(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極および陰極からなる一対の電極と、該一対の電極間に挟持されたホール輸送層と発光層と電子輸送層とを有し、前記発光層は、９，９−ジフェニルフルオレンの５量体を含有することを特徴とする有機発光素子。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、フルオレン化合物のオリゴ体を用いた有機発光素子に関し、詳しくは有機化合物を含む薄膜に電界を印加することにより光を放出する素子に関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機発光素子は、陽極と陰極間に蛍光性有機化合物を含む薄膜を挟持させて、各電極から電子およびホール（正孔）を注入することにより、蛍光性化合物の励起子を生成させ、この励起子が基底状態にもどる際に放射される光を利用する素子である。
【０００３】
１９８７年コダック社の研究（Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７））では、陽極にＩＴＯ、陰極にマグネシウム銀の合金をそれぞれ用い、電子輸送材料および発光材料としてアルミニウムキノリノール錯体を用い、ホール輸送材料にトリフェニルアミン誘導体を用いた機能分離型２層構成の素子で、１０Ｖ程度の印加電圧において１０００ｃｄ／ｍ2程度の発光が報告されている。関連の特許としては，米国特許４，５３９，５０７号，米国特許４，７２０，４３２，米国特許４，８８５，２１１号等が挙げられる。
【０００４】
また、蛍光性有機化合物の種類を変えることにより、紫外から赤外までの発光が可能であり、最近では様々な化合物の研究が活発に行われている。例えば、米国特許５，１５１，６２９号，米国特許５，４０９，７８３号，米国特許５，３８２，４７７号，特開平２−２４７２７８号公報，特開平３−２５５１９０号公報，特開平５−２０２３５６号公報，特開平９−２０２８７８号公報，特開平９−２２７５７６号公報等に記載されている。
【０００５】
さらに、上記のような低分子材料を用いた有機発光素子の他にも、共役系高分子を用いた有機発光素子が、ケンブリッジ大学のグループ（Ｎａｔｕｒｅ，３４７，５３９（１９９０））により報告されている。この報告ではポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）を塗工系で成膜することにより、単層で発光を確認している。共役系高分子を用いた有機発光素子の関連特許としては、米国特許５，２４７，１９０号、米国特許５，５１４，８７８号、米国特許５，６７２，６７８号、特開平４−１４５１９２号公報、特開平５−２４７４６０号公報等が挙げられる。
【０００６】
このように有機発光素子における最近の進歩は著しく、その特徴は低印加電圧で高輝度、発光波長の多様性、高速応答性、薄型、軽量の発光デバイス化が可能であることから、広汎な用途への可能性を示唆している。
【０００７】
しかしながら、現状では更なる高輝度の光出力あるいは高変換効率が必要である。また、長時間の使用による経時変化や酸素を含む雰囲気気体や湿気などによる劣化等の耐久性の面で未だ多くの問題がある。さらにはフルカラーディスプレイ等への応用を考えた場合、色純度の良い青、緑、赤の発光が必要となるが、この問題に関してもまだ十分に解決されていない。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、このような従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、極めて高効率で高輝度、高寿命の光出力を有する化合物および有機発光素子を提供することを目的とする。
【０００９】
また、発光波長に多様性があり、種々の発光色相を呈するとともに極めて耐久性のある化合物および有機発光素子を提供することを目的とする。
【００１０】
さらには、製造が容易でかつ比較的安価に作成可能な化合物および有機発光素子を提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明者等は、上述の課題を解決するために鋭意検討した結果、陽極及び陰極からなる一対の電極と、該一対の電極間に挟持された一または複数の有機化合物を含む層を少なくとも有する有機発光素子において、前記有機化合物を含む層のうち少なくとも一層が特定の化合物を含有することにより、より高効率で高輝度の光出力を有する有機発光素子を作成することが可能となることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１６】
即ち、本発明の有機発光素子は、陽極および陰極からなる一対の電極と、該一対の電極間に挟持された一または複数の有機化合物を含む層を少なくとも有する有機発光素子において、前記有機化合物を含む層のうち少なくとも一層が下記一般式［１］で示される化合物を含有することを特徴とし、これらのうちでも、陽極および陰極からなる一対の電極と、該一対の電極間に挟持されたホール輸送層と発光層と電子輸送層とを有し、前記発光層は、９，９−ジフェニルフルオレンの５量体を含有することを特徴とする有機発光素子である。
