【事件の表示】
　特許第６２９１０６９号発明「溶射用スラリー、溶射皮膜および溶射皮膜の形成方法」の特許異議申立事件について、次のとおり決定する。
【結　論】
　特許第６２９１０６９号の請求項１〜１５に係る特許を維持する。
【理　由】
第１　手続の経緯  
　特許第６２９１０６９号（以下「本件特許」という。）の請求項１〜１５に係る特許についての出願（特願２０１６−５４６７００）は、２０１５年（平成２７年）　９月　３日（優先権主張　平成２６年　９月　３日）を国際出願日とする出願であって、平成３０年　２月１６日にその特許権の設定登録がされ、同年　３月１４日に特許掲載公報が発行されたものである。　その後、同年　９月１０日に、本件特許について、特許異議申立人大島裕子（以下「申立人」という。）により特許異議の申立てがされたものである。  
 
第２　本件発明  
　本件特許の請求項１〜１５に係る発明（以下、それぞれ「本件発明１」〜「本件発明１５」という。）は、願書に添付された特許請求の範囲の請求項１〜１５に記載された事項により特定される次のとおりのものである。  
「【請求項１】
　セラミックス、サーメットおよび金属からなる群から選択される少なくとも一種の材料からなる溶射粒子と、
　分散剤と、
　分散媒と、
を含み、粘度が２ｍＰａ・Ｓ以上の溶射用スラリーであって、
　　前記溶射用スラリー８００ｍＬ中に含まれる前記溶射粒子をＡｋｇとし、
　　前記溶射粒子が分散状態にある前記溶射用スラリー８００ｍＬを、内径５ｍｍ、長さ５ｍで、水平に配置されているチューブに、流速３５ｍＬ／ｍｉｎで供給して回収される回収スラリーについて、該回収スラリーに含まれる前記溶射粒子の質量をＢｋｇとしたとき、
　　次式：Ｉｆ（％）＝Ｂ／Ａ×１００；で算出される供給性指数Ｉｆが８５％以上である、溶射用スラリー。
　【請求項２】
　前記溶射粒子は、１０重量％以上５０重量％以下の割合で含まれる、請求項１に記載の溶射用スラリー。
　【請求項３】
　前記溶射粒子は、平均粒子径が０．０１μｍ以上１０μｍ以下である、請求項１または２に記載の溶射用スラリー。
　【請求項４】
　ゼータ電位が５０ｍＶ以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の溶射用スラリー。
　【請求項５】
　前記分散媒は、水系分散媒である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の溶射用スラリー。
　【請求項６】
　前記分散媒は、非水系分散媒である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の溶射用スラリー。
　【請求項７】
　基材に、請求項１〜６のいずれか１項に記載の溶射用スラリーを溶射することで前記基材の表面に溶射皮膜を形成する、溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項８】
　前記溶射用スラリーを、１０ｍＬ／ｍｉｎ以上２００ｍＬ／ｍｉｎ以下の流速で溶射装置に供給して溶射する、請求項７に記載の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項９】
　前記溶射用スラリーを高速フレーム溶射またはプラズマ溶射して溶射皮膜を形成する、請求項７または８の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項１０】
　前記溶射用スラリーをアクシャルフィード方式で溶射装置に供給することを含む、請求項７〜９のいずれか１項に記載の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項１１】
　前記溶射用スラリーを、２つのフィーダを用いて、両フィーダからの溶射用スラリーの供給量の変動周期が互いに逆位相となるようにして溶射装置に供給することを含む、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項１２】
