(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下面部の長さ方向へ２つの透孔(7)を備えた直方体ブロック(5)を、スプロケット係合孔(2)を挟んで左右に配置し、左右の直方体ブロック(5)の透孔(7)に挿通し、これらの直方体ブロック(5)を連結する棒体(4)を備え、該棒体(4)の両外端部は直方体ブロック(5)のクローラ幅方向外端部側に突出して配設され、さらにゴムクローラの長さ方向に隣接する直方体ブロック(5)より突出した棒体(4)の端部同士を連結する連結部材(15,16,37)を備え、該連結部材(15,16,37)のクローラ幅方向の幅は接地面側が内周面側より幅広く形成されており、これらをゴムクローラ内に埋設したことを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
請求項１記載のゴムクローラにおいて、該連結部材(15,16,37)は、その接地面側に翼部(15e,16c,16d,37c)が設けられて、該接地面側が内周面側より幅広く形成されていることを特徴とする。
【請求項３】
請求項２記載のゴムクローラにおいて、該翼部(16d)が、クローラ幅方向内側に設けられたことを特徴とする。
【請求項４】
請求項３記載のゴムクローラにおいて、該連結部材(16)は、クローラ幅方向内側に設けられた翼部(16d)と、クローラ幅方向外側に設けられた翼部(16c)とを備え、該連結部材(16)の接地面側に、該内側に設けられた翼部(16d)から立ち上がって、該外側に設けられた翼部(16c)まで連続した接地ラグ(11a)が設けられていることを特徴とする。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか記載のゴムクローラにおいて、該棒体(4)の両端部が連結部材(15,16,37)のクローラ幅方向外側端部より外側に位置しないようにしたことを特徴とする。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか記載のゴムクローラにおいて、該直方体ブロック(5)の長さ方向一端部には、左右一方側上部と左右他方側下部とにずれ防止突起(13e,13f,13i,13j)が設けられ、直方体ブロック(5)の長さ方向他端部には、左右他方側上部と左右一方側下部とにずれ防止突起(13g,13h,13i,13j)が設けられ、
左右一方側上部のずれ防止突起(13e,13j)は、クローラ周方向隣りの直方体ブロック(5)の左右他方側上部のずれ防止突起(13g,13i)に対して左右方向に重複するとともに、該隣りの直方体ブロック(5)の左右一方側下部のずれ防止突起(13h,13j)に対して上下方向に重複するように形成され、
左右他方側下部のずれ防止突起(13f,13i)は、該隣りの直方体ブロック(5)の左右一方側下部のずれ防止突起(13h,13j)に対して左右方向に重複するとともに、該隣りの直方体ブロック(5)の左右他方側上部のずれ防止突起(13g,13i)に対して上下方向に重複するように形成されていることを特徴とする。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか記載のゴムクローラにおいて、直方体ブロック(5)のクローラ幅方向外側部分に設けられる帯体として、直方体ブロック(5)のクローラ幅方向外側の棒体(4)に着脱自在に取り付け可能な複数の単体帯体(25b)を備え、該単体帯体(25b)に接地ラグ(11a)と中ラグ(11b)とを一体に形成したことを特徴とする。
【請求項８】
請求項７記載のゴムクローラにおいて、該単体帯体(25b)の接地側のゴム部である接地ラグ(11a)と中ラグ(11b)とを一体に形成したことを特徴とする。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか記載のゴムクローラにおいて、左右の該直方体ブロック(5)をスプロケット係合孔(2)を挟んで左右で千鳥状に配設し、クローラの前後方向に位置する２つの棒体(4)が挿通可能な挿通部を備えた連結部材(16)を直方体ブロック(5)のクローラ幅方向外側に配設し、クローラの前後方向に位置する直方体ブロック()からそれぞれクローラ幅方向外側に突出する２つの棒体(4)を連結するように該連結部材(16)を配設し、左右一方の直方体ブロック(5)と左右他方の連結部材(16)を対面配置し、左右他方の直方体ブロック(5)と左右一方の連結部材(16)を対面配置することを特徴とする。
【請求項１０】
請求項１ないし８のいずれか記載のゴムクローラにおいて、左右の該直方体ブロック(5)をスプロケット係合孔(2)を挟んで左右対面状に配設し、クローラの前後方向に位置する２つの棒体(4)が挿通可能な挿通部を備えた連結部材(16)を直方体ブロック(5)のクローラ幅方向外側に配設し、クローラの前後方向に位置する直方体ブロック(5)からそれぞれクローラ幅方向外側に突出する２つの棒体(4)を連結するように該連結部材(16)を配設し、左右の直方体ブロック(5)を対面配置し、左右の連結部材(16)を対面配置することを特徴とする。
【請求項１１】
請求項１ないし８のいずれか記載のゴムクローラにおいて、左右の該直方体ブロック(5)を、スプロケット係合孔(2)を挟んで左右対面状に配設し、クローラ周方向において隣接する直方体ブロック(5)の前後各々の透孔(7)を重ね合わせ、この重ね合わせた透孔(7)へ棒体(4)を挿通することにより棒体を直方体ブロック(5)で連結することを特徴とする。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、農業用作業車、土木作業機械、建設機械等の足廻りである無限軌道走行装置に装着され用いられるゴムクローラに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、建設機械等の走行部に用いられている無限軌道走行装置には、鉄製クローラが多く使用されている。しかし近年では、ゴムクローラを用いた建設機械等が、舗装路面を傷めないために好んで使用されてきており、最近ではゴムクローラを用いた建設機械等は、乗り心地が良好で運転者の疲労が少ないという利点により、舗装路面等以外の過酷な条件下においても使用されることが多くなってきている。
【０００３】
図１６６は、従来のゴムクローラの一例を示す内周（反接地面）側の平面図であり、図１６８は図１６６のＸ−Ｘ線断面図であり、図１６７は図１６６のＹ−Ｙ線断面図である。図中４４は芯金ガイド突起、４５は芯金、４６はゴム状弾性体、４７は引張補強層である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
建設機械等は、上述の乗り心地が良好で運転者の疲労が少ないという利点により、舗装路面等以外の過酷な条件下においてゴムクローラが使用されるため、鋭利な岩石や土木工事廃材等の上を走行する機会が多く、使用条件によっては、駆動輪や遊動輪とゴムクローラの間に異物を噛み込み、ゴムクローラに異常テンションを発生させ、引張り補強層であるスチールコードを切断させたり、スチールコードのラッピング部が抜ける事故を発生させることがある。
【０００５】
また、前述した異物の噛み込みや不整地走行中におこるゴムクローラの逆ぞりに起因する芯金ガイド突起が走行装置のシャーシーに引っかかる現象においては、芯金に駆動輪からの強大な駆動力が加わり、芯金とスチールコード間の接着部が破壊され、芯金の飛び出し事故を発生させることもある。
【０００６】
更に、不整地走行中には、ゴム部にカット傷等が発生し、この傷がゴムクローラの引張補強層のスチールコードにまで達した場合、スチールコードがカットや腐食等により切断され、ゴム部がまだ使用可能な状態にあるにもかかわらずゴムクローラとしては使用不能になるという不具合が問題となっている。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、過酷な使用条件下においても容易に使用不能に陥らないゴムクローラを提供することを目的とする。
【０００８】
本発明のゴムクローラの特徴は、下面部の長さ方向へ２つの透孔を備えた直方体ブロックを、スプロケット係合孔を挟んで左右に配置し、左右の直方体ブロックの透孔に挿通し、これらの直方体ブロックを連結する棒体を備え、該棒体の両外端部は直方体ブロックのクローラ幅方向外端部側に突出して配設され、さらにゴムクローラの長さ方向に隣接する（周方向前後の）直方体ブロックより突出した棒体の端部同士を連結する連結部材（連結リング、連結ブロック等）を備え、該連結部材のクローラ幅方向の幅は接地面側が内周面側より幅広く形成されており、このように構成した骨格部をゴムクローラ本体、或いはゴムクローラユニット本体内に埋設したことであり、これにより、例えゴムクローラに深い外傷を受けたとしても、従来のゴムクローラのように引張補強層であるスチールコードが破断することはなく、芯金が機体のシャーシに引っ掛かったとしても芯金が飛び出すこともなくなり、信頼性の高いゴムクローラとなり、ゴム部が使用可能な状態であってもゴムクローラが使用できなくなる不具合を防止し、耐久性の高いゴムクローラとなった。特に、連結部材のたえず負荷が加わる接地側の面積を広くし、負荷が加わらない内周側を狭くしたことにより、耐久性を向上するとともに、材料量を減らすことにより製造コストを削減し、安価に連結部材を作成することができる。
【０００９】
そして、ゴムクローラの骨格部を構成する棒体は棒材であり、その断面形状は使用目的により円形、多角形等を使用することができるがこれに限定されるものではなく、また棒体は中実でも中空であってもよく、棒体が中実の場合は棒体強度が最も高いものとなるのであり、棒体を中空にする場合は軽量化が計れるのである。
【００１０】
更に、棒体の断面形状は円形が最も強度が高く好ましいが、この他の形状を選択自由であり、板材をプレス加工することにより棒体を成型することも可能である。
【００１１】
また、棒体のスプロケット係合部にブッシュを嵌合する構成とすればブッシュの寸法を変えることで寸法の異なるスプロケットに対応可能となり、耐摩耗性のブッシュを使用すれば耐久性が向上し、寿命の長いゴムクローラを提供できる。この際、棒体のスプロケット係合部を含む中央部分を肉厚とすれば、スプロケットより負荷のかかる棒体係合部の耐久性を向上させることができる。
【００１２】
そして、直方体ブロックと嵌合する部位を除く箇所を、一定の厚みのある平板状としてもよく、棒体の長さ方向両端部のうち一方側端部を中央部分の径よりも幅広のしゃもじ形状とすることもできる。
【００１３】
次に、ゴムクローラの骨格部を構成する直方体ブロックに形成されている透孔は、棒体直径より大とし、棒体と透孔間の隙間をゴム材などで充満させ、ゴム材を介し固定すれば、仮にゴムクローラに高負荷が加わったとしても、ゴムクローラに多少の伸びが発生して鉄リンクのような異常テンションは起こりにくく、ゴムクローラが破断し難いものとなる。
【００１４】
また、棒体と直方体ブロックの透孔との固定は弾性材を介してではあるが、従来のゴムクローラに比べてしっかりと固定されており、揺れが非常に少なくゴムクローラの脱輪を大幅に低減することができ、また個々の棒体の揺動も少なく、振動も少なくできる。
【００１５】
そして、棒体と直方体ブロックの透孔間にゴム層を介して周動することとなり、直方体ブロックの透孔と棒体との摩擦を回避し、摩耗を防止し、軋み音の発生を防止する。
【００１６】
更に、上記の直方体ブロックの透孔はスプロケット係合孔側を大、他側を小としてもよく、大とした透孔の内壁に棒体揺れ止め突起を設けることもでき、更にゴムクローラの捻れや棒体の揺動を低減できる。
【００１７】
更にまた、直方体ブロックのゴムクローラ内周側（反接地側）突設部を角状に突設する構成とすれば、転輪、遊動輪の外れ防止ガイドとなるのであり、突設部頂部を平坦に形成すれば転輪の転動面となり、鉄製クローラと互換性のあるゴムクローラとなる。
【００１８】
そして、直方体ブロックには、直方体ブロックの長さ方向両端部にずれ防止部を形成してもよく、ゴムクローラ内へ埋設された際には、クローラ周方向前後に隣接する直方体ブロックのずれ防止部とクローラ周方向視においてそれぞれのずれ防止部が重複するようにすれば、ゴムクローラの横ずれを防止することとなり、ゴムクローラの外れを防止することができる。
【００１９】
また、ずれ防止部の一方側端部を凸状のずれ防止部とし、他方側端部を凹状のずれ防止部とし、入れ子状にずれ防止部が重複するようにすれば、ゴムクローラの横ずれ及び捩れを防止することとなり、ゴムクローラの外れをより防止することができる。
【００２０】
更に、直方体ブロックのずれ防止部を、直方体ブロック一端側に、直方体ブロック右側上部（左側上部）と左側下部（右側下部）へずれ防止突起を設け、直方体ブロック他端部側に左側上部（右側上部）と右側下部（左側下部）へずれ防止突起を設け、クローラ周方向視においてそれぞれのずれ防止部（ずれ防止突起）がクローラ上下方向、左右方向に、クローラ幅方向視において左右方向にそれぞれ重複するようにしてもよく、ゴムクローラがクローラ幅方向に横ずれするのを防止するだけでなく、ゴムクローラが捩られることをも防止し、ゴムクローラが走行装置から外れるのを効率よく防止することができる。
【００２１】
また、ずれ防止突起が、直方体ブロックの上部と下部で、それぞれ逆位置に配置されているため、一つのずれ防止部で右方向へのずれと左方向へのずれと、両方向ともに横ずれ防止が可能となる。
【００２２】
連結部材は、ゴム部の剛性を高め、スプロケットから受けた駆動力をゴムクローラ全体に分散してラグに伝達し、十分な牽引力が得られるものになるのであり、この場合、連結部材の外周側（接地側）に補強層を埋入すると、駆動力をより均一に分散して、さらに十分な牽引力が得られるものとなる。
【００２３】
連結部材の連結リングの素材は、バネ鋼、スチールコード、又は高強度繊維が使用可能であり、連結リングにバネ性を持たせ、異常テンションを防止し、破断の起こりにくいゴムクローラとすることもできるが、この他の素材により成形することも可能である。
【００２４】
そして、連結リングの内周（反接地面）側頂部を転輪転動部に構成すれば、外転輪方式の転輪の転動面となる。
【００２５】
また、連結部材の幅を狭くして、接地面側のみへ翼部を設け、連結部材の接地面側を幅広く、内周側を幅狭く形成してもよい。これはたえず負荷が加わる接地側の面積を広くし、耐久性を向上するとともに、負荷が加わらない内周側を狭くし、材料量を減らすことにより製造コストを削減し、安価に連結部材を作成することができる。
【００２６】
更に、連結部材に形成した翼部の内周側の面には、リブを設けてもよく、このリブにより連結部材の翼部を補強することができる。
【００２７】
また、連結リングの中央部に接地面側と内周側をつなぐ中央リブを形成してもよく、これにより連結リングが補強され、連結リングの強度が向上し、外転輪方式のクローラ装置に使用する場合に効果的である。また、中央リブを設けることにより、連結リングの肉厚を薄くすることも可能となり、軽量化でき組立作業性を楽にできるとともに製造コストを削減し、安価で強度の高い連結リングを作成することができる。
