(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
保持用の柄を有した食卓用器具において、
前記柄の一端部に脱着自在に係止される第１の係止部と、
前記柄の他端部に脱着自在に係止される第２の係止部と、
前記第１及び第２の係止部間を形成し、前記柄との間に指が挿通可能な挿通空間を形成するとともに、該挿通空間を前記柄と共に包囲する本体構成部と、
からなる補助具を備えたことを特徴とする食卓用器具。
【請求項２】
板状部材を略弓形に湾曲して前記補助具を形成する一方、
該補助具の一端部に、前記柄の側方より該柄に外嵌して係止される前記第１の係止部を形成するとともに、前記補助具の他端部に、前記柄の端部が挿入可能な前記第２の係止部を形成し、
前記両係止部が互いに離れる方向へ前記補助具を弾性変形させた状態で、前記第２の係止部へ前記柄の端部を挿入可能な湾曲形状に前記補助具を形成したことを特徴とする請求項１記載の食卓用器具。
【請求項３】
前記柄に、該柄の長さ方向に延在する長穴を形成する一方、
板状部材を略弓形に湾曲して前記補助具を形成するとともに、該補助具の両端部に、前記長穴へ挿入可能な前記第１及び第２の係止部を形成し、
前記両係止部が互いに近づく方向へ前記補助具を弾性変形させた状態で、前記両係止部が前記長穴へ挿入される湾曲形状に前記補助具を形成したことを特徴とする請求項１記載の食卓用器具。
【請求項４】
前記柄の端部を湾曲させ、対象物に載置された状態にある前記柄の高さ位置を上昇させることを特徴とする請求項１、２または３記載の食卓用器具。
【請求項５】
前記柄の幅方向における中心部が一方の面側へ突出するように当該柄を湾曲させたことを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載の食卓用器具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、スプーンやフォークなど、握持用の柄を備えた食卓用器具に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、老人や障害者向けの食卓用器具としては、図１４に示すようになスプーン２０１が知られている（実開昭６３−４７７６８号公報参照）。
【０００３】
このスプーン２０１は、握持用の柄２０５と、該柄２０５の先端に形成された飲食主体部２０６とにより構成されている。前記柄２０５は、前記飲食主体部２０６より連続した主柄２０７と、該主柄２０７の裏面側に離間して平行に設けられた補助柄２０８とからなり、該補助柄２０８は、端部に折曲形成された折曲指止め部２０９が、前記主柄２０７の前記飲食主体部２０６側にて固着されている。
【０００４】
また、前記主柄２０７と前記補助柄２０８との間隔は、手の指の厚み程度に設定されており、両柄２０７，２０８の間に指を挿入して使用することができるように構成されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前記スプーン２０１の主柄２０７と補助柄２０８にあっては、飲食主体部２０６側の一端部は指止め部２０９により連結されているが、他端部は開放されている。このため、スプーン２０１の保持力を補うために、前記主柄２０７と前記補助柄２０８との間に指を挿入して使用しても、使用者の握力が低下している場合、前記両柄２０７，２０８が開放された端部より、スプーン２０１が抜け落ちてしまうという問題点があった。
【０００６】
本発明は、このような従来の課題に鑑みてなされたものであり、握力が低下した使用者であっても不具合無く使用することができる食卓用器具を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために本発明の請求項１の食卓用器具にあっては、保持用の柄を有した食卓用器具において、前記柄の一端部に脱着自在に係止される第１の係止部と、前記柄の他端部に脱着自在に係止される第２の係止部と、前記第１及び第２の係止部間を形成し、前記柄との間に指が挿通可能な挿通空間を形成するとともに、該挿通空間を前記柄と共に包囲する本体構成部と、からなる補助具を備えている。
【０００８】