【００１７】
【化４】
0004100887.tif 000002
【００１８】
（但し、一般式［１］中、Ｒ1〜Ｒ8は水素原子、ハロゲン原子、置換または未置換のアルキル基、置換または未置換のアラルキル基、置換または未置換のシクロアルキル基、置換または未置換のアルケニル基、置換または未置換のシクロアルケニル基、置換または未置換のアルコキシ基、置換または未置換のアリール基、置換または未置換のヘテロ環基、置換または未置換のアミノ基、置換または未置換のカルボニル基、ニトロ基、シアノ基、置換または未置換のエステル基、置換または未置換のカルバモイル基を表し、ｎは２から１０の整数を表す。また、オリゴ体を形成するユニットは同一であっても異なってもよい。）
【００１９】
本発明の有機発光素子は、一般式［１］で示される化合物の絶対分子量が３００〜５０００であること、一般式［１］で示される化合物がＲ1〜Ｒ8がすべて同一であるフルオレンユニットを繰り返し単位とすること、Ｒ1〜Ｒ8が異なるフルオレンユニットを繰り返し単位とすることを好ましい態様として含むものである。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００２１】
まず、本発明の上記一般式［１］で示されるオリゴフルオレン化合物について説明する。
【００２２】
一般式［１］における置換基Ｒ1〜Ｒ8の具体的な例を以下に示す。
【００２３】
置換あるいは未置換のアルキル基、アラルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｔｅｒ−ブチル基、オクチル基、２−エチルーオクチル基、ドデカン基、ベンジル基、フェネチル基等が挙げられる。
【００２４】
置換あるいは未置換のシクロアルキル基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロオクチル基、アダマンタニル基、メチルシクロヘキシル基等が挙げられる。
【００２５】
置換あるいは未置換のアルケニル基としては、ビニル基、アリル基（２−プロペニル基）、１−プロペニル基、ｉｓｏ−プロペニル基、２−ブテニル基等が挙げられる。
【００２６】
置換あるいは未置換のシクロアルケニル基としては、シクロペンテニル基、シクロへキセニル基、シクロヘキセジエニル基、シクロオクテニル基等が挙げられる。
【００２７】
置換あるいは未置換のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、２−エチル−オクチルオキシ基、フェノキシ基、４−ブチルフェノキシ基、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００２８】
置換あるいは未置換のアリール基としては、フェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、ｔｅｒ−ブチルフェニル基、４−オクチルフェニル基、３−クロロフェニル基、３，５−ジメチルフェニル基、トリフェニルアミノ基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントラニル基、フェナントリル基、ピレニル基等が挙げられる。
【００２９】
置換あるいは未置換のヘテロ環基としては、ピリジル基、ビピリジル基、メチルピリジル基、チエニル基、ターチエニル基、プロピルチエニル基、フリル基、キノリル基、カルバゾリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基等が挙げられる。
【００３０】
置換または未置換のアミノ基としては、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、メチルエチルアミノ基、ベンジルアミノ基、メチルベンジルアミノ基、アニリノ基、ジフェニルアミノ基、フェニルトリルアミノ基、ジトリルアミノ基等が挙げられる。
【００３１】
置換または未置換のカルボニル基としては、アセチル基、プロピオニル基、イソブチリル基、メタクリロイル基、ベンゾイル基、ナフトイル基、アントライル基、トルオイル基等が挙げられる。
【００３２】
置換あるいは未置換のエステル基としては、メチルエステル基、エチルエステル基、イソプロピルエステル基、フェニルエステル基、フェニルエチルエステル基等が挙げられる。
【００３３】
置換あるいは未置換のカルバモイル基としては、メチルカルバモイル基、エチルカルバモイル基、イソプロカルバモイル基、フェニルカルバモイル基、フェニルエチルカルバモイル基等が挙げられる。
【００３４】
また、これらのＲ1〜Ｒ8が有しても良い置換基としては、上記のようなアルキル基、アラルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルコキシ基、アリール基、ヘテロ環基、アミノ基、カルボニル基、エステル基、カルバモイル基、更にはハロゲン、ニトロ基、シアノ基等が挙げられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００３５】
