(57)【要約】【課題】Ｐ２Ｐ端末において効率的に周辺端末を発見する通信端末、通信方法および通信システムを提供する。【解決手段】Ｐ２Ｐ（ピアツーピア）グループを形成する機能を有する無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する。【選択図】図３
2017017532.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、
他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、
自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する制御手段と、
を有することを特徴とする無線端末。
【請求項２】
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を周辺端末リストに登録する、ことを特徴とする請求項１に記載の無線端末。
【請求項３】
自端末がグループのクライアントである場合、前記制御手段が、所定条件に従って、自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする請求項１または２に記載の無線端末。
【請求項４】
前記グループのオーナ端末からの指示に従って、前記制御手段が自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする請求項３に記載の無線端末。
【請求項５】
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を前記グループのオーナ端末へ通知することを特徴とする請求項３または４に記載の無線端末。
【請求項６】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、
他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、
自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する制御手段と、
を有することを特徴とする無線端末。
【請求項７】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムであって、
各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、
グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、
ことを特徴とする通信システム。
【請求項８】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムの通信方法であって、
各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、
グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、
ことを特徴とする通信方法。
【請求項９】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末としてコンピュータを機能させるプログラムであって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する、
ように前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項１０】
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末としてコンピュータを機能させるプログラムであって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する、
ように前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は相互に無線接続可能な端末を含む無線通信ネットワークに係り、特に無線通信ネットワークにおける通信技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
端末間の無線通信方式としては、一般的にアドホックモード（ＩＢＳＳ：Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ）とインフラストラクチャモードとが知られている。アドホックモードによる端末間通信では、アクセスポイントを経由することなく端末同士が直接お互いに通信することが可能であるが、セキュリティの脆弱性が指摘されている。一方、インフラストラクチャモードによる端末間通信では、特定のデバイスがアクセスポイント（ＡＰ）として動作し、他の端末がＡＰを経由して通信する。インフラストラクチャモードでは強固なセキュリティプロトコルがサポートされたことで、アドホックモードに比べてより高いセキュリティを実現することができる。
【０００３】
近年、利便性、広帯域化、セキュリティ強化等の観点から、端末間の無線通信方式として専用のＡＰを必要としないＷｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ（Ｗｉ−Ｆｉ） Ｄｉｒｅｃｔが注目されている。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに準拠したネットワークでは特定のデバイスではなく、ピアツーピア（以下「Ｐ２Ｐ」と記す）で相互に無線接続が可能なデバイス（以下、Ｐ２Ｐ端末という。）がＡＰとして動作するグループオーナ（ＧＯ：Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ）となることで、グループ内での通信を可能にする（非特許文献１）。ＧＯのＰ２Ｐ端末はグループの親として、ＧＯに接続する他のＰ２Ｐ端末を子（Ｃｌｉｅｎｔ）とするＰ２Ｐグループを形成することができる。このように形成されたＰ２Ｐグループ内において、特定のＡＰを用いることなく端末間のみで高速なデータ転送が可能となり、端末間で安全な無線通信を実現することが可能となる。なお、１つのＰ２Ｐグループは１つのＧＯにより形成され、以下、Ｃｌｉｅｎｔの有無に関わらず、Ｐ２Ｐグループを単に「グループ」と呼ぶことにする。
【０００４】
市販のＰ２Ｐ端末は一般的に１つの無線インターフェースしか持たないため、同一グループ内の端末間のみ通信ができるという制限がある。Ｐ２Ｐ端末がグループ間をまたがって通信を可能にするためには、各端末はまず自グループの周辺端末の発見、すなわちどの端末又はどのグループが存在するかを検出することが必要である。
【０００５】