すなわち、この食卓用器具を使用する際には、保持用の柄の一端部に、補助具の第１の係止部を、また前記柄の他端部に、第２の係止部を係止して、前記柄に補助具を取り付ける。すると、前記柄と前記補助具における本体構成部との間には、前記柄と前記本体構成部とにより包囲された指を挿通可能な挿通空間が形成される。そして、この挿通空間へ指を挿通するとともに、挿通した指で前記柄を握持した状態において、前記指は、前記柄と前記本体構成部とにより包囲されるので、前記柄の延在方向への抜けが防止される。
【０００９】
また、請求項２の食卓用器具においては、板状部材を略弓形に湾曲して前記補助具を形成する一方、該補助具の一端部に、前記柄の側方より該柄に外嵌して係止される前記第１の係止部を形成するとともに、前記補助具の他端部に、前記柄の端部が挿入可能な前記第２の係止部を形成し、前記両係止部が互いに離れる方向へ前記補助具を弾性変形させた状態で、前記第２の係止部へ前記柄の端部を挿入可能な湾曲形状に前記補助具を形成した。
【００１０】
すなわち、この食卓用器具を使用する際には、先ず、補助具の一端部に形成された第１の係止部を、保持用の柄の側方より外嵌して係止する。そして、略弓形に湾曲形成された前記補助具を押し広げ、該補助具を弾性変形させるとともに、前記柄の端部を、前記補助具の他端部に形成された第２の係止部へ挿入する。すると、押し広げられた前記補助具は、元の形状に戻るので、前記第２の係止部に前記柄の端部が挿入された状態が維持され、前記補助具が前記柄に取り付けられる。
【００１１】
さらに、請求項３の食卓用器具では、前記柄に、該柄の長さ方向に延在する長穴を形成する一方、板状部材を略弓形に湾曲して前記補助具を形成するとともに、該補助具の両端部に、前記長穴へ挿入可能な前記第１及び第２の係止部を形成し、前記両係止部が互いに近づく方向へ前記補助具を弾性変形させた状態で、前記両係止部が前記長穴へ挿入される湾曲形状に前記補助具を形成した。
【００１２】
すなわち、この食卓用器具を使用する際には、先ず、補助具の一端部に形成された第１の係止部を、保持用の柄に形成された長穴へ挿入する。そして、略弓形に湾曲形成された前記補助具を両端より押し縮め、該補助具を弾性変形させるとともに、補助具の他端部に形成された第２の係止部を前記長穴へ挿入する。すると、押し縮められた前記補助具が元の形状に戻ることにより、該補助具の両端部に形成された第１及び第２の係止部が互いに離れる方向へ付勢され、両者が前記長穴の端部に圧接される。これにより、両係止部が前記長穴に挿入された状態が維持され、前記補助具が前記柄に取り付けられる。
【００１３】
また、請求項４の食卓用器具にあっては、前記柄の端部を湾曲させ、対象物に載置された状態にある前記柄の高さ位置を上昇させる。
【００１４】
つまり、この食器用器具を対象物であるテーブルに載置した際には、湾曲された前記柄の端部が、当該柄の高さ位置を上昇させるので、柄とテーブルとの間に、指を挿入する隙間が形成される。
【００１５】
さらに、請求項５の食卓用器具では、前記柄の幅方向における中心部が一方の面側へ突出するように当該柄を湾曲させた。
【００１６】
これにより、前記柄を形成する部材を薄肉化した場合であっても、柄の厚肉感が維持される。
【００１７】
【実施の形態】
（第１の実施の形態）
以下、本発明の第１の実施の形態を図面にしたがって説明する。図１は、本実施の形態にかかる食器用器具１を示す図であり、該食器用器具１は、飲食用具としてのスプーン２と、該スプーン２に脱着自在に取り付けられる補助具３とにより構成されている。
【００１８】
前記スプーン２は、飲食物を掬うための機能を有した飲食機能部５と、該飲食機能部５より延出した保持用の柄６とにより構成されている。前記飲食機能部５は、楕円形状に形成されているとともに、下面側へ膨出形成されており、飲食物を上面側に保持できるように構成されている。前記柄６は、図２にも示すように、長尺板状に形成されているとともに、当該柄６の幅方向における中心部が下面側へ突出するように湾曲形成されている。これにより、前記柄６の上面から下面までの肉厚ｔ１を、該肉厚ｔ１より薄い肉厚ｔ２の部材を用いて形成できるように構成されている。
【００１９】
