【手続補正書】
【提出日】平成18年8月17日(2006.8.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】特許請求の範囲
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】  第１電極（Ａ）と、前記第１電極に平行に配置される第２電極（Ｂ）と、前記第１及び第２電極を覆う誘電層（７２）と、前記第１及び第２電極に垂直な第３電極（ＸＡ）とを有するサブ画素サイトを備えた交流プラズマディスプレイであって、
前記プラズマディスプレイの動作中、前記第１電極と前記第３電極との間で第１放電が起こり、
前記第１放電は、前記第２電極へ広がりかつ前記第２電極の近くの前記誘電層に壁電圧を設定する第１陽光柱部を有し、
前記壁電圧は、前記第２電極と前記第３電極との間に第２放電が発生するのを可能とし、
前記第２放電は、前記第１電極へ広がる第２陽光柱部を有する、交流プラズマディスプレイ。
【請求項２】  前記第１及び第２電極（Ａ，Ｂ）は、第１基板（５８）にあり、前記第３電極（ＸＡ）は、第２基板（５１）にある、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項３】  前記第１放電は、前記第３電極（ＸＡ）と前記第１電極（Ａ）との間に第１放電部を有し、かつ前記第２電極（Ｂ）から前記第１電極（Ａ）へ第２放電部を有する、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項４】  前記第２放電部は、前記第２電極（Ｂ）の近くの前記誘電層（７２）に、前記第３電極（ＸＡ）及び前記第２電極（Ｂ）の電位レベルにさらに依存する前記壁電圧を設定する、請求項３記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項５】  前記第１及び第２電極（Ａ，Ｂ）は、前記第１及び第２陽光柱に放散されたパワーが前記第１及び第２放電のそれぞれの負グロー部に放散されたパワーに関連して増加するような距離にて分離されている、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項６】  前記第２電極（Ｂ）は、維持ギャップにより前記第１電極（Ａ）から分離され、前記第１基板（５８）は、基板ギャップにより前記第２基板（５１）から分離され、前記維持ギャップは、前記基板ギャップの１．２３倍よりも大きい、請求項２記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項７】  前記第１電極は第１維持電極（Ａ）であり、前記第２電極は第２維持電極（Ｂ）であり、前記第３電極はアドレス電極（ＸＡ）であり、
前記第１放電又は前記第２放電の一つは、第１維持放電であり、
前記プラズマディスプレイは、さらに、
前記第１及び第２基板間に位置する放電性ガスと、
アドレス期間中に動作し、負方向信号を前記第１維持電極へ印加する走査駆動器（７０）と、
前記アドレス期間中に動作し、アドレス信号を前記アドレス電極に印加しかつ前記ガスのアドレス放電を引き起こすアドレス駆動器（５３）と、
維持期間中に動作し、維持信号を前記第１維持電極及び前記第２維持電極に印加しそれにより前記第１維持放電を可能にする維持駆動器（６８，７０）と、を備え、
前記維持信号は、その後、第２維持放電を可能とするようにさらに協働する、請求項２記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項８】  前記第１電極は第１維持電極（Ａ）であり、前記第２電極は第２維持電極（Ｂ）であり、前記第３電極はアドレス電極（ＸＡ）であり、前記第１放電は第１維持放電であり、前記第２放電は第２維持放電である、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項９】  前記第１電極は第１維持電極（Ａ）であり、前記第２電極は第２維持電極（Ｂ）であり、前記第３電極はアドレス電極（ＸＡ）であり、前記第１放電はアドレス放電であり、前記第２放電は第１維持放電である、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１０】  前記アドレス信号は、前記アドレス電極（ＸＡ）を覆う誘電材（５６）の壁電位に帰着し、前記壁電位は、前記負方向信号中に前記第１維持電極（Ａ）の近くの前記誘電層（７２）の電位よりも正である、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１１】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、
