(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定間隔離間し軸線方向に沿って延在する複数の案内軌道が内周面に設けられ一方の伝達軸に連結される筒状のアウタ部材と、前記アウタ部材の開口する内空部内に挿入されて他方の伝達軸に連結されるインナ部材とを有する等速ジョイントを組み立てる等速ジョイントの組立方法であって、
前記等速ジョイントは、前記インナ部材に設けられ且つ前記案内軌道に向かって膨出するとともに、相互に対向する第１曲面および第２曲面と、前記第１曲面および前記第２曲面との間を周回する球面とが形成された複数のトラニオンと、
孔部の内周面に、前記球面に対応して面接触する球面状の凹部と、前記球面状の凹部に連続し且つ略楕円形状を含む非円形状の開口部または相互に対向する円弧状の一組の凹部からなるトラニオン案内部とが形成された第１環状部材と、
軸受部材を介して前記第１環状部材に外嵌され、前記トラニオンの軸線方向に沿って前記第１環状部材と相対的に変位自在に設けられた第２環状部材と、
を備えるとともに、前記第１環状部材における該第１環状部材の前記孔部に前記トラニオンが通された際に上端面となる側の端面中、前記トラニオン案内部の位置に対応する位置に陥没部または突起部が形成されたものであり、
作業者が前記トラニオンに対して前記第１環状部材を組み付ける際、該第１環状部材における前記陥没部または前記突起部が存在する端面を上端面側とし且つ前記トラニオン案内部と前記陥没部または前記突起部とが前記アウタ部材の軸線方向に対して略直交する方向に沿うようにして前記トラニオン案内部が設けられた側から前記孔部に前記トラニオンを通すことを特徴とする等速ジョイントの組立方法。
【請求項２】
所定間隔離間し軸線方向に沿って延在する複数の案内軌道が内周面に設けられ一方の伝達軸に連結される筒状のアウタ部材と、前記アウタ部材の開口する内空部内に挿入されて他方の伝達軸に連結されるインナ部材とを有する等速ジョイントを組み立てる等速ジョイントの組立方法であって、
前記等速ジョイントは、前記インナ部材に設けられ且つ前記案内軌道に向かって膨出するとともに、相互に対向する第１曲面および第２曲面と、前記第１曲面および前記第２曲面との間を周回する球面とが形成された複数のトラニオンと、
孔部の内周面に、前記球面に対応して面接触する球面状の凹部と、前記球面状の凹部に連続し且つ略楕円形状を含む非円形状の開口部または相互に対向する円弧状の一組の凹部からなるトラニオン案内部とが形成された第１環状部材と、
軸受部材を介して前記第１環状部材に外嵌され、前記トラニオンの軸線方向に沿って前記第１環状部材と相対的に変位自在に設けられた第２環状部材と、
を備えるとともに、前記第１環状部材における該第１環状部材の前記孔部に前記トラニオンが通された際に上端面となる側の端面中、前記トラニオン案内部の位置に対応する位置に陥没部が形成されたものであり、
組立装置が前記トラニオンに対して前記第１環状部材を組み付ける際、該第１環状部材における前記陥没部が存在する端面を上端面側とし、且つ前記組立装置を構成する位置決め治具を前記陥没部に装着することを特徴とする等速ジョイントの組立方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、自動車の駆動力伝達部において、一方の伝達軸である第１軸と他方の伝達軸である第２軸とを連結させる等速ジョイントの組立方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、自動車の駆動力伝達部では、一方の伝達軸である第１軸と他方の伝達軸である第２軸とを連結し回転力を各車軸へと伝達する等速ジョイントが用いられている（特開平７−１０３２５１号公報参照）。
【０００３】
図１９および図２０に示されるように、この等速ジョイント１は、相互に対向する案内軌道２ａ、２ｂがアウタジョイント３の内壁面に形成され、前記案内軌道２ａ、２ｂの間には球形状のトリポートジャーナル４が配設される。前記トリポートジャーナル４には内ローラ５が外嵌され、前記内ローラ５の外周面には複数のニードル軸受６を介して外ローラ７が支承される。
【０００４】
この場合、トリポートジャーナル４および外ローラ７の周面には、継手の両回転方向の対向した側に、前記トリポートジャーナル４の軸線と略平行に延在する面８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂがそれぞれ形成されている。この面８ａ、８ｂ、９ａ、９ｂにより、トリポートジャーナル４に対して付与される周方向に有効な力が２つの分力により分解されるようにしており、このように構成されることによってトルク負荷の下で接面圧力の分布向上が達成されるとしている。
【０００５】
しかしながら、前記の従来技術に係る等速ジョイント１では、例えば、トリポートジャーナル４の周面に形成された面８ｂによって内ローラ５に対して付与される分力Ｆ1、Ｆ2が比較的高い荷重からなるため、トリポートジャーナル４と内ローラ５との間における矢印方向の接面圧力が他の周面における接面圧力と比較して増大するという不都合があり、これが耐久性を劣化させる問題につながっている。