また、前記柄６の端部には、下面側へ向けて緩やかなカーブを描いて湾曲されてなる湾曲部１１が形成されており、前記スプーン２を対象物としてのテーブル１２に載置した状態で、前記柄６の高さ位置が、前記テーブルより約１０ｍｍ上昇するように構成されている。これにより、前記柄６と前記テーブル１２との間には、指先を挿入可能な間隙１３が形成されるように構成されている。そして、前記柄６には、その幅方向における中心部に、当該柄６の長さ方向に沿って延在する長穴１４が形成されている。
【００２０】
一方、前記補助具３は、前記長穴１４へ挿入可能な肉厚の板状部材が略弓形に湾曲されて形成されており、該補助具３は、図３にも示すように、本体構成部２１と、該本体構成部２１の一端部に一体形成された第１の係止部２２と、前記本体構成部２１の他端部に一体形成された第２の係止部２３とより構成されている。前記第１の係止部２２は、前記本体構成部２１の一端部において、その両側より中心部へ向けて切欠部２４，２４が設けられることにより形成されており、当該第１の係止部２２は、両切欠部２４，２４の間に形成された首部２５と、該首部２５の先端に形成された頭部２６とにより構成されている。前記首部２５は、前記長穴１４へ挿通可能な幅寸法に設定されており、当該首部２５を前記長穴１４に挿通させた状態で、前記頭部２６が、ストッパーとして作用するように構成されている。
【００２１】
前記第２の係止部２３は、前記本体構成部２１の他端部における両角が切削加工されてなるテール部３１により構成されており、該テール部３１は、前記長穴１３へ挿通可能な幅寸法に設定されている。前記テール部３１の先端は、図１に示したように、屈曲されてなる屈曲部３２が形成されており、前記テール部３１を前記長穴１４へ挿通させた状態で、前記屈曲部３２が、ストッパーとして作用するように構成さている。
【００２２】
そして、前記補助具３は、両端に形成された第１の係止部２２と第２の係止部２３との間隔が、前記長穴１４の長さ寸法より大きくなるように設定されており、前記両係止部２２，２３が互いに近づく方向へ、前記補助具３を弾性変形させた状態で、前記両係止部２２，２３が前記長穴１４へ挿入できるように構成されている。これにより、前記補助具３は、前記スプーン２の柄６に脱着自在に取り付けられるように構成されており、前記スプーン２の柄６に前記補助具３を取り付けた状態で、図４に示すように、前記補助具３の前記本体構成部２１と前記柄６との間に、指が挿通可能な挿通空間４１が形成されるとともに、該挿通空間４１が、前記本体構成部２１と前記柄６とにより包囲されるように構成されている。
【００２３】
以上の構成にかかる本実施の形態において、前記食卓用器具１を使用する際には、先ず、図５の（ａ）に示すように、補助具３を、スプーン２の柄６に対して直角に維持するとともに、当該補助具３の一端部に形成された第１の係止部２２を、前記柄６の長穴１４へ挿入する。そして、第１の係止部２２の首部２５を、前記長穴１４内に維持した状態で、図５の（ｂ）に示すように、前記補助具３を回転させ、第２の係止部２３のテール部３１を前記長穴１４合わせる。これにより、前記第１の係止部２２は、前記首部２５が前記長穴１４に挿入された状態で係止される。
【００２４】
次に、この状態を維持しつつ、略弓形に湾曲形成された前記補助具３を両端より押し縮め、該補助具３を弾性変形させるとともに、補助具３の他端部に形成された第２の係止部２３のテール部３１を前記長穴１４へ挿入する。すると、押し縮められた前記補助具３が元の形状に戻ることにより、該補助具３の両端に形成された第１及び第２の係止部２２，２３が互いに離れる方向へ付勢され、第１の係止部２２における首部２５及び第２の係止部２３におけるテール部３１が前記長穴１４の端部に圧接される。これにより、両係止部２２，２３が前記長穴１４に挿入された状態が維持され、前記補助具３が前記柄６に取り付けられるとともに、該柄６と前記補助具６における本体構成部２１との間には、図５の（ｃ）に示すように、前記柄６と前記補助具３により包囲された指を挿通可能な挿通空間４１が形成される。
【００２５】
このように、略弓形に湾曲形成された補助具３を両端より押し縮めてスプーン２の柄６に係止するとともに、その復元力を利用して前記柄６に取り付けることができるので、前記補助具３を前記６柄に係止する係止手段を別途設けることなく、取付構造の簡素化を図ることができる。また、前記補助具３は、板状部材が略弓形に湾曲されて形成されており、経時的な劣化やへたりが生じた際には、平板に戻る方向、すなわち、広がる方向へ変形が生じる。そこで、本実施の形態にかかる補助具３にあっては、弓形に湾曲された補助具３の広がる方向への復元力を利用して、前記柄６への係止力を維持する構造のため、経時的劣化、へたりにより生じ得る前記柄６からの不用意な外れを未然に防止することができる。
