(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式（１）
【化１】
0004046304.tif 000018
（式中、Ｒ１及びＲ２は、分岐鎖を有する炭素数４以上の炭化水素基を表わし、Ｒ３は、炭化水素基を表わし、ｎは、１以上の数を表わす）
で表わされる潤滑油添加剤、フェノール系又はアミン系酸化防止剤、及び潤滑油基油を含有することを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
フェノール系酸化防止剤が、分子中にターシャリーブチル基又はターシャリーペンチル基を有するヒンダードフェノール系酸化防止剤であり、アミン系酸化防止剤が、芳香族アミン系酸化防止剤である、請求項１に記載の内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年の潤滑装置は、高速化、高出力化、小型化、メンテナンスフリー等が求められている。これに伴い潤滑油においても様々な問題が発生している。例えば、潤滑装置の小型化は、潤滑油量の減少を招いたため、潤滑油温は従来より上昇している。又、排気ガス中の窒素酸化物（ＮＯＸ）の発生を抑制するために、三元触媒が普及したため、ＮＯＸガスがクランクケース内に漏洩する量が増加し、これが潤滑油の劣化を促進している。又、メンテナンスフリーの要求から、潤滑油には長寿命性即ちロングドレイン性が求められてきている。このように、過酷な条件下での高度な安定性を潤滑油に要求する動きは年々強まってきている。
【０００３】
一方、潤滑油は使用中に物理的剪断を受けたり、高温・高圧下で酸化雰囲気下にさらされるため、時間と共に劣化していく。潤滑油に添加されている各種添加剤においても同様であり、本来の性能を発揮する以前に酸化劣化を受け、分解してその性能を発揮し得なかったり、逆に潤滑油に悪影響を及ぼす場合もある。
【０００４】
近年においてはエンジンの高温における焼き付きの問題、低温におけるエネルギーロスの問題を改善するために、潤滑油基油自身の温度粘度特性を改良する試みが為されている。即ち、基油として原油から得られる鉱油を高度に精製した精製基油や、化学的手段によって合成された合成基油を使用する場合が増加している。このため、もともと鉱油中に含まれていた不純物である硫黄化合物や窒素化合物等の酸化防止性能を有する成分が排除されてしまったため、潤滑油基油単独での熱安定性が低下するといった問題が生じている。
【０００５】
このような問題から、現在では基油に多種多様な添加剤を添加して、所望の性能を引き出している。添加剤の１つとして、グリセリンモノエステル類がある。グリセリンモノエステルは安価であるが、優れた摩擦調整効果を有しているため、エンジン油をはじめ幅広い分野の潤滑油に添加され使用されている。しかし、グリセリンモノエステルは水分の存在によって加水分解を引き起こすことが欠点とされている。この欠点を解消した添加剤として、グリセリンモノエーテル類がある。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従来からグリセリンエーテル類は摩擦調整剤として有効であることが知られている。例えば、特開昭５９−２５８９０号公報には、鉱油系基油にジンクジチオホスフェート（ＺＤＴＰ）とバチルアルコール、キミルアルコール、セラキルアルコール等のグリセリンエーテルを添加し、優れた摩擦調整能力を有することが記載されている。特開平９―１５７６７６号公報には、グリセリンモノオレイルエーテル（セラキルアルコール）等のエーテル系添加剤が、特に冷凍機用潤滑油に添加した場合に、優れた効果を発揮することが記載されている。
【０００７】
しかし、上記のグリセリンモノオレイルエーテル等に代表されるグリセリンエーテルは、加水分解安定性には優れているが、潤滑性の面で満足できない場合があった。そこで本発明者等は鋭意検討し、潤滑性に優れた内燃機関用潤滑油組成物を開発した。
従って、本発明の目的は、加熱分解安定性に優れ、且つ良好な潤滑性を示す内燃機関用潤滑油組成物を提供することにある。
【０００８】
即ち、本発明は、下記の一般式（１）
【化２】
0004046304.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２は、分岐鎖を有する炭素数４以上の炭化水素基を表わし、Ｒ３は、炭化水素基を表わし、ｎは、１以上の数を表わす）
で表わされる潤滑油添加剤、フェノール系又はアミン系酸化防止剤、及び潤滑油基油を含有することを特徴とする内燃機関用潤滑油組成物である。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物に使用される潤滑油添加剤（以下、「本発明の潤滑油添加剤」という）は、一般式（１）で表わされるアミン系化合物からなる：
【化３】
0004046304.tif 000003
上記一般式（１）において、Ｒ１及びＲ２は油に対する溶解性の面から分岐鎖を有する炭素数４以上の炭化水素基であることが好ましい。Ｒ１及びＲ２は同一でも異なってもよい。このような炭化水素基としては、例えば、イソブチル、２級ブチル、ターシャリブチル、イソペンチル、ネオペンチル、ターシャリペンチル、２−エチルヘキシル、イソトリデシル、イソステアリル、２−ブチルオクチル、２−ブチルデシル、２−ヘキシルオクチル、２−ヘキシルデシル、２−オクチルデシル、２−ヘキシルドデシル、２−オクチルドデシル、２−デシルテトラデシル、２−ドデシルヘキサデシル、２−ヘキサデシルオクタデシル、２−テトラデシルオクタデシル等が挙げられる。