【００２８】
そして、連結リングのゴムクローラ幅方向外側端部をゴムクローラの内周側（反接地面側）へ折り曲げ、ゴムクローラの外周側（接地面側）に傾斜面を設けるのが好ましく、これにより、ゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を防止でき、更に棒体の製造コストが削減でき安価にゴムクローラを製造することができるのである。
【００２９】
なお、連結部材をリング状の連結リングではなく、ブロック状とした連結ブロックとする構成も可能である。この際、連結ブロックに設けた挿通孔を、棒体外径より大とし、挿通孔と棒体との間隙に、弾性材であるゴム材を介して棒体を固定する構成とすれば、ゴムクローラには少しの伸び、及びバネ性があり異常テンションが発生し難いと共に棒体もしっかりと固定されるためより振動が少なく、脱輪し難いゴムクローラとなる。
【００３０】
更に、連結ブロックに設けた挿通孔を、直方体ブロックの透孔と同様に、スプロケット係合孔側を大、他側を小としてもよく、大とした挿通孔の内壁に内突起を設けることもでき、更にゴムクローラの捻れや棒体の揺動を低減できる。
【００３１】
また、連結ブロックのゴムクローラ内周側頂面を露出するか、バリ程度の薄肉のゴム層を被覆させる構成とすればゴムクローラ内周側頂面は外転輪方式の転輪の転動面となる。
【００３２】
棒体を連結部材や直方体ブロックに一体に成形してもよく、更には棒体、連結部材、直方体ブロック、そしてブッシュを全て一体に成形してもよく、これにより部品点数を減らすことができ、製造時に組み立て作業工程が低減され、組み立て作業が容易となり、作業工数が簡素化されてコストを削減することができるのである。
【００３３】
なお、ゴムクローラ骨格部である棒体の直方体ブロックによる連結、或いは、直方体ブロック及び連結部材による連結構造としては、例えば次の３つの構成を採用することが可能であり、この他の構成により連結しても良い。
【００３４】
第１構成としては、下面部の長さ方向へ２つの透孔を備えた直方体ブロックを、スプロケット係合孔を挟んで左右に配置し、これを左右で千鳥状になるように配設し、且つ左右に対面する一方の直方体ブロックの、クローラ周方向前後一方側透孔と、他方の直方体ブロックの、クローラ周方向前後の他方側の透孔に棒体を挿通することにより、棒体を直方体ブロックで連結するようにする。
【００３５】
この千鳥配置構造では、直方体ブロックの頂面を転輪転動面とする場合において転輪の落ち込みがなく、スムーズな走行が可能となる。
【００３６】
この際、直方体ブロックのクローラ幅方向外（端部）側に挿通部を備えた連結部材を配する構成とし、全ての棒体を直方体ブロックと連結部材とにより、スプロケット係合孔の両側で連結する構成とするのが望ましい。この構成では、クローラが駆動輪・遊動輪に巻き付く際や、クローラに加わる張力が変化するとき、直方体ブロック間のゴムに繰り返し発生する歪みを低減し、直方体ブロック間のゴム疲労破壊を防止する。さらに振動が少なく、且つ捩れの少ないクローラとなり、ゴムクローラの脱輪を防止できる。
【００３７】
第２構成としては、直方体ブロックを、スプロケット係合孔を挟んで左右対面状に配設し、クローラ周方向において隣接する直方体ブロックの前後各々の透孔を重ね合わせ、この重ね合わせた透孔へ棒体を挿通させることにより棒体を直方体ブロックで連結させるようにしてもよく、この際には、直方体ブロックの透孔部位へ段差部を設け、直方体ブロックの中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成し、段差部が直方体ブロックの長手方向前後で逆方向になるように形成するのがより望ましい。
【００３８】
この骨格部の直方体ブロック重合配置構造では、直方体ブロックの頂面を転輪転動面とする場合において、転輪転動面がクローラ幅方向左右で連続した転動面となり、転輪の落ち込みがなく、スムーズな走行が可能となり、さらに、直方体ブロック２つで棒体を連結することとなり、強固に棒体を連結することとなる。
【００３９】
第３構成としては、直方体ブロックを、スプロケット係合孔を挟んで左右対面状に配設し、この対面する直方体ブロックの相対する透孔へ棒体を挿入し、クローラ周方向に隣接する直方体ブロックの透孔へ挿入された棒体間については、連結部材により連結することにより、棒体を直方体ブロックと、連結部材により連結してもよい。
【００４０】
本発明のゴムクローラは無端状の一体式の構成に限定されるものではなく、直方体ブロックと棒体より構成される最小単位の単位ゴムクローラユニットより構成される最小単位の単位ゴムクローラユニットを形成し、または、直方体ブロック２箇と棒体１箇より構成される最小単位の単位ゴムクローラユニットを形成し、単位ゴムクローラユニットのクローラ周方向端部に連結用の透孔を設け、この透孔に連結用の棒体を挿通して単位ゴムクローラユニットを接続することにより無端状のゴムクローラとしてもよい。この際、連結用の透孔に加え、連結用の挿通孔を設けてもよいのである。
【００４１】
単位ゴムクローラユニットは、直方体ブロックと棒体より構成される最小単位の単位ゴムクローラユニットの他、直方体ブロック２箇と棒体１箇より構成される単位ゴムクローラユニット、直方体ブロック２箇と棒体１箇、そして連結部材２箇より構成される単位ゴムクローラユニット、複数の直方体ブロックと複数の棒体、複数の直方体ブロックと複数の棒体と複数の連結部材より構成し、必要長さの単位ゴムクローラユニットを形成して、同種類の単位ゴムクローラユニットのみで接続して無端状としてもよく、様々な構成の単位ゴムクローラユニットを形成し、これらゴムクローラユニットを適宜組み合わせて接続することにより無端状としてもよく、１つの単位ゴムクローラユニットの両端部を連結し無端状のゴムクローラとしてもよい。
【００４２】
このような構成とすることにより、仮にゴムクローラの一部が破損した場合であっても、その破損した部分のみを取り替えることで、ゴムクローラを新たに購入することなくゴムクローラをそのまま使用することが可能となり、ゴムクローラ全体を交換することに比べコストを削減することができ、更には、廃棄物が低減し、廃棄処理も容易となる。
【００４３】
更に、クローラ幅方向において、直方体ブロックの外側部分に形成される帯体を、帯体本体のゴム部内に、パイプや連結リング、或いは連結ブロックを埋設した構造とし、帯体本体内に埋設されているパイプや連結リング、或いは連結ブロックの挿通部又は挿通孔に、ゴムクローラの骨格部の棒体を嵌入する構成としてもよい。
【００４４】
この構成を用いることにより、帯体の着脱が可能となり、ゴム部分が損傷したとき、ゴム部分である帯体のみを交換することができ、早期に損傷したゴム部分のみを交換する経済的なゴムクローラとなるのである。
【００４５】
この際帯体を、棒体２箇以上を嵌入する長さに対応する単体帯体から、棒体複数箇を嵌入する長さの有端状帯体に分割する構成とすれば、ゴム部分が損傷した場合、ゴム部分の交換が容易になるのであり、分割は１箇所あるいは複数箇所が自由に選択可能であり、棒体２箇を嵌入する長さに対応した単体帯体のみを使用する構成とすれば、分割した帯体の単体が小さくなり、小型の成型装置でも生産可能となり、製造、運搬や、交換も容易なものとなる。
【００４６】
また、帯体のゴム部を、接地ラグと中ラグとを一体に形成すれば、クローラ中央部のゴム部分が損傷したとしても、帯体のみ交換すればよく、ゴムクローラ中央部の骨格部を交換することなく、中ラグを交換できることとなる。
【００４７】
一方、分割した上記ゴムクローラの単体帯体又は有端状帯体間のクローラ周方向端部を対接する構成とすれば、各単体帯体、又は有端状帯体間に隙間が無くなり、泥、異物等がゴムクローラ内周側に上がるのを防ぎ、異物がスプロケット等とゴムクローラの間へ噛み込むことに起因する異常テンションの発生や脱輪の危険を防ぐことになると共に、軟弱地ではゴムクローラの沈下を防ぎ、旋回性の低下をも防ぐのである。
【００４８】
分割したゴムクローラの単体帯体又は有端状帯体の、クローラ周方向端部を対接する構成とした場合において、該端部の円弧が棒体長さ方向断面視、棒体中心を中心とする円弧上にあれば、ゴムクローラがアイドラ、スプロケットに巻きつくとき、また、凹凸のある路面を走行してゴムクローラが内外周側に変形し、該端部の対接位置が移動しても該端部は対接を保つのであり、このような状態にあっても泥、異物がゴムクローラ内周側に入るのを防ぎ前記したように異物がスプロケット等とゴムクローラの間への噛み込みにより発生する異常テンションや脱輪の危険性を防ぐことができる。
【００４９】
棒体の内・外周に補強層を埋入する場合には、スプロケットから棒体に受けた駆動力を、補強層を介してゴムクローラ全体に分散して効率よくラグに伝達し、十分な牽引力が得られるものとなる。同時に棒体近傍の局部応力も緩和され、ゴムクローラの耐久性が向上する。
【００５０】
補強層としては、ビニロン、ナイロン、テトロン、ケブラー、スチールコード等が選択可能であり、外周側補強層と内周側補強層は同素材でも異素材でもよく形態は線状でも織布状でもよく、これに限定されるものではない。
【００５１】
また、補強層は内周側又は外周側のみとしても良い。
【００５２】
棒体の端部が、連結部材のゴムクローラ幅方向外側端部より外側に位置しないような長さとする構成としてもよく、棒体の長さを短くして棒体の端部が連結部材のゴムクローラ幅方向外側端部より外側に位置しないようにしてもよく、連結部材のゴムクローラ幅方向の長さを広くして棒体の端部が連結部材のゴムクローラ幅方向外側端部より外側に位置しないようにしてもよい。
【００５３】
この際、棒体も短くし、更に材料費を削減することも可能であり、これに対応するゴムクローラ本体のゴム部をも削除すれば、更に材料費を削減することも可能となると共に、ゴムクローラユニットの接続部固定や、ゴムクローラ骨格部へ帯体を固定する固定具が、ゴムクローラの幅方向端部よりもクローラの内側へ位置することとなり、固定具が路面の障害物や舗装路の縁石などに衝突し、破損することも防止することとなる。
【００５４】
ゴムクローラに使用するゴム弾性体は、天然ゴム、或いはＳＢＲ、ＢＲ、ウレタン等の合成ゴムの単独配合、もしくは、天然ゴム、合成ゴム、ハイスチレン樹脂等の高分子樹脂等をそれぞれブレンドした配合のものが使用可能であり、ゴムクローラの使用条件、コスト等により適宜配合設計を行い使用するものであり、これらに限定されるものではなく、その他の材質を使用することも可能である。
【００５５】
【発明の効果】
本発明は、ゴムクローラの骨格が、棒体を直方体ブロックにて連結した構成を採用したので、ゴム部に従来のゴムクローラでは致命的と云える損傷を受けてもカットによる破断や、スチールコード腐食による破断はなく、更に、芯金の一部である直方体ブロックがシャーシに引っかかったとしても、従来のゴムクローラのように芯金の飛び出しがなくなり、非常に信頼性の高いゴムクローラとなった。
【００５６】
また、本発明のゴムクローラ骨格部である連結部材（連結リング及び連結ブロック）の接地面側（外周側）を幅広く、内周（反接地面）側を幅狭く形成した構成を用いたことにより、たえず負荷が加わる外周側の面積を広くし、耐久性を向上させるとともに負荷が加わらない内周側を狭くし、材料量を減らすことにより製造コストを削減し、安価に連結部材を作成することが可能となった。
【００５７】
さらに、連結部材のゴムクローラ幅方向内側に翼部を設けた構成では、接地ラグと中ラグを一体成型することにより、ラグゴム部を大きなものとすることが可能であり、即ち内側翼部から接地ラグを立ち上げることができ、接地ラグの幅を大きくすることができ、ゴムラグ部の耐久性が向上するものとなった。
【００５８】
また、棒体の端部が、連結部材のゴムクローラ幅方向外側端部より外側に位置しないような長さとした構成では、ゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を防止するために棒体に設けていた接地面側の傾斜面を用いずとも耳切れが防止でき、棒体の製造コストが削減でき、安価にゴムクローラを製造することができることとなった。
【００５９】
そして、連結部材のゴムクローラ幅方向外側端部をゴムクローラの内周側（反接地面側）へ折り曲げ、ゴムクローラの外周側（接地面側）に傾斜面を設ける構成では、棒体に傾斜面を設けたものに比べより傾斜面積が増え、ゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を更に効果的に防止し、ゴムクローラ幅方向両端部の耐久性がより向上するもととなった。
【００６０】
更に、直方体ブロックのずれ防止部を、直方体ブロック一端側に、直方体ブロック右側上部（左側上部）と左側下部（右側下部）へずれ防止突起を設け、直方体ブロック他端部側に左側上部（右側上部）と右側下部（左側下部）へずれ防止突起を設け、クローラ周方向に隣り合う直方体ブロック間のずれ防止突起同士がクローラ上下方向、左右方向にそれぞれ重複するようにした構成では、ずれ防止突起でゴムクローラがクローラ幅方向に横ずれするのを防止できるだけでなく、ゴムクローラが捩られることをも防止でき、ゴムクローラが走行装置から外れるのを効率よく防止することができるものとなった。
【００６１】
また、ずれ防止突起が、直方体ブロックの上部と下部で、それぞれ逆位置に配置されているため、一つのずれ防止部で、右方向へのずれと左方向へのずれと両方向に横ずれ防止が可能となった。
【００６２】
棒体を連結部材に一体に成形したり、更には棒体、連結部材、直方体ブロック、そしてブッシュを全て一体に成形した構成では、部品点数を減らすことができ、製造時に組み立て作業が低減されコストを削減することができる。
【００６３】
ゴムクローラ骨格部の配置を、直方体ブロックが係合孔を挟んで左右に千鳥状に配置した構成では、棒体が一方の直方体ブロックの前部と他方の後部の透孔により連結されていることから、ゴムクローラに高負荷が加わったとしても、ゴムクローラに多少の伸びが発生し、異常テンションを若干ではあるが吸収することができる。
【００６４】
さらに、ゴムクローラ骨格部の配置を、直方体ブロックの透孔部位へ段差部を設け、直方体ブロックの中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成し、段差部が直方体ブロックの長手方向前後で逆方向になるように形成させ、直方体ブロックを、スプロケット係合孔を挟んで対面状に配設し、隣接する直方体ブロックの段差部を重ね合わせて、この重ね合わせた段差部の透孔へ棒体を挿通させ、棒体を直方体ブロックで連結した構成では、直方体ブロックおよび棒体を強固に連結することとなり、連結部材や補強層を具備しなくてもゴムクローラの剛性を高めることが可能となった。
【００６５】