前記第１維持電極及び前記第２維持電極への前記維持信号の連続的な印加は、前記第１放電サイトと前記第２放電サイトとの間で移動する陽光柱の結果として前記第１放電サイトと前記第２放電サイトとでの交互の放電を引き起こす、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１２】  前記第１維持電極（Ａ）は一つの電極経線（ＹＳＡ２）を備え、前記第２維持電極は、ループ経線（６２、ＹＳＢ２、ＹＳＢ３）、第１サブ画素サイト（２）を割り当てる前記ループ経線の一方側、及びさらなる第１維持電極（ＹＳＡ３）と共に隣接サブ画素サイト（３）を割り当てる前記ループ経線の第２側を備え、前記基板間の距離は基板ギャップを規定し、前記一つの電極経線と隣接ループ経線側との間の距離は維持電極ギャップを規定し、前記維持電極ギャップは前記基板ギャップよりも実質的に大きい、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１３】  前記アドレス期間以前のトリガ期間中、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に壁電圧を設定するため、第１波形が前記第１維持電極（Ａ）に印加され、第２波形が前記第２維持電極（Ｂ）に印加され、その結果、前記アドレス期間中、前記アドレス信号を前記アドレス電極へ印加することは、前記アドレス放電となる、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１４】  前記第１基板（５８）は、基板ギャップにて前記第２基板（５１）から分離され、前記第１及び第２波形は、前記壁電圧を設定するため前記基板ギャップに渡り陽極抵抗放電を生成する、請求項１３記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１５】  前記アドレス期間以前のトリガ期間中、前記走査駆動器（７０）は、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第１所定壁電圧を確立するよう作用する放電の生成を可能にするため、前記第１維持電極（Ａ）及び前記第２維持電極（Ｂ）の少なくとも一つへ初期負方向信号を印加する、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１６】  前記初期負方向信号の次に、前記走査駆動器（７０）は、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第２所定壁電圧を確立するよう作用する放電を可能にするため、前記第１維持電極（Ａ）及び前記第２維持電極（Ｂ）の少なくとも一つへ正方向信号を印加する、請求項１５記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１７】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、
前記正方向信号の次に、前記走査駆動器（７０）は、次に生成された陽光柱を前記第２放電サイトへ移すことを可能にするため、前記第２放電サイトでの電位に関して十分に負である電位へ前記第１放電サイトでの壁電圧を移す放電を引き起こすように、前記第１維持電極（Ａ）及び前記第２維持電極（Ｂ）の少なくとも一つへ次の負方向信号を印加する、請求項１６記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１８】  前記初期負方向信号、前記正方向信号、及び前記次の負方向信号は、前記放電性ガスの陽極抵抗放電が行われるように構成されている、請求項１７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項１９】  前記正方向信号は、前記初期負方向信号の直後に、前記初期負方向信号により生成される放電の結果として生成されるプライミング粒子が前記正方向信号の印加中に前記陽極抵抗放電の生成を促進することを起こすように引き起こされる、請求項１８記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２０】  前記アドレス期間以前のトリガ期間中、前記走査駆動器（７０）は、（i）前記第１維持電極（Ａ）の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極（Ｂ）の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第１所定壁電圧を確立するよう作用する放電の生成を可能にするため、前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の他方へ正電圧が印加されている間に前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の一方へ初期負方向信号を印加する、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２１】  前記初期負方向信号の印加の次に、前記走査駆動器（７０）は、（i）前記第１維持電極（Ａ）の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極（Ｂ）の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第２所定壁電圧を確立するよう作用する放電を可能にするため、前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の一方へ正方向信号を印加する、請求項２０記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２２】  