【事件の表示】
　特願２００２−２０３２２１「ヘリコバクター・ピロリ菌に対するワクチン，およびその利用」拒絶査定不服審判事件〔平成１６年　２月１２日出願公開，特開２００４−　４１０８４〕について，次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は，成り立たない。
【理　由】
第１　手続きの経緯
　本願は，平成１４年７月１１日の出願であって，平成２０年６月３０日付で拒絶査定がなされたところ，平成２０年８月７日に審判請求がなされ，その後平成２３年７月１２日付けで拒絶理由が通知され，これに対し平成２３年９月２０日に意見書が提出されたものである。
　
第２　本願発明について
　本願の請求項１に係る発明（以下，「本願発明」という。）は，平成２０年６月５日に提出された手続補正書の特許請求の範囲の請求項１に記載された次のとおりのものである。
　
「配列番号１に示すアミノ酸配列からなり，かつ，免疫反応によってヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼに対する抗体を生成する直鎖状のペプチドを含んでなることを特徴とするヘリコバクター・ピロリ菌に対するワクチン。」
　
　なお，配列番号１は，「Ser Val Glu Leu Ile Asp Ile Gly Gly Asn Arg Arg Ile Phe Gly Phe  Asn Ala Leu Val Asp Arg 」という２２のアミノ酸からなる配列である。
　
第３　当審の拒絶理由
　平成２３年７月１２日付けで通知した拒絶理由の概要は，本願発明は，その出願前日本国内又は外国において頒布された刊行物に記載された発明又は電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明に基いて，その出願前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであるというものである。
　
第４　当審の判断
１．引用文献
　当審における拒絶の理由にて引用された，本願出願日前に頒布された刊行物である「日本生物工学会大会講演要旨集 平成13年度」(2001.08.24)p.13（以下，「引用文献１」という。）は，Ｈｅｌｉｃｏｂａｃｔｅｒ　ｐｙｌｏｒｉ菌のウレアーゼ活性抑制抗体に関する学会での発表の要旨が記載されたものであり，
　「ＨＰウレアーゼに対するモノクローナル抗体は全部で２６種類得たが，その中でHpU-1，2，17，18，19，20にＨＰウレアーゼ活性抑制作用が見られ，特にHpU-2は強い抑制作用を示した。その抑制率は82％であった。続いて，HpU-1 8，1，20，19，17がそれぞれ46，44，37，36，26％の抑制率となった。これらの抗体についてウレアーゼに対する認識部位をウェスタンブロッティング法により調べたところ，α-subunitに強く結合し，かつ，β-subunitを緩く認識していたケースが多かった。さらに，表面プラズモン共鳴装置およびを用いて，ウレアーゼに対する抗体結合地図を作成したところ，HpU-2とHpU-18抗体はともにα鎖の同じ領域を認識している（活性サイトはβ鎖にあると言われている）のに対し，HpU-17，20はβ鎖，HpU-19はａ鎖とβ鎖を共に認識していた。これらの結果は，明らかに両者でウレアーゼ活性抑制機構が異なると言える。酵素活性抑制機構の観点からは，なぜ，活性サイトのないといわれているα鎖に結合するHpU-2抗体が最も強くウレアーゼ活性を抑制するのか不思議である。抑制活性の強いHpU-2とHpU-18を組み合わせるとその抑制効果は90％以上に達した。
　さらに詳細なエピトープマッピングのために，ＨＰウレアーゼをトリプシン消化後，HpU-2あるいはHpU-18抗体固定化アフィニティーカラムを通す事により，両抗体に結合するフラクションを取り出した。その結果，それぞれの抗体で共にα鎖のループに存在するペプチド(α-subunitのＣ末端付近に連続した配列として存在）が確認された。この両ペプチドの位置は前記の結果とも良く一致していた。ウレアーゼのこの部分のアミノ酸配列はＨＰ菌に対するワクチンが出来る可能性を示唆しており，本手法は新しいワクチン開発の指針を与えると期待される。」（２０〜３７行）と記載されている。
　
　当審における拒絶の理由にて引用された，本願出願日前に頒布された刊行物であるInfection and Immunity, 63 (1995) p.4695-4703（以下，「引用文献３」という。）には，
　「ストレプトコッカス・ミュータンスの190-kDaの表面のタンパク質抗原(PAc)は，特にこの分子のA領域において，唾液のコンポーネントとの相互作用によって歯のカリエスの誘導に関連するのであろう。この理由で，実験のワクチン接種が動物中の歯のカリエスを防ぐために，それは，恐らく抗原コンポーネントとして成功裡に使用された。歯のカリエス用の合成ペプチドワクチンを開発している間，ここに報告されるように，私たちはユニークなペプチド(TYEAALKQYEADL)を候補のワクチンの免疫原であると確認した。このペプチドのアミノ酸配列は，完全にPAcのA地域のB細胞エピトープの配列に相当し，分子内にB10.D2マウス用のそれ自身のT細胞エピトープをさらに含んでいる。このペプチドは，強くPAcに対する交差反応抗体だけの産生を引き起こす。さらに，BIAcoreシステムを使用して，表面プラズモン共鳴分析によって実証されるように，これらの交差反応抗体は固定化された組み換えのPAcへの流動性の過程の唾液のコンポーネントの結合のおよそ50%を禁じる。」（要約の項）と記載され，
