(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
改質用有機化合物を酸化チタン触媒の存在下、紫外光により分解率６０％以上まで分解させることにより該酸化チタンの改質処理を行い、この改質した酸化チタン触媒を用いて可視光ないし近赤外光により揮発性有機化合物を分解することを特徴とする揮発性有機化合物の光分解方法。
【請求項２】
改質用有機化合物を紫外光により分解率６０％以上まで分解させる改質処理を２回以上繰返して得られた改質した酸化チタン触媒を用いることを特徴とする請求項１の揮発性有機化合物の光分解方法。
【請求項３】
増感剤を加えた酸化チタン触媒を用いることを特徴とする請求項１又は２の揮発性有機化合物の光分解方法。
【請求項４】
改質処理における改質用有機化合物の濃度が、１〜５０００ｐｐｍである請求項１ないし３のいずれかに記載の揮発性有機化合物の光分解方法。
【請求項５】
可視光ないし近赤外光による分解反応における揮発性有機化合物の濃度が、５０００ｐｐｍ以下である請求項１ないし４のいずれかに記載の揮発性有機化合物の光分解方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、揮発性有機ハロゲン化合物などの揮発性有機化合物の可視光ないし近赤外光による光分解方法に関する。さらに詳しくは、本発明は改質したチタン触媒を用いて揮発性有機化合物を可視光ないし近赤外光により分解する光分解方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
酸化チタン触媒による有機化合物の光分解は、無害、安定、機能性などの特徴を有し、水の光分解から始まって、有機合成、排水処理などの応用研究が行われてきたが、近年とりわけ環境技術への取り組みが注目されている。
すなわち、環境に存在する種々の汚染物質、有害物質を酸化チタンを用いて光触媒分解し、環境浄化を図ろうとするものである。しかしながら、酸化チタンは光触媒として基本的に紫外光領域に光吸収帯があるところから、光触媒として使用する際には紫外線照射を必要とする。ここで紫外線よりも長波長の可視光ないし近赤外光の照射で光触媒として使用することができれば、太陽光、室内光などを極めて有効に利用でき、酸化チタン光触媒の活用性は飛躍的に拡大するものと考えられることから、これまでに酸化チタン光触媒の可視光ないし近赤外光領域での使用の可能性が様々に研究されてきた。
「酸化チタン光触媒の開発と環境エネルギー分野への応用展開」（１９９７年１２月技術情報協会社発行）によれば、酸化チタン光触媒の可視光化は、１）有機色素の光増感作用を利用したもの、２）金属イオンのドープによるものが挙げられる。
【０００３】
しかし１）の方法では色素の安定性などの問題があり、また２）の方法では、ドープしたイオンが酸化チタンの光触媒としての機能を損なうなどの問題があり、いまだに実用的な方法は開発されていない。特に、気相における高効率な可視光化の利用は困難で、まだその実用化された具体的な反応例はない。
また特開平９−１５５１６０号には、揮発性有機化合物を含むガスが流通する流通路、紫外線照射手段、酸化チタンを触媒成分とする触媒手段などを具備した揮発性有機化合物の分解除去装置に関する発明が開示されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上記の状況に鑑み、本発明者らは、紫外線よりも低エネルギー領域にある可視光ないし近赤外光を用いて、揮発性有機化合物の光分解反応を行うことができれば、極めて効果的に各種分野に応用できると考え、鋭意検討の結果本発明を完成した。
本発明は、揮発性有機化合物の可視光ないし近赤外光による光分解方法を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、酸化チタン光触媒の存在下、改質用有機化合物を紫外光により分解率６０％以上まで分解させる改質処理を行い、この改質した酸化チタン光触媒を用いて可視光ないし近赤外光により揮発性有機化合物を分解することを特徴とする揮発性有機化合物の光分解方法である。
【０００６】
【発明の実施の形態】
本発明の原料として使用する酸化チタン光触媒は、紫外光による光分解反応のために通常使用されているものが使用できる。酸化チタン光触媒は、これを支持体に固定化して用いることが好ましい。酸化チタンを固定化する支持体は、使用目的、用途に応じて、材質、形状、大きさを適宜選択することができる。材質としては、例えばガラス、タイル、金属、紙、プラスチックなどが挙げられ、形状、大きさとしては例えばガラス繊維などの織布あるいは不織布のようなシート状のもの、一枚の厚板、小さな断片、ビーズのような球状体、多孔質等が挙げられる。
本発明に使用する酸化チタン光触媒としては、その繊維表面に酸化チタンを含有する皮膜を形成したガラス繊維織布からなるものが好ましく用いられ、この場合の酸化チタンの量は、ガラス繊維の量に対して３〜１５重量％であることが好ましい。またガラス繊維織布の厚さは０．２〜０．６ｍｍが好適である。酸化チタンを含有する皮膜の厚さは０．２〜１．０μｍが好ましい。またガラス繊維としては、公知の任意のものを使用してよい。好ましくは、平均繊維径５〜１０μｍ程度のもので、モノフィラメントからなるヤーンを織って構成されるものがよい。
【０００７】