一般式［１］におけるｎは２から１０の整数を表す。ｎが１では、膜安定性等の点で好ましくなく、ｎが１１以上では、単一化合物としての分離が困難になり、安定した性能確保の点で好ましくない。
【００３６】
また、上記と同様の理由により、絶対分子量が３００〜５０００であることが好ましい。
【００３７】
また、Ｒ1〜Ｒ8がすべて同一であるフルオレンユニットを繰り返し単位としてもよいし、Ｒ1〜Ｒ8が異なるフルオレンユニットを結合した部分を有すしてもよい。
【００３８】
一般式［１］で表される化合物の合成法は特に制限されないが、例えば、パラジウム触媒を用いたｓｕｚｕｋｉ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ法（例えばＣｈｅｍ．Ｒｅｖ．１９９５，９５，２４５７−２４８３）、ニッケル触媒を用いたＹａｍａｍｏｔｏ法（例えばＢｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｊｐｎ．５１，２０９１，１９７８）、アリールスズ化合物を用いて合成する方法（例えばＪ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，５２，４２９６，１９８７）などの合成法を用いて容易に合成することができる。
【００３９】
次に、本発明の有機発光素子について図面に沿って説明する。
【００４０】
図１は本発明の有機発光素子の一例を示す断面図である。図１は基板１上に陽極２、発光層３及び陰極４を順次設けた構成のものである。ここで使用する発光素子はそれ自体でホール輸送能、エレクトロン輸送能及び発光性の性能を単一で有している場合や、それぞれの特性を有する化合物を混ぜて使う場合に有用である。
【００４１】
図２は本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図２は基板１上に陽極２、ホール輸送層５、電子輸送層６及び陰極４を順次設けた構成のものである。この場合、発光物質はホール輸送性かあるいは電子輸送性のいずれかあるいは両方の機能を有している材料をそれぞれの層に用い、発光性の無い単なるホール輸送物質あるいは電子輸送物質と組み合わせて用いる場合に有用である。また、この場合、発光層はホール輸送層５あるいは電子輸送層６のいずれかから成る。
【００４２】
図３は本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図３は基板１上に陽極２、ホール輸送層５、発光層３，電子輸送層６及び陰極４を順次設けた構成のものである。これはキャリヤ輸送と発光の機能を分離したものであり、ホール輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した化合物と適時組み合わせて用いられ極めて材料選択の自由度が増すとともに、発光波長を異にする種々の化合物が使用できるため、発光色相の多様化が可能になる。さらに、中央の発光層３に各キャリヤあるいは励起子を有効に閉じこめて発光効率の向上を図ることも可能になる。
【００４３】
図４は本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図４は図３に対してホール注入層７を陽極２側に挿入した構成であり、陽極２とホール輸送層５の密着性改善あるいはホールの注入性改善に効果があり、低電圧化に効果的である。
【００４４】
図５および図６は本発明の有機発光素子における他の例を示す断面図である。図５および図６は、図３および図４に対してホールあるいは励起子（エキシトン）が陰極側に抜けることを阻害する層（ホール/エキシトンブロッキング層８）を、発光層３、電子輸送層６間に挿入した構成である。イオン化ポテンシャルの非常に高い化合物をホール/エキシトンブロッキング層８として用いる事により、発光効率の向上に効果的な構成である。
【００４５】
ただし、図１〜６はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明の化合物を用いた有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、ホール輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる２層から構成されるなど多様な層構成をとることができる。
【００４６】
また、図１〜６には基板側に陽極から積層していった構成のみを示したが、もちろん基板側に陰極から積層していく構造をとることも可能である。
【００４７】
本発明に用いられる一般式［１］で示される化合物は、従来の化合物に比べいずれも極めて電荷輸送性、発光性の優れた化合物であり、図１〜図６のいずれの形態をも使用することができる。
【００４８】
特に、本発明の一般式［１］で示される化合物を用いた有機層は、電荷輸送層として有用であり、発光層あるいは発光層ホスト材料としても有用である。
【００４９】
本発明の有機発光素子においては、一般式［１］で示される化合物を真空蒸着法や溶液塗布法あるいは印刷法により陽極２及び陰極４の間に形成する。その有機層の厚みは１０μｍより薄く、好ましくは０．５μｍ以下、より好ましくは０．０５〜０．５μｍの厚みに薄膜化することが好ましい。
【００５０】