非特許文献１に記載のＰ２Ｐ端末の標準動作によれば、グループを形成していないＰ２Ｐ端末（グループ未接続端末）は、他のＰ２Ｐ端末との間でお互いを発見するために、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作を実行する。Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙでは、Ｓｃａｎ  Ｐｈａｓｅを所定時間実行した後、Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅを実行する。Ｓｃａｎ  Ｐｈａｓｅでは、グループ未接続端末が全ての利用可能なチャネルを順次切り替えながら、Ｐａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎ又はＡｃｔｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行する。グループ未接続端末がＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行する場合は、他の端末からのビーコンを監視するのに対して、Ａｃｔｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行する場合は探索要求（Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）を送信し、それに対する応答（Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）の受信を待つ。Ｆｉｎｄ  Ｐｈａｓｅでは、他の端末が自端末を発見できるようにするために、グループ未接続端末はＳｅａｒｃｈ状態とＬｉｓｔｅｎ状態とを繰り返す。すなわち、Ｓｅａｒｃｈ状態では、所定のチャネルを順次切り替えながら、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを送信し、それに対するＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを待つ。Ｌｉｓｔｅｎ状態では、他の端末からのＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを待ち、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを受信すれば、それに対するＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返信する。各グループ未接続端末がこのようなＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙを実行して、他の端末からのビーコン又はＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信することで周辺の端末又はネットワークを発見することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｗｉ−Ｆｉピアツーピア技術仕様バージョン１．１（Ｗｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  Ｐ２Ｐ  Ｔａｓｋ  Ｇｒｏｕｐ，  Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ（Ｐ２Ｐ）  Ｔｅｃｈｉｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １．１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述した非特許文献１によれば、ＧＯとなった端末のみが定期的にビーコンを送信するので、探索を行う端末はビーコンを検知することでＧＯ端末を発見することができる。しかしながら、Ｃｌｉｅｎｔとなった端末は、他の端末からのＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを受信しても、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを応答しない。このために、周辺にＣｌｉｅｎｔのみが存在するような環境では、探索を行う端末は周辺にあるＣｌｉｅｎｔを発見できない。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、Ｐ２Ｐ端末において効率的に周辺端末を発見する無線端末、通信方法および通信システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による無線端末は、ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する制御手段と、を有することを特徴とする。
本発明による無線端末は、ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する制御手段と、を有することを特徴とする。
本発明による通信システムは、ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムであって、各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、ことを特徴とする。
本発明による通信方法は、ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムの通信方法であって、各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、Ｐ２Ｐ端末において効率的に周辺端末を発見することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は本発明の第１実施形態による通信システムの一例を示すネットワーク構成図である。
【図２】図２は第１実施形態による無線端末の機能的構成を示すブロック図である。
【図３】図３は第１実施形態による無線端末の概略的制御動作を示すフローチャートである。
【図４】図４は第１実施形態による無線端末がグループを形成していない端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図５】図５は第１実施形態による無線端末がＣｌｉｅｎｔ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図６】図６は第１実施形態による通信システムの一適用例を示すネットワーク構成図である。
【図７】図７は本発明の第２実施形態による通信システムの一例を示すネットワーク構成図である。