このような酸化チタンを含有する皮膜を形成したガラス繊維織布は、例えば酸化チタン単独の触媒として使用する場合は、これを２ｃｍ角程度に裁断し、また、必要に応じて増感剤を担持させる場合は、増感剤の１ｍｇ／１０ｍｌ程度の濃度のエタノール溶液を調製し、これに上記酸化チタン光触媒を浸漬することで得られる。これ以外にも、紙、吸着物質などに酸化チタンを担持してもよいことはもちろんである。上記酸化チタン光触媒は、必要に応じて触媒の活性のばらつきを無くすため、紫外線でプレ照射してもよい。
【０００８】
本発明における改質用有機化合物としては次のものが挙げられる。
（１）有機ハロゲン化物として、トリクロロエチレン（ＴＣＥ）、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）、１，１，１−トリクロロエタン（ＭＣ）、ダイオキシン等
（２）アルコールとして、メタノール、エタノール等
（３）芳香族化合物として、ベンゼン、トルエン、キシレン等
（４）アルデヒド類として、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド等
（５）オレフィン系炭化水素として、エチレン、プロピレン等
（６）パラフィン系炭化水素として、メタン、エタン、プロパン等
（７）窒素酸化物としてのＮＯx等
（８）その他の化合物として、硫化水素、メチルメルカプタン、トリメチルアミン、アンモニア、アセトン等。
これらの改質用有機化合物のうちで、ＴＣＥ、ＰＣＥ等の有機ハロゲン化物及びメタノール等のアルコール類を使用して改質した酸化チタン光触媒を使用することがより高効率の分解が達成され好ましい。
【０００９】
本発明の光分解方法では、酸化チタン光触媒として上記の種々の形態のものを用い、改質用物質として上記の改質用有機化合物を用いて、反応管中で酸化チタン光触媒の存在下に改質用有機化合物を紫外光を含む紫外線照射手段で光照射する分解反応を行って触媒の改質処理を行い、ついでこの改質処理した酸化チタン光触媒の存在下に分解対象物質である揮発性有機化合物に可視光ないし近赤外光を照射し分解反応を行うものである。この改質処理における改質用有機化合物の分解率が６０％以上、好ましくは９５％以上に達することが必要である。この分解率が６０％未満では、本発明の可視光および近赤外光による高効率な分解効果は得ることができない。
また、この改質処理は、気化した改質用有機化合物を１ｐｐｍ〜５０００ｐｐｍの濃度、好ましくは５００ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍの濃度で紫外光を照射して行う。
【００１０】
本発明の方法によって分解することのできる揮発性有機化合物は、室温で揮発性の低分子有機化合物が使用できるが、好ましいものとして以下のものが挙げられる。
（１）揮発性有機ハロゲン化物として、トリクロロエチレン（ＴＣＥ）、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）、１，１，１−トリクロロエタン（ＭＣ）、ダイオキシン等
（２）揮発性アルコールとして、メタノール、エタノール等
（３）揮発性芳香族化合物として、ベンゼン、トルエン、キシレン等
（４）アルデヒド類として、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド等
（５）揮発性オレフィン系炭化水素として、エチレン、プロピレン等
（６）揮発性パラフィン系炭化水素として、メタン、エタン、プロパン等
（７）窒素酸化物としてのＮＯx等
（８）その他の化合物として、硫化水素、メチルメルカプタン、トリメチルアミン、アンモニア、アセトン等。
これらの揮発性有機化合物のうちで、ＴＣＥ、ＰＣＥ等の揮発性有機ハロゲン化物、メタノール等の揮発性アルコール、ホルムアルデヒド等のアルデヒド類が本発明の方法によってより高効率の分解が達成される。
分解反応は、上記のように改質した酸化チタン光触媒を配置したガラス管等の反応管中に分解すべき揮発性有機化合物を封入して、ここに可視光ないし近赤外光を照射して揮発性有機化合物の分解を行う。また、この分解反応は気化した揮発性有機化合物を５０００ｐｐｍ以下の任意の濃度で可視光ないし近赤外光を照射して行うことができる。
【００１１】
紫外線照射手段としては、屋外自然光、トルーライト（自然光と同じ波長の蛍光ランプ）、ブラックライト（紫外線ランプ）、メタルハライドランプ,キセノンランプなどを適宜用いることができる。
紫外線照射手段の紫外光の照度は特に制限はないが、０．５〜１５万ＬＸ程度でよく、紫外線強度も同様に特に制限はないが、１〜１０ｍＷ／ｃｍ2程度で良い。
この紫外線による改質処理における揮発性有機化合物の分解温度、分解速度、分解時間などの処理条件も特に制限はなく、揮発性有機化合物の分解率が６０％以上、好ましくは９５％以上に達すればよい。
酸化チタンには増感剤を配合することができ、その場合はシアニン色素などの増感剤が用いられる。増感剤を配合することにより、揮発性有機化合物の分解率はさらに向上する。
本発明の改質処理した酸化チタン光触媒を用いて、揮発性有機化合物を分解する場合は、可視光ないし近赤外光を照射できる照射手段を用いるが、例えば通常の蛍光ランプ、赤外線ランプなどが使用できる。
以下に本発明を実施例によって説明する。
【００１２】
尚、各実施例において、分解率は下記に計算式によって求め、初濃度及び反応終了後の残存濃度は，島津製作所製のＧＣ−１４型ＦＩＤガスクロマトグラフを用いて行った。
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【００１３】
【実施例】
実施例１
増感剤を使用する酸化チタン光触媒の製造。