【００１０】
Ｒ３は炭化水素基を表わすが、炭素数２〜１８のアルキレン基であることが好ましい。一般式（１）の（Ｒ３−Ｏ）ｎの部分は、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、α−オレフィンオキサイド、スチレンオキサイド等のアルキレンオキサイド等を付加重合することにより得ることができる。アルキレンオキサイド等を付加することによって（Ｒ３−Ｏ）ｎの部分を形成する場合は、付加させるアルキレンオキサイド等によりＲ３が決定される。付加させるアルキレンオキサイド等の重合形態は特に限定されず、１種類のアルキレンオキサイド等の単独重合、２種類以上のアルキレンオキサイド等のランダム共重合、ブロック共重合又はランダム／ブロック共重合等であってよい。Ｒ３としてはエチレン基又はプロピレン基が最も好ましく、Ｒ３が２種以上の基である場合は１種はエチレン基であることが好ましい。重合度ｎは１以上の数であり、好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、更に好ましくは１〜５である。
【００１１】
本発明の潤滑油添加剤は、潤滑性を向上させる。又、アミン型化合物であるために、加水分解することが無い。従って、グリセリンモノオレート等のエステル系潤滑剤と異なり潤滑油中に水分が混入した場合でも劣化することが無いので潤滑性には変化が無い。
【００１２】
本発明の潤滑油添加剤は、潤滑油基油に配合されて使用される。配合量は特に限定されないが、あまりに少ないと潤滑性向上効果が十分発揮されず、あまりに多いとスラッジの原因ともなるので、好ましい配合量は潤滑油基油に対して０．０１〜２０重量％、より好ましくは０．０５〜１５重量％である。
【００１３】
本発明の潤滑油添加剤は、フェノール系又はアミン系の酸化防止剤と併用すると、長期間に渡って潤滑性を発揮することが可能となる。フェノール系酸化防止剤としては、特に分子中にターシャリブチル基又はターシャリペンチル基を有するヒンダードフェノール系酸化防止剤が好ましい。例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔｅｒｔ.−ブチル−５’−メチルベンジル）４−メチルフェノール、３−ｔｅｒｔ.−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔｅｒｔ.−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ．−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ．−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ．−ブチルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）サルファイド、トリス｛（３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル−オキシエチル｝イソシアヌレート、トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−ブチル−４−ヒドロキシベンゾイル）イソシアヌレート、ビス｛２−メチル−４−（３−ｎ−アルキルチオプロピオニルオキシ）−５−ｔｅｒｔ．−ブチルフェニル｝サルファイド、１，３，５−トリス（４−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、テトラフタロイル−ジ（２，６−ジメチル−４−ｔｅｒｔ．−ブチル−３−ヒドロキシベンジルサルファイド）、６−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチルアニリノ）−２，４−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン、２，２−チオ−｛ジエチル−ビス−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）｝プロピオネート、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキ���−ヒドロシナミド）、３，５−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチル−４−ヒドロキシ−ベンジル−リン酸ジエステル、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ．−ブチルベンジル）サルファイド、ビスフェノールＡ、アルキル化ビスフェノールＡ、ポリアルキル化ビスフェノールＡ等の他、
【化４】
0004046304.tif 000004
【化５】
0004046304.tif 000005
【化６】
0004046304.tif 000006
【化７】
0004046304.tif 000007
【化８】
0004046304.tif 000008
【化９】
0004046304.tif 000009
【化１０】
0004046304.tif 000010
【化１１】
0004046304.tif 000011
（式中、Ｍｅはメチル基を表わし、ｔ−Ｂｕはｔｅｒｔ．−ブチル基を表わし、Ｒは１価の炭化水素基を表わし、Ｒ’は２価の炭化水素基を表わす。）等が挙げられる。
【００１４】
