(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセス制御システム及び複数の情報技術システムを有するエンタープライズ内で情報を通信する方法において、
プロセス制御システム内のトランザクションイベントに関連するトランザクションプロセス制御情報を生成するステップと、
該トランザクションプロセス制御情報を、フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに基づきフォーマットするステップと、
該フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、ウェブサービスインターフェイスを介してトランザクション情報サーバに送信するステップと、
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、前記複数の情報技術システムの一つに関連する第二の拡張可能マークアップ言語スキーマにマップするステップと、
マップ済みトランザクションプロセス制御情報を使用してトランザクションイベントに関連する機能を実行するために、該マップ済みトランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの第一のシステムに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記トランザクションプロセス制御情報を生成するステップが、デバイスアラーム情報、プロセス状態情報、及び装置状態情報の一つを生成するステップを含むことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記トランザクションプロセス制御情報を、フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに基づきフォーマットするステップが、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、XML入力スキーマを利用するステップを含むことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、ウェブサービスインターフェイスを介して前記トランザクション情報サーバに送信するステップが、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、ローカルエリアネットワーク、無線通信リンク、及びインターネットの一つを介して送信するステップをさらに含むことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、前記複数の情報技術システムの前記一つに関連する前記第二の拡張可能マークアップ言語スキーマにマップするステップが、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、前記複数の情報技術システムの前記第１のシステム内で実行するアプリケーションに関連するXML出力スキーマにマップするステップを含むことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、前記複数の情報技術システムの前記第一のシステムに関連する前記第二の拡張可能マークアップ言語スキーマにマップするステップが、前記第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに関連する第一の属性を、前記第二の拡張可能マークアップ言語スキーマに関連する第二の属性にマップするためにデータ操作機能を利用するステップを含み、該第一の属性と該第二の属性とが異なることを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの前記第一のシステムに送信するステップが、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、ローカルエリアネットワーク、無線通信リンク、及びインターネットの一つを介して送信するステップを含むことを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項８】
前記トランザクション情報サーバ内で、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報が有効な入力スキーマに関連しているかどうかを判定するステップをさらに有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項９】
前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの第二のシステムに送信するために、ビジネスルールを利用するステップをさらに有することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項１０】
複数の情報技術システムを有するエンタープライズ内で利用するシステムにおいて、
拡張可能マークアップ言語及び複数の入力スキーマに基づき、プロセス制御システム内のトランザクションイベントに関連するトランザクションプロセス制御情報をフォーマットするように構成されているプロセス制御システムと、
該プロセス制御システムに通信可能に接続されているウェブサービスインターフェイスと、
該ウェブサービスインターフェイス及び前記複数の情報技術システムと通信可能に接続されているトランザクションデータサーバとを備え、
前記複数の入力スキーマは、トランザクションプロセス制御情報の種類に夫々関連しており、
前記トランザクションデータサーバは、前記拡張可能マークアップ言語及び前記複数の入力スキーマに基づきフォーマットされているトランザクションプロセス制御情報を、複数の出力スキーマにマップするように構成されており、
前記複数の出力スキーマは、前記複数の情報技術システムの一つにて実行されるアプリケーションに夫々関連しており、
前記トランザクションデータサーバは、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を使用してトランザクションイベントに関連する機能を実行するために、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、前記複数の情報技術システムの一つに送信するようにさらに構成されていることを特徴とするシステム。
【請求項１１】
前記プロセス制御システムは、XMLを利用して前記トランザクションプロセス制御情報をフォーマットするように構成されていることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１２】
前記複数の入力スキーマは、デバイスアラート、装置状態、及びプロセス状態の一つに関連する入力スキーマを含むことを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１３】
前記複数の情報システムは、ローカルエリアネットワーク及びインターネットの一つを含む通信ネットワークを介して通信可能に接続されていることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１４】
前記トランザクションデータサーバは、特定の入力スキーマの第一の属性を特定の出力のスキーマの第二の属性にマップするために、データ操作機能を利用するようにさらに構成されており、該第一の属性と該第二の属性とが異なることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１５】
前記トランザクションデータサーバは、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの前記一つに送信するために、ビジネスルールを利用するようにさらに構成されていることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１６】
前記トランザクションデータサーバは、トランザクションプロセス制御情報が有効な入力スキーマに関連しているかどうかを判定するようにさらに構成されていることを特徴とする請求項１０記載のシステム。
【請求項１７】
トランザクションプロセス制御データを処理する方法において、
該トランザクションプロセス制御データを、プロセス制御システム内のトランザクションイベントに関連するXMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、XMLラッパーでラップするステップと、
該XMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを、ウェブサービスインターフェイス及び通信ネットワークを介して、XMLデータサーバに送信するステップと、
前記XMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを、マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを形成するために、前記通信ネットワークに通信可能に接続されている複数の情報システムの一つに関連するXML出力スキーマにマップするステップと、
マップ済みトランザクションプロセス制御情報を使用してトランザクションイベントに関連する機能を実行するために、該マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、前記通信ネットワークを介して、前記複数の情報システムの前記一つに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項１８】
前記トランザクションプロセス制御データを、前記XMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、前記XMLラッパーでラップするステップが、デバイスアラート、装置状態、及びプロセス状態の一つに関連する情報を含むトランザクションプロセス制御データをラップするステップを含むことを特徴とする請求項１７記載の方法。
【請求項１９】
前記ラップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを形成するために、前記複数の情報システムの前記一つに関連する前記XML出力スキーマにマップするステップが、XML入力スキーマに関連する第一の属性を前記XML出力スキーマに関連する第二の属性にマップするために、データ操作機能を利用するステップを有し、前記第一の属性と前記第二の属性とが異なることを特徴とする請求項１７記載の方法。
【請求項２０】
