｃがベース体Ｔｂに覆蓋された状態において、カバー凸条１の嵌合部２の端面部が該段差部１５に当接して、主に覆蓋状態を安定させる部分であって（図１０参照）、ベース凸条１１の底壁の外周面から起算した高さは、（Ｈ1)である。そして、本実施形態の場合は、ベース体Ｔｂの連結方向Ｐに沿った両端部の各凸条１１と、それらに隣接する各凸条（合計二対４本の凸条）１１における前記段差部１５に対応する部分は、後述するずれ防止段差部１５ａとなって、連結ベース体Ｊｂのずれ防止凸条５１と係合して、連結ベース体Ｊｂに対してベース体Ｔｂが「浮き上がる」のを防止するべき部分である。
【００２４】
次に、前記連結カバー体Ｊc 及び連結ベース体Ｊｂで構成される連結具Ｊについて説明する。図１及び図１１に示されるように、連結カバー体Ｊc 及び連結ベース体Ｊｂは、両者の連結方向Ｐに沿った開口側に臨む部分の片側において、ヒンジ連結するように形成されていると共に、ヒンジピン８１を中心に連結カバー体Ｊｃを回動して、前記開口側に臨む部分の他方側同士を主に係合し、連結ベース体Ｊｂの開口部分を閉口して、筒状を成すように組付け可能となっている。また、連結カバー体Ｊc 及び連結ベース体Ｊｂの連結方向Ｐに沿った全長は、前記カバー体及びベース体の各凸条１，１１の形成ピッチの約４倍となるように形成されている。
【００２５】
また、横断面が略Ｕ字形状のベース本体部４１の一方の対向壁部４２の上端部外側には、カバーのヒンジ連結部６３とヒンジ連結するためのベースのヒンジ連結部４３が設けられていると共に、他方の対向壁部４４の上端部外側には、前記連結カバー体Ｊｂの係合部６５と係合するための被係合部４５が一体に設けられている。同様に、横断面形状が略逆Ｕ字形状のカバー本体部６１の一方の対向壁部６２の下端部外側には、一対のカバーのヒンジ連結部６３が設けられており、他方の対向壁部６４の下端部外側には、前記係合部６５が一体に設けられている。前記ベースのヒンジ連結部４３は、前記対向壁部４２の上端の中央部に設けられており、他方、連結カバー体Ｊｃの前記一対のカバーのヒンジ連結部６３は、前記対向壁部６２の下端の両端部に形成されており、前記ベースのヒンジ連結部４３が、該一対のカバーのヒンジ連結部６３に両側から挟み込まれ、両者共に連結方向Ｐの外側から内側に向かって２本のヒンジピン８１が挿入され、ヒンジ連結するように設けられている。ベース及びカバーの各ヒンジ連結部４３，６３には、２本のヒンジピン８１を挿入するために、連結方向Ｐに沿って貫通孔部４３ａ，６３ａが各々形成されている。なお、６３ｂは、連結カバー体Ｊｃの回動を所定の角度で静止するために、カバーのヒンジ連結部６３の両端部に形成された静止片部である。
【００２６】
また、連結ベース体Ｊｂの前記他方の対向壁部４４の外側に、一体に形成されている被係合部４５の中央部には、上下方向Ｑに沿って被係止溝部４６が形成されており、該被係止溝部４６の連結方向Ｐに沿った両外側には、タッピンねじを螺合するための一対の下孔４７が上下方向Ｑに沿って形成され、更にその両外側には、一対の嵌合爪片４８が、同じく形成されている。他方、連結カバー体Ｊｃの前記係合部６５には、該被係合部４５に形成されているこれらの被係止溝部４６、下孔４７、嵌合爪片４８に対応して、舌状係止片６６、タッピンねじ用孔６７、嵌合凹溝６８が、同じく上下方向Ｑに沿って形成されている。被係止溝部４６と舌状係止片６６は、各々を係合させて連結ベース体Ｊｂに連結カバー体Ｊｃを係合した後に、それらの組付状態が外れないように固定するための部分であり、下孔４７とタッピンねじ用孔６７とは、タッピンねじ（図示せず）をタッピンねじ用孔６７に挿通して、下孔４７に螺合し、上記組付状態を必要に応じて強固にするための部分であり、嵌合爪片４８と嵌合凹溝６８とは、各々を嵌め合わせて、前記組付け状態を安定させるための部分である。