【図８】図８は第２実施形態による無線端末がＣｌｉｅｎｔ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図９】図９は本発明の第３実施形態による通信システムの一例を示すネットワーク構成図である。
【図１０】図１０は第３実施形態による無線端末の機能的構成を示すブロック図である。
【図１１】図１１は第３実施形態による無線端末がＣｌｉｅｎｔ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図１２】図１２は第３実施形態による無線端末がグループオーナ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図１３】図１３は本発明の第４実施形態による通信システムの一例を示すネットワーク構成図である。
【図１４】図１４は第４実施形態による無線端末がＣｌｉｅｎｔ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【図１５】図１５は第４実施形態による無線端末がグループオーナ端末である場合の通信制御を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜実施形態の概要＞
本発明の実施形態によれば、Ｐ２Ｐ端末がグループを形成していない場合あるいはグループのＣｌｉｅｎｔである場合、予め決められた条件に従って、制御フレームであるビーコンを送信する。これによって、ＧＯ以外のＰ２Ｐ端末であっても自己の存在を広報することができ、他のＰ２Ｐ端末による周辺探索の効率を向上させることができる。
【００１３】
以下、グループを形成していないＰ２Ｐ端末を「Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅ」、グループのＣｌｉｅｎｔであってビーコンを発信するＰ２Ｐ端末を「ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ」、Ｃｌｉｅｎｔがビーコン発信する条件を「Ｃｌｉｅｎｔビーコン発信条件」、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅがビーコンを発信する条件を「Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅビーコン発信条件」と記すものとする。
【００１４】
なお、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔにおけるビーコンの発信方法は、自身の属するグループから離脱してＧＯになってビーコンの発信を実行してもよいし、ソフトウェアＡＰの機能を用いてグループを離脱せずにビーコンの発信を実行してもよい。ここで、ソフトウェアＡＰ機能とはＰ２Ｐ端末をソフトウェア処理によってＡＰとして動作させる機能である。以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながらより詳細に説明する。
【００１５】
１．第１実施形態
１．１）構成
図１に示すように、本発明の第１実施形態による通信システムは、１以上のＰ２Ｐ端末（この構成例では、５台の端末Ｎ１０〜Ｎ１４）を有し、端末Ｎ１０〜Ｎ１３がグループＧ１を構成し、端末Ｎ１４がグループを形成していないＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅであるものとする。また、グループＧ１において、端末Ｎ１０がＧＯ、端末Ｎ１１〜Ｎ１３がグループＧ１のＣｌｉｅｎｔであるものとする。
【００１６】
これらの端末Ｎ１０〜Ｎ１４は、例えば、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ（ＩＥＥＥ）８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ等の無線通信規格に基づいてＰ２Ｐグループを形成することができる無線端末であり、基本的に同じ機能的構成を有している。以下、同じ機能的構成を有する端末Ｎ１０〜Ｎ１４をまとめて端末Ｎとし、図２を参照しながら、その機能的構成について説明する。
【００１７】
図２において、端末Ｎは、無線通信部１０１、ユーザ制御部１０２、情報記憶部１０３、制御部１０４およびプログラム格納部１０５の他に、図示されていないが、操作部、表示部等のユーザインターフェース、バッテリを含む電源部、ＧＰＳ(Global Positioning system)等の位置検出機能などを有する。
【００１８】
無線通信部１０１は、Ｐ２Ｐ通信又はＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔモードによる通信が可能であり、それに加えて移動通信システムの無線基地局あるいは無線ＬＡＮ基地局と通信可能であってもよい。また、無線通信部１０１は、周辺に存在する端末からブロードキャストされるビーコンをスキャン（Ｐａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎ）することで他のＰ２Ｐグループ又は他のＰ２Ｐ端末の存在を検知することができる。
【００１９】
ユーザ制御部１０２は、ビーコン送受信の制御、Ｐ２Ｐグループ形成、グループとの接続及びグループからの離脱等を管理する機能を有し、無線通信部１０１を制御する。
【００２０】
情報記憶部１０３は、周辺端末の情報、例えば、ビーコンを発信した端末又は検知した周辺端末の識別子のリスト（周辺端末リスト）を格納する。制御部１０４はプログラム格納部１０５に記憶されているプログラムを順次実行する。
【００２１】
プログラム格納部１０５は、端末ＮがＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ、ＧＯ、Ｃｌｉｅｎｔのいずれかとして機能するためのプログラムの他に、ビーコン送受信制御プログラム、設定ファイル等を格納する。制御部１０４はプログラム格納部１０５に格納されているプログラムを実行することでＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとしての動作、ＧＯ又はＣｌｉｅｎｔとしての動作、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとしての動作を制御する。いずれの動作であっても、制御部１０４がＰ２Ｐ端末としての制御を実行することで、無線通信部１０１を通して他端末からビーコンを受信すると、ビーコンに記載されているビーコン情報（ビーコンの送信元端末の識別子等）を情報記憶部１０３に格納する。
【００２２】