前記マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、前記通信ネットワークを介して、前記複数の情報システムの前記一つに送信するステップが、前記マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、インターネット及びローカルエリアネットワークの一つを介して、前記複数の情報システムの前記一つに送信するステップを含むことを特徴とする請求項１７記載の方法。
【請求項２１】
前記マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、前記通信ネットワークを介して、前記複数の情報システムの前記一つに送信するステップが、前記マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、注文処理システム、会計システム、製品配送及び管理システム、製品在庫制御システム、品質保証システム、保守管理システム、調達システム、材料エネルギー及び制御システム、生産スケジュールシステム、サプライヤーシステム、顧客システム、及びプロセス制御プラントの一つに送信するステップを含むことを特徴とする請求項１７記載の方法。
【請求項２２】
トランザクションプロセス制御データを処理する方法において、
該トランザクションプロセス制御データを、プロセス制御システム内のトランザクションイベントに関連するカプセル化済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、マークアップ言語ラッパーでカプセル化するステップと、
該カプセル化済みトランザクションプロセス制御データを、ウェブサービスインターフェイス及び通信ネットワークを介して、マークアップ言語データサーバに送信するステップと、
前記カプセル化済みトランザクションプロセス制御データを、マップ済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、エンタープライズリソース計画システム及び製造実行システムの一つに関連する出力スキーマにマップするステップと、
マップ済みトランザクションプロセス制御情報を使用してトランザクションイベントに関連する機能を実行するために、該マップ済みトランザクションプロセス制御データを、前記エンタープライズリソース計画システム及び前記製造実行システムの前記一つに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項２３】
前記トランザクションプロセス制御データを、前記カプセル化済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、前記マークアップ言語ラッパーでカプセル化するステップが、前記トランザクションプロセス制御データをカプセル化するために、XMLを利用するステップを含むことを特徴とする請求項２２記載の方法。
【請求項２４】
前記カプセル化済みトランザクションプロセス制御データを、前記ウェブサービスインターフェイス及び前記通信ネットワークを介して、前記マークアップ言語データサーバに送信するステップが、前記カプセル化されたプロセス制御データを、ローカルエリアネットワーク及びインターネットの一つを介して送信するステップを含むことを特徴とする請求項２２記載の方法。
【請求項２５】
前記カプセル化済みトランザクションプロセス制御データを、前記マップ済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、前記エンタープライズリソース計画システム及び前記製造実行システムの前記一つに関連する前記出力スキーマにマップするステップが、前記カプセル化済みトランザクションプロセス制御データに関連する第一の属性を、前記出力スキーマに関連する第二の属性にマップするデータ操作機能を利用するステップを含み、前記第一の属性と前記第二の属性とが異なることを特徴とする請求項２２記載の方法。
【請求項２６】
前記マップ済みトランザクションプロセス制御データを、前記エンタープライズリソース計画システム及び前記製造実行システムの前記一つに送信するステップが、前記マップ済みトランザクションプロセス制御データを、ローカルエリアネットワーク及びインターネットの一つを介して送信するステップを含むことを特徴とする請求項２２記載の方法。
【請求項２７】
エンタープライズ内でトランザクションプロセス制御情報を通信する方法において、
該トランザクションプロセス制御情報を、プロセス制御システム内のトランザクションイベントに関連するフォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに基づきフォーマットするステップと、
該フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、トランザクション情報サーバに送信するステップと、
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、プロセス制御システムに関連する第二の拡張可能マークアップスキーマにマップするステップと、
マップ済みトランザクションプロセス制御情報を使用してトランザクションイベントに関連する機能を実行するために、該マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、ウェブサービスインターフェイスを介して、前記プロセス制御システムに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項２８】
前記トランザクションプロセス制御情報を、前記フォーマット済みトランザクション情報を形成するために、前記第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに基づきフォーマットするステップが、前記トランザクションプロセス制御情報をフォーマットするために、XML入力スキーマを利用するステップを含むことを特徴とする請求項２７記載の方法。
【請求項２９】
前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、前記プロセス制御システムに関連する前記第二の拡張可能マークアップスキーマにマップするステップが、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、XML出力スキーマにマップするステップを含むことを特徴とする請求項２７記載の方法。
【請求項３０】
前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、ウェブサービスインターフェイスを介して、前記プロセス制御システムに送信するステップが、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、ローカルエリアネットワーク及びインターネットの一つを介して、前記プロセス制御システムに送信するステップをさらに含むことを特徴とする請求項２７記載の方法。
【請求項３１】
プロセス制御システム及び保守管理システムを有するエンタープライズ内で利用するデバイスアラームを処理する方法において、
該デバイスアラームを、XMLデバイスアラームを形成するために、XML入力スキーマに基づきフォーマットするステップと、
該XMLデバイスアラームを、XMLトランザクションサーバに送信するステップと、
前記XMLデバイスアラームを、マップ済みXMLデバイスアラームを形成するために、前記保守管理システムに関連するXML出力スキーマにマップするステップと、
該マップ済みXMLデバイスアラームを使用してデバイスアラームに関連する機能を実行するために、該マップ済みXMLデバイスアラームを、前記保守管理システムに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項３２】
プロセス制御システム及び情報技術システムを有するエンタープライズ内で利用する装置状態情報を処理する方法において、
該装置状態情報を、XMLメッセージを形成するために、XML入力スキーマに基づきフォーマットするステップと、
該XMLメッセージを、マップ済みXMLメッセージを形成するために、前記情報技術システムに関連するXML出力スキーマにマップするステップと、
該マップ済みXMLメッセージを使用してメッセージに関連する機能を実行するために、該マップ済みXMLメッセージを、前記情報技術システムに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【請求項３３】
プロセス制御システム及び情報技術システムを有するエンタープライズ内で利用するプロセス状態情報を処理する方法において、
該プロセス状態情報を、XMLメッセージを形成するために、XML入力スキーマに基づきフォーマットするステップと、
該XMLメッセージを、マップ済みXMLメッセージを形成するために、前記情報技術システムに関連するXML出力スキーマにマップするステップと、
該マップ済みXMLメッセージを、前記情報技術システムに送信するステップとを有することを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は概してプロセス制御システムに関し、特にエンタープライズ内におけるトランザクションプロセス制御情報の通信に関する。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
化学プロセス、石油プロセス、又は他のプロセス等に利用されるプロセス制御システムは、アナログバス、デジタルバス、又はアナログ／デジタルを組み合わせたバスを介して、少なくとも一つのホストワークステーション又はオペレータワークステーション、及び一又は複数のフィールドデバイスに通信可能に接続されている集中型プロセス制御装置を備えているのが一般的である。これらのフィールドデバイスは、例えばバルブ、バルブポジショナ、スイッチ、及びトランスミッタ等であっても良く（例えば、温度センサ、圧力センサ、及び流速センサ等）、バルブの開閉及びプロセスパラメータの測定等のプロセス内の機能を実行する。プロセス制御装置は、これらのフィールドデバイスにより行われるプロセス測定を示す信号、及び／又はこれらのフィールドデバイスに属する他の情報を受信し、この情報を利用して制御ルーチンを実現し、そして制御信号を生成し、これらの信号をバス又は他の通信回線を介してフィールドデバイスに送信してプロセス動作を制御している。フィールドデバイス及び制御装置からの情報は、オペレータワークステ−ションにより実行される一又は複数のアプリケーションが利用できるようにしても良く、それによりオペレータがプロセスに対して所望の機能、例えばプロセスの現在の状況の閲覧、プロセス動作の修正等が可能になる。
【０００３】
