【事件の表示】
　特願２００１−２４４６２２「構内通信システム」拒絶査定不服審判事件〔平成１５年　２月２８日出願公開、特開２００３−　６０６４２〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、平成１３年８月１０日の出願であって、平成２１年６月１２日付けで拒絶理由が通知され、同年８月１７日付けで手続補正がされたが、同年１１月６日付けで拒絶査定がなされ、これに対し、平成２２年２月８日に拒絶査定不服の審判が請求されるとともに、同日付けで手続補正がされたものである。
　
第２　補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］
　　平成２２年２月８日付けの手続補正を却下する。
　
［理由］
１．本願発明と補正後の発明
　上記手続補正（以下、「本件補正」という。）は補正前の特許請求の範囲の請求項１に記載された
　
　「音声通話を行うための情報機器間の音声情報の伝送と、撮像カメラを備えた情報機器から、映像をモニタする表示手段を備えた情報機器への映像情報の伝送とを、建物構内に設けられたローカルネットワークを通じてＩＰプロトコルによるデジタル多重パケット伝送により行い、上記ローカルネットワークには、撮像カメラ及び音声通話用の第１の音声入出力手段を備えた第１の情報機器と、映像をモニタする表示手段及び音声通話用の第２の音声入出力手段を備えた第２の情報機器とを接続し、第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生するタイミングを遅延させ、表示手段での映像の再生タイミングと、第２の音声出力手段での音声の再生タイミングとを調整する遅延バッファを、受信された音声情報のアンパケットからアナログ変換までの処理経路の途中に設けたことを特徴とする構内通信システム。」
　
という発明（以下、「本願発明」という。）を、
　
　「音声通話を行うための情報機器間の音声情報の伝送と、撮像カメラを備えた情報機器から、映像をモニタする表示手段を備えた情報機器への映像情報の伝送とを、建物構内に設けられたローカルネットワークを通じてＩＰプロトコルによるデジタル多重パケット伝送により行い、上記ローカルネットワークには、撮像カメラ及び音声通話用の第１の音声入出力手段を備えた第１の情報機器と、映像をモニタする表示手段及び音声通話用の第２の音声入出力手段を備えた第２の情報機器とを接続し、第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生するタイミングを一定時間遅延させ、表示手段での映像の再生タイミングと、第２の音声出力手段での音声の再生タイミングとを調整する遅延バッファを、受信された音声情報のアンパケットからアナログ変換までの処理経路の途中に設けたことを特徴とする構内通信システム。」
　
という発明（以下、「補正後の発明」という。）に変更することを含むものである。
　
　なお、請求項１には、「受信された映像情報のアンパケットからアナログ変換まで」と記載されているが、明細書の段落【００３５】における「受信するパケットＰの内、アンパケットした音声情報ＵＰａを一旦、上記遅延バッファに格納する。そして、遅延バッファで音声情報ＵＰａを一定時間遅らせてから、音声処理部３５に渡して復号とアナログ変換を行わせ」との記載によれば、明らかに、「映像情報」は「音声情報」の誤記と認められるから、本願発明及び補正後の発明を上記のように認定した。
　
２．新規事項の有無、補正の目的要件について
　本件補正は、願書に最初に添付した明細書又は図面に記載した事項の範囲内において、補正前の特許請求の範囲の請求項１に記載された、「遅延させ」に関し、「一定時間」と限定を付加して、特許請求の範囲を減縮するものであるから、平成１４年法律第２４号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第３項（新規事項）及び平成１４年法律第２４号改正附則第２条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第４項第２号（補正の目的）の規定に適合している。
　
３．独立特許要件について
　本件補正は特許請求の範囲の減縮を目的とするものであるから、上記補正後の発明が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるのかどうかについて以下に検討する。
　
（１）補正後の発明
　上記「１．本願発明と補正後の発明」の項で補正後の発明として認定したとおりである。
　
（２）引用発明
　原審の拒絶理由に引用された特開２００１−１６３５７号公報（以下、「引用例」という。）には、図面とともに以下の事項が記載されている。
　
イ．「【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、ＩＳＤＮ回線を終端するターミナルアダプタに関し、詳細には、ドアホンを接続できるドアホン機能付きターミナルアダプタに関する。」（２頁１欄）