【０００６】
また、従来技術に係る等速ジョイント１では、ニードル軸受６を介して内ローラ５および外ローラ７が案内軌道２ａ、２ｂに保持され、前記案内軌道２ａ、２ｂに保持された内ローラ５の内壁面に沿ってトリポートジャーナル４が上下方向に沿って変位するように設けられている。このため、従来技術に係る等速ジョイント１では、前記トリポートジャーナル４と内ローラ５との間における摺動面のスライド抵抗を低減させることができないという不都合がある。
【０００７】
そこで、本出願人は、前記の種々の不都合を克服するために、一方の伝達軸が傾動してトラニオンが案内軌道に沿って変位する際に発生するスライド抵抗を低減させることにより誘起スラスト性能をより一層向上させ、しかも耐久性を向上させることが可能な等速ジョイントについて提案している（特開２０００−１９２９８４号公報参照）。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、前記提案に関連してなされたものであり、周方向に沿って球面が形成されたトラニオンと、内周面に前記球面に対応する球面状の凹部が形成された内側ローラとを組み付ける際、前記内側ローラに組み付けの方向性を表示する表示部を設けることにより簡便に組み付けることが可能な等速ジョイントの組立方法を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するために、本発明は、所定間隔離間し軸線方向に沿って延在する複数の案内軌道が内周面に設けられ一方の伝達軸に連結される筒状のアウタ部材と、前記アウタ部材の開口する内空部内に挿入されて他方の伝達軸に連結されるインナ部材とを有する等速ジョイントを組み立てる等速ジョイントの組立方法であって、
前記等速ジョイントは、前記インナ部材に設けられ且つ前記案内軌道に向かって膨出するとともに、相互に対向する第１曲面および第２曲面と、前記第１曲面および前記第２曲面との間を周回する球面とが形成された複数のトラニオンと、
孔部の内周面に、前記球面に対応して面接触する球面状の凹部と、前記球面状の凹部に連続し且つ略楕円形状を含む非円形状の開口部または相互に対向する円弧状の一組の凹部からなるトラニオン案内部とが形成された第１環状部材と、
軸受部材を介して前記第１環状部材に外嵌され、前記トラニオンの軸線方向に沿って前記第１環状部材と相対的に変位自在に設けられた第２環状部材と、
を備えるとともに、前記第１環状部材における該第１環状部材の前記孔部に前記トラニオンが通された際に上端面となる側の端面中、前記トラニオン案内部の位置に対応する位置に陥没部または突起部が形成されたものであり、
作業者が前記トラニオンに対して前記第１環状部材を組み付ける際、該第１環状部材における前記陥没部または前記突起部が存在する端面を上端面側とし且つ前記トラニオン案内部と前記陥没部または前記突起部とが前記アウタ部材の軸線方向に対して略直交する方向に沿うようにして前記トラニオン案内部が設けられた側から前記孔部に前記トラニオンを通すことを特徴とする。または、組立装置を用い、前記第１環状部材における前記陥没部が存在する端面を上端面側とし、且つ前記組立装置を構成する位置決め治具を前記陥没部に装着するようにしてもよい。後述するように、前記陥没部または前記突起部が表示部として機能する。
【００１１】
さらに、前記表示部を第１環状部材の端面に形成された一組の湾曲部によって構成し、前記一組の湾曲部を結ぶ仮想線が、トラニオン案内部である略楕円形状の開口部の長軸または相互に対向する一組の円弧状の凹部を結ぶ仮想線と略平行に形成されるとよい。あるいは、前記表示部を第１環状部材の端面に形成された一組の断面矩形状の切欠部によって構成し、前記一組の切欠部を結ぶ仮想線が、トラニオン案内部である略楕円形状の開口部の長軸または相互に対向する一組の円弧状の凹部を結ぶ仮想線と略平行に形成されるとよい。
【００１２】
本発明によれば、トラニオンに対して第１環状部材を組み付ける際の方向性を表示する表示部を前記第１環状部材に設けることにより、組み付ける際の方向を誤ることがなく前記表示部によって確認して簡便に取り付けることができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明に係る等速ジョイントの組立方法について好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照しながら以下詳細に説明する。
【００１４】
図１および図２において、参照数字１０は、本発明の実施の形態に係る等速ジョイントを示す。
【００１５】
この等速ジョイント１０は、一方の伝達軸である第１軸１２（図２において、その一部を省略して示している）の一端部に一体的に連結されて開口部を有する筒状のアウタカップ（アウタ部材）１４と、他方の伝達軸である第２軸１６の一端部に固着されて前記アウタカップ１４の孔部内に収納されるインナ部材１８とから構成される。