また、端末ＮがＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅである場合、非特許文献１に記載の標準動作に加えて、制御部１０４がＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとしての制御を実行する。後述するように、プログラム格納部１０５の設定ファイルで決められたＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅビーコン発信条件に従って、制御部１０４は、ユーザ制御部１０２および無線通信部１０１を用いてビーコンを発信する。
【００２３】
Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅビーコン発信条件としては、たとえば所定間隔Ｔ１ごとにビーコンを発信することができる。あるいは、標準動作であるＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作で周辺端末を発見できなかったときにビーコンを発信するという条件を採用することもできる。
【００２４】
端末ＮがＣｌｉｅｎｔである場合、制御部１０４は、Ｃｌｉｅｎｔとしての制御を実行するとともに、プログラム格納部１０５のＣｌｉｅｎｔビーコン発信条件にしたがって、自局をビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして動作させる。Ｃｌｉｅｎｔビーコン発信条件として、例えば所定間隔Ｔ２（Ｔ２＝Ｔ１であってもよい）ごとにビーコンを発信することができる。端末Ｎがビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔである場合、制御部１０４は、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとしての制御を実行することで、ユーザ制御部１０２を用いてグループの離脱、ビーコンの発信、元のグループとの再接続を実行することができる。
【００２５】
なお、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅ、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔにおけるビーコンの発信は一時的にＧＯになることで実行してもよく、ソフトウェアＡＰの機能を用いてビーコンを発信してもよい。
【００２６】
なお、端末Ｎは、たとえば上述した機能を搭載した携帯情報端末であり、プログラムに従って動作するＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、メモリ、入出力装置、通信回路等を備えた情報処理装置で実現できる。このような情報処理装置としては、例えば携帯電話機、スマートフォン、ノート型、タブレット型あるいは据え置き型のパーソナルコンピュータ等の通信端末を含むものとする。さらに、端末はゲーム機、デジタルカメラ、プリンタ、テレビ、ディスプレイであってもよい。
【００２７】
１．２）動作
図３に示すように、端末ＮがＰ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔであれば（動作２０１のＹＥＳ）、制御部１０４は、上述したビーコン発信条件に一致したか否かを判定し（動作２０２）、一致すれば（動作２０２のＹＥＳ）、ユーザ制御部１０２および無線通信部１０１を用いてビーコンの発信および受信制御を実行する（動作２０３）。なお、端末ＮがＰ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔ以外の場合（動作２０１のＮＯ）あるいはビーコン発信条件に一致しない場合（動作２０２のＮＯ）、ビーコン送受信制御動作２０３は実行されない。
【００２８】
ビーコン送受信制御動作２０３によって、Ｐ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔであっても、一定の条件の下でビーコンをブロードキャストすることにより自己の存在を広報することができる。同様に、他のＰ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔからのビーコンを検出することで、周辺探索の効率を向上させることができる。以下、図４および図５を参照しながら、端末ＮがＰ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔの場合の制御動作について説明する。
【００２９】
＜Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅの場合＞
図４において、まず、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅになった端末Ｎは、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅとしての標準動作を実行しつつ、制御部１０４がプログラム格納部１０５のプログラムを実行することで、ユーザ制御部１０２及び無線通信部１０１により所定間隔Ｔ１でビーコンを発信する（動作Ａ１）。
【００３０】
＜Ｃｌｉｅｎｔの場合＞
図５に示すように、グループＧ１のＣｌｉｅｎｔである端末Ｎは、Ｃｌｉｅｎｔとしての標準動作を実行しつつ、所定時間Ｔ２ごとにビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになってビーコンを発信し、それとは独立に他端末からのビーコンを監視して周辺端末リストの更新を行う。
【００３１】
図５において、制御部１０４は、自端末がビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになると（動作Ｂ１のＹＥＳ）、プログラム格納部１０５のビーコン送受信制御プログラムを実行する。まず、制御部１０４は、ユーザ制御部２０２を用いて現在のグループＧ１から離脱し（動作Ｂ２）、続いて、ビーコンを予め設定した回数あるいは周期で発信する（動作Ｂ３）。ビーコンを発信し終わると、制御部１０４は、ユーザ制御部２０２を用いて元のグループＧ１のＧＯに再接続し、グループＧ１のＣｌｉｅｎｔに復帰する（動作Ｂ４）。自端末がビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔでない時には（動作Ｂ１のＮＯ）、通常のＣｌｉｅｎｔとして動作し、ビーコンの発信は行わない。
【００３２】
さらに、上記ビーコン発信制御とは独立して、制御部１０４は、プログラム格納部１０５のビーコン送受信制御プログラムを実行することにより、定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行し、他端末が発信するビーコンを監視する（動作Ｂ５）。他端末からのビーコンを検知すると（動作Ｂ５のＹＥＳ）、受信ビーコンに記載されている周辺端末の識別子が情報記憶部１０３の周辺端末リストに登録されているか否かを判定し、登録されていなければ、当該周辺端末の識別子を周辺端末リストに追加し更新する（動作Ｂ６）。なお、所定間隔Ｔ３（Ｔ３≧Ｔ１かつＴ３≧Ｔ２）以上、周辺端末リストに記載されている周辺端末からビーコンを受信しなかった場合は、当該周辺端末の識別子を周辺端末リストから削除するものとする。