【００２６】
そして、この食卓用器具１を用いて食事をする際には、図６に示すように、右手の甲を上にした状態で、前記スプーン２の柄６と前記補助具６との間に形成された前記挿通空間４１へ指を挿通させた後、挿通した指で前記柄６を握持する。このとき、前記指は、前記柄６と前記補助具３とにより包囲されるので、前記柄６の延在方向への抜けが防止される。このため、スプーン２の主柄に平行して設けられた補助柄が、先端部の指止め部のみによって連結され、他端部が開放されている従来のように、両柄の間に挿入した指が、開放された端部より抜けてしまい、スプーンが手から離脱してしまうといった不具合を確実に防止することができる。したがって、握力が低下した使用者であっても、不具合無く使用することができる。
【００２７】
なお、図７は、他の使用例を示す図であり、細い柄６を握れない場合には、右手で前記柄６と前記補助具３とを同時に握持して使用することもできる。
【００２８】
また、本実施の形態にあっては、前記柄６に、当該柄６の上面より裏面へ貫通する長穴１４を設けるとともに、該長穴１４に、前記補助具３の第１及び第２の係止部２２，２３を係止して、補助具３を柄６に取り付けるように構成されているため、前記補助具３を、図８に示すように、柄６の裏面側に取り付けることもできる。この場合には、図９に示すように、手の甲を上へ向けた状態で手を握ることができない者であっても、手のひらを上方へ向けた状態で、前記柄６を握ってスプーン２を使用することができる。
【００２９】
一方、前記補助具３は、第１及び第２の係止部２２，２３によって前記柄６に脱着自在に係止されており、非使用時には取り外すことができる。このため、健常者による使用も可能となる。また、スプーン２と補助具３とを分解することにより、洗浄が容易となるとともに、収納時の省スペース化、及び持ち運び性の向上を図ることができる。さらに、前記柄６には、第１及び第２の係止部２２，２３が挿入される長穴１４が形成されているので、スプーン２の軽量化をも図ることができる。
【００３０】
また、前記スプーン２にあっては、前記柄６の端部に湾曲部１１が形成されており、図２に示したように、前記スプーン２をテーブル１２に載置した状態で、前記柄６の高さ位置が、前記テーブルより約１０ｍｍ上昇するように構成されている。これにより、前記柄６と前記テーブル１２との間に、指先を挿入可能な間隙１３を形成することができるので、テーブル１２載置時におけるスプーン２取り易さを向上させることができる。さらに、スプーン２を親指と人差し指で挟持した際には、図１０にて矢示Ｂに示すように、手にフィットさせることができる。
【００３１】
加えて、前記スプーン２においては、前記柄６の幅方向における中心部が下面側へ突出するように湾曲形成されており、薄い肉厚ｔ２の部材を用いて、前記柄６の上面から下面までの肉厚ｔ１を、前記肉厚ｔ２より厚肉に設定することができ、柄６の厚肉感を維持することができる。このため、部材コストの削減を図りつつ、取り扱い易い柄６を有した食器用具１を形成することができる。
【００３２】
（第２の実施の形態）
なお、本実施の形態にあっては、スプーンと補助具とにより構成された食卓用器具を例に挙げて説明したが、図１１に示す第２の実施の形態のように、フォーク５１に補助具３を取り付ける構造であっても良い。
【００３３】
（第３の実施の形態）
以下、本発明の第３の実施の形態を図面にしたがって説明する。図１２は、本実施の形態にかかる食器用器具６１を示す図であり、該食器用器具６１は、飲食用具としてのスプーン６２と、該スプーン６２に脱着自在に取り付けられる補助具６３とにより構成されている。
【００３４】
前記スプーン６２は、第１の実施の形態と同様に、飲食機能部６５と、該飲食機能部６５より延出した柄６６とにより構成されている。該柄６６と前記飲食機能部６５との間には、縮径部６７が形成されており、該縮径部６７と前記柄６６との間には、段差部６８が形成されている。そして、前記柄６６の端部は、円弧状の円弧部６９が形成されている。