通常、プロセス制御システムは、幾つかのプロセス制御プラント、構成要素及び／又はサービスサプライヤー、並びに顧客を含み得るビジネスエンタープライズ内で動作し、これらはすべて地理的に広範囲の場所全体に亘って、そして場合によっては世界全体に分散され得る。プロセス制御プラント、サプライヤー、及び顧客は、さまざまな通信媒体及び技術、例えばインターネット、衛星リンク、地上波無線伝送、及び電話回線等を利用して互いに通信し得る。勿論、インターネットが多くのビジネスエンタープライズの場合における好ましい通信プラットフォームになって来ている。なぜなら、通信インフラが確率されており、エンタープライズの通信インフラ設備費がほとんど零に近く、並びにインターネットを介する情報通信に用いられる技術が良く理解され、安定しており、及び安全である等の理由からである。
【０００４】
エンタープライズ内の各プロセス制御プラントは、一又は複数のプロセス制御システムの他に、プロセス制御システムの動作を支援若しくは保守するのに必要な、又はその動作を補足する他の多くのビジネスに関連するシステム若しくは情報技術システムを備え得る。一般的に、プロセス制御プラント内の情報技術システムは、製造実行システム、例えば保守管理システムを備えても良く、また、エンタープライズリソース計画システム、例えばスケジュールシステム、会計システム、及び調達システムも備えても構わない。これらの情報技術システムは、プラント内又は物理的にその近位に位置し得、場合によっては、これらの一部又は可能な限りの全てはプラントに対して遠隔に位置しても良く、インターネット又は他の適切ないずれの通信リンクを利用して、このプラントと通信しても構わない。いずれにしても、エンタープライズの全ての動作を向上又は最適化するために、最近の開発努力は、一部、敏速且つ効率的な通信をさらに容易にし、エンタープライズ内のプロセス制御システムと情報技術システムとの間をさらに完全に統合することを可能にする方向に向けられてきている。
【０００５】
一般的にいえば、エンタープライズを効果的に最適化するには、プロセス制御システムと情報技術システムとを一体化することが必要である。情報技術システムは、エンタープライズ全体に亘って分散されるエンタープライズリソース計画システム及び製造実行システムを備えているのが一般的である。プロセス制御システムと情報技術システムとを完全に一体化することにより、例えばエンタープライズは、顧客の製品の注文に応答し、この製品を作るのには追加の部品が必要であると認識し、自動的に特定の量のそれらの構成部品の注文を作成し、一又は複数のサプライヤーに送信することが可能になる。従って、情報技術システムとプロセス制御システムとを一体化することにより、エンタープライズはさらに詳細な情報を得た上でのビジネス決断及び生産決断を効果的に下すことが可能になる。さらに、このような一体化により、ビジネス決断及び生産決断をさらに正確に且つ敏速に下すことが可能になる。というのは、多くの場合、人間の介入の必要性が完全に無くなり得るし、以前手動で行なっていた作業（即ち、人間のオペレータにより実行されている作業）、例えば部品の注文等が自動化され得るからである。
【０００６】
残念ながら、プロセス制御システムと情報技術システムとの一体化は、プロセス制御システムが実時間データとトランザクションデータとを、両方生成し且つ利用するという事実により複雑化される。実時間データは、一定周期の方法又は同期された方法で通信されるのが一般的であり、例えば、圧力トランスミッタにより提供され得る連続した圧力読取り値の通信等がそうである。一方、トランザクションデータはイベント駆動型であり、非同期の方法でたまに生成されるのが一般的である。プロセス制御システム内において頻繁に利用されるトランザクションデータの一つの種類には、デバイスが生成するアラート情報又はアラーム情報がある。例えば、問題のあるデバイスを修理するためにプロセス制御システムが必要とする保守及び／又は部品の注文を要求することとなるアラームは本質的にトランザクションデータである。トランザクションデータのもう一つの種類は生産スケジュール作業から生じる。例えば、レシピをバッチ処理する生産スケジュールトランザクションには、日付、時間、材料の種類及び量、材料の純度、供給原料の種類及び量、並びに触媒の種類及び量等が含まれ得る。トランザクションデータのさらにもう一つの種類はコンピュータ化された保守管理システムの使用により生じ、このシステムは、例えばタグ、時間、日付、アラート（例えば、故障、保守、及び助言等）、記述、優先順位、推奨行動（例えば、デバイスの交換）、及びデバイス状態（例えば、故障等）等を使用する。
【０００７】
エンタープライズ内で通常観察される多種のプロセス制御システムと情報技術システムとの間の通信の一つの好ましい流れはISA S95モデルにより定義されている。一般的に、ISA S95モデルは国際標準であり、生産制御システム又はプロセス制御システムと、エンタープライズリソース計画システムと、製造実行システムとの間の相互関係を規定して、それによりこれらのシステムを一体化することを容易にしている。さらに詳細にいえば、ISA S95モデルは、一般的に、プロセス制御システムと、注文処理システム、会計システム、製品輸送管理システム、製品在庫制御システム、品質保証システム、保守管理システム、材料調達システム、材料及びエネルギー制御システム、生産スケジュールシステム等との間の相互関係又は通信の流れを規定している。ISA S95モデルは、プラント内又はエンタープライズ内のシステム間の通信の流れを規定するのが一般的であるが、この標準は、これらの通信の流れを実行し得る特定のメカニズムを規定していない。
【０００８】
従来、ISA S95標準が特定するようにエンタープライズのシステム間の通信の流れを実現するために、プロセス制御プラント内のデバイス又はシステムをすべて接続する目的で特定の通信ソフトウェアドライバが開発されている。換言すれば、エンタープライズ内の各デバイスにとって、そのデバイス又はシステムが別のデバイス又はシステムと通信することを可能にするためには、特別に開発された通信ソフトウェアドライバを必要とすることが一般的である。結果として、このエンタープライズ内のいずれかのシステム、デバイス、又は構成部品を、例えばファームウェアのアップグレード、交換等の理由で変更する場合、そのシステム用、デバイス用、又は構成部品用のドライバもまた変更しなければならないこともある。明らかなように、多くの数のカスタムドライバが必要とされ、ドライバ保守に多くの時間を割くことになり、次に、それによりエンタープライズの保守費用が高くつくことになる。実際問題として、システム設計者は、選択的にカスタム通信インターフェイスを開発し、それによりエンタープライズ内のシステム、デバイス、又は構成部品の比較的小さなサブセット間での通信を可能している場合があり、結果として、システム、デバイス、又は構成部品のペアによっては情報を交換できないものもある。
【０００９】
最近の開発により、一つのプロセス制御システム内の多種のシステム、デバイス、及び構成部品間で、又は複数のプロセス制御システム間で、実時間プロセス制御情報をさらに効率的に交換することが可能になってきている。プロセス制御用オブジェクトリンキング及び埋め込み（OPC）により、プロセス制御システムのシステム、デバイス、及び構成部品間で、実時間プロセス制御データを伝達する個々のカスタム通信ソフトウェアドライバの必要性を無くすメカニズムが提供されている。公知のように、OPCはMicrosoftのオブジェクトリンキング及び埋め込み（OLE）技術をベースにしており、プロセス制御システムを構築している多種のシステム、デバイス、及び構成部品に対して一つの共通インターフェイスを提供している。通常、プロセス制御システムのシステム、デバイス、及び構成部品は、夫々、OPC通信層を有しており、従って、実時間情報を伝達する目的で一つの共通標準言語を使用する。この方法で、プロセス制御システム内の実時間データの通信を効率的な方法で行うことが可能であり、これらのシステム、デバイス、又は構成部品のいずれかが変更されても、ソフトウェアドライバを変更する必要はない。
【００１０】
OPCは、一つのプロセス制御システム内、又は複数のプロセス制御システム間での実時間プロセス制御データを通信する産業標準メカニズムになってきているが、現在、OPCは実時間データを伴う通信に対応しているだけである。例えば、OPCにより、プロセス制御システムがトランザクションデータ又は情報を注文処理システムに伝送し、原材料、取替え部品等の注文を開始することはできない。というのは、OPCはより複雑な構造（即ち、実時間プロセス制御データよりも複雑な構造）を有するデータ、例えば時間情報、材料情報、数量情報等を表すデータの転送に対応していないからである。さらに、OPCはMicrosoftネットワーク技術をベースにしており、その技術ではインターネットを介してうまく転送されない通信が生成されるので、OPCを利用して、プロセス制御システムからの情報をインターネットを介して、例えば遠隔に位置する注文処理設備、サプライヤー設備等に転送することは不可能ではないにしても非常に困難である。OPCを利用して情報をインターネットを介して転送する困難さは、特にビジネスエンティティー間のインターネットをベースにした通信の場合に広く行き渡って利用されているファイアーウォールを介してOPCベースの通信を設定するのが非常に困難であるという事実によりさらに悪化される。
【００１１】
このように、エンタープライズのシステム、構成部品、又はデバイス間のトランザクション情報又はデータの交換は、OPCを利用して実用的に実行することはできない。例えば、コンピュータ化された保守管理システムを使用することにより生じるトランザクションの場合、OPCは、この保守管理システムが適切な訂正作業を行い、アラート情報をユーザに表示する等を行なうことができるようにこの保守管理システムに伝送する必要のある情報の種類（例えば、タグ、時間、アラート等）の転送に対応していない。加えて、もしこのようなトランザクション情報を、OPCを利用してコンピュータ保守管理システムに伝送できるとしても、OPCは、例えばコンピュータ保守管理システムにより要求されている取替え部品を注文するために、インターネットを介してサプライヤーに必要な情報を伝送するためには利用することができない。このようなトランザクションデータを現在利用できるシステムで効果的に通信するためには、各種のトランザクションデータ交換を実行するために一体化しなければならないシステム、デバイス等の夫々に対してカスタム通信インターフェイスを開発する必要がある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本明細書で記述されるトランザクションデータ通信技術により、ビジネスエンタープライズを構築しているデバイス、システム、及び他のエンティティー間のトランザクション情報又はデータの交換が容易になる。本発明の一つの態様によると、一つのプロセス制御システム及び複数の情報技術システムを備えるエンタープライズ内で情報を通信するシステム及び方法は、トランザクションプロセス制御情報を生成しても良いし、該トランザクションプロセス制御情報を、第一の拡張可能マークアップ言語スキーマに基づいてフォーマットし、フォーマット済トランザクションプロセス制御情報を形成しても良い。また、本システム及び方法は、前記フォーマット済トランザクションプロセス制御情報を、ウェブサービスインターフェイスを介してトランザクション情報サーバに送信しても良く、そしてこのフォーマット済トランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの一つに関連する第二の拡張可能マークアップ言語スキーマにマップして、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を形成しても良い。さらに、本システム及び方法は、前記マップ済みトランザクションプロセス制御情報を、前記複数の情報技術システムの第一のシステムに送信しても良い。加えて、本システム及び方法は、前記フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を形成するために、XML入力スキーマを利用しても良く、該フォーマット済みトランザクションプロセス制御情報を、前記複数の情報技術システムの前記一つの中で実行されるアプリケーションに関連するXML出力スキーマにマップしても良い。