【００３３】
なお、すでに述べたように、Ｃｌｉｅｎｔのビーコン発信は、ソフトウェアＡＰの機能を用いてグループを離脱せずに実行することもできる。
【００３４】
＜ＧＯの場合＞
また、端末ＮがグループＧ１のＧＯになった場合も同様に、非特許文献１に記載の標準動作に加えて、定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行して周辺端末のビーコンを監視し、ビーコンを受信すればこれらのビーコンに記載されている情報により周辺端末リストを更新する。
【００３５】
１．３）一適用例
図６に示すように、グループＧ２と、グループＧ３と、グループを形成していない端末Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅとが互いに近隣に存在しているものとする。グループＧ２は端末Ｎ１５〜Ｎ１７からなり、端末Ｎ１５がＧＯとして動作し、グループＧ３は端末Ｎ１８およびＮ１９からなり、端末Ｎ１９がＧＯとして動作し、端末Ｎ２０はＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとして動作しているものとする。ここでは、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅである端末Ｎ２０が定期的にビーコンを１０回発信するものとし、Ｃｌｉｅｎｔである端末Ｎ１６およびＮ１８が定期的にビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになり、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる度にビーコンを１０回送信するものとする。
【００３６】
以下、端末Ｎ１６と端末Ｎ１８と端末Ｎ２０とが互いに電波到達範囲内に位置すると仮定し、グループＧ２の端末Ｎ１６がＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅである端末Ｎ２０およびＣｌｉｅｎｔである端末Ｎ１８を発見する場合を一例として説明する。
【００３７】
まず、端末Ｎ１６およびＮ１８はＣｌｉｅｎｔであるから、図５に示すようにビーコン発信制御と周辺端末リスト更新動作とが実行されている。周辺端末リスト更新動作では、定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを行って他端末のビーコンを監視している。端末Ｎ２０はＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅであるから、図４に示すように定期的にビーコンを１０回発信する。このような動作状態において、端末Ｎ１６は、端末Ｎ２０の発信した１０回のビーコンのうちの１つを初めて受信し、当該ビーコンに記載されている端末Ｎ２０の識別子を周辺端末リストに登録したものとする。
【００３８】
一方、端末Ｎ１８は、図５に示すように、定期的にビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになると、自グループ（グループＧ３）から離脱してビーコンを１０回発信し、その後、元のグループＧ３に再接続する。端末Ｎ１６は、端末Ｎ１８の発信した１０回のビーコンのうち１つを初めて受信して当該ビーコンに記載されている端末Ｎ１８の識別子を周辺端末リストに登録したものとする。
【００３９】
なお、グループＧ２のＧＯである端末Ｎ１５は、端末Ｎ１８および端末Ｎ２０との間で電波が到達できる場合、上述したように、定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行して端末Ｎ１８と端末Ｎ２０のビーコンを受信することで、端末Ｎ１８および端末Ｎ２０を発見することが可能である。また、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅであるときの標準動作におけるＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作によって、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔの送信とＬｉｓｔｅｎ状態が繰り返されるため、他の端末のＲｅｓｐｏｎｓｅ又はビーコンのいずれかを受信することで、当該他の端末を発見することができる。
【００４０】
上述したように、本適用例によれば、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅ又はＰ２Ｐグループ内のＣｌｉｅｎｔが定期的にビーコンを発信することで、他グループのＣｌｉｅｎｔ又はＧＯがグループを離脱しなくてもグループに接続しながら当該ビーコンを受信することができ、当該Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅ又はＣｌｉｅｎｔの存在を発見することができる。
【００４１】
なお、本実施形態では、ＣｌｉｅｎｔおよびＧＯのみが定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行する場合について例示したが、ＣｌｉｅｎｔおよびＧＯだけでなく、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅの端末も標準動作による周辺端末の探索（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）に加えて、定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行してもよい。
【００４２】
１．４）効果
上述したように、本発明の第１実施形態によれば、たとえば、Ｐ２Ｐグループを形成することができる複数の端末を含む通信システムにおいて、各端末は定期的にＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行し、グループを形成していないＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ及び各グループ内のＣｌｉｅｎｔが所定時間ごとにビーコンを発信する。
【００４３】