　前記溶射用スラリーをフィーダから送り出して溶射装置の直前でタンクにいったん貯留し、自然落下を利用してそのタンク内の溶射用スラリーを溶射装置に供給することを含む、請求項７〜１１のいずれか１項に記載の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項１３】
　導電性チューブを介して溶射装置へ前記溶射用スラリーを供給することを含む、請求項７〜１２のいずれか１項に記載の溶射皮膜付基材の製造方法。
　【請求項１４】
　溶射用スラリーを調製するために用いられるキットであって、
　前記溶射用スラリーは、構成成分として、
　セラミックス、サーメットおよび金属からなる群から選択される少なくとも一種の材料からなる溶射粒子と、分散剤と、分散媒と、を含み、粘度が２ｍＰａ・Ｓ以上であって、
　　前記溶射用スラリー８００ｍＬ中に含まれる前記溶射粒子をＡｋｇとし、
　　前記溶射粒子が分散状態にある前記溶射用スラリー８００ｍＬを、内径５ｍｍ、長さ５ｍで、水平に配置されているチューブに、流速３５ｍＬ／ｍｉｎで供給して回収される回収スラリーについて、該回収スラリーに含まれる前記溶射粒子の質量をＢｋｇとしたとき、
　　次式：Ｉｆ（％）＝Ｂ／Ａ×１００；で算出される供給性指数Ｉｆが８５％以上であり、
　少なくとも、前記溶射用スラリーを構成する前記溶射粒子と、前記分散剤と、前記分散媒の少なくとも一部とを含む、溶射用スラリー調製用キット。
　【請求項１５】
　さらに、前記溶射用スラリーを調製するための前記分散媒に関する情報を備える、請求項１４に記載の溶射用スラリー調製用キット。」
第３　特許異議申立理由の概要  
　申立人は、以下の理由により、請求項１〜１５に係る特許を取り消すべきものである旨主張している。
（１）申立理由１  
　平成２９年　７月　３日付け手続補正書によってなされた、請求項１及び請求項１６（本件請求項１４に対応する）における、「粘度が２ｍＰａ・ｓを超える」を「粘度が２ｍＰａ・ｓ以上」とする補正は、「比較例」の数値に基づく補正であり、願書に最初に添付した明細書、特許請求の範囲又は図面に記載した事項の範囲内においてなされておらず、請求項１〜１５に係る特許は、特許法第１７条の２第３項の規定に違反してなされたものである。  
  
（２）申立理由２  
　本件特許の発明の詳細な説明は、請求項１〜１５に係る発明を、当業者が実施できる程度に明確かつ十分に記載したものでないから、請求項１〜１５に係る特許は、特許法第３６条第４項第１号の規定に違反してなされたものである。  
  
（３）申立理由３  
　請求項１〜１５に係る発明は、発明の詳細な説明に記載されたものではないから、請求項１〜１５に係る特許は、特許法第３６条第６項第１号の規定に違反してなされたものである。  
 
第４　当審の判断 
１　申立理由１　特許法第１７条の２第３項（補正の新規事項）について
　本件発明１及び本件発明１４の「粘度が２ｍＰａ・Ｓ以上」「の溶射用スラリー」について、願書に最初に添付した明細書には、以下の記載がある
「【００９５】
」
　上記表１を参酌すると、例１、例３、例５、例９の「粘度（ｍＰａ・ｓ）」は、「２」と記載されている。
　上記例１、３、５、９は、「供給性指数Ｉｆが８５％以上である」との要件を満たさないので、本件発明１〜１５に含まれるものではなく、比較例に該当するものではあるものの、「願書に最初に添付した明細書、特許請求の範囲又は図面に記載した事項の範囲内」のものである。
　よって、平成２９年　７月　３日付け手続補正書において、請求項１及び請求項１６（本件発明１４に対応する）における「粘度が２ｍＰａ・ｓ以上」とした補正は、新規事項を追加する補正とはいえないから、請求項１〜１５に係る特許は、特許法第１７条の２第３項の規定に違反してなされたものではない。
２　申立理由２　特許法第３６条第４項第１号（実施可能要件）について 
ア　物の発明について実施可能要件を充足するためには、当業者が、明細書の発明の詳細な説明の記載及び出願時の技術常識とに基づいて、過度の試行錯誤を要することなく、その物を製造し、使用することができる程度の記載があることを要する。