【００１３】
本発明のもう一つの態様によれば、複数の情報技術システムを備えるエンタープライズにおいて利用されるシステムには、拡張可能マークアップ言語及び複数の入力スキーマに基づいてトランザクションプロセス制御情報をフォーマットするように構成されているプロセス制御システムが含まれ得る。該複数の入力スキーマは、トランザクションプロセス制御情報の種類に夫々関連し得る。さらに、本システムには前記プロセス制御システムに通信可能に接続されているウェブサービスインターフェイスが含まれ得る。また、本システムには、このウェブサービスインターフェイス及び前記複数の情報技術システムに通信可能に接続されているトランザクションデータサーバが含まれ得る。このトランザクションデータサーバは、前記拡張マークアップ言語及び前記複数の入力スキーマに基づいてフォーマットされているトランザクションプロセス制御情報を、複数の出力スキーマにマップするように構成され得る。複数の出力スキーマは、前記複数の情報技術システムの一つの中で実行されるアプリケーションに夫々関連し得、そして、このトランザクションデータサーバは、マップ済みトランザクションプロセス制御情報を前記複数の情報技術システムの一つに送信するようにさらに構成され得る。
【００１４】
本発明のさらにもう一つの態様によれば、トランザクションプロセス制御データを処理する方法は、XMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを形成するために、XMLラッパーで前記トランザクションプロセス制御データをラップするステップと、このXMLラップ済みトランザクションプロセス制御データをウェブサービスインターフェイス及び通信ネットワークを介してXMLデータサーバに送信するステップとを含んでいても良い。この方法は、前記XMLラップ済みトランザクションプロセス制御データを、マップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを形成するために、この通信ネットワークを介して通信可能に接続されている複数の情報システムの一つに関連するXML出力スキーマにマップしても良い。加えて、この方法は、このマップ済みXMLトランザクションプロセス制御データを、前記通信ネットワークを介して前記複数の情報システムの前記一つに送信するステップを有しても良い。
【００１５】
【発明の実施の形態】
図１は、複数の通信可能に接続された構成部品、システム、ビジネスエンティティー等を備えているビジネスエンタープライズ10の模範的な概略ブロックダイアグラムである。ほんの一例として、図１に示すこのエンタープライズ10は、ローカルプロセス制御プラント12、遠隔プロセス制御プラント14〜18、構成部品及び／又は材料サプライヤー20及び22、並びに顧客24及び26を備えており、図示するように、これらのすべてはインターネット28に通信可能に接続されている。エンタープライズ10内に示されているシステム、ビジネスエンティティー等の多くは、インターネット28を介してローカルプロセス制御プラント12に接続されているが、本発明の範疇及び精神から逸脱することなく、他の適切ないずれの通信リンクを代わりに利用しても良いということを認識すべきである。加えて、図１に特に示しているものとは異なるデバイス、システム、及びエンティティーがインターネット28又は他の適切ないずれの通信リンクを介してプラント12に通信可能に接続されても良いということを認識すべきである。
【００１６】
ローカルプロセス制御プラント12は、複数のエンタープライズリソース計画システム、製造実行システム、プロセス制御システム等を備え得る。特に、図１に示すローカルプロセス制御プラント12は、注文処理システム30、会計システム32、製品配送及び管理システム34、生産又はプロセス制御システム36、製品在庫制御システム38、品質保証システム40、保守管理システム42、調達システム44、材料及びエネルギー制御システム46、並びに生産スケージュールシステム48を備えており、これらは、すべてデータバス又はローカルエリアネットワーク（LAN）50を介して通信可能に接続され得る。このLAN 50はイーサネット（登録商標）をベースにしても良く、又は他の適切ないずれの通信リンクを利用しても良い。勿論、プラント12のリソース計画システム、製造実行システム、プロセス制御システム等はLAN 50を介して通信可能に接続されているように示されているが、これらのシステムの一又は複数は、その代わりに又はそれに加えて、インターネット28に通信可能に接続されていても良い。いずれにしても、以下で詳細に記述するように、プラント12内のシステム30〜48は、XMLサーバ52を介して通信し得る。図１に示すように、XMLサーバ52はインターネット28に通信可能に接続されており、その結果、必要であれば、これらのシステム30〜48の一又は複数は、プラント14〜18、サプライヤー20，22、及び顧客24，26内の一又は複数と情報を交換し得る。
【００１７】
XMLサーバ52により、エンタープライズ10内の任意の二つのシステム、構成部品、エンティティー等間で情報を通信することが可能なので、例えば、プロセス制御システム36内の動作又は状態により、エンタープライズ10の他のいずれのシステム、構成部品、又はエンティティー内の活動を開始又は引き起こすことが可能である。同様に、エンタープライズ10内の多種のシステム又はエンティティーがプロセス制御システム36内の活動を開始又は引き起こしても良い。一例として、そして以下で詳細に説明するが、プロセス制御システム36内のデバイスが生成するデバイスアラート情報又はアラーム情報をXMLサーバ52に送信しても良く、次に、このサーバはアラーム情報を保守管理システム42に送信し、その結果、プラントオペレーション及び保守作業員はこのアラーム状態を通知され得る。加えて、XMLサーバ52は、また、例えば、このアラーム状態を引き起こした故障デバイスを修理するのに必要な取替え部品を注文するために注文処理システム30に情報を送信しても構わない。この注文処理システム30は、それから、適切な情報をXMLサーバ52を介してサプライヤー20に送信し、自動的にこのサプライヤーからの取替え部品を注文し得る。
【００１８】
図２を参照すると、プロセス制御システム36は、ホストワークステーション又はコンピュータ114，115（これらはどのような種類のパーソナルコンピュータ又はワークステーションであっても良い）、及び入力／出力（I/O）デバイス群120，122に接続されている一又は複数のプロセス制御装置112を備えており、これらは、夫々一又は複数のフィールドデバイス125〜139に接続されている。プロセス制御装置112は、例えばフィッシャーローズマウントシステムズ社により販売されているDelta V（登録商標）であっても良く、例えばイーサネット（登録商標）接続140、又は他の適切な任意の通信リンクを介して、ホストコンピュータ114，115に通信可能に接続されていても良い。同様に、プロセス制御装置112は、例えば標準4-20 mAデバイス及び／又はFieldbusプロトコル又はHARTプロトコルのような任意のスマート通信プロトコルに関連する任意の所望のハードウェア及びソフトウェアを利用してフィールドデバイス125〜139に通信可能に接続されている。また、コンピュータ114，115の一又は複数は、プロセス制御システム36が他のプロセス制御システム（図示せず）及び／又は図１に示したXMLサーバ52とデータを交換することを可能にするサーバとして機能しても良い。
【００１９】
一般的に知られているように、制御装置112は、格納されているかそうでなければ関連付けされているプロセス制御ルーチンを実行又は監督し、そしてフィールドデバイス125〜139と通信し、プロセス制御システム36が実行するプロセスを任意の所望の方法で制御する。これらのフィールドデバイス125〜139は如何なる種類のデバイス、例えばセンサ、バルブ、トランスミッタ、ポジショナ等であっても良く、一方、前記群120，122内のI/Oカードは、例えばHART、Fieldbus、Profibus等のような所望の如何なる通信プロトコル又は制御装置プロトコルに適合する如何なる種類のI/Oデバイスであっても良い。図２に示す例示のプロセス制御システム36においては、フィールドデバイス125〜127は、アナログ回線を介してI/Oカード122Aと通信する標準4-20 mAデバイスであり、フィールドデバイス128〜131は、HART互換性のあるI/Oデバイス120Aに接続されているHARTデバイスであり、フィールドデバイス132〜139は、デジタルバス142，144を介して、例えばFieldbusプロトコル通信を利用してI/Oカード120B，122Bと通信する、例えばFieldbusフィールドデバイスのようなスマートデバイスである。勿論、これらのフィールドデバイス125〜139及びI/Oカード群120，122は、4-20 mA、HART又はFieldbusプロトコルの代りの、将来開発されるどのような標準又はプロトコルを含む他の所望の如何なる標準又はプロトコルに適合するものであってもよい。
【００２０】