そして、直方体ブロックの突出部頂部を平坦な転輪転動面とした際には、転輪転動面がクローラ周方向に連続して形成されることとなり、転輪の落ち込みによるゴムクローラの振動が防止されるものとなる。
【００６６】
さらに、直方体ブロックのゴムクローラ幅方向外側の棒体に帯体（無端状帯体、有端状帯体、単体帯体）を着脱自在としたゴムクローラでは、ゴム部分が損傷した際、ゴム部分（帯体）のみを交換することができるので、早期に損傷するゴム部分のみを交換することとなり経済的なゴムクローラとなる。
【００６７】
また、帯体を小型の成型装置でも生産可能であり、運搬や交換も容易なものとなる。
【００６８】
そして、ゴムクローラを機体の走行装置に装着した状態で帯体を交換することが可能であるため、ゴムクローラを走行装置に着脱する作業が不要となり、また建設工事現場などの現地での交換も可能であり、場合によっては、帯体のラグ形状及びゴム性能を作業現場の状況にあわせて複数用意しておき、建設機械などの作業現場の状況にあわせて帯体を交換することもできる。例えば、冬用のスリップ防止ラグ形状及びスリップ防止機能及び耐寒性のゴムを用いた帯体と、通常使用される帯体を準備しておけば、冬季期間は冬用の帯体を装着し、それ以外の期間は通常の帯体を装着するということも可能である。
【００６９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００７０】
図１は、本発明の第１参考例のゴムクローラの内周側（反接地面側）を示す平面図であり、図２はゴムクローラの外周側（接地面側）を示す平面図であり、図３は図１のＸ−Ｘ線断面図、図４は図１のＹ−Ｙ線断面図、図５Ａ〜Ｄはゴムクローラ本体３内に埋設される直方体ブロック５を示すものであり、Ａは平面図、Ｂは正面図、Ｃは背面図、Ｄは側面図、図６Ａ，Ｂはゴムクローラ本体３内に埋設される直方体ブロック５と棒体４を示す斜視図、図７は棒体４と直方体ブロック５の組み合わせ図であり、図８は直方体ブロック５と棒体４の組み合わせ（嵌合）状態を示す組立て正面図であり、そして、図９はゴムクローラの内周側の概略斜視図である。
【００７１】
本第１参考例のゴムクローラ１は、中央に係合孔２を穿設した無端状のゴムクローラ本体３内へ、棒体４を直方体ブロック５により連結し無端状としたゴムクローラ骨格部６を埋設している。
【００７２】
棒体４は断面形状が円形の棒材であり、直方体ブロック５に設けた透孔７に挿通してゴムクローラ本体３内に埋設してあり、棒体４の中央部４ａはスプロケット（図示せず）と係合する。直方体ブロック５の正面５ａには背面５ｂに貫通する透孔７、７を下面部の長さ方向へ２個設け、隣接する棒体４、４を挿通し千鳥状に順次係合孔２の両脇に配し棒体４を連結した状態でゴムクローラ本体３内に埋設してある。直方体ブロック５の透孔７の内径は棒体４の外径より大とし透孔７と棒体４の間隙８にゴム９を充満させ、ゴム９は直方体ブロック５と接着してある。
【００７３】
直方体ブロック５の上面部は、ゴムクローラ内周面側１０（反接地側）に突出しており突出部の頂面は平坦面に形成されており、機体に備えられた走行装置の転輪が転動する転動面５ｃとなると共に、当該突出部は転輪及び遊動輪の外れ防止ガイドとなる。この際、突出部の頂面５ｃはゴムを付けないかもしくはバリ程度の薄いゴムで被覆してある。また棒体４、直方体ブロック５はいずれもゴムクローラ本体３のゴムに接着してある。
【００７４】
前記構成のゴムクローラは、図１、図７に示す如く、係合孔２の両脇に千鳥状に配した直方体ブロック５の透孔７、７にクローラ周方向前後に隣接する棒体４、４を順次挿通連結し、個々の棒体４を直方体ブロック５で支えているので、個々の棒体４が揺動することがなく、振動が少なくなり捩れが少なくなるため、クローラ外れを少なくできる。又、直方体ブロック５と棒体４は弾性材であるゴム９を介して連結されているのでゴムクローラは多少の伸びがあり、異常テンションが発生し難く、棒体４や直方体ブロック５が破壊しない限り、破断しないゴムクローラとなる。なお、図中１１ａは接地ラグである。
【００７５】
図１０Ａ〜Ｂは棒体４の別の形態を示す例であり、図１０Ａの棒体４は、直方体ブロック５と嵌合する部位と中央係合部を除く箇所を、一定の厚みのある平板状の平板部４ｂに形成しており、図１０Ｂの棒体４は、棒体の長さ方向両端部のうち一方側端部を中央部分の径よりも幅広のしゃもじ形状としたしゃもじ部４ｃに形成したものである。
【００７６】
また、図１１Ａ〜Ｄ、図１２Ａ〜Ｂに本発明の第２参考例を示す。図１１Ａ〜Ｄは直方体ブロック５を示すものであり、Ａは平面図、Ｂは正面図、Ｃは背面図、Ｄは側面図である。図１２Ａ，Ｂは直方体ブロック５と棒体４を示す斜視図である。
【００７７】
第２参考例は第１参考例の構成において直方体ブロック５の背面（ゴムクローラ幅方向外側）５ｂの透孔７ｂと棒体４との間隙８を小とし棒体４が透孔７の中で一定以上振れることを防止している。本参考例の構成によれば棒体４を透孔７の中央に位置させることが容易になるのであり、間隙８に充満したゴム９の厚さが棒体４の周上ではほぼ均一となり、棒体４と直方体ブロック５の捩れによるゴム９の疲労が均一となり、部分的早期破壊を防止できる。
【００７８】
本発明の第３参考例を、図１３Ａ〜Ｄ、図１４Ａ，Ｂ、そして図１５を用いて説明する。第３参考例は第２参考例の構成において直方体ブロック５の正面（係合孔側）５ａの透孔７内に棒体４の揺れ止め突起５ｄ、５ｄ、５ｄを設けたことを特徴とする。棒体揺れ止め突起５ｄは透孔７の、上下及び左右のうち直方体ブロック５の外側になる位置に計３個設け、棒体４が上下方向（ゴムクローラ内外周方向）及びクローラ周方向の伸長方向へ一定以上振れることを防止している。本参考例の構成によれば棒体４が上下及び伸長方向へ必要以上に振れることがなく、振動が少なく、クローラ外れし難いゴムクローラとなる。
【００７９】
図１６〜図１９は本発明の第４参考例を示す。図１６はゴムクローラの内周側１０を示す平面図、図１７はゴムクローラの外周側を示す平面図、図１８は図１６のＸ−Ｘ線断面図、図１９は図１６のＹ−Ｙ線断面図である。
【００８０】
第４参考例は、直方体ブロック５のゴムクローラ内周側１０（反接地側）突出部を角状突起５ｅとしており、該角状突起５ｅは転輪及び遊動輪の外れ防止ガイドとなる。
【００８１】
また第４参考例では、棒体４の長さ方向両端部を接地面側に傾斜面４ｄとしており、これによりゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を防止し、ゴムクローラ幅方向両端部の耐久性が向上する。
【００８２】
図２０〜図２２は本発明の第５参考例を示すものである。第５参考例は第１参考例の構成において直方体ブロック５の背面５ｂ、すなわちゴムクローラ本体３に埋設した状態でゴムクローラ幅方向外側に翼部５ｆ、５ｆ' を設けたことを特徴とする。
【００８３】
図２０は本参考例のゴムクローラの内周側１０（反接地面側）を示す平面図であり、図２１はゴムクローラの接地面側を示す平面図、図２２は図２０のＸ−Ｘ線断面図である。
【００８４】
本参考例の直方体ブロック５は背面５ｂ（ゴムクローラ幅方向外側）に翼部５ｆ、５ｆ'を設け、クローラ周方向前後に隣接する棒体４、４と連結してゴムクローラ本体３内に埋設してあり翼部５ｆ、５ｆ'は、それぞれ隣接する棒体４、４間に位置し、外転輪１２が転動走行するとき、棒体４、４間での転輪の落ち込みを防止して、スムースな走行を可能にするのである。
【００８５】
図２３〜図２５は、本発明の第６参考例を示すものである。第６参考例は直方体ブロック５の長さ方向両端部に横ずれ防止部１３を設けたものである。横ずれ防止部１３は、直方体ブロック５の長さ方向の一端部側に形成された横ずれ防止部１３ａと、他端部側に形成された横ずれ防止部１３ｂとから構成され、クローラ周方向前後に隣接する直方体ブロックの横ずれ防止部１３ａと１３ｂが、クローラ周方向視においてそれぞれの横ずれ防止部１３ａ、１３ｂとが重複するようにしており、ゴムクローラの横ずれを防止し、ゴムクローラが走行装置から外れるのを防止している。
【００８６】
図２６は、本発明の第６参考例の別例を示すものである。本参考例は直方体ブロック５の長さ方向両端部の一方端部に凸状の横ずれ防止部１３ｃを設け、他端部に凹状の横ずれ防止部１３ｄを設け、クローラ周方向前後に隣接する直方体ブロックの横ずれ防止部１３ｃと１３ｄを入れ子状にし、クローラ周方向視において重複するようにしており、ゴムクローラの横ずれ防止に加え、捩れをも防止することとなり、ゴムクローラの外れをより効果的に防止することができるものとなる。
【００８７】
図２７Ａ〜Ｆ、図２８Ａ，Ｂ、そして図２９〜図３１は、本発明の第７参考例を示すものであり、図２７Ａは本参考例の直方体ブロック５の平面図、Ｂは正面図、Ｃは底面図、Ｄは背面図、Ｅは左側面図、Ｆは右側面図であり、図２８Ａは正面斜視図、Ｂは背面斜視図であり、図２９は棒体４と直方体ブロック５の組み合わせ平面図、図３０は棒体４と直方体ブロック５の組み合わせ斜視図、そして図３１はずれ防止突起の係合状態を説明する説明図である。
【００８８】
本参考例は直方体ブロック５の長さ方向両端部にずれ防止部が形成されており、クローラ周方向前後に隣接する直方体ブロックのずれ防止部は、直方体ブロック一端側に、直方体ブロックの右側上部へずれ防止突起１３ｅを、左側下部へずれ防止突起１３ｆを設けており、直方体ブロック他端部側に直方体ブロックの左側上部へずれ防止突起１３ｇを、右側下部へずれ防止突起１３ｈを設けており、ずれ防止突起１３ｇとずれ防止突起１３ｈはつながっており、一体に形成されている。なお、直方体ブロックの右側、左側は、便宜上図２７Ａに示す通り、右側を図面上の上側、左側を図面上の下側とした。
【００８９】
そして、ゴムクローラ周方向に隣り合う直方体ブロック５のずれ防止突起は、図３１に示す通り、クローラ周方向視においてそれぞれの横ずれ防止突起がクローラ上下方向、左右方向に、クローラ幅方向視において左右方向ににそれぞれ重複している。
【００９０】
すなわち、黒く塗った部位が、図面奥側の直方体ブロック５のずれ防止突起１３ｇ及び１３ｈであり、波線で示している部位が図面手前側の直方体ブロックのずれ防止突起１３ｅ及び１３ｆであり、図面の上下方向、左右方向そして前後方向にそれぞれ重複しており、これによりゴムクローラのずれ防止に加え、捩れをも防止することとなり、ゴムクローラの外れをより効果的に防止することができるものとなる。
【００９１】
図３２Ａ〜Ｅは、本発明の第７参考例の別例を示すものであり、図３２Ａは本参考例の直方体ブロック５の平面図、Ｂは正面図、Ｃは底面図、Ｄは背面図、Ｅは左右側面図である。
【００９２】
本例は、直方体ブロック５の長さ方向両端部にずれ防止部が形成されており、クローラ周方向前後に隣接する直方体ブロックのずれ防止部は、直方体ブロック一端側に、直方体ブロック左側上部へずれ防止突起１３ｉを、右側下部へずれ防止突起１３ｊを設けており、直方体ブロック他端部側に左側上部へずれ防止突起１３ｉを、右側下部へずれ防止突起１３ｊを設けている。
【００９３】
そして本参考例は第７参考例と同様に、ゴムクローラ周方向に隣り合う直方体ブロック５のずれ防止突起が、クローラ周方向視においてそれぞれのずれ防止突起がクローラ上下方向、左右方向に、クローラ幅方向視において左右方向にそれぞれ重複しており、第７参考例と同様に、ゴムクローラの横ずれ防止に加え、捩れをも防止することとなり、ゴムクローラの外れをより効果的に防止することができるものとなる。
【００９４】
図３３〜図３５は本発明の第８参考例を示す。図３３は第８参考例の内周側平面図、図３４は図３３のＸ−Ｘ線断面図、図３５は図３３のＹ−Ｙ線断面図である。
【００９５】
第８参考例は第１参考例の構成においてゴムクローラ本体３内へ全周に亘りクローラ幅方向に振り分けて棒体４の外周側（接地側）と内周側１０（反接地側）に補強層１４を埋入している。補強層１４は図３５のようにクローラ周方向において、棒体４と棒体４の間ではクローラ厚さ方向中心寄りに蛇行させ（波打たせ）、棒体４の表面に添うように埋入される。なおこの際、補強層１４はゴムクローラ本体３のゴムに接着される。
【００９６】
本参考例のゴムクローラは、補強層１４を埋入することで、棒体４に伝達された駆動力を均一分散してラグ１１ａに伝達し、確実な牽引力が得られるのである。さらには、棒体４の近傍の局部応力が緩和されゴムクローラの耐久性が向上する。
【００９７】
この際、補強層１４は外周側又は内周側の一方に埋入してもよい。また言うまでもなく、本参考例は第１参考例の構成に限定されるものではなく、他の参考例の構成においても任意に採用可能である。
【００９８】
図３６、図３７は本発明の第８参考例の別例を示す図であり、両図共に補強層１４と棒体４との配置関係を示す組み合わせ斜視図である。図３６に示すように補強層１４は棒体４１の内周側を通り隣の棒体４２の外周側を通り、更に隣の棒体４３の内周側を通るように補強層１４を棒体４の外周側と内周側に交互に配置するよう蛇行させて埋入させてもよいのである。
【００９９】
図３６に示す参考例では、係合部と直方体ブロックがあるゴムクローラ中央部よりクローラ幅方向の左右の外側部に埋入される補強層１４を、左右に２分割し、左右の補強層１４を棒体４の外周側と内周側に交互に埋入する配置が左右で逆になるようにしている。
【０１００】
また、図３７に示す通りさらに補強層を分割してもよい。
【０１０１】
本発明の第９参考例について図３８〜図４０、及び図４１Ａ〜Ｃを用いて説明する。本発明の第９参考例は、第１参考例の構成において連結リング１５を設けたことを特徴とする。
【０１０２】
図３８は本参考例のゴムクローラの内周側１０を示す平面図であり、図３９は図３８のＸ−Ｘ線断面図、図４０は図３８のＹ−Ｙ線断面図、図４１Ａ〜Ｃは連結リング１５を示すものであり、図４１Ａはクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【０１０３】
連結リング１５は直方体ブロック５とはクローラ周方向に半ピッチずらして千鳥状に、且つ、クローラ幅方向において直方体ブロック５の外側に配し、順次隣接する棒体４、４を連結リング１５の両サイドの挿通部１５ａ、１５ａに挿通してゴムクローラ本体３内に埋設してある。上記構成によれば棒体４が係合孔２の両側で連結しているので振動が少なく捩れの少ないクローラになると共に連結リング１５はバネ鋼、スチールコード、高強度繊維等からなり、その形状効果によりバネ性があるので異常テンションが発生し難く、破壊し難いゴムクローラとなるのである。
【０１０４】
連結リング１５の形状は図４１Ａ〜Ｃに示されている構造に限定されたものではなく、図４２Ａ〜Ｃ、図４３Ａ〜Ｃ、図４４Ａ〜Ｃの形状等であってもよい。
【０１０５】
なお、連結リンク１５の幅、及びゴムクローラ幅方向に対する挿入位置は選択自由であり、その一例を図４５、図４６に示す。また、図４７〜４９に示すように、連結リング１５の少なくとも直方体ブロックに隣接する部位へ、内周側の頂面を平坦状にした転動輪転動面１５ｂを形成し、ゴムクローラ内周側１０に露出するか、もしくはバリ程度のゴムを被覆して、その上を機体に備えられた外転輪１２が転動走行するようにできる。