酸化チタン光触媒は、ガラス繊維クロスに酸化チタンを４．８ｗｔ％（３．８ｍｇ／クロス・ｃｍ2）担持させた日本無機社製品（２ｃｍ×２ｃｍ）を使用し、これを色素増感剤として日本感光色素研究所製シアニン色素（ＮＫ１５３８）を使用し、この１ｍｇをエタノール１０ｍｌに溶解した溶液中に５分間浸漬した後５分間ドライヤーの熱風で乾燥することにより得た。
（１）第１回改質処理：上記の方法で調製した酸化チタン光触媒を担持したガラス繊維クロス（２ｃｍ角）２枚を、触媒の活性のばらつきを無くすために、予め松下電器産業社製ブラックライト（ＦＬ１０−ＢＬＢ、１０Ｗ）を４本使用して１時間プレ照射し、次いでこれを密封できる硬質ガラス反応管に配置した。この反応管に、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）を１，０１７ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６８７０ＬＸ、ＵＶ光強度：１．５６ｍｗ／ｃｍ2）を照射したこの結果、３０分で分解率が９９．７％に達した（図１：▲１▼）。
【００１４】
（２）第２回改質処理：この反応管を空気で置換した後、再度、ＰＣＥを９２８ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６８５０ＬＸ、ＵＶ光強度：１．５１ｍｗ／ｃｍ2）を照射した。この結果、５分で分解率が９９．６％に達し、本発明の酸化チタン光触媒を得た（図１：▲２▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、ＰＣＥを１１１５ｐｐｍの濃度で満たし、松下電器産業社製の蛍光ランプＦＬ−１０Ｇ（波長：５００〜６００ｎｍ、１０Ｗ）を４本使用して照射したところ、ＰＣＥの分解率は６０分で９９．４％に達した。（図１：▲３▼）。
【００１５】
実施例２
（１）改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥを８４１ｐｐｍの濃度で満たし、米国・デュロテスト社製トルーライト（屋外自然光とほぼ同波長、１５Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、１６５分で分解率が７４．０％に達
し、本発明の光触媒を得た（図１：▲４▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して８２５ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射したところ、ＰＣＥの分解率は１２６分で９８．６％に達した（図１：▲５▼）。
【００１６】
実施例３
（１）改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥ８９３ｐｐｍの濃度で満たし、実施例２のトルーライト（１５Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、１５０分で分解率が６０％に達し、本発明の光触媒を得た（図１：▲６▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して９１８ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射したところ、ＰＣＥの分解率は３９０分で９４．９％に達した（図１：▲７▼）。
【００１７】
比較例１
（１）改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥ９６９ｐｐｍの濃度で満たし、実施例２のトルーライト（１５Ｗ）を４本使用して照射した。照射を９０分で打ち切った結果、分解率は５０．６％であった（図１：▲８▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して７９３ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射したところ、ＰＣＥの分解率は低く３００分で１４．９％にしか達しなかった（図１：▲９▼）。改質処理における分解率が６０％に達しないものであったので、この触媒では十分なＰＣＥの分解が達成されなかった。
【００１８】
実施例４
（１）第１回改質処理：酸化チタン光触媒として、ガラス繊維クロスに酸化チタンを４．８ｗｔ％（３．８ｍｇ／クロス・ｃｍ2）担持させた日本無機社製品（２ｃｍ角）２枚を予め松下電器産業社製ブラックライト（ＦＬ−１０ＢＬＢ、１０Ｗ）を４本使用して、１時間プレ照射したものを使用した。
この酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して９９３ｐｐｍのＰＣＥを満たし、屋外自然光（８３８０〜６８７０Ｌｘ、ＵＶ強度：１．９０〜１．５６ｍＷ／ｃｍ2）を照射した。この結果、６０分で分解率が９９．３％に達した（図２：▲１▼）。
（２）第２回改質処理：この酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、ＰＣＥを１０１９ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６８５０Ｌｘ、ＵＶ光強度：１．５１ｍＷ／ｃｍ2）を照射した。この結果、１０分で分解率が９９．６％に達し、本発明の酸化チタン光触媒を得た（図２：▲２▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１１３９ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、６０分で分解率は９９．５％に達した（図２：▲３▼）。