　
ロ．「【００１２】
【発明の実施の形態】以下、本発明にかかるドアホン機能付きターミナルアダプタの構成の概要を模式的に示す図１を用いて説明する。
【００１３】ドアホン機能付きターミナルアダプタ１は、ドアホン３と、パーソナルコンピュータ５と、ＩＳＤＮ回線７と、アナログ通信機９−１，９−２に接続される。ターミナルアダプタ１は、呼出信号検出手段１１と、音声検出手段１２と、Ａ／Ｄ変換器１３と、Ｄ／Ａ変換器１４と、Ａ／Ｄ変換手段１５と、ターミナルアダプタ部１６と、データ通信検出制御手段１７と、切替手段１８と、ＩＰデータグラム変換手段１９と、切替制御手段２０と、コマンド検出手段２１と、ドアホンインタフェースＩＦ１１と、データポートＩＦ１２と、ディジタルインタフェースＩＦ１３と、少なくとも２本のアナログポートＩＦ１４−１，ＩＦ１４−２とを有している。
【００１４】呼出信号検出手段１１は、ドアホン３の呼出ボタン３１の押し下げを検出し、呼出検出信号をターミナルアダプタ部１６へ送出する。
【００１５】音声検出手段１２は、ドアホンのマイクからの音声入力を検出し、ターミナルアダプタ部１６へ音声検出信号を出力する。Ａ／Ｄ変換手段１３は、ドアホンのマイクから入力されたアナログ音声信号をディジタルの音声信号に変換して切替手段１８へ出力する。
【００１６】Ｄ／Ａ変換手段１４は、パーソナルコンピュータのマイクから入力されたディジタル音声信号をアナログ音声信号に変換してドアホンへ出力する。
【００１７】Ａ／Ｄ変換手段１５は、ドアホンのカメラからのアナログ画像信号をディジタル画像信号に変換して切替手段１８へ出力する。
【００１８】ターミナルアダプタ部１６は、通常のターミナルアダプタの機能を達成する手段であり、ＩＳＤＮ回線７−パーソナルコンピュータ５間、ＩＳＤＮ回線７−アナログ電話機９間、ドアホン３−パーソナルコンピュータ５間、ドアホン３−アナログ電話機９間の信号のやり取りを制御する。ターミナルアダプタ部１６は、通話路切替スイッチ、制御部（ＣＰＵ）、コーデック（ＣＯＤＥＣ）、音源、ＣＮＧ信号検出手段（ＣＮＧＲＥＣ）、プッシュボタン信号検出手段（ＰＢＲＥＣ）、２０Ｈｚオッシレータ、リングトリップ、ＩＲリレーなどを有している。さらに、ターミナルアダプタ部１６は、データ転送およびドアホンの状態を表示するコマンドをプログラムにより生成し、データポートＩＦ１２からパーソナルコンピュータ５へ出力する。
【００１９】データ通信検出手段１７は、ＩＳＤＮ回線７−パーソナルコンピュータ５間の通信状況を監視してデータ通信を行っているか否かを検出する。
【００２０】切替手段１８は、切替制御手段２０によって制御され、ドアホンのマイクからの音声信号と、カメラからの映像信号を選択してパーソナルコンピュータへ送出し、パーソナルコンピュータからの音声信号をドアホンのスピーカに送出する働きを有している。
【００２１】ＩＰデータグラム変換手段１９は、切替手段１８からの信号をＩＰ（InternetProtocol）に従ったフォーマットであるＩＰデータグラムに変換してパーソナルコンピュータ５に出力し、パーソナルコンピュータ５からのＩＰデータグラムのデータをドアホン３に対応したデータに変換する。
【００２２】切替制御手段２０は、プロトコルや信号を監視して切替手段１８を切替制御する。
【００２３】コマンド検出手段２１は、パーソナルコンピュータ５からのコマンドを検出して、ターミナルアダプタ部１６に出力する。
【００２４】ドアホンインタフェースＩＦ１１は、ドアホン制御ユニットが接続され、ドアホン３からの呼出信号と音声信号と画像信号を受信するとともに、ドアホン３へ音声信号を送出する。さらに、ドアホンインタフェースはＩＦ１１は、ドアホンへの直流給電を行う。
【００２５】データポートＩＦ１２は、パーソナルコンピュータ５との間でＩＰデータグラムとされたディジタル信号を送受信する。
【００２６】ディジタルインタフェースＩＦ１３は、レイヤ１，レイヤ２制御機能を有しており、ＩＳＤＮ回線７との間でディジタル信号を送受信する。
【００２７】アナログデータポートＩＦ１４−１，ＩＦ１４−２は、アナログ通信機器９−１，９−２に対して直流給電、２線／４線変換、受話レベル調整を行う。
【００２８】ドアホン３は、呼出ボタン３１と、マイク３２と、スピーカ３３とを有しており、さらにＴＶカメラ３４を有していても良い。ドアホン３は、ドアホンインタフェースＩＦ１１を介してターミナルアダプタに接続される。
【００２９】パーソナルコンピュータ５は、シリアル／パラレル変換手段５１と、ＣＰＵ５２と、データ通信検出手段５３と、サウンド機能手段５４と、キーボード５５と、ディスプレイ５６と、マイク５７と、スピーカ５８とを有する、通常のパーソナルコンピュータが用いられる。
【００３０】パーソナルコンピュータ５には、ドアホンからの着信信号を検出しスピーカ５８もしくはディスプレイ５６に出力するプログラムと、ディジタル音声データをアナログ音声信号に変換しスピーカ５８に出力するプログラムと、ドアホン３からのディジタル画像信号をアナログ画像信号に変換しディスプレイ５６に出力するプログラムと、マイク５７からの音声信号をフォーマット変換しターミナルアダプタへ出力するプログラムを常駐させておく。」（３頁３欄〜４頁５欄）
