(57)【要約】【課題】  医薬品や種々の食品を対象とした、従来よりもさらに効果的に、苦味物質の苦味を抑制する方法を提供する。【解決手段】  ７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末または当該マンニトール粉末を造粒した顆粒を用いることで、速い溶解速度の作用により、甘味の立ち上がり方・甘味のキレ方・甘味強度を向上させ、同時摂取する苦味物質の苦味を抑制できる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を用いた苦味抑制方法。
【請求項２】
７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を造粒して得られる顆粒を用いた苦味抑制方法。
【請求項３】
７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を含む苦味抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定の比表面積および粒度をもつマンニトール粉末を用い、同時摂取する苦味物質の苦味を抑制する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
医薬品や食品の中には、苦味を有するものが含まれている。医薬品成分においては、苦味のある物質が特に多く、服用者に不快感を与えるものが多い。そのため、服用者のＱＯＬを向上させる観点から、さまざまな工夫がなされていたが、より効果的に、苦味物質の苦味を抑制するための技術開発が求められていた。また、食品においても、健康に寄与するため、摂食したいものであるにも関わらず、苦味を有しているばかりに、積極的な摂食が好まれないものがあった。それゆえ、医薬品のみではなく、種々の食品を対象とした、苦味抑制技術の開発が望まれていた。
【０００３】
従来、苦味を抑制する方法として、苦味成分と共にエリスリトールを必須成分として配合した即効性医薬製剤が発明されたが（特許文献１）、特許文献１の発明は、エリスリトールの甘みや苦み、清涼感、嗜好性等によってエリスリトールが選択できない場合は適用することができなかった。
【０００４】
一方、各種食品及び各種医薬品の基剤、あるいは錠剤や散剤の賦形剤などに幅広く使用されているものとして、マンニトールがある。マンニトールは、六炭糖の糖アルコールの一種であり、安定性に優れ、白色の結晶性粉末で臭いはなく、適度な甘みと清涼感を有するため、嗜好性に優れている。また、スクロースやグルコースよりも低カロリーで、医薬品成分等の活性成分との反応性が少ないため、様々な薬物に使用でき、人体に対して安全であるなどの特性を持つ。
【０００５】
近年、苦味物質を含有する粒子と甘味物質を含有する粒子の経口固形組成物が開発されており、薬効成分や食品成分の不快な味を抑制する方法が開示されている（特許文献２）。より詳細には、不快味成分を含む粒子のうち、１５０μｍ以下の粒子が組成物全体の７％以下となるようにし、さらに甘味物質の平均粒子径を１５０μｍ以下とすることで、目的を達成するものである。甘味物質としては、マンニトールが例示されている。しかし、特許文献２の発明は、マンニトール粉末の平均粒子径が１５０μｍ以下であっても、苦味抑制効果が十分でない場合があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−８９３９６号公報
【特許文献２】特開２００５−８６４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、かかる事情に鑑みて発明されたものであり、従来よりもさらに効果的に、苦味物質の苦味を抑制する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために鋭意研究したところ、本発明者らは、特定の比表面積および粒度をもつマンニトール粉末を用いることによって、同時摂取する苦味物質の苦味を抑制する方法を確立した。さらに検討の結果、マンニトール粉末を造粒して得られる顆粒を用いた場合、その苦味抑制効果は、造粒の際原料として使用するマンニトール粉末の比表面積および粒度に関連することを明らかにし、本発明を完成するに至った。
【０００９】
より詳細には、本発明者らは、７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を用い、速い溶解速度の作用により、甘味の立ち上がり方・甘味のキレ方・甘味強度を向上させ、従来よりもさらに、苦味を抑制できる方法を確立した。
【００１０】
すなわち、本発明は、第一に、７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を用いた苦味抑制方法である。