【００１６】
前記アウタカップ１４の内壁面には、図１に示されるように、軸線方向に沿って延在し、軸心の回りにそれぞれ約１２０度の間隔をおいて３本の案内溝（案内軌道）２０ａ〜２０ｃが形成される。前記案内溝２０ａ〜２０ｃは、それぞれ、外周面に沿って断面円弧状に形成された凹部を有する天井部２２と、前記天井部２２の両側に相互に対向して形成された断面円弧状の側面部２４ａ、２４ｂとから構成される。
【００１７】
図１に示されるように、第２軸１６にはリング状のスパイダボス部２６が外嵌され、前記スパイダボス部２６の外周面には、それぞれ案内溝２０ａ〜２０ｃに向かって膨出し軸心の回りに約１２０度の間隔をおいて３本のトラニオン２８ａ〜２８ｃが一体的に形成される。
【００１８】
各トラニオン２８ａ〜２８ｃは、図３に示されるように、リング状のスパイダボス部２６から半径外方向に向かって膨出する首部３０と、前記首部３０と一体的に形成された頭部３２とから構成される。なお、図４に示されるように、円柱状のトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）に対し、外周面にリング体３１を圧入して形成してもよい。
【００１９】
前記頭部３２の上面部には、アウタカップ１４の軸線方向から見ると所定の曲率からなる円弧状に形成され（図１および図３参照）、且つアウタカップ１４の軸線と略直交する方向から見ると直線状に形成された第１曲面３３が設けられている（図２参照）。この場合、前記第１曲面３３の形状は、アウタカップ１４の軸線と略直交する方向から見て直線状に限定されるものではなく、所定の曲率からなる円弧状に形成してもよい。
【００２０】
また、前記頭部３２の下面部には、前記第１曲面３３と同様な第２曲面３４が首部３０に連続するように形成されている。さらに、頭部３２は、第１曲面３３と第２曲面３４との間の外周面に形成された球面３５を有する。なお、各トラニオン２８ａ〜２８ｃにおいて、前記第１曲面３３と球面３５との境界部分および第２曲面３４と球面３５との境界部分に、断面曲線状の図示しない面取部を設けてもよい。
【００２１】
トラニオン２８ａ〜２８ｃと側面部２４ａ、２４ｂとの間には、図１に示されるように、リング体からなり内周面の略全体にわたって前記トラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５に対応する球面状の凹部３８が形成された内側ローラ（第１環状部材）４０と（図５乃至図９参照）、複数のニードルベアリング（軸受部材）４２を介して前記内側ローラ４０に外嵌される外側ローラ（第２環状部材）４４とを有する。前記外側ローラ４４の外周面は、案内溝２０ａ〜２０ｃの側面部２４ａ、２４ｂに対応して断面円弧状に形成され、該外側ローラ４４の外周面と案内溝２０ａ〜２０ｃの側面部２４ａ、２４ｂとがそれぞれ面接触するように設けられている。
【００２２】
なお、前記外側ローラ４４の外周面と案内溝２０ａ、２０ｂの側面部２４ａ、２４ｂの断面形状は、それぞれ、前記円弧状に限定されるものではなく、断面がそれぞれ直線状となるように平面に形成してもよい。
【００２３】
前記複数のニードルベアリング４２は、外側ローラ４４の内周面に形成された環状の凹部４６内に転動自在に装着されている。なお、前記複数のニードルベアリング４２をキーストン効果によって前記凹部４６から脱落しないように組み込んでもよい。
【００２４】
図７に示されるように、前記内側ローラ４０の環状平面部４８と内周面との境界部分には、該内側ローラ４０の孔部５０に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を容易に組み込むために、略楕円形状のトラニオン案内部５２が形成されている。また、前記環状平面部４８が形成された内側ローラ４０の反対側の端面には、図５に示されるように、該環状平面部４８側に向かって凹状に形成された一組の湾曲部５４ａ、５４ｂが相互に対向するように形成されている。
【００２５】
前記一組の湾曲部５４ａ、５４ｂは、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対して内側ローラ４０を組み付ける際の組み付け方向を表示する表示部として機能するものであり、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂを結ぶ仮想線と略楕円形状のトラニオン案内部５２の長軸とが略平行となるように形成されている。
【００２６】
なお、円柱状のトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）に対し、その外周面にリング体３１を圧入して構成した場合、前記内側ローラ４０に代替して、図１０乃至図１３に示されるように、環状平面部４８と円形状の孔部５０の内壁面との境界部分に相互に対向する一組の円弧状のトラニオン案内部５２ａ、５２ｂが切り欠いて形成された内側ローラ４０ａを用いてもよい。
【００２７】