　
　上記引用例の記載及び図面ならびにこの分野における技術常識を考慮すると、上記摘記事項イ．の記載、上記摘記事項ロ．の【００１３】の記載、及び図１によれば、ドアホン機能付きターミナルアダプタ（１）は、ドアホン（３）とパーソナルコンピュータ（５）に接続され、通信しているから、これらをまとめて通信システムと称することは任意である。
　また、上記摘記事項ロ．の【００２８】の記載、及び図１によれば、ドアホン（３）は、ＴＶカメラ（３４）、マイク（３２）及びスピーカ（３３）を備えている。そして、ドアホン（３）は、ドアホン機能付きターミナルアダプタ（１）と、ドアホンの用途で共通するから、これらをまとめてドアホン機器と称することは任意である。
　また、上記摘記事項ロ．の【００２９】の記載、及び図１によれば、パーソナルコンピュータ（５）は、ディスプレイ（５６）、マイク（５７）及びスピーカ（５８）を備えている。
　また、上記摘記事項ロ．の【００２０】、【００２１】の記載、及び図１によれば、前述の通信システムは、音声通話を行うためのドアホン機器及びパーソナルコンピュータ（５）間の音声信号の送受信と、ＴＶカメラ（３４）を備えたドアホン機器から、映像信号を受信するディスプレイ（５６）を備えたパーソナルコンピュータ（５）への映像信号の送信とを、ＩＰ（Internet Protocol）に従ったＩＰデータグラムに変換して行っている。
　また、上記摘記事項ロ．の【００３０】の記載、及び図１によれば、パーソナルコンピュータ（５）は、スピーカ（５８）で音声を出力している。
　
　したがって、上記引用例には、以下の発明（以下、「引用発明」という。）が開示されている。
　
　「音声通話を行うためのドアホン機器及びパーソナルコンピュータ（５）間の音声信号の送受信と、ＴＶカメラ（３４）を備えたドアホン機器から、映像信号を受信するディスプレイ（５６）を備えたパーソナルコンピュータ（５）への映像信号の送信とを、ＩＰ（Internet Protocol）に従ったＩＰデータグラムに変換して行い、ＴＶカメラ（３４）、マイク（３２）及びスピーカ（３３）を備えたドアホン機器と、映像信号を受信するディスプレイ（５６）、マイク（５７）及びスピーカ（５８）を備えたパーソナルコンピュータ（５）とを接続し、パーソナルコンピュータ（５）では、スピーカ（５８）で音声を出力する通信システム。」
　
（３）対比・判断
　補正後の発明と引用発明とを対比する。
ａ．引用発明の「ドアホン機器及びパーソナルコンピュータ（５）」は、それぞれ「情報機器」の一種である。
ｂ．引用発明の「送受信」は、「伝送」ということができる。
ｃ．引用発明の「音声信号」は、音声情報を伝送するから、「音声情報」ということができる。
ｄ．引用発明の「ＴＶカメラ（３４）」、「ディスプレイ（５６）」、「マイク（３２）及びスピーカ（３３）」、及び「マイク（５７）及びスピーカ（５８）」は、補正後の発明の「撮像カメラ」、「表示手段」、「音声通話用の第１の音声入出力手段」、及び「音声通話用の第２の音声入出力手段」にそれぞれ相当する。
ｅ．引用発明の「映像信号を受信する」は、映像信号を受信してモニタするから、「映像をモニタする」ということができる。
ｆ．引用発明の「ＩＰ（Internet Protocol）に従ったＩＰデータグラムに変換して行い」と、「ＩＰプロトコルによるデジタル多重パケット伝送により行い」とは、いずれも、「ＩＰプロトコルによるデジタル伝送により行い」という点で一致する。
ｇ．引用発明の「出力」は、出力して再生するから、「再生」ということができる。
　
　したがって、補正後の発明と引用発明は、以下の点で一致ないし相違している。
　
（一致点）
　「音声通話を行うための情報機器間の音声情報の伝送と、撮像カメラを備えた情報機器から、映像をモニタする表示手段を備えた情報機器への映像情報の伝送とを、ＩＰプロトコルによるデジタル伝送により行い、撮像カメラ及び音声通話用の第１の音声入出力手段を備えた第１の情報機器と、映像をモニタする表示手段及び音声通話用の第２の音声入出力手段を備えた第２の情報機器とを接続し、第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生する通信システム。」
　
（相違点１）
　「ＩＰプロトコルによるデジタル伝送」に関し、
　補正後の発明は、「建物構内に設けられたローカルネットワークを通じてＩＰプロトコルによるデジタル多重パケット伝送」により行うのに対し、引用発明は、「ＩＰ（Internet Protocol）に従ったＩＰデータグラムに変換して」行う点。
　
（相違点２）
　補正後の発明は、「上記ローカルネットワークには」、第１の情報機器と、第２の情報機器とを接続しているのに対し、引用発明は、その様な構成を備えていない点。
　
（相違点３）
　「第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生する」に関し、