【０１０６】
各参考例共にラグ１１ａは任意に配設されるのであるが、連結リング１５に対し半ピッチ（棒体４に対しては１ピッチ）ずらしてラグ１１ａを設けた構成においては、連結リング１５と連結リング１５間にラグ１１ａが位置することになり、連結リング１５間の剛性の低下を防止し、クローラ全体が均整のとれた剛性となり効率よく牽引力がラグ１１ａに伝達される。
【０１０７】
本発明の第１０参考例を、図５０〜図５１を用いて説明する。第１０参考例は第９参考例の構成において、ゴムクローラ本体３内へ全周に亘りクローラ幅方向に振り分けて連結リング１５の外周側（接地側）に補強層１４を埋入している。補強層１４は図５１に示すようにクローラ周方向において連結リング１５と連結リング１５の間ではクローラ内周側１０（反接地側）に蛇行させ連結リング１５の表面に添うように埋入させている。第１０参考例は第９参考例と第８参考例の効果を併せ持つのであり、捩れが少なく、破壊し難いと共に、確実な牽引力が得られるゴムクローラを提供できるのである。
【０１０８】
本発明の第１１参考例について図５２、図５３、図５４Ａ〜Ｃ、及び図５５を用いて説明する。
【０１０９】
第１１参考例は、連結リング１５をブロック体としたものであり、連結ブロック１６を設けたことを特徴とする。図５２は本参考例のゴムクローラの内周側１０（反接地面側）を示す平面図であり、図５３は図５２のＸ−Ｘ線断面図、図５４Ａ〜Ｃは本参考例の連結ブロック１６を示すものであり、Ａは平面図、Ｂは正面図、Ｃは側面図であり、図５５は棒体と直方体ブロック５と連結ブロック１６の組合わせ図である。
【０１１０】
連結ブロック１６には、クローラ周方向前後となる位置に連結ブロック透孔１６ａ、１６ａを設け、直方体ブロック５とはクローラ周方向に半ピッチずらした千鳥状に、且つクローラ幅方向で直方体ブロック５の外側に配し、隣接する棒体４、４を透孔１６ａ、１６ａに挿通してゴムクローラ本体３内に埋設してある。また、連結ブロック１６の頂面は平坦状にし、ゴムクローラ内周側１０（反接地面側）に露出するか、もしくはバリ程度のゴムを被覆しており、その上を機体に備えられた外転輪１２が転動走行するようにできる転動面１６ｂとしている。
【０１１１】
連結ブロック１６に設けた透孔１６ａは棒体４の外径より大とし、透孔１６ａと棒体４との間隙にゴムを充満してあり、ゴムは透孔１６ａと棒体４に接着する構成とし、棒体４が連結ブロック１６に弾性材であるゴムを介して固定されるものとなっている。これにより、ゴムクローラは適度のバネ性と十分な剛性を併せ持つのである。
【０１１２】
次に、本発明の第１２参考例を図５６Ａ〜Ｄ、図５７〜図６０を用いて説明する。図５６Ａ〜Ｄ、図５７〜 図５９は、本発明の第１２参考例の単位ゴムクローラユニット１７を示す図であり、図５６Ａは外周側（接地面側）を示す平面図であり、Ｂは内周側（反接地面側）を示す平面図であり、Ｃは左側面図、Ｄは右側面図であり、そして図５７は単位ゴムクローラユニット１７の外周側より見た斜視図であり、図５８は単位ゴムクローラユニット１７を内周側より見た斜視図であり、そして、図５９は単位ゴムクローラユニット本体内に埋設されているクローラ骨格部６の棒体４と直方体ブロック５そして連結リング１５の組み合わせ状態を示す組立て図である。
【０１１３】
本参考例の単位ゴムクローラユニット１７は、図５９に示す通り、直方体ブロック５が３箇と、棒体４が２箇と、連結リング１５が３箇とから構成されており、単位ゴムクローラユニット本体内に埋設されている。
【０１１４】
第１２参考例の単位ゴムクローラユニット１７は、図５６Ａにおける上下方向端部（クローラ周方向端部）に接続部を備えており、隣接する単位ゴムクローラユニット１７を接続部にて逐次接続し、無端状のゴムクローラとするのである。
【０１１５】
即ち、図５６Ａにおける上部端部には、右側に接続用棒体挿通孔１８ａを、左側に接続用直方体ブロック透孔１９ａを備えており、下部端部には、右側に接続用棒体挿通孔１８ｂを、左側に接続用直方体ブロック透孔１９ｂを備えており、図６０に示す通り、単位ゴムクローラユニット１７と、単位ゴムクローラユニット１７を逆方向に１８０゜回転させた単位ゴムクローラ１７’を隣接させ、単位ゴムクローラユニット１７の接続用棒体挿通孔１８ａと接続用直方体ブロック透孔１９ａと、単位ゴムクローラユニット１７’の連結用棒体挿通孔１８ａ’と接続用直方体ブロック透孔１９ａ’を用い、ピン２０を差し込むためのピン孔２０ａを両端部に具備している接続用棒体２１を、接続用棒体挿通孔１８ａ’−接続用直方体ブロック透孔１９ａ−接続用直方体ブロック透孔１９ａ’−接続用棒体挿通孔１８ａの順に挿通し、接続用棒体２１の両端部へワッシャ２２をはめ込み、ピン孔２０ａへピン２０を叩き込み、接続用棒体２１が外れないように固定し、隣接する単位ゴムクローラユニット１７と単位ゴムクローラユニット１７’を接続するのであり、次の単位ゴムクローラユニットとの接続は、接続用棒体２１を、接続用棒体挿通孔１８ｂと接続用直方体ブロック透孔１９ｂを用い、隣接する単位ゴムクローラユニットを接続するのである。
【０１１６】
本発明の第１３参考例を、図６１、図６２を用いて説明する。図６１は単位ゴムクローラユニット１７の接地側平面図であり、図６２は単位ゴムクローラユニット１７を接続し無端状としたゴムクローラの一部接地側平面図である。
【０１１７】
本発明の第１３参考例は、最小単位の単位ゴムクローラユニットであり、直方体ブロック５が２箇、棒体４が１箇、そして連結リング１５が２箇より構成されており、単位ゴムクローラユニット本体内に埋設されている。そして、隣接する単位ゴムクローラユニット１７を接続し、図６２に示すとおり無端状のゴムクローラとしている。
【０１１８】
本発明の第１４参考例を、図６３、図６４を用いて説明する。図６３は単位ゴムクローラユニット１７の接地側平面図であり、図６４は単位ゴムクローラユニット１７を接続し、無端状としたゴムクローラの接地側平面図である。
【０１１９】
本発明の第１４参考例は、単位ゴムクローラユニットの別の参考例であり、直方体ブロック５が５箇、棒体４が４箇、そして連結リング１５が５箇より構成されており、単位ゴムクローラユニット本体内に埋設されている。そして、隣接する単位ゴムクローラユニット１７を接続し、図６４に示す無端状のゴムクローラとしている。
【０１２０】
単位ゴムクローラユニットの接続は、図６５Ａ、Ｂに示す同一種類の単位ゴムクローラユニットのみを接続し無端状のゴムクローラとしてもよく、また図６５Ｃに示す異なる長さの単位ゴムクローラユニットを接続し無端状のゴムクローラとしてもよく、必要とするゴムクローラの周長にあわせ、単位ゴムクローラユニットを適宜選択して接続を行い無端状のゴムクローラとすればよいのである。
【０１２１】
また、図６６に示す通り、長尺の単位ゴムクローラユニット１７を形成し、これを２〜４接続して無端状のゴムクローラとしてもよく、単位ゴムクローラユニット１つの両端部を接続し無端状としてもよいのである。
【０１２２】
次に本発明の第１５参考例を、図６７〜図７１を用いて説明する。図６７は本参考例のゴムクローラ内周側平面図、図６８は図６７のＸ−Ｘ線断面図、図６９は図６７のＹ−Ｙ線断面、図７０は図６８の一部の拡大図であり、図７１は図６９の一部拡大図である。
【０１２３】
第１５施例は、棒体４と直方体ブロック５により構成されたゴムクローラの骨格部６と、パイプ２３と、連結リング１５をゴム部２４内に埋設させた帯体２５とから構成されている。
【０１２４】
そして本参考例は、ゴムクローラ骨格部６を構成する直方体ブロック５のゴムクローラ幅方向外側端部に突設している棒体４に、帯体２５本体ゴム部２４内に埋設しているパイプ２３を嵌入させ、帯体２５が容易にゴムクローラ骨格部６から着脱できるものとしている。
【０１２５】
また、棒体４の端部にはボルト嵌着用の雌ねじを設けてあり、直方体ブロック５のゴムクローラ幅方向外側部分に着脱される帯体２５は、ワッシャ２２を介して六角穴付ボルト２６で棒体４に取り付ける構成としてある。なお、図７０において２２ａはスプリングワッシャーである。
【０１２６】
上記構成によれば直方体ブロック５のゴムクローラ幅方向外側部分に形成される帯体２５は容易に着脱できるものとなる。
【０１２７】
また、この帯体２５を棒体４に取り付ける方法は本参考例に限定されるものではない。
【０１２８】
図７２〜図７５は、本発明の第１６参考例を示すものである。図７２は、本参考例のゴムクローラの内周側１０（反接地面側）を示す平面図であり、図７３は、図７２のＸ−Ｘ線断面図、図７４は、図７２のＹ−Ｙ線断面図、そして図７５はゴムクローラの斜視図である。
【０１２９】
第１６参考例は、ゴムクローラ骨格部６のクローラ幅方向、直方体ブロック５の外側部分に形成される帯体２５を２つの有端状帯体２５ａに分割した構成としてある。
【０１３０】
なお、帯体２５の分割位置は本参考例に限定されるものではなく、任意であり他の分割参考例を図７６に示す。
【０１３１】
また、帯体２５は２つに分割する構成に限定されるものではなく、棒体４を３箇以上含む、３つから複数の有端状帯体に分割した構成としてもよい。
【０１３２】
本参考例のゴムクローラは、上記構成により、直方体ブロック５の外側部分の有端状帯体２５ａが損傷した場合、分割単位で交換可能となる。
【０１３３】
図７７〜図７９は、本発明の第１７参考例を示すものである。図７７は本参考例の内周側を示す平面図であり、図７８は図７７のＸ−Ｘ線断面図であり、図７９はゴムクローラの斜視図である。
【０１３４】
本参考例は、直方体ブロック５の外側部分に形成される帯体２５を、棒体４を２箇含む長さの単体帯体２５ｂに分割したものである。
【０１３５】
単体帯体２５ｂは、クローラ周方向において直方体ブロック５と同位置でも半ピッチ（棒体では１ピッチ）ずらして配置してもどちらでもよいが、半ピッチずらして配置することが好ましい。
【０１３６】
本参考例の別例を図８０に示す。
【０１３７】
本参考例の単体帯体２５ｂは、有端状帯体２５ａに比べ、更に部分的補修が容易となり、加えて、駆動輪・遊動輪に巻回するとき、巻付き抵抗を少なくすることができる。
【０１３８】
図８１〜図８９は、本発明の第１実施例を示すものである。図８１はゴムクローラ１の外周側を示す平面図であり、図８２は内周側を示す平面図、図８３は側面図、そして図８４は図８１のＸ−Ｘ線断面図である。
【０１３９】
また、図８５は、第１実施例のゴムクローラを構成している単体帯体２５ｂの外周側を示す平面図であり、図８６は内周側平面図、図８７は側面図、そして図８８は正面図であり、図８９Ａ、Ｂは単体帯体２５ｂ内に埋設される連結ブロック１６の斜視図である。
【０１４０】
本実施例のゴムクローラは、直方体ブロック５の幅方向内側にブッシュ５ｇが一体に形成されており、このブッシュ５ｇが合わさって直方体ブロック５の間隔が設定されている。また、本実施例のゴムクローラは、棒体４と直方体ブロック５からなるゴムクローラ骨格部６に、単体帯体２５ｂを着脱自在としたものである。
【０１４１】
そして、本実施例のゴムクローラ１の単体帯体２５ｂ内には、図８９Ａ、Ｂに示す連結ブロック１６が埋設され、この連結ブロック１６にゴム弾性体２４を加硫接着することにより一体成形している。
【０１４２】
そして単体帯体２５ｂには、接地ラグ１１ａ及び中ラグ１１ｂが一体に形成されている。更に、単体帯体２５ｂのゴム部２４内へ埋設されている連結ブロック１６には、連結ブロック１６本体の両端部に一方側へ翼部１６ｃが、他端部へ中央翼部１６ｄが突設され、翼部１６ｃの中央部には補強リブ１６ｅを具備しており、翼部１６ｃを補強している。そして連結ブロック１６本体の内周側へは、外転輪方式の転輪等が転動することができるように転輪の転動部１６ｂを設けている。
【０１４３】
この第１実施例の単体帯体２５ｂをゴムクローラ骨格部６の棒体４への取り付け方法を、図８４を用いて説明する。単体帯体２５ｂは、骨格部６の棒体４を、単体帯体２５ｂ内に埋設されている連結ブロック１６の透孔１６ａへ挿入し、骨格部６の直方体ブロック５と単体帯体２５ｂの間へはワッシャ２２を介在させ、そして骨格部６の棒体４の両端部には溝２７が設けられており、この溝２７のクローラ幅方向内側へワッシャ２２をはめ込み、溝２７へＣ型止め輪２８ａを専用工具にて取り付け、単体帯体２５ｂが棒体４から外れないように固定し、単体帯体２５ｂがゴムクローラ骨格部６へ着脱自在になるように取り付けるのである。
【０１４４】
なお、単体帯体２５ｂの骨格部６への固定方法としては、Ｃ型止め輪２８ａに限定されるものではなく、骨格部６の棒体４へ好適に固定されればよいのである。
【０１４５】
なお、図９０に連結ブロック１６の別例を示しており、中央翼部１６ｄが係合部に相当する部分にのみ形成され２分割としている。
【０１４６】
そして、図９１は、第１実施例のゴムクローラ１の骨格部６（棒体４と直方体ブロック５、そして連結ブロック１６）の組み合わ状態を説明する斜視図である。
図９２は、単体帯体２５ｂの着脱を説明する接地側平面図であり、単体帯体２５ｂはゴムクローラ骨格部６へ着脱自在に取り付け可能となっており、接地ラグ１１ａや中ラグ１１ｂが損傷した場合、棒体４や直方体ブロック５が使用可能である場合は、単体帯体２５ｂのみを取り替えることにより、ゴムラグ部が交換され、コスト的に有利になるばかりではなく、廃棄処分の問題や、輸送コスト面でも有利になる。
【０１４７】
更に、交換後の使用済み単体帯体２５ｂに埋設されている連結ブロック１６を回収し、これに再度ゴム弾性体２４を加硫接着することが容易に行えることとなり、リサイクル面でも環境にやさしいゴムクローラとすることが可能となる。
【０１４８】
図９３は、単体帯体２５ｂをゴムクローラ骨格部６の棒体４へ固定する方法を示す別例であり、棒体４には直方体ブロック５のクローラ幅方向外側端部に対応する位置及び、単体帯体２５ｂのクローラ幅方向外側端部に対応する位置へ溝２７が形成されており、この溝２７へＣ型止め輪２８ａを専用工具にて取り付け、単体帯体２５ｂを棒体４より外れないように固定するのに加え、直方体ブロック５のクローラ幅方向外側端部に対応する溝２７にもＣ型止め輪２８ａを取り付けてあるため、単体帯体２５ｂのゴムラグ部が損傷し、交換する場合に、ゴムクローラ骨格部６の直方体ブロック５が棒体４より外れる事が防止でき、交換作業に支障がなくなる。
【０１４９】
次に本発明の第１８参考例を、図９４、図９５を用いて説明する。図９４は第１８参考例のゴムクローラ１のクローラ幅方向断面図であり、図９５はゴムクローラ本体３内に埋設されるゴムクローラ骨格部６（棒体４と直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ図である。
【０１５０】