各制御装置112は、一般的に機能ブロックと呼ばれるものを利用して制御戦略を実施するように設定される。周知のように、各機能ブロックは総合制御ルーチンの一部（例えば、サブルーチン）であり、他の機能ブロックと（リンクと呼ばれる通信を介して）協調して動作し、プロセス制御システム36内のプロセス制御ループを実現する。機能ブロックは、センサ又は他のプロセスパラメータ測定デバイスに関連するような入力機能、PID制御、ファジー論理制御等を実行する制御ルーチンに関連するような制御機能、又はバルブのようなあるデバイスの動作を制御してプロセス制御システム36内の幾つかの物理的機能を実行する出力機能を実行するのが一般的である。勿論、ハイブリッド及び他の種類の機能ブロックも存在する。機能ブロックは制御装置112に格納されるとともにそれにより実行されても良く、そのようなケースは、通常、機能ブロックが標準4-20 mAデバイス及びスマートフィールドデバイスの幾つかの種類に利用されるか又は関連する場合であり、又はフィールドデバイス自体により格納されるとともに実施されても良く、そのようなケースはFieldbusデバイスの場合である。
【００２１】
本明細書で記述するトランザクションデータ通信技術によりプロセス制御システム36内で発生するプロセス制御情報の通信をエンタープライズ10全体に亘って分散することが可能になる方法を説明する前に、プロセス制御システム36によりアラーム情報及びイベント情報が生成される方法の一般的な説明を以下に提供する。図２に示すプロセス制御システム36において、コンピュータ114はオペレータワークステーションとして機能し、アラーム又はイベント処理ソフトウェア150をその中に格納している。一般的にいえば、このアラーム又はイベント処理ソフトウェア150は、システム36に存在するアラームに関して、このプロセスのオペレータの理解又はこのプロセスの現在の動作状況を監視するオペレータの能力に関連する、プロセス制御システム36についての情報を表示する。例えば、このアラーム又はイベント処理ソフトウェア150は、アラームの表示を有するアラームバナー及びプロセス制御システム36のセクション示す主制御ディスプレイを表示し得、そこには、これらのアラーム又はイベントに関連するプロセス制御システム36のそのセクションに関連するデバイス及び他の装置が含まれる。この主制御ディスプレイは、プロセス制御システム36の現在の状態についての情報、例えば、タンク内の流体のレベル、バルブ及び他の流体管路の流れ特性、装置の設定、センサの読取り値等を提供し得る。
【００２２】
オペレータは、このアラーム又はイベント処理ソフトウェア150を利用して、プロセス制御システム36の異なる部分又はプロセス制御システム内の装置を監視する。勿論、このアラーム又はイベント処理ソフトウェア150は、制御装置112、そして必要ならば、フィールドデバイス125〜139、I/Oデバイス群120，122のいずれとでも、又は他の如何なるデバイスとも通信し、プロセス制御システム36に関連するか又はそこで作られる、関連する数値、設定値、及び測定値を取得し、コンピュータ又はワークステーション114のオペレータディスプレイ上にインターフェイススクリーンを作成する。
【００２３】
アラーム又はイベント処理ソフトウェア150を、制御装置112、I/Oデバイス120，122、及び／又はフィールドデバイス125〜139の一部又は全部の中のアラーム生成ソフトウェアにより作成されるアラームメッセージを受信するように設定しても良い。このソフトウェアは図２にソフトウェアエレメント151，152，153として示されている。一般的にいえば、このアラーム又はイベント処理ソフトウェア150は異なるカテゴリーのアラーム又はイベントメッセージを受信する。これらのカテゴリーには、例えばプロセスアラーム（これらは、通常、通信可能に相互接続されている機能ブロックを構築しているようなプロセス制御ソフトウェアモジュールにより生成され、プロセスの実行時間中に利用されるプロセス制御ルーチンを形成する）、制御装置112、I/Oデバイス120，122、又はワークステーション114，115により生成され、これらのデバイスの状態又は機能状況に関連するアラームのようなハードウェアアラーム、及びフィールドデバイス125〜139の一部又は全部により生成され、それらのデバイスに関連する問題を示すデバイスアラームが含まれる。これらの又は他のカテゴリのアラーム又はイベントは所望の任意の方法で生成されても良い。例えば、プロセス制御機能を実現するのに利用される機能ブロック又はソフトウェアモジュールにプロセスアラームを生成させることは周知のことであり、これらのプロセスアラームは通常アラームメッセージ形式でオペレータインターフェイスに送信され表示される。また、さらに新しいスマートデバイス、制御装置、I/Oデバイス、データベース、サーバ、ワークステーション等は、任意の所望の独占排他権のある又は独占排他権のないソフトウェアを利用して、問題、エラー、保守アラート等を検出し得、これらの状態を示すアラーム又はイベントをコンピュータ又はワークステーション114のオペレータインターフェイスに送信し得る。特に、今日利用可能なデバイスの多く、例えば制御装置、I/Oデバイス、及びスマートフィールドデバイスには、ハードウェア問題、例えば詰まった弁体、壊れた部品、保守問題等を検出するソフトウェア及び／又はセンサが設けられており、これらの状態を示す信号又はメッセージを生成し得る。
【００２４】
一般的にいえば、異なるカテゴリのアラーム又はイベントを生成及び表示することが可能であり、これらのカテゴリには、例えばプロセスアラーム、デバイスアラーム、及びハードウェアアラームが存在する。プロセスアラームは、一般的に、プロセス制御ソフトウェアの機能的動作の問題、即ちプロセス制御ルーチン自体の問題、例えば区域外測定値、プロセスパラメータと設定ポイントとの間の異常な不一致等を示す。プロセスアラームは、通常、プロセス制御モジュールの構成要素としてユーザにより設定され、オペレータインターフェイス上に提供される設定情報にモジュール名に関連して現れ得る。プロセスアラームの種類の幾つかには、誤入力／出力、範囲外測定値、超過しきい値等が含まれる。プロセスアラームはこの分野においては周知のことなので、本明細書においてはこれ以上詳細には記述しない。
【００２５】
デバイスアラームとは、本プロセス内のフィールドデバイスの動作に関連するアラームであり、プロセス制御システム36内で接続されているフィールドデバイス内の又は他のデバイス内のソフトウェア（例えば、図２のソフトウェア153）により検出され、フィールドデバイスの動作の問題又はエラーを示し得る。デバイスアラームは本明細書で記述するシステムのオペレータインターフェイスに特定のデバイスと関連して現れ得る。例えば、デバイスアラームにより、バルブ内の圧力が大きすぎて又は小さすぎてこのバルブが適切に動作していないこと、バルブのモータ電流が高すぎるか又は低すぎること、デバイスの電圧レベルが同期していないこと、バルブ内の弁体が詰まっていること、デバイスが適切に通信していないこと、例えばある時間量が過ぎたので又はデバイスのバルブ部品が前回の保守からある量の行程を経たのでこのデバイスはスケジュールされた保守が必要であること等が示される。デバイスアラームは任意の所望の方法で発生させることができ、例えば、アラームが発生する原因であるデバイス自体に位置するか又はこのデバイスに接続される他のデバイスに位置する独占排他権を有する又は有しないソフトウェアを用いて、このデバイスの特定の問題を認識且つ検出し、そしてそれに関するアラームを発生する。上述したように、デバイスアラームを作成し、且つ通信する多くのスマートデバイスが今日生産されている。
【００２６】
勿論、例えばデバイス内に故障しているか又は故障する状態が存在することを示す故障アラーム、ある種類の保守が行なわれる必要があることを示す保守アラーム、デバイスが適切に又は全く通信していないことを示す通信アラーム、助言アラーム等が含まれる異なる種類のデバイスアラームが多く存在し得る。故障（例えば、「故障した」）アラームは、デバイスは重要な機能を実行することができないことを示す一又は複数の状態を検出したので、早急なアテンションが必要であるということを示す。一方、保守アラームは、デバイスが重要な機能を実行することは可能であるが、処置しないで残しておくと故障になり得る一又は複数の状態を検出したので、このデバイスは早急に保守アテンションを受ける必要があることを示す。通信（例えば、「通信していない」）アラームはデバイスが通信を停止したときに動作状態になる。助言アラームは、デバイスがその他のアラームカテゴリに分類されない状態を検出したことを示す。通常、助言アラームは、個々のデバイスにより提供され、流れ信号の変動を探知する流量計のようなデバイスの種類に特有のアラームである。この場合には、デバイスは、このデバイスに関連するある信号の変動性が高すぎるか又は低すぎであり、それは何か異常なことが起きており、調査が必要であることを意味していると認識し得る。デバイスにより、助言アラームは、保守アラームよりもより緊急のアテンション又はそうでないアテンションを要求し得、従って、ユーザは助言アラームの優先順位を保守アラームの優先順位よりも低く設定しても良い。しかしながら、故障アラーム、保守アラーム、及び助言アラームは全てのデバイスが対応しているわけではなく、単一の全てを含むアラーム、例えば、メーカ品でない一般のデバイスの場合には「異常」アラームが、故障アラーム、保守アラーム、及び助言アラームの代わりに使われることがあり、その結果、全体としては二つのアラーム、即ち非通信アラーム及び異常アラームが存在することになる。勿論、他の種類のデバイスアラームが、上述したアラームの代りに又はそれに加えて作成又は利用されても良い。
【００２７】
上述したように、デバイスアラーム又はアラートにより、デバイスが故障したことや、デバイスに保守が必要であることや、又は本質的に助言のようなものが示される。加えて、例えば、推奨する行動を提供し、特定のアラーム状態に応答して、ユーザ、システムオペレータ、保守作業員などが何をすべきなのかを指示するような、さらに詳細な情報がデバイスアラートとともに提供されても良い。Foundation Fieldbusデバイスの場合、デバイスアラート又はメッセージには、例えば、日付、時間、タグ（即ち、特定のデバイスの固有識別子）、アラート（例えば、デバイスが故障しているのか、保守が必要なのか、又はアラームは本質的に助言のようなものなのか）、記述、優先順位のレベル、推奨する行動、状態（即ち、このアラームメッセージは了解されたのか、又は了解されないままなのか）のような情報フィールドが含まれることがある。
【００２８】
アラーム及びイベントを処理することに加えて、ソフトウェア150は、装置状態情報及びプロセス状態情報を生成及び／又は処理しても良い。さらに、一又は複数の追加のソフトウェアプログラムをコンピュータ114，115内で実行し、さまざまな周知の先回り制御及び状態監視活動を実行しても良い。例えば、コンピュータ114，115は、振動監視ソフトウェア、実時間最適化ソフトウェア、エキスパートシステムソフトウェア、予測保全ソフトウェア、ループ監視ソフトウェア、又はプロセス制御システムから得られたデータを処理する他の所望のいずれのソフトウェアを実装しても良い。