Ｐ２Ｐ端末がグループを形成していない場合はＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅビーコン発信条件にしたがって、たとえば所定間隔Ｔ１ごとにビーコンを発信し、グループのＣｌｉｅｎｔである場合はＣｌｉｅｎｔビーコン発信条件にしたがって、たとえば所定間隔Ｔ２ごとにビーコンを発信することができる。このように制御することによって、各Ｃｌｉｅｎｔと各Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅが定期的にビーコンを発信することで、各Ｐ２Ｐ端末が周辺に存在する他のＰ２Ｐ端末を発見することが可能となる。言い換えれば、ＧＯ以外のＰ２Ｐ端末であっても自己の存在を広報することができ、他のＰ２Ｐ端末による周辺探索の効率を向上させることができる。同様に、他のＰ２ＰｄｅｖｉｃｅあるいはＣｌｉｅｎｔからのビーコンを検出することで、周辺探索の効率を向上させることができる。
【００４４】
２．第２実施形態
本発明の第２実施形態によれば、所定間隔Ｔ２ごとに自端末が同一グループ内の端末と通信を行っているかを確認し、通信中であれば、Ｃｌｉｅｎｔがビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになることを控える。言い換えれば、Ｃｌｉｅｎｔビーコン発信条件に、グループ内端末と通信中であるか否かの判定が追加され、通信していないときにビーコン発信が可能となる。
【００４５】
２．１）構成
図７に示すように、グループＧ２と、グループＧ３と、グループを形成していない端末Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅとが互いに近隣に存在しているものとする。グループＧ２は端末Ｎ２１〜Ｎ２３からなり、端末Ｎ２１がＧＯとして動作し、グループＧ３は端末Ｎ２４およびＮ２５からなり、端末Ｎ２５がＧＯとして動作し、端末Ｎ３０はＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとして動作しているものとする。ここでは、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅである端末Ｎ３０が定期的にビーコンを１０回発信するものとし、Ｃｌｉｅｎｔである端末Ｎ２２およびＮ２４が定期的にビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになり、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる度にビーコンを１０回送信するものとする。
【００４６】
第２実施形態による端末Ｎの構成は、図２に示すプログラム格納部１０５に格納されるプログラム以外は第１実施形態の構成と同様であるから、差分となるプログラム格納部１０５に格納されるプログラムについて説明する。
【００４７】
プログラム格納部１０５は、第１実施形態と同様に、端末がＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ，ＧＯ、Ｃｌｉｅｎｔのいずれかとして機能するためのプログラムの他に、ビーコン送受信制御プログラム、設定ファイル等を格納する。したがって、制御部１０４はプログラム格納部１０５に格納されているプログラムを実行することでＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとしての動作、ＧＯ又はＣｌｉｅｎｔとして動作、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとしての動作を制御する。ただし、本実施形態によれば、所定間隔Ｔ２ごとに自端末が同一グループ内の端末と通信を行っているかを確認し、通信を行っていればビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになることを回避する。Ｃｌｉｅｎｔになった端末、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅ又はＧＯになった端末における制御は第１実施形態の制御プログラムと同様であるため、その説明を省略する。
【００４８】
２．２）動作
まず、制御部１０４は、所定間隔Ｔ２ごとに自端末が同一グループ内の端末と通信を行っているかを確認している。
【００４９】
図８において、制御部１０４は、自端末がビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになると（動作Ｂ１のＹＥＳ）、グループ内の端末と通信中であるか否かを判定し（動作Ｂ１ａ）、通信中でない場合のみ（動作Ｂ１ａのＮＯ）、図５において説明したビーコン発信動作Ｂ２〜Ｂ４を実行する。通信中であれば（動作Ｂ１ａのＹＥＳ）、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔにならない、すなわちビーコン発信動作を開始しない。
【００５０】
言い換えれば、本実施形態によるＣｌｉｅｎｔの動作は、第１実施形態のように定期的にビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになるのではなく、各Ｃｌｉｅｎｔは通信を行っていない時に、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる。それ以外のＣｌｉｅｎｔの動作は第１実施形態と同様に図５に示すフローチャートを実行するため、その説明を省略する。なお、第２実施形態におけるＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ及びＧＯの動作はそれぞれ第１の実施形態と同様であるから説明は省略される。
【００５１】
なお、本実施形態の変形例として、各Ｃｌｉｅｎｔは自端末が同一グループ内の端末と通信を行っているときはビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を低くし、通信を行っていないときはビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を高くするように制御してもよい。
【００５２】
２．３）効果
本発明の第２実施形態によれば、第１実施形態における効果に加えて、通信中のＣｌｉｅｎｔがグループから離脱し、通信が切断されてしまうことを防ぐことができるという利点がある。
【００５３】
３．第３実施形態
本発明の第３実施形態によれば、上述した第１実施形態で説明したようにＣｌｉｅｎｔが周辺端末を発見すると、Ｃｌｉｅｎｔがその情報をグループオーナＧＯに通知することで、ＧＯが周辺端末の存在を知ることが可能となる。
【００５４】
３．１）構成
図９に示すように、本実施形態によるシステム構成は、図７と同様であるが、各グループのＣｌｉｅｎｔが自グループのＧＯへ周辺端末リストを通知する点が異なっている。以下、端末Ｎの構成および機能の差分を中心に説明する。