【００２７】
そして、図３及び図１１に示される通り、連結ベース体Ｊｂと連結カバー体Ｊｃの各本体部４１，６１の連結方向Ｐに沿った両端部近傍の内周面には、該連結方向Ｐと直交する方向に沿って、２条１組のベース及びカバーの係止凸条４９、６９が、それぞれに２組形成されている。該係止凸条４９，６９は、各々横断面が略三角形の凸条であって、自身の長手方向に沿った中央部においては、僅かに切欠き部を有している。また、前記２条１組の各係止凸条４９，６９は、前記ベースＴｂ体及びカバー体Ｔｃのベース及びカバーの各凸条１１，１の幅方向の外形状（幅寸法）に対応した間隔をおいて形成されている。これらの２条１組の各係止凸条４９，６９は、連結ベース体Ｊｂと連結カバー体Ｊｃとが、組付けられて（係合され）連結口３１が形成された状態において、前記トラフＴの連結方向Ｐに沿った端部の凸条（カバー及びベースの各凸条１，１１）２１の両側面を保持するように形成されており（図７及び図１３参照）、２条１組の各係止凸条４９，６９に対して該凸条２１の両側面が係止して、複数の各トラフＴが、連結方向Ｐに沿って連結具Ｊから外側に抜け落ちるのを防止するために設けられている。
【００２８】
そして、前記ベース本体部４１の両方の対向壁部４２，４４の上端部には、内側面の方向（それぞれに相対する対向壁部４４，４２に向かう方向）に向かって突出するずれ防止凸条５１が、連結方向Ｐに沿ってそれぞれ設けられている。該ずれ防止凸条５１は、連結方向Ｐに沿った中央部で一部が欠落されて形成されており、前記内側面の方向に向かって相対向する一対のずれ防止凸条５１が１組となって、合計２組形成されている。該一対のずれ防止凸条５１の連結方向Ｐに沿った全長は、およそ、トラフＴのベース体Ｔｂの連続する凸条１１の２つ分の幅寸法に対応して形成されている。該一対のずれ防止凸条５１は、ベース凸条１１の前記ずれ防止段差部１５ａと係合して、連結ベース体Ｊｂに対して、その上からトラフＴのベース体Ｔｂが「浮き上がる」のを防止するべき部分である。なお、前記ベース体Ｔｂは、その凹条１３で切断されて、その端面が連結ベース体Ｊｂの連結方向Ｐのほぼ中央部に配置される。そして、連結ベース体Ｊｂのずれ防止凸条５１と係止する部分は、前記ベース体Ｔｂのベース凸条１１に設けられているので、前記ずれ防止凸条５１の中央部は、不要となるので欠落されている。このように、ずれ防止凸条５１の中央部分を欠落させると、連結ベース体Ｊｂの射出成形時の樹脂材料を節約できるが、ずれ防止凸条５１が連結方向Ｐに沿って連続して形成されていても、「浮き上がり」防止の機能は全く損われない。
【００２９】
そして、前記一対のずれ防止凸条５１の横断面形状は、略台形状であって、図６に示されるとおり、その内側面には、上下方向Ｑに沿ってテーパ状を成すテーパ面部５１ａが形成されており、しかも、台形状の下端面に相当する当接面部５１ｂは、前記各対向壁部４２，４４の内側面とほぼ直角をなして、各対向壁部４２，４４の内側面から内側に寸法Ｌだけ突出して形成されている。そして、相対向する一対のずれ防止凸条５１の間の最も狭い（台形の下端面に相当する一対の当接面部５１ｂの）内幅は、（Ｗ2)となっており（図４及び図６参照）、ベース体Ｔｂの凸部の外幅Ｗ1 よりも僅かに狭く形成されている。また、ずれ防止凸条５１の前記当接面部５１ｂは、ベース本体部４１の底壁の内周面から起算した自身の高さＨ2 が、前記ベース体Ｔｂのずれ防止段差部１５ａの高さＨ1 よりも、僅かに高くなるように形成されている。