アミン系酸化防止剤としては、特に、芳香族アミン系酸化防止剤が好ましい。例えば、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ノニルフェニル−１−ナフチルアミン、ｐ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−β−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジオクチル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルオクチル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤；ジピリジルアミン、ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｎ−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ．−ブチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ．−ペンチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジドデシルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジスチリルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジメトキシジフェニルアミン、４，４’−ビス（４−α，α−ジメチルベンゾイル）ジフェニルアミン、ｐ−イソプロポキシジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００１５】
これらのフェノール系又はアミン系酸化防止剤の添加量は特に限定されないが、あまりに少ないと酸化防止効果が十分でなく、あまりに多いと添加した量に見合うだけの効果が無く技術的に意味が無いので、好ましくは基油に対して０．０１〜５重量％、より好ましくは０．０５〜３重量％である。
【００１６】
本発明に使用することができる潤滑油基油は、鉱油、合成油又はこれらの混合物の何れであってもよい。潤滑油基油の動粘度は特に限定されないが、好ましくは１００℃で１〜５０ｃＳｔ、４０℃で１０〜１，０００ｃＳｔ程度、粘度指数（ＶＩ）は好ましくは７０以上、より好ましくは１００以上である。
【００１７】
鉱油は、天然の原油から分離されるものであり、これを適当に蒸留、精製等を行って製造される。鉱油の主成分は炭化水素（多くはパラフィン類である）であり、その他ナフテン分、芳香族分等を含有している。これらを水素化精製、溶剤脱れき、溶剤抽出、溶剤脱ろう、水添脱ろう、接触脱ろう、水素化分解、アルカリ蒸留、硫酸洗浄、白土処理等の精製を行った潤滑油基油も好ましく使用することができる。これらの精製手段は、適宜に組み合わせて行われ、同一処理を複数段に分けて繰り返し行っても有効である。例えば、（Ａ）留出油を溶剤抽出処理するか、又は溶剤抽出処理した後に水素化処理し、次いで硫酸洗浄する方法、（Ｂ）留出油を水素化処理した後に脱ろう処理する方法、（Ｃ）留出油を溶剤抽出処理した後に水素化処理する方法、（Ｄ）留出油を溶剤抽出処理した後に白土処理する方法、（Ｅ）留出油を二段或いは三段以上の水素化処理を行う、又はその後にアルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、（Ｆ）留出油を水素化処理するか、又は水素化処理した後に、アルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、或いはこれらの処理油を混合する方法等が有効である。
【００１８】
これらの処理を行うと、芳香族分、硫黄分、窒素分等を除去することが可能である。現在の技術では、これらの不純分は痕跡量以下に除去することが可能であるが、芳香族分は潤滑油添加剤を溶解しやすくさせる効果があるため、３〜５重量％程度残存させる場合もある。例えば、現在使用されている高度精製鉱油中の硫黄分や窒素分は０．０１重量％以下であり、場合によっては０．００５重量％以下である。一方、芳香族分は１重量％以下、場合によっては０．０５重量％以下のものもあれば３重量％程度残存しているものもある。
【００１９】
又、合成油とは、化学的に合成された潤滑油基油であって、例えばポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、ジエステル、ポリオールエステル、リン酸エステル、ケイ酸エステル、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、シリコーン、フッ素化化合物、アルキルベンゼン等が挙げられる。これらの中でも、ポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール等は汎用的に使用することができ、内燃機関油や加工油等に好ましく使用することができる。
【００２０】