第二に、７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を造粒して得られる顆粒を用いた苦味抑制方法である。
第三に、７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満であるマンニトール粉末を含む苦味抑制剤である。
【００１１】
本発明の対象となる苦味物質としては、特に制限はないが、苦味のある、医薬品成分や食品またはそれらの組み合わせなどが挙げられる。例えば医薬品成分であれば、滋養強壮保健薬、解熱鎮痛消炎薬、向精神薬、抗不安薬、抗うつ薬、催眠鎮静薬、鎮痙薬、中枢神経作用薬、脳代謝改善剤、脳循環改善剤、抗てんかん剤、交感神経興奮剤、胃腸薬、制酸剤、抗潰瘍剤、鎮咳去痰剤、鎮吐剤、呼吸促進剤、気管支拡張剤、抗アレルギー薬、歯科口腔用薬、抗ヒスタミン剤、強心剤、不整脈用剤、利尿薬、血圧降下剤、血管収縮薬、冠血管拡張薬、末梢血管拡張薬、高脂血症用剤、利胆剤、抗生物質、化学療法剤、糖尿病用剤、骨粗しょう症用剤、抗リウマチ薬、骨格筋弛緩薬、鎮けい剤、ホルモン剤、アルカロイド系麻薬、サルファ剤、痛風治療薬、血液凝固阻止剤、抗悪性腫瘍剤、アルツハイマー病治療薬などに使用されるものが挙げられる。また、食品であれば、栄養補助食品等と呼ばれる食品サプリメントや特定保健用食品、栄養機能食品等の保健機能食品、健康食品などに用いられるものが挙げられる。
【００１２】
ここで本発明における苦味とは、口腔内に苦味物質を摂取して１０秒経過するまでに感じる苦味の先味、また摂取して１０秒経過後から２５秒経過するまでに感じる苦味の中味をいう。
【００１３】
本発明におけるマンニトール粉末とは、７５μｍ以下の粒子が６０％以上であり、比表面積が０．２０ｍ２／ｇ以上０．６４ｍ２／ｇ未満のものであれば、特に制限なく使用することができ、５０μｍ以下の粒子が８０％以上のものがより好ましい。比表面積は、比表面積測定装置を用いて測定した値であり、具体的には自動比表面積測定装置（Ｇｅｍｉｎｉ ２３７５：ＳＨＩＭＡＤＺＵ社製）を用いた窒素ガス吸着によるＢＥＴ法で測定する。また、粒度は、レーザー回折式粒度分布測定機を用いて測定した体積基準分布における累積値であり、具体的にはレーザー回折式粒度分布測定機（ＭＩＣＲＯＴＲＡＣ ＭＴ３０００：マイクロトラック・ベル社製）を用いて測定する。なお、本発明のマンニトール粉末における、比表面積と粒度を得るために、例えば、原料のマンニトール粉末を粉砕し、必要に応じて分級して調整してもよい。
【００１４】
さらに、本発明に係るマンニトール粉末は造粒し顆粒にして使用することもできる。顆粒を調製する工程における造粒方法や造粒条件は特に制限されないが、精製水やエタノール水溶液、マンニトールやマルチトール、キシリトール、ソルビトール、エリスリトールなどの各種糖アルコール類の水溶液、ヒドロキシプロピルセルロースやメチルセルロースなどの結合剤から選択されるバインダーを用いた湿式造粒が好ましく、例えば一般的な流動層造粒機、攪拌造粒機、押し出し造粒機、転動流動層造粒機等を用いることができる。造粒後は、必要に応じて、篩別、乾燥を行うことができ、使用用途に応じ粒径の選別を行うこともできる。
【００１５】
本発明に係る苦味抑制方法においては、通常食品や医薬品に使用する成分であれば制限なく本発明のマンニトール粉末や顆粒と併せて使用することができる。例えば、アスコルビン酸やクエン酸やリンゴ酸などの各種酸味料、アセスルファムＫやスクラロースやアスパルテームなどの高甘味剤、マルチトールやキシリトールやソルビトールやエリスリトールなどの各種糖アルコール類、ミントやバニラ、グレープフルーツ、抹茶などの各種フレーバー類や香味料類、その他、各種基剤や食品素材の他、医薬品類などを包含させることが可能である。特に、各種フレーバー類や香味料類の添加は、マンニトール粉末の口どけの良さに伴う甘味の立ち上がりにより、それらの風味が阻害されることなく、むしろ向上するため好ましい。
【００１６】
さらに、本発明に係る苦味抑制方法は、医薬品、食品の分野における錠剤、丸剤、顆粒剤、散剤、細粒剤、トローチ剤及び咀嚼剤等の固形製剤に用いることができる。使用に際しては、本発明におけるマンニトール粉末をそのまま用いることも可能であるが、顆粒にして用いた方が、より使用し易いため好ましい。すなわち、顆粒として使用することで、マンニトール粉末をそのまま摂取する際に発生する粉の舞立を抑制することができ、誤嚥を予防できる。さらに、錠剤を得る際に生じる、キャッピング現象やスティッキング現象等の打錠障害の発生を防止できる。
【００１７】