本参考例の棒体４は、クローラ幅方向両端部が、連結リング１５のゴムクローラ幅方向外側端部より中央側に位置している。これによりゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を防止するために棒体４に設けていた接地面側の棒体傾斜面４ｄを用いずとも耳切れが防止でき、棒体４の製造コストが削減され安価にゴムクローラを製造することができるのである。
【０１５１】
本発明の第１８参考例の別例を、図９６に示している。本参考例は連結リング１５のゴムクローラ幅方向外側端部を、外周側の端部は内周側へ折り曲げることにより外周側に傾斜面１５ｃを設け、内周側の端部は外周側へ折り曲げることにより内周側に傾斜面１５ｄを設けていることを特徴としている。
【０１５２】
これにより、棒体４に傾斜面４ｄを設けたものに比べより傾斜面面積が増え、ゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を更に効果的に防止し、ゴムクローラ幅方向両端部の耐久性がより向上する。
【０１５３】
第１８参考例では傾斜面１５ｄを設けたが、内周側の傾斜面１５ｄを設けなくて、外周側の傾斜面１５ｃのみでもかまわない。
【０１５４】
なお、図中２９は機体４に外嵌したブッシュである。この参考例では、直方体ブロック５に一体のブッシュ５ｇを設ける代わりに、別体のブッシュ２９を嵌装したものである。
【０１５５】
図９７〜図１０１は、本発明の第２実施例のゴムクローラ１を示す図であり、図９７は第２実施例のゴムクローラ１の内周側を示す平面図であり、図９８は図９７のＸ−Ｘ線断面図、図９９はゴムクローラ本体３内に埋設されるクローラ骨格部６である芯金（棒体４と直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ斜視図であり、図１００Ａ，Ｂは連結リング１５の斜視図であり、そして図１０１Ａ，Ｂは直方体ブロック５の斜視図である。
【０１５６】
本実施例の連結リング１５は、連結リング１５のクローラ幅方向幅を短くし、外周側のみへ翼部１５ｅを設け、連結リング１５の外周側を幅広く、内周側を幅狭く形成している。これはたえず負荷が加わる接地側の面積を広くして、耐変形性を向上させている。負荷が加わらない内周側を狭くし、軽量化を図り、組立作業の容易化を図っている。また、材料量を減らすことにより製造コストを削減している。更に棒体４も短くでき、軽量化とともに材料費を更に削減している。
【０１５７】
そして本実施例では、連結リング１５の幅を狭くしたゴムクローラの内周側を、幅方向両端部においてゴム部も同様に幅狭くし軽量化を図るとともに、材料量を減らし、コストを削減している。
【０１５８】
また、連結リング１５の翼部１５ｅの内周側へは、リブ１５ｆが設けてあり、連結リング１５の翼部１５ｅを補強している。更に連結リング１５の内周側へは、外転輪方式の転輪等が転動することができるように転輪の転動面１５ｂを設けており、更には、挿通部１５ａへ揺れ止め突起１５ｇを設けており、棒体４が上下（接地面−反接地面側）方向、及びクローラ周方向の伸長方向へ一定以上振れることを防止している。
【０１５９】
更に本実施例の直方体ブロック５には、ブッシュ５ｇを一体に形成しており、部品数が減り、組み立ての容易化を図るとともにコストを低減している。
【０１６０】
図１０２〜図１０４は、本発明の第３実施例を示す。図１０２はゴムクローラのクローラ幅方向断面図、図１０３はゴムクローラ本体３内に埋設されるゴムクローラ骨格部６（棒体４と直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ斜視図であり、そして図１０４はゴムクローラ本体３内に埋設される連結リング１５の斜視図である。
【０１６１】
第３実施例は、連結リング１５の翼部１５ｅの、ゴムクローラ幅方向端部を内周側へ折り曲げ外周側へ傾斜面１５ｈを設けてあり、ゴムクローラが路面の縁石等に乗り上げることにより起こるゴムクローラ幅方向両端部の破損（耳切れ）を防止している。
【０１６２】
図１０５は、本発明の第３実施例の別例を示す図であり、ゴムクローラ本体３内に埋設される連結リング１５の斜視図である。
【０１６３】
本実施例の連結リング１５は、連結リング１５の中央部に、外周（接地面）側と内周（反接地面）側をつなぐ中央リブ１５ｉが形成されており、これにより連結リング１５が補強され、連結リングの強度が向上し、外転輪方式のクローラ装置に使用する場合に効果的である。また、中央リブ１５ｉを設けることにより、連結リング１５の補強を図ることができる。また、連結リング１５の肉厚を薄くすることも可能となり、製造コストを削減し、安価で強度の高い連結リングを作成することができるのである。
【０１６４】
次に本発明の第４実施例を、図１０６〜図１１１を用いて説明する。図１０６Ａ，Ｂ、及び図１０７Ａ〜Ｃは、本発明の第４実施例の単位ゴムクローラユニット１７を示す図であり、図１０６Ａは外周側を示す平面図、Ｂは正面図であり、図１０７Ａは内周側を示す平面図、ＢとＣは側面図である。そして図１０８Ａ，Ｂ、及び図１０９は単位ゴムクローラユニット１７内に埋設されているクローラ骨格部６である芯金（棒体４、直方体ブロック５、そして連結リング１５）を示す図であり、図１０８Ａは平面図、Ｂは正面図、図１０９は斜視図である。更に図１１０及び図１１１は単位ゴムクローラユニット１７の斜視図であり、図１１０は外周側斜視図、図１１１は内周側斜視図である。
【０１６５】
本実施例の単位ゴムクローラユニット１７は、棒体４の長さが、クローラ幅長さの約半分程度の長さとしており、棒体４端部がクローラ幅方向端部に位置しておらず、これによって、棒体端部が走行路面の縁石や障害物などにより損傷することを防止できることとなり、単位ゴムクローラユニット１７周方向両端部の、接続部の固定具を損傷することをも防止し、接続部の損傷による単位ゴムクローラユニット１７の接続部が外れてしまうことも防止できる。
【０１６６】
なお図中３０は、ラグ接地面に設けられた凹溝である。
【０１６７】
次に本発明の第１９参考例を、図１１２〜図１１５を用いて説明する。図１１２はゴムクローラの内周側の平面図であり、図１１３は図１１２のＸ−Ｘ線断面図、図１１４はゴムクローラの内周側の斜視図、そして図１１５は本参考例の直方体ブロック５の斜視図である。
【０１６８】
本参考例の直方体ブロック５は、図１１５へ示すとおり、透孔７部位へ段差部５ｈを設け、直方体ブロック５の中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成している。そして、段差部５ｈは直方体ブロックの長手方向前後で逆方向になるように形成させており、図１１２へ示すとおり、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで対面状に配設し、隣接する直方体ブロック５の段差部５ｈを重ね合わせて、この重ね合わせた段差部５ｈの透孔７へ棒体４を挿通させ、棒体４を直方体ブロック５で連結し無端状のゴムクローラ骨格部６を構成し、これをゴムクローラ本体３内に埋設させている。
【０１６９】
本参考例は、直方体ブロック２つで棒体を連結することとなり、強固に棒体を連結することとなったため、連結リングや補強層を具備しなくても良いのである。
【０１７０】
もちろん、本参考例においても、補強層や連結リングを具備することも可能であり、このようにしてゴムクローラの剛性を更に高めることもできる。
【０１７１】
図１１６は、本発明の第２０参考例を示し、第１９参考例の別例を示す図であり、ゴムクローラの内周側の斜視図である。
【０１７２】
本第２０参考例のゴムクローラは、第１９参考例のゴムクローラ本体部が連続しておらず、隣接する棒体４を２つ含む大きさの接地ラグ部３１に分割されており、ゴムクローラの幅方向左右で１ピッチずれた千鳥状に配置されている。
【０１７３】
図１１７は、第２０参考例の別例を示す図であり、ゴムクローラの内周側の斜視図である。
【０１７４】
本参考例は、ゴムクローラの接地ラグ部３１がクローラの幅方向左右で同一位置に配置されている。
【０１７５】
本発明の第５実施例を、図１１８、図１１９を用いて説明する。図１１８Ａは第５実施例の単位ゴムクローラユニット１７の外周（接地面）側を示す平面図、Ｂは内周（反接地面）側を示す平面図であり、図１１９は単位ゴムクローラユニット１７内に埋設されている骨格部６（棒体４、直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ斜視図である。
【０１７６】
本第５実施例は、直方体ブロック５の透孔６部位へ段差部５ｈを設け、直方体ブロック５の中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成し、段差部５ｈが直方体ブロック５の長手方向前後で逆方向になるように形成させた直方体ブロック５を用い、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで対面状に配設し、隣接する直方体ブロック５の段差部５ｈを重ね合わせて、この重ね合わせた段差部５ｈの透孔７へ棒体４を挿通させ、棒体４を直方体ブロック５で連結することによりゴムクローラ骨格部とした構成の単位ゴムクローラユニット１７である。
【０１７７】
本実施例の単位ゴムクローラユニット１７には、端部（クローラ周方向端部）に接続用直方体ブロック透孔１９及び接続用棒体挿通孔１８を備えており、単位ゴムクローラユニットの端部を、接続用直方体ブロック透孔１９及び接続用棒体挿通孔１８に接続用棒体２１（図示せず）を挿通することにより逐次接続し、無端状のゴムクローラとするのである。
【０１７８】
本発明の第６実施例を、図１２０〜図１２３を用いて説明する。図１２０は第６実施例の内周側を示す平面図であり、図１２１は図１２０のＸ−Ｘ線断面図、図１２２は側面図であり、図１２３は第６実施例の内周側斜視図である。
【０１７９】
本第６実施例は、直方体ブロック５の透孔７部位へ段差部５ｈを設け、直方体ブロック５の中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成し、段差部５ｈが直方体ブロック５の長手方向前後で逆方向になるように形成させた直方体ブロック５を用い、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで対面状に配設し、隣接する直方体ブロック５の段差部５ｈを重ね合わせて、この重ね合わせた段差部５ｈの透孔７へ棒体４を挿通させ、棒体４を直方体ブロック５で連結することによりゴムクローラ骨格部６を構成している。
【０１８０】
そして、骨格部６の直方体ブロック５クローラ幅方向外側端部に突設している棒体４に、単体帯体４４の連結ブロック１６に設けている透孔１６ａを嵌入させ、単体帯体２５ｂが容易にゴムクローラ骨格部６から着脱できるものとしている。
【０１８１】
なお、本実施例の単体帯体２５ｂは、連結ブロック１６の翼部１６ｃと中央翼部１６ｄの接地面側表面にゴムを加硫接着させており、ゴム部内に連結ブロック１６を埋設していない例である。
【０１８２】
次に本発明の第７実施例を、図１２４〜図１２７を用いて説明する。図１２４は第７実施例の内周側の平面図であり、図１２５は図１２４のＸ−Ｘ線断面図、図１２６は第７実施例の側面図、そして図１２７は第７実施例のゴムクローラ本体３内に埋設される骨格部６である芯金（棒体４と直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ斜視図である。
【０１８３】
本実施例は、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで左右対面状に配設し、この対面する直方体ブロック５の相対する透孔７へ棒体４を挿入し、クローラ周方向に隣接する直方体ブロックの透孔へ挿入された棒体間については、連結リング１５により連結することにより、棒体４を直方体ブロック５と、連結リング１５により連結することによりゴムクローラの骨格部６を構成している。
【０１８４】
そして、本実施例のゴムクローラは、上記の棒体４及び直方体ブロック５、そして連結リング１５により構成された無端状のゴムクローラの骨格部６である芯金を、ゴムクローラ本体３内に埋設している。
【０１８５】
本実施例においては、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで左右対面状に配設しているため、左右の直方体ブロック５の転輪転動面５ｃが、クローラ周方向において連続していない。また、連結リング１５は直方体ブロック５に対して、クローラ周方向にずれて配設してあるが、左右の連結リング１５同志はクローラ周方向において連続していない。このために転輪が転動する際に、転輪が、直方体ブロックと直方体ブロックとの間、及び連結リングと連結リングとの間の転動面が途切れている部位上を走行すると、転輪がこの間に落ち込み、振動の激しいクローラとなってしまうが、外鍔型転輪１２ａを用いることにより直方体ブロック５の転輪転動面５ｃ上は外鍔型転輪１２ａの中央転動輪１２ｂを転動させ、連結リング１５の転輪の転動面１５ｂ上は外鍔型転輪の外鍔転動輪１２ｃを転動させることにより、転輪が直方体ブロック５の輪転転動面５ｃと連結リング１５の転輪の転動面１５ｂにより連続した転動面上を転動走行することとなり、転輪の落ち込みがなくなり、クローラの振動を防止することができる。
【０１８６】
なお第７実施例の振動防止の別例を、図１２８、図１２９に示す。図１２８Ａ、Ｂは別例の直方体ブロック５の斜視図であり、図１２９は別例のゴムクローラ本体３内に埋設される骨格部６である芯金（棒体４と直方体ブロック５、そして連結リング１５）の組み合わせ斜視図である。本実施例では、直方体ブロック５へ、直方体ブロック５の突出部頂部転輪転動面５ｃを、クローラ周方向前後へ伸長させ延伸転動面５ｉ、５ｉ'とし、該延伸転動面５ｉ、５ｉ'をクローラ幅方向において左右互い違いに転輪転動面５ｃを伸長させており、延伸転動面が互い違いとなる構成としている。そして、図１２８Ａと図１２８Ｂに示す直方体ブロック５を、図１２９に示すとおり、対にして対面状に配設し、直方体ブロック５の延伸転動面５ｉと、クローラ周方向に隣接する直方体ブロック５の延伸転動面５ｉ'をクローラ幅方向視でオーバーラップするようにし、直方体ブロック５の転輪転動面５ｃを、クローラ周方向に連続させることにより、転輪の落ち込みを防止し、振動の防止を図るものである。
【０１８７】
本発明の第８実施例を、図１３０Ａ、Ｂを用いて説明する。図１３０Ａは第８実施例の単位ゴムクローラユニット１７の外周側を示す平面図、Ｂは内周側を示す平面図である。
【０１８８】
本第８実施例は、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで左右対面状に配設し、この対面する直方体ブロック５の相対する透孔７へ棒体４を挿入し、クローラ周方向に隣接する直方体ブロックの透孔へ挿入された棒体間については、連結リング１５により連結することにより、棒体４を直方体ブロック５と、連結リング１５により連結することによりゴムクローラの骨格部６とした構成の単位ゴムクローラユニット１７である。
【０１８９】