この場合、図３に示されるように、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５と内側ローラ４０の凹部３８とは、それぞれ面接触するように設けられている。従って、トラニオン２８ａ〜２８ｃは、内側ローラ４０に対して点Ｏを中心として矢印Ａ方向に回動自在に設けられるとともに、該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線を回動中心として球面３５に沿った周方向（矢印Ｂ方向）に回動自在に設けられる。
【００２８】
また、トラニオン２８ａ〜２８ｃおよび内側ローラ４０は、外側ローラ４４に保持されたニードルベアリング４２に対して、一体的に上下方向（矢印Ｃ方向）に沿って変位自在に設けられている。
【００２９】
さらに、トラニオン２８ａ〜２８ｃは、外側ローラ４４を介して案内溝２０ａ〜２０ｃに沿ってアウタカップ４の軸線方向（矢印Ｄ方向）に摺動自在に設けられている。
【００３０】
本発明の実施の形態に係る等速ジョイント１０は基本的には以上のように構成されるものであり、次に、その動作並びにその作用効果について説明する。
【００３１】
一方の伝達軸として機能する第１軸１２が回転すると、その回転力は、アウタカップ１４を介してインナ部材１８に伝達され、トラニオン２８ａ〜２８ｃを通じて第２軸１６が所定方向に回転する。
【００３２】
すなわち、アウタカップ１４の回転力は、案内溝２０ａ〜２０ｃに接触する外側ローラ４４およびニードルベアリング４２を介して内側ローラ４０に伝達され、さらに、前記内側ローラ４０の凹部３８に面接触する球面３５を介してトラニオン２８ａ〜２８ｃに伝達されることにより前記トラニオン２８ａ〜２８ｃに係合する第２軸１６が回転する。
【００３３】
この場合、第１軸１２を有するアウタカップ１４に対して第２軸１６が所定角度傾斜すると、内側ローラ４０に形成された球面状の凹部３８に対してトラニオン２８ａ〜２８ｃの球面３５が面接触した状態を保持しながら、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、図３に示されるように、点Ｏを回動中心として矢印Ａ方向に摺動変位し、あるいはトラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線を回転中心として球面状の凹部３８に沿って周方向（矢印Ｂ方向）に摺動変位する。
【００３４】
また、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、外側ローラ４４に保持されたニードルベアリング４２に対して摺動する内側ローラ４０と一体的に、該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線方向（矢印Ｃ方向）に沿って変位する。
【００３５】
さらに、前記トラニオン２８ａ〜２８ｃは、案内溝２０ａ〜２０ｃに沿って摺動する外側ローラ４４を介して該トラニオン２８ａ〜２８ｃの軸線と略直交する方向、すなわち、案内溝２０ａ〜２０ｃの長手方向（矢印Ｄ方向）に沿って変位する（図２参照）。
【００３６】
このようにして、第１軸１２の回転運動は、アウタカップ１４に対する第２軸１６の傾斜角度に影響されることなく該第２軸１６に円滑に伝達される。
【００３７】
次に、本実施の形態に係る等速ジョイント１０の組み付け方法について、内側ローラ４０の孔部５０内にトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を装着する場合を例にして以下説明する。
【００３８】
先ず、図１４に示されるように、作業者は、内側ローラ４０の端面に形成された一組の湾曲部５４ａ、５４ｂに沿って指を当てながら該内側ローラ４０を把持することによって、トラニオン２８ａに対する内側ローラ４０の組み付け方向を確認することができる。
【００３９】
なぜなら、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂを結ぶ仮想線が略楕円形状に形成されたトラニオン案内部５２の長軸と対応するように略平行に形成されているため、作業者は、内側ローラ４０を裏返してトラニオン案内部５２の長軸方向を確認する必要がなく、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂによって内側ローラ４０の組み付け方向を一目で視認できるからである。
【００４０】
さらに、作業者は、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂに指をあてた状態を保持しながら内側ローラ４０を矢印方向に沿って変位させることにより、該内側ローラ４０をトラニオン２８ａに装着することができる。この結果、内側ローラ４０の組み付けの方向性を表示する一組の湾曲部５４ａ、５４ｂに基づいて、該内側ローラ４０をトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対して簡便に組み付けることができ、組み付け性を向上させることができる。