前記壁電圧は、前記第３電極（ＸＡ）及び前記第２電極（Ｂ）の電位レベルに依存する、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２３】  前記誘電層（７２）は、ほぼ二次電子放出特性を示す絶縁体（７３）を含む、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２４】  前記アドレス電極（ＸＡ）上の誘電材（５６）をさらに備え、前記誘電材は蛍光体を備える、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２５】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、
前記第１維持電極及び前記第２維持電極は、維持ギャップにより分離されており、
前記維持ギャップの距離は、前記第１維持電極と前記第２維持電極との間の臨界維持ギャップ距離よりも大きく、前記臨界維持ギャップは、第２最低維持電圧に等しい第１最低維持電圧を有し、前記第１最低維持電圧は、前記第１維持電極と前記第２維持電極との間の前記臨界維持ギャップ距離にわたり放電を維持するのに必要であろう最低電圧であり、前記第２最低維持電圧は、前記アドレス電極に沿って前記臨界維持ギャップ距離にわたり前記第１放電サイトへ陽光柱を移動させるように前記第２放電サイトにて放電を連続的に可能とし、及びそこで放電が起こることを可能とし、かつ前記アドレス電極に沿って前記臨界維持ギャップ距離にわたり前記第２放電サイトへ陽光柱を移動させるように前記第１放電サイトにてさらなる放電を連続的に可能とし、及びそこで放電が起こることを可能とするのに必要であろう最低電圧である、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２６】  前記維持信号は、前記第１維持電極（Ａ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の前記維持ギャップ距離にわたり放電を維持するように要求されるであろう最低電圧よりも低い電圧レベルを示す、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２７】  前記第１維持電極（Ａ）は、一つの経線維持電極（ＹＳＡ２）を備え、前記第２維持電極（Ｂ）は、少なくとも、ループ（６２）の一部、第１サブ画素サイト（２）を割り当てる前記ループの一方側（ＹＳＢ２）、及び追加の一つの経線維持電極（ＹＳＡ３）と共に隣接サブ画素サイト（３）を割り当てる前記ループの第２側（ＹＳＢ３）を備え、それぞれ単一の経線維持電極（ＹＳＡ２、ＹＳＡ３）は、さらに、別の単一の経線電極（ＹＳＡ１、ＹＳＡ４）に隣接して位置し、それにより単一の経線対を備え、
前記交流プラズマパネルは、隣接のサブ画素サイトに放電を除去するため、さらに、各ループ内で、前記ディスプレイの前記維持期間中に同一電位にて共通に励起されるそれぞれ一つの経線対の間に位置する導電性隔離バー（９９）を備える、請求項７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２８】  前記導電性隔離バー（９９）は、隣接する電極（６２，６４、及びＹＳＡ１, ＹＳＡ２）間のほぼ中央に位置する、請求項２７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項２９】  隣接する一つの経線対（ＹＳＡ１, ＹＳＡ２；ＹＳＡ３, ＹＳＡ４）の間の距離、及びループの両側の間の距離は、それぞれ画素間ギャップ（ＩＰＧ）を備え、前記画素間ギャップ内に存在する導電性隔離バーは、各画素間ギャップの約５０〜約８０％の範囲内の電極幅を有している。請求項２７記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項３０】  前記サブ画素サイトは第１サブ画素サイト（２）であり、前記交流プラズマディスプレイは、さらに、前記第１サブ画素サイトに隣接する第２サブ画素サイト（３）を備え、導電性隔離バー（９９）は、前記第１サブ画素サイト及び前記第２サブ画素サイト間の画素間ギャップ（ＩＰＧ）内に位置し、前記導電性隔離バーは、前記画素間ギャップに放電作用が存在しないことを確保するため前記画素間ギャップに負電荷を設けるように動作する、請求項１記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項３１】  前記第１及び第２電極（Ａ，Ｂ）は、前記第１及び第２サブ画素サイト間の距離よりも大きい距離にて分離される、請求項３０記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項３２】  前記第１及び第２サブ画素（２，３）の前記第１及び第２電極（Ａ，Ｂ）は、前記第１サブ画素サイトの前記第１又は第２電極が前記第２サブ画素サイトの前記第１又は第２電極に隣接するようにそれぞれ配列されている、請求項３０記載の交流プラズマディスプレイ。