本発明においては、電子輸送、発光層構成成分として前記一般式［１］で示される化合物を用いるものであるが、必要に応じてこれまで知られているホール輸送性化合物、発光性化合物、発光層マトリックス化合物、電子輸送性化合物、電荷輸送性ポリマー材料、発光性ポリマー材料（例えば以下に示される化合物等）を必要に応じて一緒に使用することもできる。但し、もちろんこれらに限定されるものではない。
【００５１】
【化５】
0004100887.tif 000003
【００５２】
【化６】
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【００５３】
【化７】
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【００５４】
【化８】
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【００５５】
【化９】
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【００５６】
【化１０】
0004100887.tif 000008
【００５７】
本発明の有機発光素子において、一般式［１］で示される化合物を含有する層およびその他の有機化合物を含む層は、一般には真空蒸着法あるいは、適当な溶媒に溶解させて塗布法により薄膜を形成する。特に塗布法で成膜する場合は、適当な結着樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。また、オフセット印刷あるいはインクジェット印刷などの印刷法を用いて成膜することも可能である。
【００５８】
上記結着樹脂としては広範囲な結着性樹脂より選択でき、たとえばポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ジアリルフタレート樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリスルホン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらは単独または共重合体ポリマーとして１種または２種以上混合してもよい。
【００５９】
陽極材料としては仕事関数がなるべく大きなものがよく、例えば、金、白金、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム等の金属単体あるいはこれらの合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化錫インジウム（ＩＴＯ），酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリフェニレンスルフィド等の導電性ポリマーも使用できる。これらの電極物質は単独で用いてもよく、複数併用することもできる。
【００６０】
一方、陰極材料としては仕事関数の小さなものがよく、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、インジウム、銀、鉛、錫、クロム等の金属単体あるいは複数の合金として用いることができる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化の利用も可能である。また、陰極は一層構成でもよく、多層構成をとることもできる。
【００６１】
本発明で用いる基板としては、特に限定するものではないが、金属製基板、セラミックス製基板等の不透明性基板、ガラス、石英、プラスチックシート等の透明性基板が用いられる。また、基板にカラーフィルター膜、蛍光色変換フィルター膜、誘電体反射膜などを用いて発色光をコントロールする事も可能である。
【００６２】
なお、作成した素子に対して、酸素や水分等との接触を防止する目的で保護層あるいは封止層を設けることもできる。保護層としては、ダイヤモンド薄膜、金属酸化物、金属窒化物等の無機材料膜、フッソ樹脂、ポリパラキシレン、ポリエチレン、シリコーン樹脂、ポリスチレン樹脂等の高分子膜さらには、光硬化性樹脂等が挙げられる。また、ガラス、気体不透過性フィルム、金属などをカバーし、適当な封止樹脂により素子自体をパッケージングすることもできる。
【００６３】
【実施例】
以下に実施例により本発明をさらに具体的に説明していくが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６４】
［実施例１（参考例）］
図１に示す構造の素子を作成した。
【００６５】
基板１としてのガラス基板上に陽極２としての酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて１２０ｎｍの膜厚で成膜したものを透明導電性支持基板として用いた。これをアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、ＩＰＡで煮沸洗浄、乾燥をした。さらに、ＵＶ／オゾン洗浄したものを透明導電性支持基板として使用した。
【００６６】
まず、ＰＤＯＴの水溶液（Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  ＡＩ  バイエル社製）を用いて、透明支持基板上にスピンコート法（２０００ｒｐｍ）により厚さ８０ｎｍの導電性層を成膜した。