【００３５】
一方、前記補助具６３は、図１３にも示すように、板状部材が略弓形に湾曲されて形成されており、該補助具６３は、図１２にも示したように、本体構成部７１と、該本体構成部７１の一端部に一体形成された第１の係止部７２と、前記本体構成部７１の他端部に一体形成された第２の係止部７３とより構成されている。
【００３６】
前記第１の係止部７２は、前記補助具６３の端部側へ開口した切欠部８１からなり、該切欠部８１には、前記スプーン６２の柄６６の外形寸法より小径の開口部８２が連設されている。これにより、前記補助具６３を、第１の係止部７２にて、前記柄６６の側方より該柄６６に外嵌した状態で係止できるように構成されている。
【００３７】
前記第２の係止部７３は、前記本体構成部７１の他端部に形成された角穴９１からなり、該角穴９１は、前記スプーン６２の柄６６より小径に設定されている。これにより、前記柄６６の端部に形成された円弧部６９を、前記第２の係止部７３へ挿入した際に、前記柄６６の挿入が途中で阻止されように構成されている。
【００３８】
そして、前記補助具６３は、両端に形成された第１の係止部７２と第２の係止部７３との間隔が、図１３に示したように、前記スプーン６２の柄６６に形成された前記段差部６８から前記円弧部６９までの長さ寸法より短くなるように設定されており、前記両係止部７２，７３が互いに離間する方向へ、前記補助具６３を弾性変形させた状態で、前記第２の係止部７３へ前記柄６６の円弧部６９を挿入できるように構成されている。
【００３９】
これにより、前記補助具６３は、前記スプーン６２の柄６６に脱着自在に取り付けられるように構成されており、前記スプーン６２の柄６６に前記補助具６３を取り付けた状態で、前記補助具６３の前記本体構成部７１と前記柄６６との間に、指が挿通可能な挿通空間１０１が形成されるとともに、該挿通空間１０１が、前記本体構成部７１と前記柄６６とにより包囲されるように構成されている。
【００４０】
以上の構成にかかる本実施の形態において、前記食卓用器具６１を使用する際には、先ず、補助具６３の一端部に形成された第１の係止部７２を、スプーン６２の柄６６の上方より外嵌して係止する。そして、略弓形に湾曲形成された前記補助具６３を押し広げ、該補助具６３を弾性変形させるとともに、前記柄６６の端部に形成された円弧部６９を、前記補助具６３の他端部に形成された第２の係止部７３へ挿入する。すると、押し広げられた前記補助具６３は、元の形状に戻るので、前記第２の係止部７３に前記柄６６の端部が挿入された状態が維持され、前記補助具６３が前記柄６６に取り付けられる。
【００４１】
このように、略弓形に湾曲形成された補助具６３を押し広げて柄６６に係止するとともに、その復元力を利用して柄６６に取り付けることができるので、第１の実施の形態と同様に、補助具６３を柄６６に係止する係止手段を別途設けることなく、取付構造の簡素化を図ることができる。
【００４２】
【発明の効果】
以上説明したように本発明の請求項１の食卓用器具にあっては、保持用の柄に補助具を取り付けて、前記柄と前記補助具との間に挿通空間を形成するとともに、この挿通空間へ指を挿通して前記柄を握持することにより、前記指は、前記柄と前記補助具とにより包囲され、前記柄の延在方向への抜けが防止される。このため、スプーンの主柄に平行して設けられた補助柄が、先端部の指止め部のみによって連結され、他端部が開放されている従来のように、両柄の間に挿入した指が、開放された端部より抜けてしまい、食卓用器具であるスプーンが手から離脱してしまうといった不具合を確実に防止することができる。したがって、握力が低下した使用者であっても、不具合無く使用することができる。
【００４３】
一方、前記補助具は、第１及び第２の係止部によって前記柄に脱着自在に係止されており、非使用時には取り外すことができる。このため、健常者による使用も可能となる。また、食卓用器具と補助具とを分解することにより、洗浄が容易となるとともに、収納時の省スペース化、及び持ち運び性の向上を図ることができる。
【００４４】
また、請求項２の食卓用器具においては、略弓形に湾曲形成された補助具を押し広げて柄に係止するとともに、その復元力を利用して柄に取り付けることができるので、補助具を柄に係止する係止手段を別途設けることなく、取付構造の簡素化を図ることができる。