【請求項３３】  請求項７記載の交流プラズマディスプレイの動作方法であって、
前記アドレス期間以前のトリガ期間中、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に壁電圧を確立するように、第１波形が前記第１維持電極（Ａ）に印加され、第２波形が前記第２維持電極（Ｂ）に印加され、その結果、前記アドレス期間中、前記アドレス電極への前記アドレス信号の印加は、前記アドレス放電になり、
前記アドレス期間中、前記アドレス放電を生成するため、（i）前記負方向信号を前記第１維持電極へ印加し、及び（ii）前記アドレス信号を前記アドレス電極へ印加し、
前記維持期間中、前記第１維持電極及び前記第２維持電極へ維持信号を印加し、それにより前記第１維持放電が起こるのを可能にし、その後、前記第２維持放電が起こるのを可能にするように前記維持信号が協働する、
ことを備えた交流プラズマディスプレイの動作方法。
【請求項３４】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、
前記第１維持電極及び前記第２維持電極への前記維持信号の連続的な印加は、前記第１放電サイトと前記第２放電サイトとの間で移動する陽光柱の結果として前記第１放電サイトと前記第２放電サイトとでの交互の放電を引き起こす、請求項３３記載の動作方法。
【請求項３５】  前記アドレス期間以前のトリガ期間中、（i）前記第１維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第１所定壁電圧を確立するよう作用する放電の生成を可能にするため、前記第１維持電極（Ａ）及び前記第２維持電極（Ｂ）の少なくとも一つへ初期負方向信号を印加する、請求項３３記載の動作方法。
【請求項３６】  前記初期負方向信号の次に、（i）前記第１維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第２所定壁電圧を確立するよう作用する放電を可能にするため、前記第１維持電極（Ａ）及び前記第２維持電極（Ｂ）の少なくとも一つへ正方向信号を印加する、請求項３５記載の動作方法。
【請求項３７】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、当該動作方法は、さらに、
前記正方向信号の後、次に生成された陽光柱を前記第２放電サイトへ移すことを可能にするため、前記第２放電サイトでの電位に関して十分に負である電位へ前記第１放電サイトでの壁電圧を移す放電を引き起こすように、前記第１又は第２維持電極の一方へ次の負方向信号を印加する、請求項３６記載の動作方法。
【請求項３８】  前記初期負方向信号、前記正方向信号、及び前記次の負方向信号は、前記放電性ガスの陽極抵抗放電が行われるように構成されている、請求項３７記載の動作方法。
【請求項３９】  前記正方向信号は、前記初期負方向信号の直後に、前記初期負方向信号により生成される放電の結果として生成されるプライミング粒子が前記正方向信号の印加中に前記陽極抵抗放電の生成を促進することを起こすように引き起こされる、請求項３８記載の動作方法。
【請求項４０】  前記アドレス期間の前に、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第１所定壁電圧を確立するよう作用する放電の生成を可能にするため、前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の他方へ正電圧が印加されている間に前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の一方へ初期負方向信号を印加することをさらに備えた、請求項３３記載の動作方法。
【請求項４１】  前記初期負方向信号の印加の次に、（i）前記第１維持電極の近くの前記誘電層（７２）に、（ii）前記第２維持電極の前記近くの前記誘電層（７２）に、（iii）前記アドレス電極（ＸＡ）の誘電材（５６）に第２所定壁電圧を確立するよう作用する放電を可能にするため、前記第１又は前記第２の維持電極（Ａ，Ｂ）の一方へ正方向信号を印加することをさらに備えた、請求項４０記載の動作方法。
【請求項４２】  前記第１放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第１維持電極（Ａ）との間の交点での第１放電サイトにて生じ、
前記第２放電は、前記アドレス電極（ＸＡ）と前記第２維持電極（Ｂ）との間の交点での第２放電サイトにて生じ、当該動作方法は、さらに、
前記第１又は第２放電サイトの一方での放電作用により陽光柱を生成し、前記陽光柱は、前記第１又は第２放電サイトの他方での壁電圧であって前記第１又は第２放電サイトの他方でのアドレス及び維持電極の交差点における電位レベルにさらに依存する壁電圧の生成を可能にするように前記第１又は第２放電サイトの他方へ延在することを備える、請求項３３記載の動作方法。
【請求項４３】  前記第１及び第２電極（Ａ，Ｂ）は、前記第１及び第２陽光柱に放散されたパワーが前記第１及び第２放電のそれぞれの負グロー部に放散されたパワーに関連して増加するような距離にて分離されている、請求項３３記載の動作方法。