【００２９】
図３は、図１に示すXMLサーバ52のさらに詳細な機能ブロックダイアグラムを示している。上述したように、XMLサーバ52は、拡張可能マークアップ言語、例えばXMLを利用し、エンタープライズ全体に亘ってトランザクション情報、特にトランザクションプロセス制御データ（例えば、アラームデータ又はデバイスアラート、プロセス状態データ、装置状態データ等）の通信を可能にしている。XMLのような拡張可能マークアップ言語は周知のものであるが、本明細書に記述されるトランザクションデータ通信技術の理解を容易にする目的で、XMLの簡単な説明を以下に提供する。
【００３０】
一般的にいえば、XMLにより、実質的にすべての種類のデータ又は情報（トランザクションデータを含む）を、この情報又はデータに対して構成（即ち、形式）を定義し且つ提供するスキーマを利用してラップ又はカプセル化することが可能になる。公知のように、XMLは自己記述型言語であり、この言語においては、どのような所与のスキーマであれ、その多種のエレメントが、カプセル化されるデータ又はラップされるデータを記述する。また、公知のように、XMLは今日よく知られているハイパーテキストマークアップ言語（HTML）の開発をもたらした同じ標準から開発され、それは、インターネットを介して画像表示情報を伝送する標準手段になってきている。XMLカプセル化された又はラップされたデータは、HTML形式のデータもそうであるように、インターネットを介して容易に伝送され得るが、XMLは基本的にHTMLからは異なっている。というのは、XMLは伝送されるデータに対する定義及び構成を提供するからである（HTMLの場合では、単に伝送されるデータの表示をフォーマットするだけなのに反して）。結果として、XMLは異なるビジネスエンティティーがトランザクション情報をインターネットを介して交換する主メカニズムになって来ている。
【００３１】
一例として、小売業者のウェブサイトを介して消費財を注文する場合は、XMLスキーマでカプセル化されているか又はラップされているトランザクションデータが交換されるのが一般的である。同様に、現金自動預け払い機でのトランザクションでは、XMLカプセル化又はXMLラッパーを用いてトランザクションデータを伝送し得るトランザクションデータの交換を伴う。インターネットウェブサイトを介して製品を購入するケースでは、小売業者又は製造業者のウェブサイトの所有者は、顧客から注文入力情報（それはトランザクションデータである）を受信し得るし、それに応じて、在庫及び配達予定日をチェックし得る。もし、この小売業者又は製造業者が在庫がないか又は非常に少ないことに気付いた場合は、追加のユニットを注文し得る。推定される配送日が手に入る場合、小売業者又は製造業者は、電子メール又は他の任意の形式の電子メッセージを送信し、受注製品の配送日を顧客に確認し得る。加えて、小売業者又は製造業者は、料金を顧客が提供したデビッドカード又はクレジットカードの口座番号に入力し得る。この方法により、XMLスキーマを用いて情報を交換する現在のシステムを利用すると、インターネットを介して、又は他の任意の通信ネットワーク若しくはリンクを用いて、トランザクションデータ又は情報をさらに効率的に渡し得る。重要なことは、現在のXMLをベースにする通信システムでは、エンタープライズの多種の構成部品又はシステム間でトランザクションプロセス制御データを伝送することは可能又は容易にはならないということである。また、これらの旧来のXMLをベースにするシステムでは、例えばインターネットのような通信ネットワークを介して、一方のビジネスエンティティーから他方にトランザクションプロセス制御データを伝送することは可能にならない。
【００３２】
本明細書に記述するトランザクションデータ通信技術により、例えばトランザクションプロセス制御データのようなトランザクション情報を、エンタープライズの異なる構成部品、デバイス、及びビジネスエンティティー間で交換する事が可能になる。特に、本明細書に記述するトランザクションデータ通信技術は、この通信がインターネット、LAN、又は他のどのような通信媒体及び技術を利用するかに関係なく、エンタープライズ内の異なるデバイス、構成部品、及びシステム間で容易に伝送できるXMLスキーマを利用して、例えばアラーム及びイベント情報、プロセス状態情報、装置状態情報等のようなトランザクションプロセス制御データをラップし、又はカプセル化する。加えて、本明細書に記述するトランザクションデータ通信技術は、XMLトランザクションサーバを利用して、エンタープライズを構築するシステム間で、XMLカプセル化済み又はラップ済みトランザクションプロセス制御データを通信することを容易にする。この方法により、エンタープライズ内のプロセス制御システムは、このエンタープライズにより利用される情報技術システムとより完全に一体化され得る。
【００３３】
さらに詳細にいえば、XMLサーバ52は適切な任意のXMLトランザクションサーバを用いて実現し得る。市販されているXMLトランザクションサーバの例は、Vignette、Data Junction、Ariba、Click Commerce、及びMicrosoft Biztalk Server 2000という商標名で提供又は販売されている。次の説明は、トランザクションデータ通信技術が、主にMicrosoft Biztalk Server 2000に基づいているように記述しているが、本発明の範疇及び精神を逸脱することなく、現在存在するか又は将来開発される他のいずれのXMLトランザクションサーバであっても、同様に適応され、本明細書に記述するトランザクションデータ通信技術を実行し得るという点は理解する必要がある。
【００３４】
図３に示すように、XMLサーバ52は多種の機能ブロック及びデータベースを備え得る。特に、XMLサーバ52は、スキーマエディタ200、スキーママッピングブロック202、オーケストレーションブロック204、スキーマデータベース206、データ操作機能データベース208、及びビジネスルールデータベース210を備え得る。スキーマエディタ200により、ユーザは、プロセス制御システム36内で生成されるトランザクションプロセス制御データを通信するための入力及び出力スキーマを定義することができる。プロセス制御システム36内で生成されるデバイスアラート又はアラームの入力スキーマの一例は図４に示されている。図４に示したように、デバイスアラーム内に通常含まれている情報、属性、又はエレメント、例えば日付、時間、タグ、アラート（例えば、故障、保守、助言）、記述、優先順位、推奨行動、状態等は、XML形式内でラップ又はカプセル化されており、この形式には特定の区切り記号、文字等が含まれ、XMLサーバ52がXML形式のデバイスアラートを処理することを可能にしている。また、スキーマエディタ200により、ユーザが、各属性又はエレメントに名前を規定し、各エレメント名に関連するデータの形式を規定し、及びスキーマの各エレメントがこのスキーマの妥当性確認に必要であるかどうか規定することが可能になる。上の例はデバイスアラートのスキーマを示しているが、スキーマエディタ200により、ユーザが、プロセス制御システム36によりXMLサーバ52に送信され得る所望のいずれの種類のトランザクションデータの入力スキーマであっても規定することが可能である。以下でさらに詳しく記述するように、プロセス制御システム36は、適切なスキーマ形式を用いて（即ち、適切なXML入力スキーマを用いて）、トランザクションプロセス制御データをXMLサーバ52に送信するように設定しなければならない。
【００３５】
また、スキーマエディタ200を利用して多種の出力スキーマを作成しても良く、出力スキーマは、夫々、システム30〜48、プラント14〜18、サプライヤー20，22、顧客24，26、又は図１に示したエンタープライズ10内の他のいずれかの構成部品、システム、エンティティー等の一つの中で実行されているアプリケーションと対応し得る。一般的にいえば、出力スキーマは、特定のアプリケーションによりその処理活動を実行するために必要な情報を規定する。例えば、注文処理システム30に関連する出力スキーマは、部品番号、サプライヤー名、数量等のようなデータを規定しても良い。勿論、エンタープライズ10内の各システム、構成部品、エンティティー等は複数の異なるスキーマを利用しても良く、一方、出力スキーマによってはエンタープライズ10内の複数のシステムにより利用されるものがあっても良く、これは必ずしもその通りでなければいけないという訳ではなく、事実、エンタープライズ10内の各システムは固有のセットの出力スキーマを有し得る。いずれにしても、スキーマエディタ200を利用して作成された入力及び出力スキーマはスキーマデータベース206に格納され得、必要な場合にXMLサーバ52によりアクセスされ、そして再び利用され得る。
【００３６】
さらに、入力スキーマ及び出力スキーマはエンタープライズ10内のいずれのエンティティー、システム、構成部品等のために作成又は生成されても良いことは認識されるべきである。従って、入力スキーマ及び出力スキーマは、両方とも、プロセス制御システム36へ又はプロセス制御システム36から情報又はデータを伝送するために作成されても良い。同様に、入力スキーマ及び出力スキーマは、他のいずれのシステム、例えばエンタープライズ10内の製造実行システム、エンタープライズリソース計画システム等のために作成され、これらのシステムへ又はこれらのシステムから情報を伝送しても良い。
【００３７】
スキーママッピングブロック202により、ユーザは、各入力スキーマを一又は複数の出力スキーマにマップすることが可能になる。例えば、プロセス制御システム36内で生成さるデバイスアラームに関連する入力スキーマは、保守管理システム42、注文処理システム30、サプライヤー20、又はエンタープライズ10内の他のいずれかの構成部品、システム、又はエンティティーに関連する出力スキーマにマップされても良い。同様に、保守管理システム42、注文処理システム30、サプライヤー20、又はエンタープライズ10内の他のいずれかの構成部品、システム、又はエンティティーに関連する一又は複数の入力スキーマは、プロセス制御システム36に関連する一又は複数の出力スキーマにマップされても良い。入力スキーマを出力スキーマにマップする際に、各入力スキーマのデータエレメント又は属性の内の一又は複数は、出力スキーマの一又は複数のデータエレメント又は属性にマップされても良い。入力スキーマ及び出力スキーマのデータエレメント間に一対一の対応がない場合があるので、マッピングブロック202を利用して実行されるデータマッピングは、中間データ操作が必要な場合がある。これらの中間データ操作により、一又は複数の入力スキーマデータエレメントを、データ操作機能、例えば文字列連結、数学的操作、数生成等を利用して処理又は組み合わすことが可能になり、それらの全てはデータ操作機能データベース208に格納されていても良い。