　また、方法の発明について実施可能要件を充足するためには、当業者が、明細書の発明の詳細な説明の記載及び出願時の技術常識とに基づいて、過度の試行錯誤を要することなく、その方法を使用することができる程度の記載があることを要する。
イ　そこでまず、物の発明である本件発明１〜６、１４、１５について、この観点から検討する。
　願書に添付された明細書（以下「本件明細書」という。）には、上記表１に加え、以下の記載がある。なお、下線は当審が付与した。
「【００８６】
　［溶射用スラリー調製］
　溶射粒子としては、下記の表１に示す平均一次粒子径を有するイットリア（Ｙ２Ｏ３）、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）、ハイドロキシアパタイト（Ｃａ１０(Ｐｏ４)６(ＯＨ)２、および銅（Ｃｕ）の粉末を用意した。また、これらの溶射粒子の比重と比表面積を測定した結果を表１に示した。
　なお、溶射粒子の平均粒子径は、上述のとおり、１μｍ未満の微細なものについては、ガス流動法による比表面積測定装置（マイクロメリティックス社製，ＦｌｏｗＳｏｒｂ ＩＩ ２３００）を用いて測定される溶射粒子の比表面積から算出した球相当径である。
また、１μｍ以上の溶射粒子については、レーザ回折・散乱式粒子径分布測定装置（（株）堀場製作所製、ＬＡ−９５０）により測定した値である。溶射粒子の比重は、Ｚ ８８０４：２０１２で規定される、比重瓶による比重の測定方法に準拠して測定した値である。
【００８７】
　また、分散媒としては、水系の分散媒として蒸留水を、非水系の分散媒として、エタノール（ＥｔＯＨ）とイソプロピルアルコール（ｉ−ＰｒＯＨ）とノルマルプロピルアルコール（ｎ−ＰｒＯＨ）とを８５：５：１０の体積比で含む混合溶液を用意した。また、任意成分の添加剤として、下記の表１に示す分散剤（アルキルイミダゾリン化合物または水系ポリカルボン酸系高分子分散剤）および粘度調整剤（ポリエチレングリコール）を用意した。これらの溶射粒子と分散媒とは、溶射粒子の割合が３０質量％となる配合比で、異なる容器に収容した状態で用意した。
【００８８】
　この
溶射粒子と分散媒とを、下記の表１に示した割合の分散剤，粘度調整剤と共に混合することで、溶射用スラリー１〜１２を調製した。
【００８９】
　［二次粒子形成の有無］
　用意した各溶射用スラリー中の溶射粒子について、レーザ回折・散乱式粒子径分布測定装置（株式会社堀場製作所製，ＬＡ−９５０）を用いて、平均粒子径を測定した。そして、溶射用スラリーの調整のために用意した溶射粒子の平均粒子径と、スラリー中の溶射粒子の平均粒子径とを比較し、スラリー中の溶射粒子の平均粒子径が１．５倍以上であった場合に、スラリー中で溶射粒子が凝集し、二次粒子を形成していると判断した。そして、溶射粒子が二次粒子を形成していると判断された例について、表１の二次粒子形成の欄に「有」と示し、二次粒子を形成していないと判断された例については「無」と示した。
【００９０】
　［粘度］
　用意した各溶射用スラリーについて、粘度測定器（リオン株式会社製，ビスコテスタＶＴ−０３Ｆ）を用い、室温（２５℃）環境下、回転速度６２．５ｒｐｍにおける各溶射用スラリーの粘度を測定した。その結果を表１に示した。
【００９１】
　［ゼータ電位］
　用意した各溶射用スラリー中の溶射粒子について、超音波方式粒度分布・ゼータ電位測定装置（ディスパージョンテクノロジー社製，ＤＴ−１２００）を用い、ゼータ電位を測定した。各例における溶射粒子のゼータ電位は、５０ｍＶ以下または１００ｍＶ以上の領域に２極化したため、測定結果は、「５０ｍＶ以下」または「１００ｍＶ以上」として表１に示した。
【００９２】
　［供給性指数Ｉｆ］
　用意した各溶射用スラリーについて、下記の手順で供給性指数Ｉｆを調べた。すなわち、まず、内径が５ｍｍで長さが５ｍのポリウレタン製チューブ（ＣＨＩＹＯＤＡ製　タッチチューブ（ウレタン）　ＴＥ−８　外径８ｍｍ×内径５ｍｍ）を高低差なしの試験台の上に水平に配置させ、チューブの一方の端部にスラリー供給用のローラーポンプを取り付け、他方の端部にはスラリー回収容器を設置した。そして、用意した溶射用スラリーを、マグネチックスターラーで撹拌することで溶射粒子の分散状態が良好であることを確認したのち、３５ｍＬ／ｍｉｎの流速でチューブ内に供給した。その後、チューブを通過した溶射用スラリーを回収容器にて回収し、回収スラリーに含まれる溶射粒子の質量Ｂを測定した。そして、予め算出しておいた調製後の８００ｍＬの溶射用スラリーに含まれる溶射粒子の質量Ａと回収スラリーに含まれる溶射粒子の質量Ｂとから、次式に基づき、供給性指数Ｉｆを算出し、これらの結果を表１に示した。