一方で、本発明における苦味抑制剤とは、本発明に係るマンニトール粉末や当該マンニトール粉末を造粒した顆粒を含むものである。形態としては、固形状、粉状、結晶状、油やゲルに懸濁している状態など、本発明におけるマンニトール粉末の比表面積および粒度を維持しているものであれば、何れのものでも良い。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によると、特定の比表面積および粒度をもつマンニトール粉末を用いることによって、従来よりもさらに、苦味物質の苦味を抑制することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下に本発明について実施例を挙げてさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００２０】
実施例と比較例の両方、またはいずれか一方において、苦味物質であるキニーネ硫酸塩は和光純薬工業社の製品を、抹茶パウダーは食品加工用抹茶２号という山政小山園社の製品を、グレープフルーツフレーバーはドライコートグレープフルーツフレーバー＃３２６１という高田香料社の製品を、それぞれ使用した。
【００２１】
さらに、実施例と比較例の両方、またはいずれか一方において、バインダーとして用いたヒドロキシプロピルセルロースはＨＰＣ‐ＳＳＬという日本曹達社の製品を使用した。また、マンニトール粉末はマンニットＣ、マンニットＰおよびマンニットＳという三菱商事フードテック社の製品を、乳糖はＰｈａｒｍａｔｏｓｅ  ２００ＭというＤＦＥ  Ｐｈａｒｍａ社の製品を、それぞれ使用した。それぞれの、平均粒子径と粒度、比表面積の測定値を表１に示す。なお、平均粒子径は、レーザー回折式粒度分布測定機（ＭＩＣＲＯＴＲＡＣ ＭＴ３０００：マイクロトラック・ベル社製）を用いて測定した体積基準分布におけるメジアン径の値である。
【００２２】
【表１】
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【実施例１】
【００２３】
表２に記載の粉末配合率表に示す混合粉末を調製し、官能評価を行った。なお、キニーネ硫酸塩は、あらかじめ各種マンニトール粉末に倍散して混合した。
【００２４】
【表２】
2017125001.tif 000003
【００２５】
官能評価では、キニーネ硫酸塩とマンニットＳの混合粉末を基準品にして、キニーネ硫酸塩に各種マンニトール粉末を添加した混合粉末の評価を行った。評価は、マンニトール粉末ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉末を使用した。
【００２６】
混合粉末の官能評価は、以下のように行った。
【００２７】
サンプルの「苦さ」について、基準品に対して非常に強い（−３点）〜基準と同じ（０点）〜非常に弱い（＋３点）の７段階の点数で評価し、平均値を求めた。また、サンプルの「グレープフルーツ風味」について、基準品に対して非常に悪い（−３点）〜基準と同じ（０点）〜非常に良い（＋３点）の７段階の点数で評価し、平均値を求めた。結果を表３に示す。
【００２８】
【表３】
2017125001.tif 000004
【００２９】
官能評価結果より、マンニットＣおよびマンニットＰのいずれの混合粉末においても、基準品に比べ、苦さが弱いという評価になることが確認された。
【実施例２】
【００３０】
表１に記載の各種マンニトール粉末原料を流動層造粒装置（フロイント産業社製「ＦＬＯ−１」）で、バインダーとして濃度２０重量％のマンニトール溶液を噴霧しながら造粒して、種々のマンニトール顆粒を得た。造粒条件は、仕込量４００ｇ、設定温度：吸気７０℃、排気３０〜３５℃、バインダー溶液２８０ｇ、噴霧速度：１４ｇ／分（間欠噴霧）とした。得られたマンニトール顆粒について、表４に記載の粉体配合率表に示す混合粉体を調製し、官能評価を行った。なお、キニーネ硫酸塩は、あらかじめ各種マンニトール顆粒に倍散して混合した。
【００３１】
【表４】
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【００３２】
官能評価では、キニーネ硫酸塩とマンニットＳ顆粒の混合物を基準品にして、キニーネ硫酸塩に各種マンニトール顆粒を添加した混合粉体の評価を行った。評価は、マンニトール顆粒ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉体を使用した。混合粉体の官能評価は、実施例１と同様に行った。結果を表５に示す。
【００３３】
【表５】
2017125001.tif 000006
【００３４】
官能評価結果より、マンニットＣ顆粒およびマンニットＰ顆粒のいずれの混合粉体においても、基準品に比べ、苦さが弱いという評価になることが確認された。
【実施例３】
【００３５】