【００３８】
入力スキーマと出力スキーマとの間でマップする場合、出力スキーマの必要なデータエレメントは、夫々、入力スキーマの少なくとも一つの対応するデータエレメントにマップしなければならない。勿論、特定の入力スキーマのデータエレメントの一部又は全部は、このマッピングの間に利用されないことがあり、出力スキーマのデータエレメントの全て（即ち、必要でないデータエレメント）は、入力スキーマのデータエレメントにマップされないことがある。さらに、入力スキーマの複数のデータエレメントは組み合わされ、そうでなければ操作され、そして、上述したようなデータ操作機能を利用して、出力スキーマの単一データエレメントにマップされ得る。
【００３９】
図５は、本明細書で記述するトランザクションデータ通信技術を利用して入力スキーマを出力スキーマにマップする一つの方法を示す線図の一例である。図５に示すように、入力スキーマ300は、一例として、図４のデバイスアラートとして示されており、複数の属性又はデータエレメント302を有している。この例においては、この入力スキーマ300はプロセス制御システム36に関連付けられている。しかしながら、この入力スキーマ300を、エンタープライズ10内の他の如何なるエンティティー、システム、構成部品に関代わりに連付けすることは可能である。一又は複数のデータ操作機能304を利用して、属性又はデータエレメント302のさまざまなものを組み合わせ、それにより、これらの属性又はデータエレメント302を、出力スキーマ308の対応する属性又はデータエレメント308にマップしても良い。この場合、デバイスアラート入力スキーマである入力スキーマ300が、プロセス制御システム36と関連付けられている場合、出力スキーマ308は保守管理システム42に関連付けられていても良い。この方法で、アラームデータのようなトランザクションデータはプロセス制御システム36から保守管理システム42に通信され得る。
【００４０】
再度、図３を参照すると、オーケストレーションブロック204により、ユーザは、エンタープライズ10内で発生するイベントに応答して、一又は複数のビジネスルールを実現することが可能であり、それらはビジネスルールデータベース210内に格納され得る。通常、必ずということではないが、プロセス制御システム36内で生じる例えばデバイスアラームのようなイベントに応答して、幾つかの活動を同時に完了することを容易にするために、オーケストレーションブロック204が利用されている。これらのビジネスルールは、構成要素の格納、データベースからのデータの取り出し、行動のイベントへの結び付け、行動タスクの管理等を行なう。いずれにしても、このようなビジネスルールオーケストレーションメカニズムは技術的に周知であり、本明細書においてはこれ以上は記述しない。
【００４１】
動作においては、入力スキームを出力スキームにマップし、プロセス制御システム36内のイベントに応答する行動を調整する効果により、例えばデバイスアラート又はイベント、プロセス状態情報、及び装置状態情報等のようなトランザクションプロセス制御データをエンタープライズ10内の何処においてでも通信することが可能になる。加えて、XMLサーバ52の調整能力により、トランザクションプロセス制御データを同時に複数の場所に送信することが可能になる。一例として、オーケストレーションブロック204は、プロセス制御システム36から受信したデバイスアラートをサービス技術者により携帯されている小型無線呼び出し機に通信するために利用し得るし、同時に、このデバイスアラートをユーザインターフェイスに通信して表示するのにも利用し得る。デバイスアラートスキーマに応答してオーケストレーションルーチンにより規定される行動は、例えば、受信したデバイスアラートの種類に基づいて変化し得る。例えば、このデバイスアラートが保守アラート、助言アラート、又は故障アラートかどうかに基づいて、行動が適切にとられ得る。勿論、このデバイスアラートは、また、該デバイスアラートに応答して補修管理システム42に作業指示を生成させる原因となるために、上述するように、入力スキーマ及び出力スキーマを介してマップされ得る。
【００４２】
さらに詳細にいうと、スキーマエディタ200を利用して、デバイスアラート入力スキーマを保守管理システム42内で実行されるアプリケーションに関連する出力スキーマにマップし得る。結果として、プロセス制御システム36内でデバイスアラートが発生する場合、プロセス制御システム36は、適切なXMLスキーマで（即ち、XMLサーバ52内に格納されるデバイスアラート入力スキーマにより特定される形式を用いて）このデバイスアラートをカプセル化又はラップし、このXMLデバイスアラートをXMLサーバ52に送信して処理する。受信するとすぐに、XMLサーバ52は、このXMLデバイスアラートが有効か（即ち、必要な属性又はデータエレメントを有しているか）どうかを判定し、その次に、スキーママッピングブロック202により前回規定されたマッピング操作を利用して、このXMLデバイスアラートを保守管理システム42に関連する出力スキーマにマップする。この保守管理システム42は、次に、マップ済みXMLデバイスアラートを受信し、このマップ済みXMLデバイスアラートは、表示され、印刷され、またはそうでなければ、システム保守作業員若しくは他の任意のオペレータに伝達され得る。
【００４３】
加えて、XMLサーバ52がXMLデバイスアラートを受信する場合、オーケストレーションブロック204は、このデバイスアラートの種類に基づいて（即ち、このアラートが「故障」、「保守」、又は「助言」を示しているかどうか）、多種の行動を初期化し、そして実行する。例えば、このデバイスアラートにより保守が必要であると示された場合、オーケストレーションブロック204は、ビジネスルールデータベース210に格納されているビジネスルールに基づいて、自動的に呼び出し情報又は他の通信を保守作業員へ送信させ、オペレータの端末機上に表示される画像メッセージ及び／又はテキストメッセージを介してシステムオペレータに注意を喚起し、この情報を送信してウェブページ等に表示しても良い。
【００４４】
また、本明細書で記述するトランザクションデータ通信技術を利用して、エンタープライズ10内のバッチプロセスキャンペインの実行を容易にし得る。この場合、システムオペレータは生産スケジュールシステム48を利用してバッチキャンペインを計画又は作成する。一旦このバッチキャンペインが作成されると、生産スケジュールシステム48は適切なXMLスキームでキャンペイン情報（例えば、バッチID、レシピ、必要なバッチの数等）をラップし、そしてこのXMLキャンペインスケジュール情報をXMLサーバ52に送信する。このXMLサーバ52は、それから、このXMLキャンペイン情報が有効なスキーマかどうか（即ち、それが入力スキーマのための必要なデータフィールドを全て有しているかどうか）を判定し、もしこのスキーマが有効ならば、XMLサーバ52はXMLキャンペインスキーマをプロセス制御システム36に関連する適切な出力スキーマにマップする。このXMLサーバ52は、次に、このキャンペイン情報をキャンペイン出力スキーマにラップされているプロセス制御システム36に送信する。プロセス制御システム36は、それから、キャンペイン情報をこの出力スキーマから抽出し、そしてこのキャンペインの実行を開始する。
【００４５】
図６は、図１及び図２に示すプロセス制御システム36を設定して、プロセス制御システム36と、エンタープライズ10の他の任意のエンティティ、システム、構成部品等との間で、トランザクション情報又はデータの通信を可能にする一つの方法を表す線図の一例である。図６に示すシステム構造は、入力／出力（I/O）サブシステムブロック400、プロセス制御サブシステムブロック402、組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404、ウェブサービスブロック406、及びウェブサービスインターフェイス408を備えている。I/Oサブシステムブロック400は、制御装置112、I/Oデバイスの群120，122、及びこれらに接続されるフィールドデバイスを備えている。一方、プロセス制御サブシステムブロック402は、ワークステーション114，115の一又は複数内で実行され得る、例えばルーチン150のような一又は複数のソフトウェアルーチンを利用して実現されることが望ましいが、必ず必要ということではない。例として、プロセス制御サブシステムブロック402は、制御機能、オペレータインターフェイス機能、アラーム及びイベント処理機能、実時間データ処理機能、又は他の所望の任意の機能を実行するルーチンを有し得る。組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404は、プロセス制御システム36の動作、状態等に関連するデータ及び他の情報を処理する複数のルーチンを利用して実現し得る。例えば、組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404は、振動監視ルーチン、実時間最適化ルーチン、エキスパートシステムルーチン、予測保全ルーチン、ループ監視ルーチン、又は他の所望の任意のデータ解析又はデータ処理ルーチンを有し得る。組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404により実行されるルーチンの一又は複数は、プロセス制御システムサブシステムブロック402に関連するルーチンを実行するのに利用される同じコンピュータシステム又はワークステーション内で実行され得るか、あるいは、組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404により実行されるルーチンの一又は複数は、プロセス制御サブシステムブロック402に通信可能に接続されている他の任意のワークステーション又はコンピュータシステム内で実行され得る。
【００４６】