本実施例の単位ゴムクローラユニット１７には、端部（クローラ周方向端部）に接続用直方体ブロック透孔１９及び接続用棒体挿通孔１８を備えており、単位ゴムクローラユニットの端部を、接続用直方体ブロック透孔１９及び接続用棒体挿通孔１８に接続用棒体２１（図示せず）を挿通することにより逐次接続し、無端状のゴムクローラとするのである。
【０１９０】
本発明の第９実施例を、図１３１〜図１３５を用いて説明する。図１３１は第９実施例の内周側を示す平面図であり、図１３２は外周側を示す平面図、図１３３は図１３１のＸ−Ｘ線断面図、図１３４は側面図であり、図１３５は第９実施例に使用されている連結ブロック１６の内周側斜視図である。
【０１９１】
本第９実施例は、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで左右対面状に配設し、この対面する直方体ブロック５の相対する透孔７へ棒体４を挿入し、クローラ周方向に隣接する直方体ブロックの透孔へ挿入された棒体間については、連結ブロック１６により連結することにより、棒体４を直方体ブロック５と、連結ブロック１６により連結することによりゴムクローラの骨格部６を構成している。組み立て方法は、第１実施例と同様であり、説明を省略する。
【０１９２】
骨格部６の直方体ブロック５クローラ幅方向外側端部に突設している棒体４に、単体帯体２５ｂの連結ブロック１６に設けている透孔１６ａを嵌装させて組み立てるので、単体帯体２５ｂが容易にゴムクローラ骨格部６から着脱できる。
【０１９３】
なお、本実施例の左右の連結ブロック１６は、互いの中央翼部１６ｄを連結し、左右の連結ブロックが一体成形されており、クローラ幅方向に渡って翼部が形成されたようになっている。これにより単体帯体２５ｂのゴム部をクローラ幅に渡って一体成形することができ、ゴム部の耐久性が向上することになる。
【０１９４】
図１３６〜図１３８は、本実施例の別例を示す平面図である。図１３６は、第９実施例の中ラグ１１ｂに係合孔２を設けたものであり、図１３７は、第９実施例の単体帯体２５ｂをクローラ幅方向で左右に分割したものであり、図１３８は、第９実施例の中ラグ１１ｂを接地ラグ１１ａと同一高さに形成し、大きな接地ラグ１１としたものである。
【０１９５】
図１３９〜図１４２は、本発明の第１０実施例を示す。図１３９は内周側平面図、図１４０は図１３９のＸ−Ｘ線断面図、図１４１は側面図、そして図１４２Ａはゴムパッドの断面図、図１４２Ｂはゴムパッドの内周側平面図である。
【０１９６】
第１０実施例は、直方体ブロック５を、スプロケット係合孔２を挟んで左右対面状に配設し、この対面する直方体ブロック５の相対する透孔７へ棒体４を挿入し、クローラ周方向に隣接する直方体ブロックの透孔へ挿入された棒体間については、連結リング１５により連結することにより、棒体４を直方体ブロック５と、連結リング１５により連結することによりゴムクローラの骨格部６を構成しているゴムクローラにおいて、ゴムクローラ本体３の接地ラグゴム部を削除したゴムクローラベース部を形成し、ゴムクローラベース部に埋設されている骨格部の連結リング１５の翼部１５ｅには、クローラ厚さ方向（上下方向）に貫通する取付孔１５ｊを設けてある。
【０１９７】
また、図１４２Ａ、Ｂには第１０実施例のゴムパッド３２を示しており、ゴムパッド３２は、金属製の履板３３の接地面側と側面に少なくともゴムを加硫接着することによりゴムを履板３３へ一体成型し、かつ、履板３３にはネジ孔３３ａを備えている。
【０１９８】
そして、ゴムクローラベース部に埋設されている連結リング翼部１５ｅの取付孔１５ｊと、ゴムパッド３２の履板３３に設けてあるネジ孔３３ａを使用して、ゴムパッド３２をゴムクローラベルト部へ、ボルト３４により取り付けることにより、ゴムクローラの接地ラグゴム部をゴムパッドにより形成させている。
【０１９９】
なお、連結リング翼部１５ｅの取付孔１５ｊに対応するゴムクローラベース部の内周側へは、ボルトを締め付けるためのソケットレンチが挿入できるだけの大きさの工具用孔３５を具備させている。
【０２００】
本実施例は、接地ゴムラグ部を、着脱自在のゴムパッド３２で構成してあるため、ラグゴムが損傷した際には、ゴムパッド３２を交換することにより容易に接地ゴムラグ部を交換する事が可能となり、コストが削減されることになる。
【０２０１】
図１４３〜図１４５は、本発明の第１１実施例を示す。図１４３は内周側平面図、図１４４は図１４３のＸ−Ｘ線断面図、図１４５は側面図である。
【０２０２】
第１１実施例は、第１０実施例におけるゴムクローラ骨格部の連結リング１５を連結ブロック１６としたものであり、更に骨格部をゴムクローラベースゴム部に埋設していない実施例である。１６ｆは連結ブロック１６の翼部１６ｃに設けた取付孔である。他は第１０実施例と同様であり、説明を省略する。
【０２０３】
図１４６は、第１１実施例の別例を示す図であり、ゴムクローラの断面図である。
【０２０４】
本実施例は、ゴムパッド３２の履板３３に設けてあるネジ孔３３ａをナット３６とし、ナットを履板３３へ溶接している。
【０２０５】
図１４７は、第１１実施例の更に別例を示す図であり、ゴムクローラの断面図である。
【０２０６】
本実施例は、ゴムパッド３２をクローラ幅方向で左右に分割しており、接地ラグゴムが損傷した際には、ゴムパッド３２を交換することにより接地ラグゴム部を交換する事が可能となっているが、本実施例ではゴムパッド３２がクローラ幅方向で左右に分割されているため、より損傷した部分のみを交換することとなり、よりコストが削減されることになる。
【０２０７】
図１４８は、本発明の第２１参考例を示す断面図である。
【０２０８】
第２１参考例は、第１１実施例におけるゴムクローラ骨格部の連結ブロック１６を使用せず、直方体ブロック５に翼部５ｆを設け、この翼部５ｆに取付孔５ｊを設け、ゴムパッド３２を直方体ブロック翼部５ｆへ取り付ける参考例である。なお、連結ブロック１６を使用しないため、直方体ブロックをクローラ周方向で連結するものがないが、クローラ周方向で前後にある直方体ブロック５の翼部５ｆに跨って履板３３を連結することで、連結ブロック１６の代わりにすることが可能である。
また、直方体ブロック５は、対向配置でも千鳥配置でもよい。
【０２０９】
次に、図１４９、図１５０は本発明の第１２実施例を示す。図１４９は本実施例の連結ブロック３７の斜視図であり、図１５０はゴムクローラ骨格部６である芯金の組み合わせを説明する斜視図である。
【０２１０】
第１２実施例は、棒体と連結ブロックが一体に成形されたものであり、連結ブロックの、ゴムクローラ周方向前後に備えてある透孔の一方に対応する位置より、棒体３７ａが突設形成され、もう一方に透孔３７ｂを設けており、更に棒体３７ａの反対側に翼部３７ｃを形成している。そして、突設一体成形された棒体３７ａを、図１５０に示す通り、直方体ブロック５の透孔７と連結ブロック３７の透孔３７ｂへ挿通して棒体３７ａを直方体ブロック５と連結ブロック３７で連結し、ゴムクローラ骨格部を構成している。
【０２１１】
なお、図中３７ｄは転輪転動面である。
【０２１２】
このように連結ブロックに棒体を一体に成形し、部品点数を減らすことにより、製造時に組み立て作業が低減されコストを削減することができる。
【０２１３】
図１５１、図１５２は、本発明の第１３実施例を示すものであり、第１２実施例で示す、棒体と連結ブロックが一体に成形された芯金の例においての単位ゴムクローラユニットを示すものであり、図１５１Ａ、Ｂは単位ゴムクローラユニット端部の接続用に用いられる連結ブロックの斜視図であり、図１５２は本実施例の単位ゴムクローラユニット本体内に埋設される骨格部の組み合わせ斜視図である。
【０２１４】
第１３実施例は、棒体と連結ブロックが一体に成形された芯金を用いて単位ゴムクローラユニットを構成したものであり、単位ゴムクローラユニットのゴムクローラ周方向両端部においては、接続用棒体を挿通して、単位ゴムクローラユニットを接続するために、図１５１に示す透孔３７ｂと接続用透孔３７ｅとを備えた接続用連結ブロック３７'を単位ゴムクローラユニットのクローラ両端部に配置し、直方体ブロック５の接続用透孔１９及び接続用連結ブロック３７'の接続用透孔３７ｅに接続用棒体により逐次接続し、無端状のゴムクローラとするのである。
【０２１５】
図１５３、図１５４は、本発明の第２２参考例を示す。図１５３は本参考例の直方体ブロック３８（直方体ブロックに翼部が形成され、棒体が一体に成形された直方体ブロック）の斜視図であり、図１５４はゴムクローラ内に埋設される骨格部である芯金と補強層１４の組み合わせを説明する斜視図である。
【０２１６】
第２２参考例は、棒体と直方体ブロックが一体に成形されたものであり、直方体ブロックのゴムクローラ周方向前後に備えてある透孔の一方に対応する位置より、棒体３８ａが突設形成され、もう一方に透孔３８ｂを設けており、更に棒体３８ａの反対側に翼部３８ｃを形成している。そして、突設一体成形された棒体３８ａを、図１５４に示す通り、直方体ブロック３８の透孔３８ａへ挿通して棒体３８ａを直方体ブロック３８で連結し、ゴムクローラ骨格部６を構成させている。
【０２１７】
従って、芯金の部品点数が減り、コスト削減になるのである。
【０２１８】
更に、直方体ブロック３８にはブッシュ３８ｄも一体成形されており、部品点数が更に減り製造コストの削減に寄与することとなる。
【０２１９】
この際、翼部３８ｃの外周（接地面）側には、図１５４に示す通り補強層１４を埋設するのが望ましく、この補強層１４は、翼部３８ｃの内周側に埋設してもよく、外周側と内周側の両方に埋設することもできる。なお、前後の直方体ブロックを連結できれば、上記補強層以外のものでもかまわない。
【０２２０】
図１５５、図１５６は本発明の第２３参考例を示す。図１５５は本参考例の直方体ブロック３８（直方体ブロックに翼部形成され、棒体が一体に成形された直方体ブロック）の斜視図であり、図１５６はゴムクローラ骨格部である芯金の組み合わせを説明する斜視図である。
【０２２１】
第２３参考例は、第２２参考例の直方体ブロック部を透孔部位へ段差部３８ｅを設け、直方体ブロックの中央部より透孔部位の肉厚が薄くなるように形成し、段差部を直方体ブロックの長手方向前後で逆方向になるように形成した直方体ブロック３８としたものであり、図１５６に示す通り直方体ブロック３８の透孔３８ｂへ、直方体ブロック３８に一体に成形されている棒体３８ａを挿通してゴムクローラ骨格部６を構成している。
【０２２２】
本参考例は、直方体ブロック２つで棒体を連結しているため、第２２参考例のように補強層を具備しなくても問題とならない。
【０２２３】
図１５７は本発明の第１４実施例を示す。図１５７は本実施例の直方体ブロック３９（一対の直方体ブロックがブッシュを介して一体に成形された直方体ブロック）の斜視図である。
【０２２４】
第１４実施例の直方体ブロック３９は、１対の直方体ブロックが対面配置される構成のゴムクローラ骨格構造に使用され、無限軌道走行装置の駆動輪（スプロケット）と係合するブッシュ３９ａを介して２つの直方体ブロックを一体に形成している。
【０２２５】
従って、芯金の部品点数が減り、コスト削減になるのである。
【０２２６】
なお、図中３９ｂは透孔、３９ｃは転動面である。本実施例において棒体は、今までの実施例で述べたように、この直方体ブロックと連結部材（連結ブロック、連結リング）等を用いて連結されている。（図示せず）
次に、本発明の単位ゴムクローラユニット接続部の固定、及び、帯体（無端状帯体、有端状帯体、単体帯体）の固定方法についての別例を、図１５８〜図１６２を用いて説明する。
【０２２７】
上述した実施例においては、単位ゴムクローラユニット接続部固定や、帯体（無端状帯体、有端状帯体、単体帯体）の固定方法として、ピン、六角穴付ボルト、そしてＣ型止め輪を使用しているが、上述の方法以外として、図１５８Ａに示す通り、接続用棒体２１の両端部にピン孔２１ａを設け、接続用棒体２１の両端部へワッシャ２２をはめ込み、ピン孔２１ａへロールピン４０を叩き込み、接続用棒体２１が外れないように固定してもよい。
【０２２８】
また、図１５８Ｂに示す、接続用棒体２１の両端部へ、ねじを刻設し、このねじ部に袋ナット４１を締め付けることにより取り付け固定してもよい。
【０２２９】
更に、図１５９Ａ〜Ｃに示す、接続用棒体２１の両端部へ溝２７を設け、この溝２７のクローラ幅方向中央側へワッシャ２２をはめ込み、溝２７へＥ型止め輪２８ｂを専用工具にて取り付け、接続用棒体２１が外れないように固定する構成を用いてもよい。
【０２３０】
本発明は、このほかの固定具や固定法を用いてもよく、これらに限定されるものではなく、単位ゴムクローラユニット接続部や、帯体（無端状帯体、有端状帯体、単体帯体）が好適に固定されればよいのである。
【０２３１】
次に、本発明の第１５実施例を図１６０Ａ、Ｂを用いて説明する。図１６０Ａは第１５実施例の断面図であり、図１６０Ｂは側面図である。
【０２３２】
第１５実施例は、単位ゴムクローラユニット接続部の固定、及び帯体（無端状帯体、有端状帯体、単体帯体）の固定に用いる固定具を、連結リング１５又は、連結ブロック１６の内部に設けた固定具埋入孔４２内部に埋入させたものである。これにより、固定具が損傷することを防止し、単位ゴムクローラユニット接続部の接続・分割や、帯体の脱着時の際に、固定具が損傷したことによる分割や取り外しが不能となる不具合を防止している。
【０２３３】
そして、本実施例は、単体帯体２５ｂに埋設されている連結ブロック１６の本体部に固定具埋入孔４２を設け、ゴムクローラ骨格部６の棒体４にはボルト孔４ｅが螺刻されており、単体帯体２５ｂの連結ブロック透孔１６ａへ棒体４を埋入し、単体帯体２５ｂをゴムクローラ骨格部６へ取り付け、ワッシャ２２を介してボルト３４を棒体４のネジ孔４ｅへ締め付け固定している。
【０２３４】
図１６１は、第１５実施例の別例を示しており、図１６１Ａは断面図、図１６１Ｂは側面図である。
【０２３５】
この別例は、棒体４の両端部にねじを螺刻したねじ部４ｆとしており、これにナット３６を締め付け固定する構成としている。
【０２３６】
図１６２は、更に別例を示しており、図１６２Ａは断面図、図１６２Ｂは左側面図、そして図１６２Ｃは右側面図である。
【０２３７】
本別例は、棒体自体をボルトとしており、ボルト棒体４３の一方側端部へは六角穴付きのボルトヘッド部４３ａとし、他端部へはねじを螺刻したねじ部４３ｂに構成しており、単体帯体２５ｂの連結リング１５に設けられた一方側固定具埋入孔４２内にボルトヘッド部４３ａを埋入し、他側固定具埋入孔４２にはナットを埋入し、ボルト棒体６７とナット３６を用いて締め付け固定する構造としている。
【０２３８】
次に、本発明の第１６実施例を、図１６３を用いて説明する。図１６３は、第１６実施例の断面図である。
【０２３９】
第１６実施例は、ブッシュ２９を直方体ブロック５のブッシュ嵌合孔に嵌め合わせた構成としており、これにより、棒体中央部の駆動輪との係合部に係る負荷を、ブッシュ２９と直方体ブロック５により支持し、棒体４の耐久性を向上させている。
【０２４０】