ポリ−α−オレフィンとしては例えば、１−ヘキセン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン等をポリマー化又はオリゴマー化したもの或いはこれらを水素化したもの等が挙げられる。ジエステルとしては例えば、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸等の２塩基酸と、２−エチルヘキサノール、オクタノール、デカノール、ドデカノール、トリデカノール等のアルコールのジエステル等が挙げられる。ポリオールエステルとしては例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、或いはこれらのアルキレンオキサイド付加物等のポリオールと、酪酸、イソ酪酸、吉草酸、イソ吉草酸、ピバル酸、カプリン酸、カプロン酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の脂肪酸とのエステル等が挙げられる。ポリアルキレングリコールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレンオキサイド／プロピレンオキサイドのブロック又はランダム共重合体のモノ又はジメチルエーテル等が挙げられる。
【００２１】
これらの合成油は、各々化学的に合成されるため、単一物質か同族体の混合物である。従って、例えばポリ−α−オレフィン、ポリイソブチレン（ポリブテン）、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール等の合成油は、鉱油中に含まれる不純物であるベンゼンや多環縮合型の芳香族成分、チオフェン等の硫黄分、インドール、カルバゾール等の窒素分等は含まれていない。
【００２２】
又、本発明の潤滑油添加剤は、必要に応じてその他の潤滑油添加剤と併用することができる。代表的な潤滑油添加剤としては、油性剤、摩擦緩和剤、極圧剤、その他の酸化防止剤、清浄剤、分散剤、粘度指数向上剤、消泡剤、防錆剤、流動点降下剤等が挙げられる。
【００２３】
油性剤としては例えば、カプリン酸、カプロン酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘニン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪酸、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等のアルコール、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン、ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミド等が挙げられる。
【００２４】
摩擦緩和剤としては例えば、カプリン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、カプロン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、カプリル酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、ラウリン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、ミリスチン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、パルミチン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、ステアリン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド、オレイン酸（モノ、ジ、トリ）グリセリド等のエステル類、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオホスフェート等の金属塩類、グリセリンモノオレイルエーテル等のポリオールエーテル、ポリエーテル等が挙げられる。
【００２５】
極圧剤としては例えば、硫化オレフィン、硫化パラフィン、硫化ポリオレフィン、硫化ラード、硫化魚油、硫化鯨油、硫化大豆油、硫化ピネン油、硫化フェノール、硫化アルキルフェノール、硫化脂肪酸、ジアルキルポリスルフィド、ジベンジルジスルフィド、ジフェニルジスルフィド、ポリフェニレンスルフィド、アルキルメルカプタン、アルキルスルホン酸、ジチオカルバミン酸エステル、１，３，４−チアジアゾール誘導体、チウラムジスルフィド、ブチル（チオ、ジチオ）ホスフェート、ヘキシル（チオ、ジチオ）ホスフェート、オクチル（チオ、ジチオ）ホスフェート、２−エチルヘキシル（チオ、ジチオ）ホスフェート、ノニル（チオ、ジチオ）ホスフェート、デシル（チオ、ジチオ）ホスフェート、ラウリル（チオ、ジチオ）ホスフェート、ミリスチル（チオ、ジチオ）ホスフェート、パルミチル（チオ、ジチオ）ホスフェート、ステアリル（チオ、ジチオ）ホスフェート、オレイル（チオ、ジチオ）ホスフェート、フェニル（チオ、ジチオ）ホスフェート、クレジル（チオ、ジチオ）ホスフェート等の（チオ、ジチオ）リン酸系等が挙げられる。
【００２６】
硫黄系酸化防止剤としては例えば、ジラウリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ラウリルステアリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリル−β，β’−チオジブチレート、２−メルカプトベンズイミダゾール、２−メルカプトメチルベンズイミダゾール、２−ベンズイミダゾールジスルフィド、ジラウリルサルファイド、アミルチオグリコレート等が挙げられる。
【００２７】