　　　　Ｉｆ（％）＝Ｂ／Ａ×１００
【００９３】
　［溶射皮膜の形成］
　上記で用意した
各溶射用スラリーを用い、大気圧プラズマ溶射（ＡＰＳ）法により溶射することにより溶射皮膜を形成した。
　すなわち、まず、
被溶射材である基材
溶射粒子を溶融させて基材に吹き付けることで、基材上に皮膜を形成した。
【００９４】
　［成膜効率］
　各例の溶射用スラリーを溶射して皮膜を形成したときの、溶射粒子の成膜効率（付着効率）を評価した。具体的には、上記の溶射条件で１パス（溶射装置から基材に対して１回溶射を行うことをいう。）あたりに成膜された溶射皮膜の厚さ（μｍ）を測定した数値である。」
　上記本件明細書の記載と表１を参酌すると、本件発明１の実施例として、例２、例４、例６、例７、例８、例１０、例１１、例１２が記載されており、本件明細書【００８６】〜【００９４】には、これらの実施例の製造方法も記載されており、少なくとも上記８つの例について、当業者が、本件明細書の記載に基づいて、本件発明１〜６、１４、１５を実施することができるといえるから、本件発明１〜６、１４、１５について、本件明細書は、実施可能要件を満たすといえる。
ウ　次に、方法の発明である本件発明７〜１３について、上記アの観点から検討する。
　本件発明７〜１３は、本件発明１〜６のいずれか１の溶射用スラリーを溶射することで、基材の表面に溶射被膜を形成する、溶射被膜付基材の製造方法である。
　上記本件明細書の記載と表１を参酌すると、上記８つの例について、溶射被膜付き基材の製造方法が記載されており、少なくとも、上記８つの例について、当業者が、本件明細書の記載に基づいて、本件発明７〜１３を実施することができるといえるから、本件発明７〜１３について、本件明細書は、実施可能要件を満たすといえる。
エ　申立人は、異議申立書第９頁第９行〜第１２行において、供給性指数Ｉｆが８５％以上で、粘度が２ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ未満の範囲である溶射スラリーについては、発明の詳細な説明において、当業者が実施できる程度に明確かつ十分に記載されていない旨主張している。
オ　しかしながら、たとえ、給性指数Ｉｆが８５％以上で、粘度が２ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ未満の範囲である溶射スラリーについて、発明の詳細な説明において、当業者が実施できる程度に明確かつ十分に記載されていなくても、上記イ、ウのとおり、本件発明１〜１５に含まれる、供給性指数Ｉｆが８５％以上で、粘度が１５ｍＰａ・ｓ以上の範囲である溶射用スラリーと当該スラリーを溶射した溶射皮膜付基材の製造方法、溶射用スラリー調整用キットについて、発明の詳細な説明には、当業者がその物を製造し、使用し、また、その製造方法を使用できる程度の記載があるといえるから、上記申立人の主張は採用できない。
カ　よって、本件発明１〜１５に係る特許は、特許法第３６条第４項第１号の規定に違反してなされたものではない。
３　申立理由３　特許法第３６条第６項第１号（サポート要件）
　特許請求の範囲の記載がサポート要件に適合するか否かは、特許請求の範囲の記載と発明の詳細な説明の記載とを対比し、特許請求の範囲に記載された発明が、発明の詳細な説明に記載された発明で、発明の詳細な説明の記載により当業者が当該発明の課題を解決できると認識できる範囲のものであるか否か、また、発明の詳細な説明に記載や示唆がなくとも当業者が出願時の技術常識に照らし当該発明の課題を解決できると認識できる範囲のものであるか否かを検討して判断すべきものである。
　以下、この観点から検討する。
ア　本願の発明が解決しようとする課題 