図１６４は、第１６実施例の別例を示しており、図１６４は断面図であり、第１６実施例のブッシュ２９に代えて、棒体４の中央部を肉厚の中央肉厚部４ｇとしており、第１６実施例と同様の効果がある。
【０２４１】
次に、本発明の第１７実施例を、図１６５を用いて説明する。図１６５は本発明の第１７実施例の断面図である。
【０２４２】
本第１７実施例は、棒体と直方体ブロックや連結リングが嵌合する透孔や挿通孔内及びその周囲のゴム硬度を接地面側のラグゴム部４３ａのゴムよりゴム硬度を低くした低硬度ゴム部４３ｂを設けており、低硬度ゴム部のゴム硬度は、通常ＪＩＳ（Ａ）硬度４０〜７０度とするのが望ましく、これに対してラグ部のＪＩＳ（Ａ）硬度は、通常５０〜９５度の範囲とするのが好ましいのである。
【０２４３】
本発明のクローラの骨格部を中心に上記実施例で説明したが、クローラとしてはさらに以下の要件を有することが好ましい。
【０２４４】
・  ゴムラグ部の厚さ
本発明のゴムラグ部の肉厚（棒体、連結リング、連結ブロック、連結リングや連結ブロックの翼部の外周（接地面）側面から接地面までのゴム厚）を、本発明のゴムクローラやゴムクローラユニットが装着される建設機械等の機体重量が１トン未満のクラスでは、１０ｍｍ〜４０ｍｍ、１〜３トンクラスでは１５ｃｍ〜５０ｍｍ、３〜６トンクラスでは２０ｍｍ〜６０ｍｍ、６〜８トンクラスでは２５ｍｍ〜７０ｍｍ、そして１０トンクラス以上のクラスでは３０〜１２０ｍｍの範囲とすることが、ゴムラグ部の耐久性と製造コストの関係から望ましい。（肉厚を薄いものとすれば製造コストが安価となる反面ラグゴム部の耐久性が劣り、逆に肉厚を厚いものとすれば耐久性は向上するが製造コストが高価なものとなる。）なお、ゴムラグ部の耐久性は、ゴムラグ部の形状や、使用するゴムのゴム材料やゴム配合材等、ゴムの配合設計によるゴムの性能により影響を受けるものであり、また、ゴムクローラに求められている使用条件などにもより肉厚を決定するものであるので、必ずしもこの範囲の肉厚とする必要はないが、通常は上記範囲のものとすることが好ましい。
【０２４５】
・  ゴムラグ部側面と接地面との傾斜角度
本発明のゴムラグ部側面と接地面との傾斜角度θ１（図１６５参照）は、通常３０°〜９０°の範囲とすることが、ゴムラグ部が接地面とゴムラグ部との間に剪断力が働くことにより発生するゴムラグ部と接地面との摩擦や、接地面の凹凸や障害物との引っかかり、そしてゴムラグ部の耐久性の関係から望ましいが（傾斜角度を鈍角とすると接地面との摩擦や、接地面との引っかかりが低下するが、接地面の面積が狭くなりゴムラグ部の耐久性が劣る）、ゴムラグ部の形状や、使用するゴムのゴム材料やゴム配合材等、ゴムの配合設計によるゴムの性能、そしてゴムクローラに求められている使用条件などにより影響を受けるものであり、必ずしもこの範囲の肉厚とする必要はないが、通常は上記範囲のものとすることが好ましい。
【０２４６】
なおこの際、傾斜面を２段傾斜面とし、内周側の第１傾斜面の傾斜角度θ１を鋭角（５０°〜９０°）とし、外周側の第２傾斜面の傾斜角度θ２を鈍角（１０°〜４５°）とすれば、上記問題をより効果的に解消できる。
【０２４７】
なお、本発明は上述してきた各々の実施例に限定されるものではなく、各実施例及び参考例の組み合わせなども可能であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【図１】  第１参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図２】  第１参考例のゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図３】  図１のＸ−Ｘ線断面図である。
【図４】  図１のＹ−Ｙ線断面図である。
【図５】  Ａは第１参考例の直方体ブロックの平面図、Ｂは第１参考例の直方体ブロックの正面図、Ｃは第１参考例の直方体ブロックの背面図、Ｄは第１参考例の直方体ブロックの側面図である。
【図６】  Ａは、第１参考例の直方体ブロックを示す斜視図であり、Ｂは第１参考例の棒体を示す斜視図である。
【図７】  第１参考例のゴムクローラ骨格部である棒体と直方体ブロックの組み合わせを示す内周側の斜視図である。
【図８】  第１参考例の直方体ブロックと棒体の組み合わせ状態を示す組立正面図である。
【図９】  第１参考例のゴムクローラの内周側の概略を示す斜視図である。
【図１０】  Ａは棒体の別例１を示す斜視図、Ｂは棒体の別例２を示す斜視図である。
【図１１】  Ａは第２参考例の直方体ブロックの平面図、Ｂは第２参考例の直方体ブロックの正面図、Ｃは第２参考例の直方体ブロックの背面図、Ｄは第２参考例の直方体ブロックの側面図である。
【図１２】  Ａは第２参考例の直方体ブロックを示す斜視図であり、Ｂは第２参考例の棒体を示す斜視図である。
【図１３】  Ａは第３参考例の直方体ブロックの平面図、Ｂは第３参考例の直方体ブロックの正面図、Ｃは第３参考例の直方体ブロックの背面図、Ｄは第３参考例の直方体ブロックの側面図である。
【図１４】  Ａは第３参考例の直方体ブロックを示す斜視図であり、Ｂは第３参考例の棒体を示す斜視図である。
【図１５】  第３参考例の直方体ブロックの斜視図である。
【図１６】  第４参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図１７】  第４参考例のゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図１８】  図１６のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１９】  図１６のＹ−Ｙ線断面図である。
【図２０】  第５参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図２１】  第５参考例のゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図２２】  図２０のＸ−Ｘ線断面図である。
【図２３】  Ａは第６参考例の直方体ブロックの平面図、Ｂは正面図、Ｃは背面図、Ｄは側面図である。
【図２４】  第６参考例の直方体ブロックの斜視図である。
【図２５】  第６参考例の骨格部である直方体ブロックと棒体の組み合わせ状態を示す内周側平面図である。
【図２６】  Ａは第６参考例の別例を示す直方体ブロックの平面図、Ｂは正面図、Ｃは背面図、Ｄは側面図である。
【図２７】  Ａは第７参考例の直方体ブロックの平面図、Ｂは正面図、Ｃは底面図、Ｄは背面図、Ｅは右側面図、Ｆは左側面図である。
【図２８】  Ａは第７参考例の直方体ブロックを示す正面斜視図、Ｂは背面斜視図である。
【図２９】  第７参考例の骨格部である棒体と直方体ブロックの内周側を示す組み合わせ平面図である。
【図３０】  第７参考例の骨格部である棒体と直方体ブロックの内周側を示す組み合わせ斜視図である。
【図３１】  第７参考例の横ずれ防止突起の係合状態を説明する説明図である。
【図３２】  Ａは第７参考例の別例を示す直方体ブロックの平面図、Ｂは正面図、Ｃは底面図、Ｄは背面図、Ｅは左右側面図である。
【図３３】  第８参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図３４】  図３３のＸ−Ｘ線断面図である。
【図３５】  図３３のＹ−Ｙ線断面図である。
【図３６】  第８参考例の別例１を示す補強層と棒体との配置関係を示す内周側組み合わせ斜視図である。
【図３７】  第８参考例の別例２を示す補強層と棒体との配置関係を示す内周側組み合わせ斜視図である。
【図３８】  第９参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図３９】  図３８のＸ−Ｘ線断面図である。
【図４０】  図３８のＹ−Ｙ線断面図である。
【図４１】  Ａは第９参考例の連結リングのクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【図４２】  Ａは第９参考例の連結リングの別例１を示すクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【図４３】  Ａは第９参考例の連結リングの別例２を示すクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【図４４】  Ａは第９参考例の連結リングの別例３を示すクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【図４５】  第９参考例のゴムクローラの別例１を示す断面図である。
【図４６】  第９参考例のゴムクローラの別例２を示す断面図である。
【図４７】  第９参考例のゴムクローラの別例３を示す断面図である。
【図４８】  Ａは第９参考例の連結リングの別例４を示すクローラ周方向側面図、Ｂは平面図、Ｃはクローラ幅方向側面図である。
【図４９】  第９参考例の、ゴムクローラの別例４の棒体と直方体ブロックと連結リングの組み合わせを示す内周側の斜視図である。
【図５０】  第１０参考例のゴムクローラ幅方向断面図である。
【図５１】  第１０参考例のゴムクローラ周方向側面図（一部断面図）である。
【図５２】  第１１参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図５３】  図５２のＸ−Ｘ線断面図である。
【図５４】  Ａは第１１参考例の連結ブロックを示す平面図、Ｂは正面図、Ｃは側面図である。
【図５５】  第１１参考例の骨格部である棒体と直方体ブロックと連結ブロックを示す内周側組み合わせ斜視図である。
【図５６】  Ａは第１２参考例の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す平面図、Ｂは内周側を示す平面図、Ｃは左側面図、Ｄは右側面図である。
【図５７】  第１２参考例の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す斜視図である。
【図５８】  第１２参考例の単位ゴムクローラユニットの内周側を示す斜視図である。
【図５９】  第１２参考例の単位ゴムクローラユニット内に埋設されている骨格部である棒体と直方体ブロックそして連結リングの組み合わせ状態を示す内周側組立て斜視図である。
【図６０】  第１２参考例の隣接する単位ゴムクローラユニットの接続についての説明図であり、Ａは接続前を示す外周側の平面図、Ｂは接続後を示す外周側の平面図である。
【図６１】  第１３参考例の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す平面図である。
【図６２】  第１３参考例の単位ゴムクローラユニットを接続し無端状としたゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図６３】  第１４参考例の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す平面図である。
【図６４】  第１４参考例の単位ゴムクローラユニットを接続し無端状としたゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図６５】  Ａは第１２参考例の単位ゴムクローラユニットの組み合わせで接続した外周側平面図、Ｂは第１４参考例の単位ゴムクローラユニットの組み合わせで接続した外周側平面図、Ｃは第１２参考例の単位ゴムクローラユニットと第１４参考例の単位ゴムクローラユニットとの組み合わせで接続した外周側平面図である。
【図６６】  長尺の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す平面図である。
【図６７】  第１５参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図６８】  図６７のＸ−Ｘ線断面図である。
【図６９】  図６７のＹ−Ｙ線断面図である。
【図７０】  図６８の一部拡大図である。
【図７１】  図６９の一部拡大図である。
【図７２】  第１６参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図７３】  図７２のＸ−Ｘ線断面図である。
【図７４】  図７２のＹ−Ｙ線断面図である。
【図７５】  第１６参考例のゴムクローラを示す内周側斜視図である。
【図７６】  第１６参考例のゴムクローラの、別例を示す内周側の斜視図である。
【図７７】  第１７参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図７８】  図７７のＸ−Ｘ線断面図である。
【図７９】  第１７施例のゴムクローラを示す内周側の斜視図である。
【図８０】  第１７参考例のゴムクローラの別例を示す内周側の斜視図である。
【図８１】  第１実施例のゴムクローラの外周側を示す平面図である。
【図８２】  第１実施例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図８３】  第１実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図８４】  図８１のＸ−Ｘ線断面図である。
【図８５】  第１実施例のゴムクローラの単体帯体を示す外周側平面図である。
【図８６】  第１実施例のゴムクローラの単体帯体を示す内周側平面図である。
【図８７】  第１実施例のゴムクローラの単体帯体を示す側面図である。
【図８８】  第１実施例のゴムクローラの単体帯体を示す正面図である。
【図８９】  Ａ，Ｂは、第１実施例の単体帯体内に埋設されている連結ブロックを示す斜視図である。
【図９０】  第１実施例の単体帯体内に埋設されている連結ブロックの別例の連結ブロックを示す斜視図である。
【図９１】  第１実施例の骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結ブロックの組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図９２】  第１実施例の単体帯体の着脱を説明する外周側平面図である。
【図９３】  第１実施例の単体帯体を棒体へ固定する別方法を示す断面図である。
【図９４】  第１８参考例のゴムクローラを示すクローラ幅方向断面図である。
【図９５】  第１８参考例の骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側斜視図である。
【図９６】  第１８参考例の別例を示すクローラ幅方向断面図である。
【図９７】  第２実施例のゴムクローラを示す内周側平面図である。
【図９８】  図９７のＸ−Ｘ線断面図である。
【図９９】  第２実施例の骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１００】  Ａ，Ｂは、第２実施例のゴムクローラに埋設されている連結リングを示す斜視図である。