　表１には，ＰＡｃの１９６−４８４をカバーする，４アミノ酸オーバーラップさせた１９マーのペプチドの２００−４８１フラグメントであるｒＰＡｃ−２に対する抗血清との抗体反応性を調べた結果が記載され，
　表２には，ＰＡｃ（３６１−３７９）を更に短くしたペプチドの抗体反応の阻害を調べた結果が記載されている。
　
　当審における拒絶の理由にて引用された，本願出願日前に頒布された刊行物であるInfection and Immunity, 69 (2001) p.6597-6603 （以下，「引用文献４」という。）には，
　「私たちは以前に，L2を名付け，ヘリコバクターピロリ・ウレアーゼに非常に特異的で，その酵素活性を抑制するマウス単クローン抗体(MAb)を報告した。ここで，この抗体がどのようにウレアーゼ活動に影響するかに対する洞察力を獲得するために，抗体によって認識されたエピトープが決定された。2つのサブユニット(UreAとUreB)の全配列をカバーする合成ペプチドをオーバーラップしたパネルをスクリーニングすることによって，我々は，L2抗体によって特異的に認識された，UreBから派生した19アミノ酸(aa)残基(UB-33; aa 321〜339，CHHLDKSIKEDVQFADSRI)の範囲を識別した。各々の端からの19量体のペプチドのさらに連続するアミノ酸削除は，L2の反応性のために8つのアミノ酸残基(F8; SIKEDVQF)として，我々が最小のエピトープを決定することを可能にした。このエピトープは，立体的にウレアーゼの基質である尿素の接近を禁止するL2抗体の結合を示唆する，ウレアーゼの活性部位の上のフラップを形成する，短い配列上に正確にあるように見える。最後に，19量体のペプチドあるいは8量体の最小のエピトープのいずれかを備えたウサギの免除は，酵素活性を抑制することができる抗ウレアーゼ抗体の生成に帰着した。ウレアーゼがH.ピロリの毒性には重要であるので，その酵素活性を抑制するための抗体の産生を引き起こす抗原ペプチドは，潜在的にH.ピロリ感染の予防および治療用のワクチンとしての有用なツールであろう。」（要約の項）と記載され，
　その結果が，図１，２や表１などに示されている。
　
２．電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明
　PROTEIN DATA BANK(http://www.pdb.org/pdb/home/home.do)において，2001.11.01にリリースされたPDB IDが1E9Y及び1E9Zのデータには，ヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼの３次構造が示されている。
　
３．対比
　本願発明におけるペプチドは，明細書の段落００２６の記載から明らかなように，ヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼの，α鎖のループに位置するペプチドであり，また，引用文献１には，ヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼの，α鎖のループに位置するペプチドのアミノ酸配列が，ヘリコバクター・ピロリ菌に対するワクチンが出来る可能性を示唆していることが記載されている。
　そうすると，本願発明と引用文献１に記載された発明を比較すると，両者はヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼの，α鎖に位置するペプチドに関するものである点で一致しているが，本願発明が，特定のアミノ酸配列からなり，かつ，免疫反応によってヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼに対する抗体を生成する直鎖状のペプチドを含むヘリコバクター・ピロリ菌に対するワクチンであるのに対し，引用文献には，ペプチドのアミノ酸配列が記載されていないし，ワクチンの可能性が記載されるだけである点で両者は相違している。
　
４．判断
　防御抗体を誘導できる直鎖状の抗原性ペプチドをワクチンとして用いる試みは，例えば，引用文献３や引用文献４にも記載されるように，多くなされ，周知のことである。そして，引用文献１には，ウレアーゼを強く抑制できるエピトープがαサブユニットのＣ末端付近の表面ループを形成する部分にあることが記載されているから，このエピトープの部分のペプチドが防御抗体を誘導し，ワクチンとして用いることができることを，当業者であれば容易に想到するものであるし，引用文献１にはワクチンへの示唆が記載されているから，なおさらのこと当業者はワクチンへの使用を動機付けられる。 