リン系酸化防止剤としては例えば、トリフェニルホスファイト、トリノニルフェニルホスファイト、トリイソデシルホスファイト、ジフェニルイソデシルホスファイト、フェニルジイソトリデシルホスファイト、トリオクタデシルホスファイト、トリデシルホスファイト、ジフェニルノニルフェニルホスファイト、トリラウリルトリチオホスファイト、トリス（シクロヘキシルフェニル）ホスファイト、ビス（２−エチルヘキシル）ホスファイト、ジイソデシルペンタエリスリトールジホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト、テトラフェニルジプロピレングリコールジホスファイト等が挙げられる。
【００２８】
金属塩系としては例えば、ニッケルジチオカーバメート、ジンク−２−メルカプトベンズイミダゾール等が挙げられる。
【００２９】
清浄剤としては例えば、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、カルシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネート、マグネシウムサリシレート、バリウムスルホネート、バリウムフェネート、バリウムサリシレート等が挙げられる。分散剤としては例えば、ポリアルケニルコハク酸イミド、ポリアルケニルコハク酸イミドホウ素化物、ベンジルアミン等が挙げられる。粘度指数向上剤としては例えば、ポリ（メタ）アクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−イソブチレン共重合体等が挙げられる。
【００３０】
又、グリースとして用いられる場合は、本発明の潤滑油添加剤は、鉱油及又は合成油からなる基油に増稠剤を添加した基グリースに添加される。増稠剤としては、例えば、石鹸系又はコンプレックス石鹸系増稠剤、テレフタレメート系増稠剤、ウレア系増稠剤、ポリテトラフルオロエチレン、フルオロ化エチレン−プロピレン共重合体等の有機非石鹸系増稠剤、無機非石鹸系増稠剤等が挙げられる。増稠剤の量は特に限定されるものではないが、基油と増稠剤からなる基グリースに対して通常好ましくは３〜４０重量％、より好ましくは５〜２０重量％である。上記基油と増稠剤からなる基グリースの稠度は特に限定されないが、通常１００〜５００程度である。
【００３１】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、例えばガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ジェットエンジン、ガスタービンエンジン、アルコールエンジン等の潤滑油組成物として使用できる。
【００３２】
【実施例】
以下、実施例により本発明を更に具体的に説明する。尚、以下の実施例中、「部」及び「％」は特に記載が無い限り重量基準である。
＜＜基油＞＞
原油から得られた鉱油を、水素化分解プロセス法により処理して得られた鉱油系高ＶＩ油。動粘度は１００℃で４．１ｃＳｔ、４０℃で１８．３ｃＳｔ、ＶＩ＝１２６。
【００３３】
＜＜本発明の潤滑油添加剤＞＞
＜本発明品１＞
ジ（２−エチルヘキシル）アミンＥＯ１モル付加物
＜本発明品２＞
ジイソトリデシルアミンＥＯ１モル付加物
＜本発明品３＞
ジイソトリデシルアミンＥＯ３モル付加物
＜本発明品４＞
ジイソトリデシルアミンＰＯ１モル付加物
＜本発明品５＞
ジイソブチルアミンのＣ１２オレフィンオキサイド１モル付加物
＜本発明品６＞
ジイソブチルアミンのＣ１８オレフィンオキサイド１モル付加物
【００３４】
＜＜酸化防止剤＞＞
＜酸化防止剤１＞
【化１２】
0004046304.tif 000012
（Ｒはオレイル基）
＜酸化防止剤２＞
４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ.−ブチルフェノール）
【００３５】
＜酸化防止剤３＞
【化１３】
0004046304.tif 000013
【００３６】
＜酸化防止剤４＞
【化１４】
0004046304.tif 000014
【００３７】
＜酸化防止剤５＞  ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン
＜酸化防止剤６＞  ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン
＜酸化防止剤７＞  フェニル−１−ナフチルアミン
【００３８】
＜＜比較品＞＞
＜比較品１＞  グリセリンモノオレイルエステル
＜比較品２＞  オレイン酸アミド
【００３９】
上記の成分から得られた潤滑油組成物について、下記の方法により内燃機関用潤滑油酸化劣化試験を行い、その後摩擦係数測定試験を行った。
＜内燃機関用潤滑油酸化安定性試験＞
内燃機関用潤滑油酸化安定性試験は、ＪＩＳ−Ｋ−２５１４に準じて行った。なお、恒温槽の温度を１６５．５℃、試料かき混ぜ棒を毎分１，３００回転で２４時間攪拌し、試料油を劣化させた。
＜摩擦係数測定試験＞
摩擦係数は、ＳＲＶ測定試験機を用いて行った。試験条件はボールオンプレートの線接触条件で行った。即ち、上部シリンダー（φ１５×２２ｍｍ）をプレート（φ２４×６．８５ｍｍ）上にセットし、下記の条件で往復振動させ、１５分後に摩擦係数を測定した。尚、材質は両者共ＳＵＪ−２であった。
荷重：２００Ｎ
温度：８０℃
測定時間：１５分
振幅：１ｍｍ
サイクル：５０Ｈｚ
【００４０】
【表１】
0004046304.tif 000015
【００４１】
【表２】
0004046304.tif 000016
【００４２】
【表３】
0004046304.tif 000017
【００４３】
【発明の効果】
本発明の効果は、新規な潤滑油添加剤及びそれを使用した潤滑油組成物を提供したことにある。