【００３０】
また、連結ベース体Ｊｂのベース本体部４１の底壁部には、そのほぼ中央部に、一対のねじ挿通孔５５が形成されている（図３及び図１１参照）。該連結具Ｊは、土砂等のある地面に直接に設置して使用される場合に限られず、樹脂又は木製の設置台に載せて使用される場合もあり、後者の場合には、ねじ挿通孔５５に挿通したねじ８２を介して、連結ベース体Ｊｂを前記設置台に固定して使用される。また、前記ベース本体部４１の底壁部には、外側（地面等の設置側）に僅かに突出する略方形の台座部５６が形成されている（図４及び図１１参照）。該台座部５６は、地面等に連結ベース体Ｊｂを設置する時の「座り状態」を良好にするために形成されており、敷設作業が容易となる。
【００３１】
そして、凹凸を有する地面の上の所定の経路に沿って複数のトラフＴを敷設するために、まず、トラフＴのベース体Ｔｂの連結方向Ｐに沿った「端部」を、上記した連結具Ｊの同方向Ｐの「端部」に接続するには、以下のように行う。なお、以下の説明において「端部」、「端面」とは、特記しない限りは、連結方向Ｐに沿った「端部」、「端面」を示すものとする。連結具Ｊは、連結ベース体Ｊｂと連結カバー体Ｊｃとが、前記一方の各対向壁部４２，６２のベース及びカバーの各ヒンジ連結部４３，６３において、予めヒンジ連結され、ほぼ１８０°開口した状態のものが使用される。カバーのヒンジ連結部６３の両端部には、静止片部６３ｂが設けられていて、連結カバー体Ｊｃの開口状態は、前記１８０°の位置で安定している。そこで、開口状態の該連結具Ｊを連結方向（敷設経路）Ｐに沿って地面等の上に設置し、それから、ベース体Ｔｂの片端部を連結ベース体Ｊｂの片端部の上に重ね合わせるために、その上からベース体Ｔｂを無造作に押えつける。この作業は、後述するように、連結ベース体Ｊｂに対して、ベース体Ｔｂの接続すべき端部を連結方向Ｐに沿って位置合わせしながら行うのが望ましい。また、ベース体Ｔｂの前記ベース凸条１１の外幅Ｗ1 の寸法は、連結ベース体Ｊｂの相対向する両対向壁部４２，４４の一対のずれ防止凸条５１の内幅Ｗ2 よりも大きくなるように形成されているので、押え付ける途中には、ベース凸条１１とずれ防止凸条５１とが干渉する。しかし、該ずれ防止凸条５１に設けられた前記テーパ面部５１ａによって、それらの干渉が和らげられ、連結ベース体Ｊｂの両対向壁部４２，４４が共に僅かに外側に弾性変形されるので、ベース体Ｔｂを押え付けて、両者を重ね合わせる作業に支障はない。
【００３２】
そして、図２ないし図４に示されるように、ベース体Ｔｂのベース凸条１１は、連結ベース体Ｊｂのベース本体部４１の内周面に配置できるように、自身の横断面が略相似小形に形成されており、また、ベース凸条１１の前記ずれ防止段差部１５ａは、連結ベース体Ｊｂのずれ防止凸条５１より低い位置に形成されているので（Ｈ1 ＜Ｈ2 ）、ずれ防止凸条５１の当接面部５１ｂの下側に、連結方向Ｐに沿って前記ずれ防止段差部１５ａが配置された状態で、連結ベース体Ｊｂのベース本体部４１の内周面の上にベース体Ｔｂを重ね合わせることができる。しかも、連結ベース体Ｊｂのベース本体部４１の端部の内周面には、前記２条１組のベースの係止凸条４９が形成されているので、それらの間に、ベース体Ｔｂのベース凸条１１の外側面が挟持された状態で、両者を重ね合わせることができる。図７に示されるとおり、本実施形態の連結ベース体Ｊｂの前記２条１組の係止凸条４９は、ベース体Ｔｂの端面から２つ目のベース凸条１１を挟持するように設計されている。