【００１９】
比較例２
実施例４（１）の改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥを９１５ｐｐｍの濃度で満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は低く１５０分で１４．１％にしか達しなかった（図２：▲４▼）。この結果より、改質処理しない酸化チタン光触媒を使用した場合には、可視光では十分なＰＣＥの分解が達成されない。
【００２０】
実施例５
（１）第１回改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置してＰＣＥを７０３ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６１９０Ｌｘ、ＵＶ光強度：１．３２ｍＷ／ｃｍ2）を照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は１０分で９９．２％に達し、本発明の酸化チタン光触媒を得た（図３：▲１▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１０９５ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は９０分で９９．５％に達した（図３：▲２▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１１１８ｐｐｍのＰＣＥを満たし、日本電気社製蛍光ランプ（ＦＬ−１０ＰＫ、波長６００〜７００ｎｍ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は１８０分で９９．２％に達し、可視光長波長領域での高効率な分解率を確認した（図３：▲３▼）。
【００２１】
実施例６
（１）第１回改質処理：実施例４（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置してＰＣＥを９８９ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６６１０〜６６６０Ｌｘ、ＵＶ光強度：１．５７〜１．７８ｍＷ／ｃｍ2を照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は１２０分で９９．０％に達した（図３：▲４▼）。
（２）第２回改質処理：この反応管を空気で置換後、再度ＰＣＥを９９８ｐｐｍの濃度で満たし、屋外自然光（６６８０Ｌｘ、ＵＶ光強度１．４１ｍＷ／ｃｍ2）を照射した。この結果、１０分で分解率が９９．９％に達し、本発明の酸化チタン光触媒を得た（図３：▲５▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１０３６ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例５の蛍光ランプ（ＦＬ−１０ＰＫ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は３００分で６７．７％に達した（図３：▲６▼）。
【００２２】
比較例３
実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥを７０９ｐｐｍの濃度で満たし、実施例５の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は低く３００分で２４．４％にしか達しなかった（図３：▲７▼）。この結果より、改質処理しない酸化チタン光触媒を使用した場合には、可視光では十分なＰＣＥの分解が達成されない。
【００２３】
実施例７
（１）第１回改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥを１０２２ｐｐｍの濃度で満たし、実施例４のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、３０分で分解率が９９．７％に達した（図４：▲１▼）。
（２）第２回改質処理：この反応管を、空気で置換した後、再度ＰＣＥを１０２２ｐｐｍの濃度で満たし、上記のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、１７分で分解率が９９．４％に達し、本発明の光触媒を得た（図４：▲２▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１０２８ｐｐｍのＰＣＥを満たし、イエス社製赤外線ランプ（波長６００〜２４００ｎｍ、３７５Ｗ）を１本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は２７０分で９９．７％に達し、近赤外領域での高効率な分解を確認した（図４：▲３▼）。
【００２４】
実施例８