　発明の詳細な説明には、以下の記載がある。なお、下線は当審が付与した。
「【発明が解決しようとする課題】
　【０００４】
　ところで、溶射用スラリーにおいては、溶射粒子と分散媒との比重差や、溶射粒子の粒子径の影響により、
スラリーの保管時に溶射粒子が沈降して沈殿を生じてしまうことがあった。沈殿した溶射粒子は流動性を失うため、沈殿が生じやすい溶射用スラリーは溶射用材料としては適さない。また、沈殿する溶射粒子の量が増大すると、溶射粒子の供給量が低減したり、供給装置内で目詰まりを起こしたりする可能性があった。
　【０００５】
　このような状況の下、本発明者らは各種の検討を重ねた結果、
たとえ沈殿を生じ得る溶射用スラリーであっても、溶射粒子を溶射に適した状態で溶射装置に供給することができれば、高品質な溶射皮膜を形成し得て、溶射材料として好適である
本発明は、上記の知見に基づき創出されたものであり、
好適な溶射皮膜を形成し得る溶射用スラリーを提供することを目的とする。
　上記記載によれば、本願の発明が解決しようとする課題（以下単に「課題」という。）は、「たとえ沈殿を生じ得る溶射用スラリーであっても、溶射粒子を溶射に適した状態で溶射装置に供給」し、「好適な溶射皮膜を形成し得る溶射用スラリーを提供すること」であると認められる。 
 　 
イ　課題を解決する手段 
　発明の詳細な説明には、上記【００９５】表１の記載に加えて、以下の記載がある。
「【課題を解決するための手段】
　【０００６】
　本発明は、上記の課題を解決するものとして、以下の特徴を有する溶射用スラリーを提供する。この溶射用スラリーは、セラミックス、サーメットおよび金属からなる群から選択される少なくとも一種の材料からなる溶射粒子と、分散媒と、を含んでいる。そして、上記溶射用スラリー８００ｍＬ中に含まれる前記溶射粒子をＡｋｇとし、上記溶射粒子が分散状態にある前記溶射用スラリー８００ｍＬを、内径５ｍｍ、長さ５ｍで、水平に配置されているチューブに、流速３５ｍＬ／ｍｉｎで供給して回収される回収スラリーについて、該回収スラリーに含まれる上記溶射粒子の質量をＢｋｇとしたとき、次式：Ｉｆ（％）＝Ｂ／Ａ×１００；で算出される
供給性指数Ｉｆが７０％以上である
　【０００７】
　
かかる構成によると、溶射用スラリーにおける溶射粒子の分散性および流動性等を加味して、該スラリーを溶射装置に供給する際の供給性を評価することができる。そして供給性指数Ｉｆが７０％以上である溶射用スラリーは、粒子の沈降が抑制された状態にあり、溶射装置への供給性が良好である
、たとえ長期の保管において沈殿を生じるような溶射用スラリーであっても、溶射粒子の沈殿固化が抑制されて、好適な分散および流動状態で溶射装置に安定して供給できる溶射用スラリーが実現される。
「【００５３】
　なお、必ずしも制限されるものではないが、溶射用スラリーの粘度は１０００ｍＰａ・ｓ以下とすることができ、好ましくは５００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは１００ｍＰａ・ｓ以下、例えば５０ｍＰａ・ｓ以下とすることができる。
溶射用スラリーの粘度が低下することで、流動性をさらに向上させることができる。溶射用スラリーの粘度の下限については特に制限はないが、粘度の低い溶射用スラリーは溶射粒子の割合が少ないことを意味し得る。かかる観点から、溶射用スラリーの粘度は、例えば、０．１ｍＰａ・ｓ以上であるのが好ましい。溶射用スラリーの粘度を上記範囲で調整することにより、供給性指標を好ましい範囲に調整することができる。
「【００５８】
　（その他の任意成分）
　
溶射用スラリーは、必要に応じて粘度調整剤をさらに含有してもよい。ここで粘度調整剤とは、溶射用スラリーの粘度を減少または増大させることができる化合物をいう。溶射用スラリーの粘度を適切に調整することにより、溶射用スラリー中の溶射粒子の含有量が比較的高い場合でも溶射用スラリーの供給性の低下を抑えることができる。
「【００９６】
　表１に示されるように、例２〜８，１０〜１２として、ここに開示される供給性指数Ｉｆが７０％以上である溶射用スラリーが得られたことが確認できた。