よって、図３及び図７に示されるように、該ベース体Ｔｂの端面の凹条１３から、２つ目のベース凸条１１まで連続する部分であって、その端面からの寸法Ｕを有する該ベース体Ｔｂの端部が、連結ベース体Ｊｂのベース本体部４１に対して重ね合わされ、接続される部分（ベース体Ｔｂの重合部）となる。他方、連結ベース体Ｊｂにおいては、自身の端面から起算して、前記寸法Ｕだけ連結方向Ｐに沿ってその内部に入った部分が、連結ベース体Ｊｂの重合部となり、該連結ベース体Ｊｂの重合部の両上端部のほぼ全ての部分、言い換えると、少なくともベース凸条１１のずれ防止段差部１５ａが配置される部分と対応する部分には、ずれ防止凸条５１が形成されている。
【００３３】
本実施形態の連結ベース体Ｊｂの全長は、ベース凸条１１の形成ピッチの約４倍に形成されているので、よって、その約半分の長さよりも僅かに短い部分に、ベース体Ｔｂの端面（ベース凹条１３）が位置するように見当をつけて、連結ベース体Ｊｂの上からベース体Ｔｂを無造作に押し付ければ、端面から２番目のベース凸条１１が、２条１組の係止凸条４９に挟持された状態で、ずれ防止凸条５１の当接面部５１ｂの下側にずれ防止段差部１５ａが配置されて、連結ベース体Ｊｂとベース体Ｔｂとが重ね合わせられた状態で接続される。そして、上記作業時においては、前記ずれ防止凸条５１は、連結ベース体Ｊｂの両対向壁部４２，４４の上端部に設けられているので、作業者にとっては、前記ずれ防止段差部１５ａとの配置状態の適否をそれらの上から確実に視認できる。このようにして、ずれ防止凸条５１及びずれ防止段差部１５ａと、ベース凸条１１及び係止凸条４９とを各々係合させて、連結ベース体Ｊｂとベース体Ｔｂとを重ね合わせて接続する作業性は、良好となる。
【００３４】
ここで、ベース凸条１１の外幅Ｗ1 は、連結ベース体Ｊｂの両対向壁部４２，４４の間の内幅（Ｗ2 ＋２Ｌ）よりも小さく形成されており、しかも、前記一対のずれ防止凸条５１の内幅Ｗ2 とずれ防止凸条５１の突出長Ｌとの和（Ｌ＋Ｗ2 ）よりも大きくなるように形成されている（Ｗ2 ＋２Ｌ＞Ｗ1 ＞Ｗ2 ＋Ｌ）。よって、ベース体Ｔｂの片端部が、連結ベース体Ｊｂの片端部に１度重ね合わされて接続された後には、連結ベース体Ｊｂの本体部４１の内周面とベース体Ｔｂのベース凸条１１の外周面との間のクリアランスの範囲内で、該ベース凸条１１が、両者の間の基準位置から僅かに位置ずれすることはあっても、ベース凸条１１の上面に形成されているずれ防止段差部１５ａが、連結ベース体Ｊｂのずれ防止凸条５１の当接面部５１ｂに当接するので、接続状態を損う程に、ベース体Ｔｂが連結ベース体Ｊｂから上方に外れることはない（図７参照）。このようにして、上下方向Ｑに沿った位置ずれを引き起こすような不測の外力が加わっても、連結ベース体Ｊｂに対してベース体Ｔｂが浮き上がることが防止されるので、両者の接続状態は安定している。
【００３５】
しかも、不測の外力が加わって、連結方向Ｐに沿って、ベース体Ｔｂが連結ベース体Ｊｂから外れようとしても、ベース体Ｔｂの重合部のベース凸条１１の両側面が、連結ベース体Ｊｂの係合凸条４９に保持されて、係止しているので、連結方向Ｐに沿って抜け落ちることもない（図７参照）。このようにして、前記「浮き上がり」に加えて、連結方向Ｐに沿った「抜け落ち」も防止されるので、両者の接続状態は、非常に安定しており、次の連結作業が行い易くなる。
【００３６】