【図１０１】  Ａ，Ｂは、第２実施例のゴムクローラに埋設されている直方体ブロックを示す斜視図である。
【図１０２】  第３実施例のゴムクローラを示す断面図である。
【図１０３】  第３実施例のゴムクローラの骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１０４】  第３実施例のゴムクローラに埋設されている連結リングを示す斜視図である。
【図１０５】  第３実施例のゴムクローラに埋設されている連結リングの別例を示す斜視図である。
【図１０６】  Ａは第４実施例の単位ゴムクローラユニットを示す外周側平面図、Ｂは正面図である。
【図１０７】  Ａは第４実施例の単位ゴムクローラユニットを示す内周側平面図、ＢとＣは側面図である。
【図１０８】  Ａは第４実施例の単位ゴムクローラユニット内に埋設されている骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側の平面図、Ｂは正面図である。
【図１０９】  第４実施例の単位ゴムクローラユニットに埋設されている骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１１０】  第４実施例の単位ゴムクローラユニットを示す外周側の斜視図である。
【図１１１】  第４実施例の単位ゴムクローラユニットを示す内周側の斜視図である。
【図１１２】  第１９参考例のゴムクローラの内周側を示す平面図である。
【図１１３】  図１１２のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１１４】  第１９参考例のゴムクローラを示す内周側の斜視図である。
【図１１５】  第１９参考例のゴムクローラに埋設されている直方体ブロックを示す斜視図である。
【図１１６】  第２０参考例のゴムクローラを示す内周側の斜視図である。
【図１１７】  第２０参考例のゴムクローラの別例を示す内周側の斜視図である。
【図１１８】  Ａは第５実施例のゴムクローラの外周側を示す平面図、Ｂは内周側を示す平面図である。
【図１１９】  第５実施例の単位ゴムクローラユニットに埋設されている骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１２０】  第６実施例のゴムクローラを示す内周側の平面図である。
【図１２１】  図１２０のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１２２】  第６実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図１２３】  第６実施例のゴムクローラを示す内周側の斜視図である。
【図１２４】  第７実施例のゴムクローラを示す内周側の平面図である。
【図１２５】  図１２４のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１２６】  第７実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図１２７】  第７実施例のゴムクローラに埋設されている骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせの内周側斜視図である。
【図１２８】  Ａ，Ｂは、第７実施例のゴムクローラに埋設されている骨格部の直方体ブロックの別例を示す斜視図である。
【図１２９】  図１２８に示した直方体ブロックを用いた骨格部である棒体と直方体ブロック、そして連結リングの組み合わせの内周側斜視図である。
【図１３０】  Ａは第８実施例の単位ゴムクローラユニットの外周側を示す平面図であり、Ｂは内周側を示す平面図である。
【図１３１】  第９実施例のゴムクローラを示す内周側の平面図である。
【図１３２】  第９実施例のゴムクローラを示す外周側の平面図である。
【図１３３】  図１３１のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１３４】  第９実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図１３５】  第９実施例に使用されている連結ブロックを示す内周側の斜視図である。
【図１３６】  第９実施例のゴムクローラの別例１を示す外周側の平面図である。
【図１３７】  第９実施例の別例２を示す外周側の平面図である。
【図１３８】  第９実施例の別例３を示す外周側の平面図である。
【図１３９】  第１０実施例のゴムクローラを示す内周側の平面図である。
【図１４０】  図１３９のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１４１】  第１０実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図１４２】  Ａは第１０実施例のゴムパッドの断面図であり、Ｂは第３０実施例のゴムパッドの内周側平面図である。
【図１４３】  第１１実施例のゴムクローラを示す内周側の平面図である。
【図１４４】  図１４３のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１４５】  第１１実施例のゴムクローラを示す側面図である。
【図１４６】  第１１実施例のゴムクローラの別例１を示すゴムクローラの断面図である。
【図１４７】  第１１実施例のゴムクローラの別例２を示すゴムクローラの断面図である。
【図１４８】  第２１参考例のゴムクローラを示す断面図である。
【図１４９】  第１２実施例の連結ブロックを示す斜視図である。
【図１５０】  第１２実施例のゴムクローラ骨格部である芯金の組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１５１】  Ａは第１３実施例の単位ゴムクローラユニット端部の接続用に用いられる連結ブロックの斜視図であり、Ｂは、第１３実施例の単位ゴムクローラユニット端部の接続用に用いられる連結ブロックの斜視図である。
【図１５２】  第１３実施例のゴムクローラ骨格部である芯金の組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１５３】  第２２参考例の直方体ブロック（直方体ブロックに翼部が形成され、棒体が一体に成形された直方体ブロック）を示す斜視図である。
【図１５４】  第２２参考例のゴムクローラ内に埋設される骨格部である芯金と補強層の組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１５５】  Ａ，Ｂは、第２３参考例の直方体ブロック（直方体ブロックに翼部形成され、棒体が一体に成形された直方体ブロック）の斜視図である。
【図１５６】  第２３参考例のゴムクローラ骨格部である芯金の組み合わせを説明する内周側の斜視図である。
【図１５７】  第１４実施例の直方体ブロック（一対の直方体ブロックがブッシュを介して一体に成形された直方体ブロック）の斜視図である。
【図１５８】  Ａは単位ゴムクローラユニットの接続部や帯体の固定方法についての別例１を示す断面図であり、Ｂは、単位ゴムクローラユニットの接続部や帯体の固定方法についての別例２を示す断面図である。
【図１５９】  Ａは単位ゴムクローラユニットの接続部や帯体の固定方法についての別例３を示す断面図であり、Ｂは固定部位の拡大説明図であり、ＣはＥ型止め輪を示す平面図である。
【図１６０】  Ａは第１５実施例のゴムクローラを示す断面図であり、Ｂは側面図である。
【図１６１】  Ａは第１５実施例のゴムクローラの別例１を示す断面図であり、Ｂは側面図である。
【図１６２】  Ａは第１５実施例のゴムクローラの別例２を示す断面図であり、Ｂ，Ｃは側面図である。
【図１６３】  第１６実施例のゴムクローラを示す断面図である。
【図１６４】  第１６実施例のゴムクローラの別例１を示す断面図である。
【図１６５】  第１７実施例のゴムクローラを示す断面図である。
【図１６６】  従来のゴムクローラの一例を示す平面図である。
【図１６７】  図１６６のＸ−Ｘ線断面図である。
【図１６８】  図１６６のＹ−Ｙ線断面図である
【符号の説明】
１  ゴムクローラ
２  係合孔
３  ゴムクローラ本体
４  棒体
５  直方体ブロック
６  ゴムクローラ骨格部
７  透孔
１１ａ  接地ラグ
１１ｂ  中ラグ
１３  ずれ防止部
１３ｅ〜１３ｊ  ずれ防止突起
１５，１６
，３７  連結部材
１５ｅ，１６ｃ
，１６ｄ，３７ｃ  翼部
２５ｂ  単体帯体
【図１】
0004078078.tif 000002
【図２】
0004078078.tif 000003
【図３】
0004078078.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
0004078078.tif 000038
【図３８】
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【図３９】
0004078078.tif 000040
【図４０】
0004078078.tif 000041
【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
0004078078.tif 000092
【図９２】
0004078078.tif 000093
【図９３】
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【図９４】
0004078078.tif 000095
【図９５】
0004078078.tif 000096
【図９６】
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【図９７】
0004078078.tif 000098
【図９８】
0004078078.tif 000099
【図９９】
0004078078.tif 000100
【図１００】
0004078078.tif 000101
【図１０１】
0004078078.tif 000102
【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
0004078078.tif 000106
【図１０６】
0004078078.tif 000107
【図１０７】
0004078078.tif 000108
【図１０８】
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【図１０９】
0004078078.tif 000110
【図１１０】
0004078078.tif 000111
【図１１１】
0004078078.tif 000112
【図１１２】
0004078078.tif 000113
【図１１３】
0004078078.tif 000114
【図１１４】
0004078078.tif 000115
【図１１５】
0004078078.tif 000116
【図１１６】
0004078078.tif 000117
【図１１７】
0004078078.tif 000118
【図１１８】
0004078078.tif 000119
【図１１９】
0004078078.tif 000120
【図１２０】
0004078078.tif 000121
【図１２１】
0004078078.tif 000122
【図１２２】
0004078078.tif 000123
【図１２３】
0004078078.tif 000124
【図１２４】
0004078078.tif 000125
【図１２５】
0004078078.tif 000126
【図１２６】
0004078078.tif 000127
【図１２７】
0004078078.tif 000128
【図１２８】
0004078078.tif 000129
【図１２９】
0004078078.tif 000130
【図１３０】
0004078078.tif 000131
【図１３１】
0004078078.tif 000132
【図１３２】
0004078078.tif 000133
【図１３３】
0004078078.tif 000134
【図１３４】
0004078078.tif 000135
【図１３５】
0004078078.tif 000136
【図１３６】
0004078078.tif 000137
【図１３７】
0004078078.tif 000138
【図１３８】
0004078078.tif 000139
【図１３９】
0004078078.tif 000140
【図１４０】
0004078078.tif 000141
【図１４１】
0004078078.tif 000142
【図１４２】
0004078078.tif 000143
【図１４３】
0004078078.tif 000144
【図１４４】
0004078078.tif 000145
【図１４５】
0004078078.tif 000146
【図１４６】
0004078078.tif 000147
【図１４７】
0004078078.tif 000148
【図１４８】
0004078078.tif 000149
【図１４９】
0004078078.tif 000150
【図１５０】
0004078078.tif 000151
【図１５１】
0004078078.tif 000152
【図１５２】
0004078078.tif 000153
【図１５３】
0004078078.tif 000154
【図１５４】
0004078078.tif 000155
【図１５５】
0004078078.tif 000156
【図１５６】
0004078078.tif 000157
【図１５７】
0004078078.tif 000158
【図１５８】
0004078078.tif 000159
【図１５９】
0004078078.tif 000160
【図１６０】
0004078078.tif 000161
【図１６１】
0004078078.tif 000162
【図１６２】
0004078078.tif 000163
【図１６３】
0004078078.tif 000164
【図１６４】
0004078078.tif 000165
【図１６５】
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【図１６６】
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【図１６７】
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【図１６８】
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