【００５５】
図１０に示すように、本実施形態による端末の構成は、基本的に図２に示す構成と同様であるが、情報記憶部１０３ａ及びプログラム格納部１０５ａに基づく機能が異なっている。以下、構成および機能の差分について説明する。
【００５６】
図１０において、本実施形態による端末Ｎの情報記憶部１０３ａには、上述した周辺端末リストに加えて、ＧＯとして動作する場合に、他のＣｌｉｅｎｔから受信したＣｌｉｅｎｔ周辺端末リストを格納することができる。Ｃｌｉｅｎｔ周辺端末リストは、他のＣｌｉｅｎｔから通知された制御メッセージに含まれており、当該受信メッセージの送信元端末の識別子に対応付けられて記憶される。
【００５７】
プログラム格納部１０５ａには、端末がＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ、ＧＯ、Ｃｌｉｅｎｔのいずれかとして機能するためのプログラムの他に、ビーコン送受信制御プログラム、設定ファイル等が格納され、制御部１０４が次に示すプログラムを実行することで、端末ＮがＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ、ＧＯ又はＣｌｉｅｎｔ、あるいはビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして動作する。
【００５８】
Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅとなった端末では、上述した第１〜２実施形態のいずれかの制御プログラムと同様であるため、その説明を省略する。Ｃｌｉｅｎｔとなった端末では、第１〜２実施形態のいずれかの制御プログラムに加えて、情報記憶部１０３ａに記憶されている周辺端末リストを通知メッセージに付与して自グループのＧＯへ送信する制御プログラムが格納されている。ＧＯとなった端末では、第１〜２の実施形態の制御プログラムに加えて、自グループのＣｌｉｅｎｔから通知されたメッセージに含まれるＣｌｉｅｎｔ周辺端末リストを情報記憶部１０３ａに格納する制御プログラムが格納されている。
【００５９】
３．２）動作
上述したように、本実施形態によるＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅの動作については、第１〜２実施形態で説明したとおりであるから、説明を省略する。
【００６０】
＜Ｃｌｉｅｎｔの場合＞
Ｃｌｉｅｎｔの動作については、第１〜２の実施形態のいずれかの動作（図５、図８のフローチャート）とは独立に、図１１に示す動作を行う。
【００６１】
図１１において、Ｃｌｉｅｎｔである端末Ｎの制御部１０４は、情報記憶部１０３ａの周辺端末リストが更新されたか否かを監視する（動作Ｃ１）。周辺端末リストに更新があると（動作Ｃ１のＹＥＳ）、制御部１０４は、自端末が自グループのＧＯと接続しているか否か、つまり、自グループから離脱しているか否かを確認する（動作Ｃ２）。自グループから離脱している場合（動作Ｃ２のＹＥＳ）、元のグループに再接続するまで待機する。離脱していない場合（動作Ｃ２のＮＯ）、自端末の情報記憶部１０３ａに記載されている周辺端末リストを通知メッセージに付与して自グループのＧＯに送信する（動作Ｃ３）。
【００６２】
＜ＧＯの場合＞
図１２において、ＧＯである端末Ｎの制御部１０４は、自グループのＣｌｉｅｎｔから通知メッセージを受信したか否かを監視する（動作Ｄ１）。Ｃｌｉｅｎｔから通知メッセージを受信した場合（動作Ｄ１のＹＥＳ）、自端末の情報記憶部１０３ａに当該Ｃｌｉｅｎｔに対応するＣｌｉｅｎｔ周辺端末リストがないことを確認して、当該通知メッセージに含まれる当該Ｃｌｉｅｎｔの周辺端末リストを情報記憶部１０３ａに記憶する（動作Ｄ２）。当該Ｃｌｉｅｎｔに対応するＣｌｉｅｎｔ周辺端末リストがすでに情報記憶部１０３ａに記憶されている場合は、登録されているＣｌｉｅｎｔ周辺端末リストの内容を削除し、通知メッセージに含まれる新たな周辺端末リストを用いて更新する（動作Ｄ２）。
【００６３】
３．３）効果
本発明の第３実施形態によれば、第１〜２実施形態における効果に加えて、各Ｃｌｉｅｎｔが発見した周辺端末の情報をＧＯに通知することで周辺端末の情報をＧＯと共有することができ、ＧＯは自グループのＣｌｉｅｎｔ以外に、自グループと通信可能な周辺に位置するＰ２Ｐ端末を検知することができる。
【００６４】
４．第４実施形態
本発明の第４実施形態によれば、グループオーナＧＯが一定の基準に従ってグループ内からＣｌｉｅｎｔを選択し、選択されたＣｌｉｅｎｔが、上述した第３実施形態と同様に、周辺端末を探索し、発見した周辺端末の情報をＧＯに通知する。
【００６５】
４．１）構成
図１３に示すように、本実施形態によるシステム構成は図９と同様であるが、選択されたＣｌｉｅｎｔだけが自グループのＧＯへ周辺端末リストを通知する点が異なっている。以下、端末Ｎの構成および機能の差分を中心に説明する。
【００６６】
本実施形態による端末の構成は、基本的に図１０に示す構成と同様であるが、プログラム格納部１０５ａに基づく機能が異なっているので、以下、本実施形態においては、プログラム格納部１０５ｂとして説明する。
【００６７】
プログラム格納部１０５ｂは、端末がＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅ、ＧＯ、Ｃｌｉｅｎｔのいずれかとして機能するためのプログラムの他に、ビーコン送受信制御プログラム、設定ファイル等を格納する。制御部２０４がプログラム格納部２０５に格納されているプログラムを実行することでＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅとしての動作、ＧＯ又はＣｌｉｅｎｔとして動作、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとしての動作を制御する。Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅとなった端末における制御のプログラムは第１〜３実施形態と同様であるため、その説明を省略する。
【００６８】
Ｃｌｉｅｎｔとなった端末では、制御部１０４がＣｌｉｅｎｔとしての制御を実行する。本実施形態によれば、第１〜３の実施形態におけるＣｌｉｅｎｔビーコン発信条件とは異なり、Ｃｌｉｅｎｔである端末Ｎは、自グループのＧＯから後述する指示メッセージを受信した場合のみ、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる。なお、Ｃｌｉｅｎｔとして動作するための制御プログラムは第１〜３実施形態と同様であるため、その説明を省略する。
【００６９】