ウェブサービスブロック406は、アラーム及びイベントインターフェイスブロック410、プロセス状態監視ブロック412、及び装置状態監視ブロック414を有し得、これらはすべて、夫々のウェブサービスリスナー416，418，420に通信可能に接続され得る。加えて、ウェブサービスブロック406は、また、図６に示すように、プロセス制御サブシステムブロック402に直接通信可能に接続されているウェブサービスリスナーブロック422を有している。一般的にいえば、ウェブサービスブロック406により、プロセス制御システム36内のアラーム又はイベント、プロセス状態、及び装置状態に関連する情報又は物理的データを複数の情報技術システムへ及び複数の情報技術システムから伝送することが可能になる。さらに詳細にいえば、ウェブサービスブロック406は、システム内通信を容易にするウェブサービスフレームワーク又は構造の一部を提供している。というのは、例えばハイパーテキストトランスポートプロトコル（HTTP）のような旧来の一般的に利用されているトランスポートプロトコル、及び例えばXML及びSOAPのようなデータ形式プロトコルが、エンタープライズのシステム間でプロセス制御情報を伝送するために利用され得るからである。以下でさらに詳細に記述するように、ウェブサービスリスナー416〜422は、サービスの要求を含む入来メッセージを受信し、これらの入来メッセージを解釈し、そしてこのサービスの要求をウェブサービスブロック406内で利用できる適切な方法で送信する。好ましくは、しかし必ず必要ということではないが、ウェブサービスリスナー416〜422はサービス要求を受信し、そしてまた、サービス返答も提供する。さらに、これらのリスナー416〜422は、契約書、及びウェブサービス又はリスナーと通信する際のサービスに関連する他の書類を提供し得る。加えて、ウェブサービスリスナー416〜422は、アラーム及びイベントデータ、プロセス状態データ並びに装置状態データを、XML形式を利用して伝送する。
【００４７】
ウェブサービスインターフェイス408は、ウェブサービスブロック406内の多種のウェブサービスと、エンタープライズ10内のシステム、エンティティー、構成部品等との間の通信を管理し、それらの一又は複数は、ウェブクライアントとして、ウェブサービスインターフェイスブロック408を介して、プロセス制御システム36と通信し得る。一般的に、ウェブサービスインターフェイス408はホスティング又はウェブサーバ環境（即ち、一つの共通インターフェイス）を提供することにより、例えば、製造実行システム、エンタープライズリソース計画システム等のような複数の比較的技術的に多岐にわたる情報技術システム又は遠隔に位置するプロセス制御プラント、顧客、サプライヤー等に関連する他の任意のシステムが、プロセス制御サブシステムブロック402及びプロセス制御システム36の組み込み先回り制御及び状態監視ブロック404に、プロセス制御情報又はデータを送信及び受信することが可能となる。特に、ウェブサービスインターフェイス408は、入来するHTTP要求をリスンし、ユーザの認証／確認を必要とするセキュリティチェックを実行し、接続情報を調べてウェブサービスブロック406内で利用できるウェブサービスの中の適切な一つへ（接続を確立して）認可されたHTTP要求を発送し、サービス、ホスティング環境、及びシステムの故障から自動的に回復することを容易にし、サービスの分散、監視及び制御、並びに例えばプロセス、スレッド及び各サービスを代表する共有状態のようなリソースの管理のための管理設備を提供するように構成されている。
【００４８】
上述したように、本明細書で記述するトランザクションデータ通信技術を利用して、装置状態データ若しくは情報、プロセス状態データ若しくは情報、及びアラーム、アラート又は他の任意のイベントデータ若しくは情報を、プロセス制御システム36と、エンタープライズ10内の情報技術システム、サプライヤー、顧客、遠隔プラント等の一又は複数との間で伝送する。一例として、保守管理システム42（図１）は、プロセス制御システム36と、XMLサーバ52を介して、HTTPパケット内にカプセル化されたXML型式データを利用して通信し得る。この方法により、保守管理システム42は、プロセス制御システム36からのデバイスアラート情報を受信する関心（即ち、要求）を登録し得る。このようなHTTPをベースにした要求に応答して、ウェブサーバインターフェイス408は、ウェブサービスブロック406の適切なクライアントとして、この保守管理システム42を認証し得る。クライアント認証は、保守管理システム42でのユーザの身元、保守管理システム42自体の身元、保守管理システム42内の端末位置、又は他の適切な任意の識別技術に基づいていても良い。保守管理システム42が適切なクライアントとして認証された場合、ウェブサービスインターフェイス408は、ウェブサービスブロック406内の適切なウェブサービスとの接続を確立する。この場合、保守管理システム42はデバイスアラート情報への関心を登録し得るので、ウェブサービスインターフェイス408は、ウェブサービスリスナー416並びにアラーム及びイベントインターフェイスブロック410に関連するウェブサービスと接続を確立し得る。一旦このような接続が確立されると、ウェブサービスによりアクセス可能な如何なる種類のプロセス制御情報も、XML形式のデータを含むHTTPパケットを利用して、要求したクライアントとプロセス制御システムとの間で通信され得る。
【００４９】
プロセス制御システム36内のデバイスが例えば保守アラートのようなデバイスアラート又はアラームを生成する場合、プロセス制御システム36は、この保守アラートを、アラーム及びイベントインターフェイス410を介してウェブサービスブロック406に送信する。次に、ウェブサービスリスナー416及びアラーム及びイベントインターフェイス410に関連するウェブサービスは、受信した保守アラートをXML形式に変換し、それからこのXMLフォーマット済みアラート情報又はデータを、XMLサーバ52を介して、保守管理システム42に送信する。勿論、上述したように、デバイスアラート情報をプロセス制御システム36から保守管理システム42に適切に伝送するためには、及び／又は必要な任意のデータマッピング機能又は操作を実行するためには、適切な入力及び出力スキーマが適所にある必要がある。一旦保守管理システム42がマップ済みの及び／又は操作済みのアラートデータ又は情報を受信すると、保守管理システム42は、例えば作業指示の生成、取替え部品の注文、呼び出しの保守作業員への送信等のような適切な行動をとる。同様に、エンタープライズ10内の他の如何なるシステムも、ウェブサービスブロック406が提供する一又は複数のウェブサービスのクライアントになり得（認証された場合）、アラーム及びイベント情報、プロセス状態情報並びに装置状態情報を、ウェブサービスインターフェイスブロック408を介して、プロセス制御システム36へ又はこれらから通信し得る。
【００５０】
ウェブサービスインターフェイス408及びウェブサービスブロック406が提供するウェブサービスフレームワーク又は機構により、エンタープライズ10内の任意の認証済みのクライアントが、HTTPパケット内にカプセル化されたXMLをベースにした通信を利用して、プロセス制御システム36と情報又はデータを交換することが可能になる。従って、インターネットブラウザアプリケーションを実行できる如何なるクライアントも、ウェブサービスインターフェイス408及びウェブサービスブロック406を介して、プロセス制御システム36と通信可能である。例えば、ブラウザアプリケーションを実行するように構成されている遠隔端末又はハンドヘルドコンピュータは、インターネット28又は他の任意の旧来の又は適切な通信リンクを介して、プロセス制御システム36と通信し得る。あるいは、このような遠隔端末、ハンドヘルドデバイス等は、ウェブサービスインターフェイスブロック408内のブラウザの実行を発動させるように構成されていても良い。いずれにしろ、ウェブサービスインターフェイスブロック408及びウェブサービスブロック406は、周知のウェブをベースにしたプロトコル及びデータ形式を利用して通信しているので、プロセス制御システム36とエンタープライズ10のその他のエンティティ−、システム、構成部品等との間に通信リンクを確立するのに、従来のシステムの場合のように、複数のカスタム通信インターフェイスを開発する必要はない。
【００５１】
このトランザクションデータ通信技術は、XMLをベースにしたサーバを利用して実現されるものとして記述されてきたが、任意の適切なハードウェアプラットフォーム上で、他の適切な任意のトランザクションデータ言語を利用して実現しても良い。このトランザクションデータ通信技術は、望ましくはソフトウェアとして実現されるものとして本明細書で記述されているが、ハードウェア、ファームウェア等で実現されても良い。このように、本明細書で記述されているトランザクションデータ通信技術は、標準多目的プロセッサで、又は所望のように、特別に設計したハードウェア又はファームウェアを利用して実現され得る。ソフトウェアで実現される場合、ソフトウェアルーチンは、磁気ディスク、レーザディスク、又は他の記憶媒体等のような任意のコンピュータ読み取り可能メモリ、コンピュータ若しくはプロセッサ等のRAM又はROM等へ格納され得る。同様に、ソフトウェアは、例えばコンピュータ読取り可能ディスク若しくは他の搬送可能なコンピュータストレージメカニズム、又は例えば電話回線、インターネット等のような通信チャネル（これらは、輸送可能な記憶媒体を介してこのようなソフトウェアを提供することと同じか、又は交換可能としてみなされる）を含む、任意の公知のまた所望の搬送方法を介して、ユーザ又はプロセス制御システムに搬送され得る。
【００５２】
このように、本発明は特定の例を引用して記述されてきたが、それらは、例示のみを意図しており、本発明を制約するものではなく、変更、追加、又は削除が、本発明の精神及び範疇から逸脱することなく、開示された実施の形態に対して加えられても良いことは、当業者にとっては明らかである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  プロセス制御システムがトランザクションプロセス制御データを複数の情報技術システムと交換することが可能なエンタープライズを例示した概略ブロックダイアグラムである。
【図２】  図１に示されるプロセス制御システムをさらに詳細に例示した概略ブロックダイアグラムである。
【図３】  図１に示されるXMLサーバのさらに詳細な機能ブロックダイアグラムである。
【図４】  図１に示されるシステムで使用され得るデバイスアラートの入力スキーマの一例である。
【図５】  入力スキーマが出力スキーマにマップされ得る一つの態様を例示した線図である。
【図６】  図１及び図２に示されるプロセス制御システムが設定され得る一つの態様を例示した線図である。
【符号の説明】
10  エンタープライズ
12  ローカルプロセス制御プラント
14〜18  遠隔プロセス制御プラント
20，22  構成部品及び／又は材料サプライヤー
24，26  顧客
30  注文処理システム
32  会計システム
34  製品配送及び管理システム
36  プロセス制御システム
38  製品在庫制御システム
40  品質保証システム
42  保守管理システム
44  調達システム
46  材料及びエネルギー制御システム
48  スケージュールシステム
50  ローカルエリアネットワーク
52  XMLサーバ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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