 　そして，ヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼの３次構造は，電気通信回線を通じて公衆に利用可能となったPDB ID，1E9Y及び1E9Zのデータにより明らかにされているのであるから，引用文献１の記載を参考に，Ｃ末端付近の表面ループ部のペプチドを種々合成し，ウレアーゼを抑制できる抗体を誘導できるものを，引用文献３及び４の記載をも参考にして，慣用の方法により選び出すことができる。
　そのとき，例えば引用文献３の表１や表２に記載される方法によれば，直鎖状の１９マーのペプチドやそれより短いものが得られることになるが，両端を延長したものも，同じエピトープを含むものであるから，防御抗体を同程度に誘導できることが期待できるものであるので，適宜両端を延長した防御抗体を誘導できるペプチドとすることは，当業者が容易になし得ることにすぎず，当業者であれば，容易に本願発明の直鎖状の２２マーのペプチドに到達することができ，本願発明のワクチンとすることができる。
　また，本願明細書の記載をみても，平成２０年３月３１日付け拒絶理由通知で引用されたJ. Ferment. Bioeng., 86 (1998) p271-276に記載されたＨｐＵ２の性質から予測できる以上の格別の効果があるものとも認められない。
　したがって，本願発明は，引用文献１，３及び４に記載された発明ならびに電気通信回線を通じて公衆に利用可能となった発明に基づいて，当業者が容易に発明できたものであり，特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　なお，請求人は，（１）本願のペプチドは，本願発明者らが独自に取得したＨｐＵ−２を解析したからこそ取得し得たものであり，ＨｐＵ−２がなくては，ヘリコバクター・ピロリ菌に対するワクチンの候補として，ウレアーゼのαサブユニットのＣ末端側の表面ループ部位という情報が開示され，ウレアーゼの３次構造が公知であったとしても，本願のペプチドに至るためには，なお過度の実験が必要であったこと，（２）1E9Yおよび1E9Z等の３次構造に基づけば，「環状」の方が天然の抗原の構造により近いと考えられるにも拘わらず，平成２０年６月５日付で提出した意見書にて述べたように，「環状」のペプチドはワクチンとしての効果がなく，本願の「直鎖状」のペプチドでなくてはワクチンとしての効果がなく，このような特殊な性質は，当業者が一切予測し得たものでなく，むしろ，当業者は，上記３次構造に基づけば，逆に，「直鎖状」では効果がなく，「環状」でなくては効果がないと誤解し，本願の直鎖状のペプチドに到達することは困難であり，３次構造を始点としてない引用文献３，４のケースとは，全く事情が異なり，ウレアーゼの３次構造を始点とした場合には，本願のペプチドの特殊な性質が大きな阻害要因となることを主張するので検討する。
　
　（１）の点について，例えば引用文献３の表１に記載される４アミノ酸残基オーバーラップさせた１９マーのペプチドや，引用文献４の図１に記載される１０アミノ酸残基オーバーラップさせた１９マー又は２０マーのペプチドを用いて，ウレアーゼを抑制できる抗体を誘導できるものを得ようとしたときに，ウレアーゼのαサブユニットのＣ末端側の表面ループ部位をカバーするには，せいぜい１０種以下のペプチドについて，引用文献３の表１に記載を参考にして，ヘリコバクター・ピロリ菌のウレアーゼに対する抗血清との反応性を調べ，そのうち反応性が高いものについて，引用文献４の図２に記載されるように，ウレアーゼを抑制できるか調べればすむことであり，過度の実験が必要であるとは到底いえないものである。
　また，（２）の点について，ペプチドを環状にすれば，直鎖のものより，コンフォメーションの変化が制限されることになり，却って天然の抗原の構造を模倣できなくなる可能性が高くなるものであるから，多くの場合，直鎖状のペプチドを用いて，抗原性が調べられているのであるし，天然の抗原の構造を模倣するように工夫した環状ペプチドではなく，単に環状にしたにすぎないペプチドが，ワクチンとしての効果がなかったとしても，予測できる結果であって，何ら特殊な性質ではないのである。そして，引用文献３に記載されるストレプトコッカス・ミュータンスの１９０Ｋｄの表面タンパク質抗原や引用文献４に記載されるＵｒｅＢサブユニットも，３次構造を有しているものであるから，ウレアーゼのαサブユニットのＣ末端側の表面ループ付近の直鎖状のペプチドを調べることを何ら阻害しないものである。
　
　ところで，引用文献１及び２に関連して，本願のペプチドについてのより詳細な内容が，学会において発表され，公然と知られるに至った可能性があるが，請求人によれば，引用文献１及び２に関しての発表の，ＯＨＰ，発表原稿とも既に失われているとのことである。本願発明は，引用文献１及び２の記載内容から進歩性が認められないので，発表され，公然と知られるに至った内容について，更に検討することはしなかった。
　
第５　むすび
　以上のとおりであるから，本願発明は，特許法第２９条第２項の規定により，特許を受けることができないものである。
　
　したがって，本願に係るその他の請求項について検討するまでもなく，本願は拒絶すべきものである。
　よって，結論のとおり審決する。