次に、連結方向（敷設経路）Ｐに沿って、複数の連結具Ｊの連結ベース体Ｊｂを設置し、それらに対して、複数のトラフＴのベース体Ｔｂを次々に重ね合わせる作業を進める。ベース体Ｔｂ及び連結ベース体Ｊｂのそれぞれの前記重合部は、１つの連結ベース体Ｊｂ毎に、その両端部に、２本のベース体Ｔｂを連結すべく、２組形成され、ベース体Ｔｂと連結ベース体Ｊｂとの連結数が増すのに従って、更にそれぞれの重合部の数も増える。そして、連結ベース体Ｊｂ及びベース体Ｔｂの接続を終えた後には、それらの端部から順に、ケーブル類Ｋを収容する作業を行う。この作業時には、ベース体Ｔｂ及び連結ベース体Ｊｂの敷設面は凹凸を有する地面なので、前記連結ベース体Ｊｂとベース体Ｔｂとのそれぞれの各重合部において、該ケーブル類Ｋの収容時の衝撃による重量が大きく作用し、上下方向Ｑに沿った力が作用することが多々ある。そして、ベース体Ｔｂ及び連結ベース体Ｊｂは、共に略ストレートな半筒形状で、ケーブル類Ｋ等の重量に対しては変形しにくい強度を有しているので、前記連結ベース体Ｊｂとベース体Ｔｂとのそれぞれの各重合部において、ベース体Ｔｂが、連結ベース体Ｊｂの重合部から浮き上がろうとする力が作用し、ケーブル類Ｋの未収容に係る隣接する別の各重合部にも次々に伝播する。しかも、ベース体Ｔｂは、ブロー成形された肉薄で軽量な長尺なトラフＴの一部分なので、その浮き上がろうとする力が一層大きくなる。
【００３７】
しかしながら、連結ベース体Ｊｂ及びベース体Ｔｂには、ずれ防止手段として、それぞれずれ防止凸条５１及びずれ防止段差部１５ａが設けられているので、前記「浮き上がり」が防止され、更にベースの係止凸条４９にベース凸条１１が係止されているので、前記「抜け落ち」が防止され、両者の接続状態が安定しているので、ケーブル類Ｋの敷設作業を速やかに効率よく行える。
【００３８】
次に、カバー体Ｔｃをベース体Ｔｂに覆蓋して、トラフＴを組付ける作業を行う。ベース体Ｔｂは、カバー凸条１の前記嵌合部２と、ベース凸条１１に連続する前記被嵌合部１２とが、ほぼ合致するように連結方向Ｐに沿って位置合わせして、ベース体Ｔｂの上方からカバー体Ｔｃを軽く押圧すると、前記係止段差部４と被係止突起１４とが係止して、ベース体Ｔｂにカバー体Ｔｃが覆蓋され、長尺筒状のトラフＴとなる。筒状のトラフＴには、カバー凸条１とベース凸条１１とから成る全周方向に突出する凸条２１が、連結方向Ｐに沿ってほぼ同一ピッチで形成され、トラフＴにおける端面から起算して前記寸法（Ｕ）の部分は、連結具Ｊの連結口３１において連結される被連結部２３（図３及び図５参照）となる。被連結部２３は、該連結具Ｊの前記連結口３１に保持される部分である。
【００３９】
次に、前記連結ベース体Ｊｂに、互いにヒンジ連結している連結カバー体Ｊｃを覆蓋して、連結具Ｊを組付ける作業を行う。前記連結ベース体Ｊｂは、連結カバー体Ｊｃの前記係合部６５の舌状係止片６６及び嵌合凹溝６８と、連結ベース体Ｊｂの被係合部４５の被係止溝部４６及び嵌合爪片４８とが、各々連結方向Ｐに沿って位置合わせされるように、連結カバー体Ｊｃの前記他方の対向壁部６４を回動し、連結ベース体Ｊｂの前記他方の対向壁部４４の上方から、その係合部６５を前記被係合部４５に係合して覆蓋されて、短尺筒状となる。上記したように連結カバー体Ｊｃが覆蓋されることによって、筒状の連結具Ｊの両端部の連結口３１には、ケーブル類Ｋを収容した２本のトラフＴの前記被連結部２３が全周に亘って各々連結され、該被連結部２３における２本のカバー凸条１のうち、トラフＴの端面から起算して２番目のカバー凸条１が、連結カバー体Ｊｃのカバー本体部６１の端部の内周面に形成された前記２条１組のカバーの係止凸状６９に係止される。このようにして、トラフＴの凸条２１のベース凸条１１の部分のみならず、カバー凸条１も、連結口３１の内周面に形成されたベース及びカバーの各係止凸条４９，６９によって係止されるので、長尺筒状となって、ケーブル類Ｋを収容した２本のトラフが、短尺筒状となった連結具Ｊにより連結された状態においても、前記トラフを構成するベース体Ｔｂ及びカバー体Ｔｃは、前記連結具Ｊから連結方向Ｐに沿って「抜ける」恐れがない。