【００４１】
すなわち、略楕円形状のトラニオン案内部５２が設けられた内側ローラ４０（図６参照）では、図１５に示されるように、該内側ローラ４０に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を角度θだけ傾斜させて略楕円形状のトラニオン案内部５２に沿ってトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を挿入することにより、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）に対して内側ローラ４０が装着される。この場合、第２軸１６は、図１５中、紙面と略直交する方向に延在している。
【００４２】
なお、図１５中、θは組み付け角度、Ｒはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の半径、Ｈはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面幅、ｒは内側ローラ４０のトラニオン案内部５２の短半径、ｈは内側ローラ４０の幅、ｄはトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の首部３０の半径、Ｘは組み付け角度がθだけ傾斜した時のトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影長幅、Ｙは組み付け角度がθだけ傾斜した時のトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影短幅をそれぞれ示している。
【００４３】
この場合、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の球面３５の投影短幅Ｙが２Ｒ（球面３５の直径）よりも小さくなる（内側ローラ４０の幅ｈ内に球面３５を確保する）ための条件は、次の式（１）で表される。
【００４４】
【数１】
0004068812.tif 000002
【００４５】
また、Ｙ＜Ｘとなるための条件は、次の式（２）で表される。
【００４６】
【数２】
0004068812.tif 000003
【００４７】
さらに、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）と内側ローラ４０とが干渉しないための条件としては、次の式（３）で表される。
【００４８】
【数３】
0004068812.tif 000004
【００４９】
上記式（１）、式（２）および式（３）を充足するように、トラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）および内側ローラ４０のトラニオン案内部５２の形状を設定する。なお、組み付け角度θは、図１５中の紙面（３本のトラニオン２８ａ〜２８ｃの軸芯を含む面）上において、等速ジョイント１０の作動角度（第１軸１２と第２軸１６とによって形成される角度）に基づいて決定される内側ローラ４０の軸線とトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）の軸線とがなす角度よりも大きく設定されているものとする。
【００５０】
上記式（１）〜（３）を充足させ、さらに内側ローラ４０のトラニオン案内部５２に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を圧入しないで組み付ける場合には、下記式（４）を充足させるようにするとよい。
【００５１】
【数４】
0004068812.tif 000005
【００５２】
一方、上記式（１）〜（３）を充足させ、さらに内側ローラ４０のトラニオン案内部５２に対してトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）を圧入して組み付ける場合には、下記式（５）を充足させるようにするとよい。
【００５３】
【数５】
0004068812.tif 000006
【００５４】
一方、相互に対向する一組のトラニオン案内部５２ａ、５２ｂが設けられた内側ローラ４０ａ（図１０参照）に対し、リング体３１が圧入された円柱状のトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）（図４参照）を装着する場合には、前記内側ローラ４０ａの環状平面部４８とトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）の上面部とを略直交させた状態において、一組のトラニオン案内部５２ａ、５２ｂに沿ってトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）の球面３５を内側ローラ４０ａの凹部３８内に挿入し、前記トラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）の軸線が内側ローラ４０ａの環状平面部４８と略直交するように該トラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）を傾動させることにより、トラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）に対して内側ローラ４０ａが装着される。