【００６７】
次に、９，９−ジ−ｎ−プロピルフルオレンの５量体（分子量１２４３．８６）０．１０ｇをｐ−キシレン１．０ｇに溶解して溶工液を調整した。この溶工液を用いて、導電性層を成膜した透明支持基板上にスピンコート法（２０００ｒｐｍ）により厚さ１２０ｎｍの有機層膜（発光層３）を製膜した。
【００６８】
次に、アルミニウムとリチウム（リチウム濃度１原子％）からなる蒸着材料を用いて、先ほどの有機層の上に、真空蒸着法により厚さ１５０ｎｍの金属層膜（陰極４）を形成した。蒸着時の真空度は１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度は１．０〜１．２ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。
【００６９】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、７Ｖの直流電圧を印加すると１０．８ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度１４５ｃｄ／ｍ2の青色発光が観測された。
【００７０】
［実施例２（参考例）］
ポリアニリンのトルエン溶液（日東電工社製）を用いて、透明支持基板上にスピンコート法（２０００ｒｐｍ）により厚さ１００ｎｍの導電性層を成膜し、９，９−ジ−ｎ−オクチルフルオレンの１０量体（分子量２７５６．１７）０．１０ｇおよびクマリン６（アルドリッチ社製）１．００ｍｇをｐ−キシレン１．０ｇに溶解して溶工液を調整し、この溶工液を用いて、導電性層を成膜した透明支持基板上にスピンコート法（２０００ｒｐｍ）により厚さ１２０ｎｍの有機層膜（発光層３）を製膜した以外は、実施例１と同様にして素子を作製した。
【００７１】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、５Ｖの直流電圧を印加すると３．３ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度７２０ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【００７２】
［実施例３（参考例）］
図２に示す構造の素子を作成した。
【００７３】
実施例１と同じ透明導電性支持基板上にα−ＮＰＤを真空蒸着法により７０ｎｍの膜厚で成膜し、ホール輸送層５を形成した。さらに、９，９−ジエチルフルオレンの６量体（分子量：１３２３．９１）を真空蒸着法により５０ｎｍの膜厚で成膜し、電子輸送層６を形成した。蒸着時の真空度は１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。
【００７４】
次に、実施例１と同様にしてＡｌ−Ｌｉ電極を形成した。
【００７５】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、８Ｖの直流電圧を印加すると１５．８ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度５７０ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【００７６】
また、この素子を窒素雰囲気下において、電流密度５．０ｍＡ／ｃｍ2に保ち、１０００時間電圧を印加したところ、初期輝度２１０ｃｄ／ｍ2から１０００時間後輝度１９０ｃｄ／ｍ2と輝度劣化は非常に少なかった。
【００７７】
［実施例４（参考例）］
図３に示す構造の素子を作成した。
【００７８】
実施例１と同じ透明導電性支持基板上にＴＰＤを真空蒸着法により７０ｎｍの膜厚で成膜しホール輸送層５を形成した。発光層３としては９，９−ジメチルフルオレンの３量体（分子量：５６７．７１）を用い真空蒸着法により３０ｎｍの膜厚で成膜した。さらに、アルミニウムトリスキノリノールを真空蒸着法により４０ｎｍの膜厚で成膜し電子輸送層６を形成した。各層蒸着時の真空度は１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。
【００７９】
次に、実施例１と同様にしてＡｌ−Ｌｉ電極を形成した。
【００８０】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、８Ｖの直流電圧を印加すると２０３ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度５７００ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【００８１】
また、この素子を窒素雰囲気下において、電流密度５．０ｍＡ／ｃｍ2に保ち、１０００時間電圧を印加したところ、初期輝度４５０ｃｄ／ｍ2から１０００時間後輝度４００ｃｄ／ｍ2と輝度劣化は非常に少なかった。
【００８２】
［実施例５］
図３に示す構造の素子を作成した。
【００８３】