【００４０】
なお、本実施形態においては、収容材の例として波付状のトラフを挙げ、連結具に連結されるべき該トラフの両端部の凸条の数が２本の場合を示したが、該トラフと同様の収容材において、連結されるべき前記凸条が少なくとも１本あれば、それぞれのずれ防止手段を使用して、ベース体の凸条に連結ベース体の前記係止凸条を係止させて、ベース体と連結ベース体との接続状態を安定させた状態で、即ち、前記「浮き上がり」や「抜け」を防止して、両者を連結することが可能である。更に、連結具を構成する連結ベース体と連結カバー体とは、上記実施形態のように、両者がヒンジ連結されたものに限らず、別体構造であってもよい。
【００４１】
【発明の効果】
本発明は、トラフの前記ベース体の両端部を前記連結具の連結ベース体の上に重ね合わせて接続した状態において、該ベース体と該連結ベース体には、ずれ防止手段がそれぞれに設けられていると共に、前記連結ベース体の内周面には、前記トラフの凸条と係止される係止凸条が前記連結方向と直交する方向に沿って設けられているので、樹脂製であるために軽量なトラフのベース体と連結具の連結ベース体との接続部分における「浮き上がり」等の位置ずれの発生を防止できて、ケーブル類等の敷設作業の効率が向上すると共に、ケーブル類の敷設作業後においては、トラフが連結具から外れるのが確実に防止される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  連結具Ｊ及びトラフＴの分解斜視図である。
【図２】  開口した連結具Ｊの連結ベース体Ｊｂの上に、２本のトラフＴのベース体Ｔｂが接続された状態を示す斜視図である。
【図３】  図２と同様の状態の平面図である。
【図４】  図３のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】  図３における連結ベース体Ｊｂ及びベース体Ｔｂのそれぞれの重合部分の拡大平面図である。
【図６】  図５のＣ−Ｃ線断面図である。
【図７】  図５のＤ−Ｄ線断面図である。
【図８】  トラフＴのベース体Ｔｂの部分斜視図である。
【図９】  略四角筒状をしたブロー成形直後のトラフＴの中間成形品Ｔ’の正面図である。
【図１０】  （イ),（ロ）は、それぞれトラフＴが開口及び閉口した状態の正面図である。
【図１１】  分解された状態の連結カバー体Ｊｃ及び連結ベース体Ｊｂの各斜視図である。
【図１２】  ２本のトラフＴを連結した状態の連結具Ｊの部分斜視図である。
【図１３】  図１２と同様の状態の平面図である。
【図１４】  図１３のＥ−Ｅ線断面図である。
【符号の説明】
Ｊ：連結具
Ｊｂ：連結ベース体
Ｊｃ：連結カバー体
Ｔ：トラフ
Ｔｂ：ベース体
Ｔｃ：カバー体
Ｐ：連結方向
１：カバー凸条
１１：ベース凸条
１５ａ：ずれ防止段差部（ずれ防止手段）
２１：凸条（トラフの凸条）
３１：連結口
４３：ベースのヒンジ連結部
４９：ベースの係止凸条
５１：ずれ防止凸条（ずれ防止手段）
６３：カバーのヒンジ連結部
６９：カバーの係止凸条
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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