実施例２で得られた顆粒を目開き２５０μｍと１５０μｍのふるいを用いて分級し、目開き２５０μｍを通過し、目開き１５０μｍの篩を通過しないものを回収し、マンニトール顆粒を整粒した。整粒して得たマンニトール顆粒について、表６に記載の粉体配合率表に示す混合粉体を調製し、官能評価を行った。なお、キニーネ硫酸塩は、あらかじめ各種マンニトール顆粒に倍散して混合した。
【００３６】
【表６】
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【００３７】
官能評価では、キニーネ硫酸塩とマンニットＳ顆粒の混合物を基準品にして、キニーネ硫酸塩に各種マンニトール顆粒を添加した混合粉体の評価を行った。評価は、マンニトール顆粒ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉体を使用した。混合粉体の官能評価は、実施例１と同様に行った。結果を表７に示す。
【００３８】
【表７】
2017125001.tif 000008
【００３９】
官能評価結果より、マンニットＣ顆粒およびマンニットＰ顆粒のいずれの混合粉体においても、基準品に比べ、苦さが弱いという評価になることが確認された。
【実施例４】
【００４０】
表１に記載の各種マンニトール粉末原料を流動層造粒装置（フロイント産業社製「ＦＬＯ−１」）で、バインダーとして濃度８重量％のヒドロキシプロピルセルロース溶液を噴霧しながら造粒して、種々のマンニトール顆粒を得た。造粒条件は、仕込量４００ｇ、設定温度：吸気６０℃、排気３０〜３５℃、バインダー溶液５０ｇ、噴霧速度：８ｇ／分（間欠噴霧）とした。得られたマンニトール顆粒について、表８に記載の粉体配合率表に示す混合粉体を調製し、官能評価を行った。なお、キニーネ硫酸塩は、あらかじめ各種マンニトール顆粒に倍散して混合した。
【００４１】
【表８】
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【００４２】
官能評価では、キニーネ硫酸塩とマンニットＳ顆粒の混合物を基準品にして、キニーネ硫酸塩に各種マンニトール顆粒を添加した混合粉体の評価を行った。評価は、マンニトール顆粒ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉体を使用した。混合粉体の官能評価は、実施例１と同様に行った。結果を表９に示す。
【００４３】
【表９】
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【００４４】
官能評価結果より、マンニットＣ顆粒およびマンニットＰ顆粒のいずれの混合粉体においても、基準品に比べ、苦さが弱いという評価になることが確認された。
【実施例５】
【００４５】
表１０に記載の粉末配合率表に示す混合粉末を調製し、官能評価を行った。
【００４６】
【表１０】
2017125001.tif 000011
【００４７】
官能評価では、抹茶パウダーを基準品にして、抹茶パウダーに各種マンニトール粉末を添加した混合粉末の評価を行った。評価は、混合粉末ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉末を使用した。
【００４８】
混合粉末の官能評価は、以下のように行った。
【００４９】
サンプルの「苦さ」について、基準品に対して非常に強い（−３点）〜基準と同じ（０点）〜非常に弱い（＋３点）の７段階の点数で評価し、平均値を求めた。また、サンプルの「抹茶風味」について、基準品に対して非常に悪い（−３点）〜基準と同じ（０点）〜非常に良い（＋３点）の７段階の点数で評価し、平均値を求めた。
【００５０】
［比較例１］
表１１に記載の粉末配合率表に示す混合粉末を調製し、官能評価を行った。
【００５１】
【表１１】
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【００５２】
官能評価では、抹茶パウダーを基準品にして、抹茶パウダーに、マンニットＳまたは乳糖を添加した混合粉末の評価を行った。評価は、混合粉末ごとに８名のパネルを用いて行い、一検体０．１ｇの粉末を使用した。混合粉末の官能評価は、実施例５と同様に行った。
【００５３】
上記、実施例５および比較例１で得られた結果を表１２に示す。
【００５４】
【表１２】
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【００５５】
官能評価結果より、マンニットＣ及びマンニットＰのいずれの混合粉末においても、マンニットＳ及び乳糖のいずれの混合粉末に比べ、苦さが弱いという評価になることが確認された。
【００５６】
以上より、本発明に係る方法により、従来よりもさらに、苦味物質の苦味を抑制することが可能となった。