【００５５】
前記内側ローラ４０ａに対してリング体３１が圧入された円柱状のトラニオン２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）を装着する際、一組のトラニオン案内部５２ａ、５２ｂを結ぶ仮想線と略平行に形成された一組の湾曲部５４ａ、５４ｂによって組み付けの方向性を確認することができる。
【００５６】
このように、本実施の形態では、内側ローラ４０、４０ａのトラニオン２８ａ（２８ｂ、２８ｃ）、２９ａ（２９ｂ、２９ｃ）への組み付け方向を、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂによって内側ローラ４０、４０ａの外形形状に方向性を付与することにより作業者が目視で確認することができ、組み付け時間を短縮して組み付け作業を簡便化することができる。
【００５７】
なお、内側ローラ４０、４０ａの組み付けの方向性を表示する表示部は、一組の湾曲部５４ａ、５４ｂに限定されるものではなく、例えば、平坦な環状面５６に断面矩形状の一組の切欠部５８ａ、５８ｂを相互に対向させるように形成した内側ローラ４０ｂ（図１６参照）、または断面円弧状の一組の切欠部６０ａ、６０ｂを相互に対向させるように形成した内側ローラ４０ｃ（図１７参照）、あるいは、平坦な環状面５６に僅かに突出する一組の小突起６２ａ、６２ｂが形成された内側ローラ４０ｄ（図１８参照）であってもよい。
【００５８】
この場合、前記一組の切欠部５８ａ、５８ｂに対して図示しない位置決め治具を装着することにより、手作業による組み立てだけでなく自動組立装置（図示せず）にも対応させることができることは勿論である。
【００５９】
【発明の効果】
本発明によれば、以下の効果が得られる。
【００６０】
すなわち、球面を有するトラニオンに対して前記球面に対応する球面状の凹部が形成された第１環状部材を組み付ける際、前記第１環状部材のトラニオンへの組み付け方向を、例えば、該第１環状部材の外形形状からなる表示部によって方向性を付与することにより作業者が目視で確認することができ、組み付け時間を短縮して組み付け作業を簡便化することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態に係る等速ジョイントの軸線と略直交する方向の縦断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図３】図１の一部省略拡大縦断面図である。
【図４】トラニオンの変形例に係る一部縦断面正面図である。
【図５】トラニオンに装着される内側ローラの斜視図である。
【図６】図５の矢印Ｅ方向からみた斜視図である。
【図７】図６に示す内側ローラの平面図である。
【図８】図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図９】図７のＩＸ−ＩＸ線に沿った縦断面図である。
【図１０】第１変形例に係る内側ローラの斜視図である。
【図１１】図１０に示す内側ローラの平面図である。
【図１２】図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図１３】図１１のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図１４】トラニオンに内側ローラを装着する状態を示す斜視図である。
【図１５】内側ローラをトラニオンに装着するための設定条件に供される説明図である。
【図１６】第２変形例に係る内側ローラの斜視図である。
【図１７】第３変形例に係る内側ローラの斜視図である。
【図１８】第４変形例に係る内側ローラの斜視図である。
【図１９】従来技術に係る等速ジョイントの一部省略縦断面図である。
【図２０】従来技術に係る等速ジョイントの一部省略横断面図である。
【符号の説明】
１０…等速ジョイント              １２、１６…軸
１４…アウタカップ                １８…インナ部材
２０ａ〜２０ｃ…案内溝            ２６…スパイダボス部
２８ａ〜２８ｃ、２９ａ〜２９ｃ…トラニオン
３５…球面                        ３８…凹部
４０、４０ａ〜４０ｄ…内側ローラ  ４２…ニードルベアリング
４４…外側ローラ                  ４８…環状平面部
５０…孔部
５２、５２ａ、５２ｂ…トラニオン案内部
５４ａ、５４ｂ…湾曲部            ５８ａ、５８ｂ…切欠部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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