【００４５】
さらに、請求項３の食卓用器具では、略弓形に湾曲形成された補助具を両端より押し縮めて柄に係止するとともに、その復元力を利用して柄に取り付けることができるので、請求項２の場合と同様に、補助具を柄に係止する係止手段を別途設けることなく、取付構造の簡素化を図ることができる。
【００４６】
また、前記補助具は、板状部材が略弓形に湾曲されて形成されており、経時的な劣化やへたりが生じた際には、平板に戻る方向、すなわち、広がる方向へ変形が生じる。そこで、本発明の補助具にあっては、弓形に湾曲された補助具の広がる方向への復元力を利用して、前記柄への係止力を維持する構造のため、経時的劣化、へたりによる前記柄からの不用意な外れを未然に防止することができる。
【００４７】
そして、前記柄には、第１及び第２の係止部が挿入される長穴が形成されているので、食器用器具の軽量化をも図ることができる。
【００４８】
また、請求項４の食卓用器具にあっては、前記柄の端部を湾曲させ、載置状態にある前記柄の高さ位置を上昇させるので、この食器用器具をテーブルに載置した際には、湾曲された前記柄の端部が当該柄の高さ位置を上昇させ、柄とテーブルとの間に、指を挿入する隙間を形成することができる。したがって、テーブル載置時における取り易さを向上させることができる。
【００４９】
さらに、請求項５の食卓用器具では、前記柄の幅方向における中心部が一方の面側へ突出するように当該柄を湾曲させることにより、該柄を形成する部材を薄肉化した場合であっても、柄の厚肉感を維持することができる。このため、部材コストの削減を図りつつ、取り扱い易い柄を有した食器用具を形成することができる。
【００５０】
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態を示す側面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】同実施の形態の補助具を示す平面図である。
【図４】同実施の形態の補助具がスプーンの柄の上面側に取り付けられた状態を示す側面図である。
【図５】同実施の形態の補助具をスプーンの柄に取り付ける状態を示す説明図である。
【図６】同実施の形態の第１の使用例を示す斜視図である。
【図７】同実施の形態の第２の使用例を示す斜視図である。
【図８】同実施の形態の補助具がスプーンの柄の下面側に取り付けられた状態を示す側面図である。
【図９】同実施の形態の第３の使用例を示す斜視図である。
【図１０】同実施の形態の第４の使用例を示す斜視図である。
【図１１】本発明の第２の実施の形態を示す斜視図である。
【図１２】本発明の第３の実施の形態を示す平面図である。
【図１３】同実施の形態を示す側面図である。
【図１４】従来のスプーンを示す斜視図である。
【符号の説明】
１    食卓用器具
２    スプーン
３    補助具
５    飲食機能部
６    柄
１１    湾曲部
１４    長穴
２１    本体構成部
２２    第１の係止部
２３    第２の係止部
４１    挿通空間
５１    フォーク
６１    食卓用器具
６２    スプーン
６３    補助具
６６    柄
７１    本体構成部
７２    第１の係止部
７３    第２の係止部
１０１    挿通空間
【図１】
0004093328.tif 000002
【図２】
0004093328.tif 000003
【図３】
0004093328.tif 000004
【図４】
0004093328.tif 000005
【図５】
0004093328.tif 000006
【図６】
0004093328.tif 000007
【図７】
0004093328.tif 000008
【図８】
0004093328.tif 000009
【図９】
0004093328.tif 000010
【図１０】
0004093328.tif 000011
【図１１】
0004093328.tif 000012
【図１２】
0004093328.tif 000013
【図１３】
0004093328.tif 000014
【図１４】
0004093328.tif 000015