（１）改質処理：実施例４（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。  この反応管にＰＣＥを１１２３ｐｐｍの濃度で満たし、実施例４のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、２０分で分解率が９９．１％に達し、本発明の光触媒を得た（図４：▲４▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、１０６６ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例７の赤外線ランプ（３７５Ｗ）を１本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は３６０分で９９．０％に達した（図４：▲５▼）。但し、実施例７（３）の増感剤を担持させた酸化チタン光触媒に比し、分解速度は遅い。
【００２５】
比較例４
実施例１（１）の改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置した。この反応管にＰＣＥを１１１７ｐｐｍの濃度で満たし、実施例７の赤外線ランプ（３７５Ｗ）を１本使用して照射した。この結果、ＰＣＥの分解率は低く３００分で１６．６％にしか達しなかった（図４：▲６▼）。
【００２６】
実施例９
（１）改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を同様に反応管に配置した。この反応管にトリクロロエチレン（ＴＣＥ）を９５３ｐｐｍの濃度で満たし、実施例４のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、１０分で分解率が９９．２％に達し、本発明の光触媒を得た（図５：▲１▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、８３４ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、１３０分で分解率が９９．６％に達し、分解対象物質と異なる改質用物質を使用した場合でも、分解が促進することが確認された（図５：▲２▼）。
【００２７】
実施例１０
（１）第１回改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置した。この反応管にメタノールを６２４ｐｐｍの濃度で満たし、実施例４のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、６０分で分解率が９９．７％に達した（図６：▲１▼）。
（２）第２回改質処理：この反応管を、空気で置換した後、再度メタノール１０２６ｐｐｍの濃度で満たし、上記ブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、３０分で分解率が９９．６％に達し、本発明の光触媒を得た（図６：▲２▼）。
（３）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、４４１ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、２１０分で分解率が９８．２％に達し、メタノールが改質用物質として有効であることを確認した（図６：▲３▼）。
【００２８】
実施例１１
（１）改質処理：実施例１（１）で使用した改質処理の光照射前の酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置した。この反応管にベンゼンを１００４ｐｐｍの濃度で満たし、実施例４のブラックライト（１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、２５０分で分解率が９９．９％に達し、本発明の光触媒を得た（図７：▲１▼）。
（２）ＰＣＥの分解反応：この改質処理した酸化チタン光触媒を上記と同様に反応管に配置して、９３２ｐｐｍのＰＣＥを満たし、実施例１の蛍光ランプ（ＦＬ−１０Ｇ、１０Ｗ）を４本使用して照射した。この結果、２９０分で分解率が９９．７％に達し、ベンゼンが改質対象物質として有効であることを確認した（図７：▲２▼）。
【００２９】
【発明の効果】
本発明の方法により、改質用有機化合物により改質処理した酸化チタン光触媒を用い、可視光及び可視光よりも長波長側の近赤外光を照射することによって、ＴＣＥ、ＰＣＥなどの揮発性有機化合物を９９％以上の高い分解率で分解することが可能となった。これは酸化チタン光触媒の応用分野を飛躍的に拡大するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、実施例１、２、３及び比較例１の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例４及び比較例２の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図３】図３は、実施例５、６及び比較例３の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図４】図４は、実施例７、８及び比較例４の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図５】図５は、実施例９の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図６】図６は、実施例１０の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図７】図７は、実施例１１の改質処理及び分解反応の分解率の変化を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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