実施例１と同じ透明導電性支持基板上に銅フタロシアニンを真空蒸着法により４０ｎｍの膜厚で成膜しホール輸送層５を形成した。発光層３としては９，９−ジフェニルフルオレンの５量体（分子量：１５８４．０３）０．１０ｇおよびＤＰＡＢＶｉ１．００ｍｇをキシレン１．０ｇに溶解した溶工液を用いて、スピンコート法（２０００ｒｐｍ）により３０ｎｍの膜厚で成膜した。さらに、アルミニウムトリスキノリノールを真空蒸着法により５０ｎｍの膜厚で成膜し電子輸送層６を形成した。各層蒸着時の真空度は１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。
【００８４】
次に、実施例１と同様にしてＡｌ−Ｌｉ電極を形成した。
【００８５】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、５Ｖの直流電圧を印加すると５．１ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度１２００ｃｄ／ｍ2の青色発光が観測された。
【００８６】
また、この素子を窒素雰囲気下において、電流密度５．０ｍＡ／ｃｍ2に保ち、１０００時間電圧を印加したところ、初期輝度１１７０ｃｄ／ｍ2から１０００時間後輝度９００ｃｄ／ｍ2と輝度劣化は非常に少なかった。
【００８７】
［実施例６（参考例）］
図４に示す構造の素子を作成した。
【００８８】
実施例１と同じ透明導電性支持基板上に銅フタロシアニンを真空蒸着法により３０ｎｍの膜厚で成膜し（ホール注入層７）、α−ＮＰＤを真空蒸着法により４０ｎｍの膜厚で成膜しホール輸送層５を形成した。発光層３としては３−オクチル−９，９−ジ（４−メチルフェニル）フルオレンの５量体（分子量：２２８３．３７）を用いスクリーン印刷法により３０ｎｍの膜厚で成膜した。さらに、アルミニウムトリスキノリノールを真空蒸着法により５０ｎｍの膜厚で成膜し電子輸送層６を形成した。各層蒸着時の真空度は１．０×１０-4Ｐａ、成膜速度は０．２〜０．３ｎｍ／ｓｅｃの条件で成膜した。
【００８９】
次に、実施例１と同様にしてＡｌ−Ｌｉ電極を形成した。
【００９０】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、１２Ｖの直流電圧を印加すると２２９ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度３５７ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【００９１】
また、この素子を窒素雰囲気下において、電流密度１．０ｍＡ／ｃｍ2に保ち、１０００時間電圧を印加したところ、初期輝度１１０ｃｄ／ｍ2から１０００時間後輝度１００ｃｄ／ｍ2と輝度劣化は非常に少なかった。
【００９２】
［比較例１］
実施例１の発光層に用いられる化合物を、９，９−ジオクチルフルオレンのホモポリマー（分子量分布：２００００〜２５０００）のものに変えた他は実施例１と全く同様にして素子を作成した。
【００９３】
この様にして得られた素子に、ＩＴＯ電極を正極、Ａｌ−Ｌｉ電極を負極にして、１０Ｖの直流電圧を印加すると１３．７ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で電流が流れ、初期輝度５５ｃｄ／ｍ2の青白色発光が観測された。
【００９４】
また、この素子を窒素雰囲気下において、電流密度５．０ｍＡ／ｃｍ2に保ち、１０００時間電圧を印加したところ、初期輝度３０ｃｄ／ｍ2から１０００時間後には発光は確認されなかった。
【００９５】
【発明の効果】
本発明の一般式［１］で示される化合物を用いた有機発光素子は、実施例および比較例から示される通り、低い印加電圧で高輝度な発光が得られ、耐久性にも優れている。
【００９６】
特に、本発明の一般式［１］で示される化合物を用いた有機層は、電荷輸送化合物、あるいは発光層ホスト材料、さらには、例えば青色を発光する発光層としても有用である。
【００９７】
さらに、素子の作成も真空蒸着あるいはキャスティング法等を用いて作成可能であり、比較的安価で大面積の素子を容易に作成できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明における有機発光素子の一例を示す断面図である。
【図２】本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。
【図３】本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。
【図４】本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。
【図５】本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。
【図６】本発明における有機発光素子の他の例を示す断面図である。
【符号の説明】
１  基板
２  陽極
３  発光層
４  陰極
５  ホール輸送層
６  電子輸送層
７  ホール注入層
８  ホール/エキシトンブロッキング層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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