　例１の溶射用スラリーは、溶射粒子としてイットリアを用い、他の例と同様に溶射粒子の濃度が３０質量％となるように調整している。
例１では、供給性指数Ｉｆの測定においてチューブ内に溶射粒子が沈殿してしまい、チューブが閉塞することはなかったものの、チューブ断面積の１／５程度の厚みで溶射粒子が沈殿したことが確認された。また、溶射に際しては、溶射装置のスラリー供給経路にスラリーの中の溶射粒子が沈殿（付着）しているのが確認でき、成膜効率は供給性指数Ｉｆと同様に低いものとなってしまった。
　【００９７】
　例２の溶射用スラリーについては、例１のスラリーと比較して、分散媒や、分散剤および粘度調整剤の添加量を変更し、スラリーの粘度をより高く、スラリー中の溶射粒子のゼータ電位を５０ｍＶ以下により低く調整している。これにより、
供給性指数Ｉｆは９５．８％
実際の溶射においてはスラリーの調製に用いた溶射粒子のほぼ全量を溶射装置に導入でき、フレームに安定的に供給できることが確認できた。
その結果、成膜効率は例１に対して２倍以上と、１パスあたりに形成される溶射皮膜の膜厚が大幅に増加することが確認された。
　【００９８】
　例３の溶射用スラリーは、例１のスラリーと比較して、スラリーの性状は同程度であるものの、より粒径の小さな溶射粒子を用い、添加剤の種類を変えている。これにより、供給性指数Ｉｆは７０％以上となり、スラリーをフレームに安定して供給できることが確認できた。
　例４の溶射用スラリーは、例３のスラリーに対してさらに粘度調整剤を加えたものである。これにより、スラリー中の溶射粒子は二次粒子を形成し、スラリーの粘度はより高く、スラリー中の溶射粒子のゼータ電位は５０ｍＶ以下と低く調整されている。その結果、
供給性指数Ｉｆは９１．７％と９０％を超過し、スラリーの供給性が大幅に高められた
　【００９９】
　例５の溶射用スラリーは、例１のスラリーと比較して、さらに粒径の小さな溶射粒子を用いたものである。このスラリーの粘度および溶射粒子のゼータ電位には大きな違いは見られなかった。しかしながら、平均粒径が１．６μｍと微小な溶射粒子はこの様な分散媒中に良好な分散状態で存在できるため、供給性指数Ｉｆは８１．０％と８０％を超え、スラリーの供給性は比較的良好であることが確認できた。
　例６の溶射用スラリーは、例５のスラリーに対して分散剤の量を増大させ、さらに粘度調整剤を加えたものであり、スラリーの粘度をより高く、スラリー中の溶射粒子のゼータ電位を５０ｍＶ以下に調整している。これにより、
供給性指数Ｉｆは９０．５％と、例５と比較して約１０％ほど向上し、また成膜効率も約１.５倍程度向上する
　例７の溶射用スラリーは、例４のスラリーに対して、スラリー中の溶射粒子の平均粒子径を極めて小さくしたものであり、溶射粒子の比表面積とスラリーの粘度がより高くなっている。しかしながら、スラリー中の溶射粒子の安定性は例４と同様であって、供給性指数Ｉｆは９７．０％と高い値となった。また、平均粒子径が０．０１μｍと極微小の溶射粒子を用いたにもかかわらず、高い成膜効率が得られることが確認できた。
　【０１００】
　例８〜１０の溶射用スラリーは、溶射粒子としてアルミナを用いたものである。
例９の溶射用スラリーは、供給性指数Ｉｆの測定においてチューブ内に溶射粒子が沈殿してしまい、チューブが閉塞することはなかったものの、チューブ内に多量の溶射粒子が沈殿したことが確認された。また、溶射に際しては、溶射装置のスラリー供給経路にスラリーの中の溶射粒子が沈殿（付着）しているのが確認でき、成膜効率は供給性指数Ｉｆと同様に低いものとなってしまった。
　【０１０１】
　例１０の溶射用スラリーは、例９のスラリーに対して粘度調整剤を加え、スラリーの粘度をより高く、スラリー中の溶射粒子のゼータ電位をより低く調整している。その結果、粘度調整剤の併用により、
例１０のスラリーの供給性指数Ｉｆは９２．６％と、例７の５７．０％と比較して著しく増大した。これに伴い、成膜効率も約２．５倍程度上昇することが確認できた。
　
例８の溶射用スラリーは、
このスラリー中の溶射粒子の安定性は、例１０と同程度に高く、スラリーの供給性指数Ｉｆおよび成膜効率ともに良好な値である