　補正後の発明は、「第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生する『タイミングを一定時間遅延させ、表示手段での映像の再生タイミングと、第２の音声出力手段での音声の再生タイミングとを調整する遅延バッファを、受信された音声情報のアンパケットからアナログ変換までの処理経路の途中に設けた』」のに対し、引用発明は、その様な構成を備えていない点。
　
（相違点４）
　「通信システム」に関し、
　補正後の発明は、「構内」のものであるのに対し、引用発明は、その様な限定をしていない点。
　
　そこで、まず、上記相違点１及び４について検討する。
　引用発明は、「ドアホン機器」であるところ、ドアホン機器は、住宅、ビルディング等、建物内において用いられ、普通に、ローカルネットワークが設置されており、また、伝送方式として、デジタル多重パケット伝送を用いることは周知であるから、引用発明の「ＩＰ（Internet Protocol）に従ったＩＰデータグラムに変換して」行うことを、補正後の発明のように「建物構内に設けられたローカルネットワークを通じてＩＰプロトコルによるデジタル多重パケット伝送」により行うことは当業者が容易に成し得ることである。また、その際、「通信システム」に関し、「構内」に限定をすることができることは当然である。
　
　次に、上記相違点２について検討する。
　引用発明は、「ドアホン機器」（第１の情報機器）と、「パーソナルコンピュータ（５）」（第２の情報機器）とが接続されているところ、上記相違点１及び４についての検討を踏まえれば、補正後の発明のように「上記ローカルネットワークには」、第１の情報機器と、第２の情報機器とを接続することは当業者が容易に成し得ることである。
　
　次に、上記相違点３について検討する。
　引用発明は、「パーソナルコンピュータ（５）（第２の情報機器）では、スピーカ（５８）（第２の音声出力手段）で音声を出力（再生）する」ところ、音声情報と映像情報のデジタル多重パケット伝送において、音声出力手段で音声を再生するタイミングを遅延させ、表示手段での映像の再生タイミングと、音声出力手段での音声の再生タイミングとを調整する遅延バッファを、受信された音声情報のアンパケットからアナログ変換までの処理経路の途中に設けることは、例えば、原審の拒絶理由に引用された特開２０００−３０８０１２号公報（段落１７〜２８、図１、２）に開示されているように周知であるから、補正後の発明のように「第２の情報機器では、第２の音声出力手段で音声を再生する『タイミングを遅延させ、表示手段での映像の再生タイミングと、第２の音声出力手段での音声の再生タイミングとを調整する遅延バッファを、受信された音声情報のアンパケットからアナログ変換までの処理経路の途中に設けた』」ことは当業者が容易に成し得ることである。また、その際、「遅延させ」に関し、「一定時間」とすることは、映像情報及び音声情報それぞれの情報量及び処理時間等を考慮して、当業者が適宜成し得ることである。
　
　そして、補正後の発明の作用効果も、引用発明及び周知技術から当業者が容易に予測できる範囲のものである。
　
　以上のとおり、補正後の発明は引用発明及び周知技術に基づいて容易に発明できたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により、特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
４．結語
　したがって、本件補正は、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するので、同法第１５９条第１項において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。 
　
第３　本願発明について
１．本願発明
　平成２２年２月８日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので、本願発明は、上記「第２　補正却下の決定　１．本願発明と補正後の発明」の項で「本願発明」として認定したとおりである。
　
２．引用発明
　引用発明は、上記「第２　補正却下の決定」の項中の「３．独立特許要件について」の項中の「（２）引用発明」の項で認定したとおりである。
　
３．対比・判断
　本願発明は上記補正後の発明から当該本件補正に係る限定を省いたものである。
　そうすると、本願発明の構成に当該本件補正に係る限定を付加した補正後の発明が、上記「第２　補正却下の決定」の項中の「３．独立特許要件について」の項で検討したとおり、引用発明及び周知技術に基づいて容易に発明できたものであるから、本願発明も同様の理由により、容易に発明できたものである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものと認められるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
　よって、結論のとおり審決する。