　【０１０２】
　
例１１の溶射用スラリーは、
供給性指数Ｉｆが高く、流動性および成膜効率ともに良好なスラリーが実現されている
　例１２の溶射用スラリーは、溶射粒子として、比重の大きい金属（銅）粉末を用いたものである。比重が大きい溶射粒子はスラリー中で沈殿し易く、また金属粉末であることからスラリーの粘度も上がり難く、供給性指数Ｉｆは極めて小さくなりやすい。しかしながら、
例１２の溶射用スラリーでは、
供給性指数Ｉｆが高く、流動性および成膜効率ともに良好なスラリーが実現されている
　【０１０３】
　なお、以上の溶射用スラリーにおいては、溶射粒子の種類（組成、比重）に依らず、ゼータ電位が５０ｍＶ以下に調整されていたり、二次粒子が形成されていたりする溶射用スラリーほど、
供給性指数Ｉｆが高くなり、成膜性が良好となる
溶射装置やチューブ内での溶射粒子の目詰まりが起り難く、流動性の良い溶射用スラリーが実現される
　【０１０４】
　以上のことから、ここに開示される供給性指数Ｉｆを採用することで、様々な組成および形態の溶射粒子を用いた溶射用スラリーの、溶射装置への供給性を簡便に評価できることが確認された。そして
供給性指数Ｉｆが７０％以上の場合に、溶射粒子の物性に依らず、当該スラリーの供給性が良好であると判断できる
かかる供給性指数Ｉｆを採用することにより、例えば、スラリー調製用材料を多量に無駄にすることなく、溶射により適切な状態のスラリーを調製できる。また、このような溶射用スラリーを用いることで、高効率に溶射皮膜を形成できる
　上記記載によれば、供給性指数Ｉｆの値が高ければ、その溶射用スラリーは、粒子の沈降が抑制された状態にあり、溶射装置への供給性が良好であり、たとえ長期の保管において沈殿を生じるような溶射用スラリーであっても、溶射粒子の沈殿固化が抑制されて、好適な分散および流動状態で溶射装置に安定して供給できる溶射用スラリーが実現され、高効率に溶射皮膜を形成できるといえる。
　そして、上記表１、【００９６】〜【０１０４】によれば、例２、例４、例６、例７、例８、例１０、例１１、例１２は、いずれも、スラリー供給性が良好で、成膜効率に優れ、上記アの課題を解決しているといえる。これら８つの例の供給性指数Ｉｆは、８５％以上である。
　また、上記【００５３】、【００５８】の記載と、上記実施例等の記載を総合すると、溶射用スラリーの粘度によらず、「供給性指数Ｉｆが８５％以上である」との要件を満たすことによって、上記アの課題を解決し得ると理解することができる。
ウ　本件発明１が、課題を解決し得るかについて 
　本件発明１は、「供給性指数Ｉｆが８５％以上である」との特定事項を備えるものである。
　よって、本件発明１は、上記イに照らし、上記アの課題を解決し得ると理解することができる。
エ　本件発明２〜１５が、課題を解決し得るかについて
　本件発明２〜１５も、本件発明１と同様に、「供給性指数Ｉｆが８５％以上である」との特定事項を備えるものである。
　よって、上記イに照らし、上記アの課題を解決し得ると理解することができる。
オ　申立人は、特許異議申立書第９頁第９行〜１４行において、概略以下のように主張している。 
　供給性指数Ｉｆが８５％以上で、粘度が２ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ未満の範囲である溶射スラリーについては、課題を解決できると当業者が認識することができず、発明の詳細な説明に記載したものではない。
  
カ　しかしながら、上記イのとおり、供給性指数Ｉｆの値が高ければ、具体的には、供給性指数Ｉｆが８５％以上であれば、粘度によらず、課題を解決し得ると理解することができるから、上記申立人の主張は採用できない。
キ　よって、本件発明１〜１５に係る特許は、特許法第３６条第６項第１号の規定に違反してなされたものではない。
第５　むすび 
　したがって、特許異議の申立ての理由によっては、請求項１〜１５に係る特許を取り消すことはできない。 
　また、他に請求項１〜１５に係る特許を取り消すべき理由を発見しない。 
　よって、結論のとおり決定する。 
【異議決定日】
平成３０年１１月２２日（２０１８．１１．２２）