また、ＧＯになった端末では、制御部１０４がＧＯとしての制御を実行することで、自グループのＣｌｉｅｎｔの中から予め決められたビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針に従って１以上のＣｌｉｅｎｔをビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして指定し、当該Ｃｌｉｅｎｔがビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして動作するための指示を含む指示メッセージを送信する。
【００７０】
ここで、本実施形態におけるビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針としては、例えば１以上のＣｌｉｅｎｔをランダムにあるいはラウンドロビン方式で巡回しながら選択することができる。あるいは、各Ｃｌｉｅｎｔの通信状況に応じてビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を決定することもできる。すなわち、決定された頻度に応じて、各Ｃｌｉｅｎｔに対して指示メッセージを送信してもよい。なお、指示メッセージはブロードキャスト、マルチキャスト又はユニキャストにより送信することができる。
【００７１】
４．２）動作
上述したように、本実施形態によるＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅの動作については、第１〜２実施形態で説明したとおりであるから、説明を省略する。
【００７２】
＜Ｃｌｉｅｎｔの場合＞
Ｃｌｉｅｎｔの動作については、第１〜２の実施形態のいずれかの動作（図５、図８のフローチャート）とは独立に、図１４に示す動作を行う。
【００７３】
図１４において、Ｃｌｉｅｎｔは、自グループのＧＯからの指示メッセージを受信した場合（動作Ｃ０のＹＥＳ）、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして動作する。ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔの動作および動作Ｃ１〜Ｃ３については、すでに説明したとおりであるから、詳細は省略する。
【００７４】
＜ＧＯの場合＞
図１５において、ＧＯである端末Ｎの制御部１０４は、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針に従って自グループの中から１以上のＣｌｉｅｎｔをビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして選択し、選択された当該Ｃｌｉｅｎｔに対してビーコン発信Ｃｌｉｎｅｔ指示メッセージを送信する（動作Ｄ０）。図１５の動作Ｄ１〜Ｄ２は第３実施形態の動作と同様であるため、その説明を省略する。
【００７５】
なお、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔの選択方法としては、例えば、定期的に自グループの中からランダムに１以上のＣｌｉｅｎｔをビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔとして決定してもよいし、ラウンドロビン方式で選択してもよい。あるいは、Ｃｌｉｅｎｔの通信状態、負荷状態、バッテリ残量、あるいは他のＣｌｉｅｎｔとの距離に応じて、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を決定することもできる。すなわち、決定された頻度に応じて指示メッセージを送信してもよい。なお、指示メッセージはブロードキャスト、マルチキャスト又はユニキャストにより送信することができる。
【００７６】
４．３）効果
本発明の第４実施形態によれば、第１〜３実施形態における効果に加えて、ＣｌｉｅｎｔがＧＯの許可なくグループを離脱してしまうことを防ぐことができ、さらに、ＧＯは状況に応じて最適なビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔを選択することができる。
【００７７】
５．その他の実施形態
以上、本発明の代表的な実施形態について図面を用いて説明したが、本発明はこれらに限定されない。次に、本発明の他の実施形態について説明する。
【００７８】
第１〜４実施形態におけるＰ２Ｐｄｅｖｉｃｅビーコン発信条件は、標準動作におけるＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙを行い、周辺端末を発見できなかった場合にビーコンを発信するという条件としてもよい。
【００７９】
第４実施形態におけるＧＯのビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針は、ＧＯになった端末が各Ｃｌｉｅｎｔの通信状況に応じて、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔを決定し、通信を行っていないＣｌｉｅｎｔが他Ｃｌｉｅｎｔより高い頻度でビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになるように指示してもよい。この場合、各ＧＯは自Ｃｌｉｅｎｔの通信状況を監視する手段を有する必要がある。このように動作することで、通信中のＣｌｉｅｎｔの通信の妨害を抑えることができる。
【００８０】
また、第４実施形態におけるＧＯのビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針は、ＧＯになった端末が各Ｃｌｉｅｎｔの位置情報に基づいて、他のＣｌｉｅｎｔから距離の近いＣｌｉｅｎｔがビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を低くし、他のＣｌｉｅｎｔから距離の遠いＣｌｉｅｎｔがビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになる頻度を高くするように指示してもよい。この場合、各Ｃｌｉｅｎｔが自端末の位置を把握する位置検出手段を有し、自グループのＧＯにその位置情報を通知する通知手段を有する必要がある。このように動作することで、位置の近い端末同士による無駄なビーコンの発信を減らすことができる。
【００８１】
さらに、第４実施形態におけるＧＯのビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔ選択方針は、ＧＯになった端末が各Ｃｌｉｅｎｔのバッテリの残量に応じて、ビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔを決定し、バッテリの残量の多いＣｌｉｅｎｔが他Ｃｌｉｅｎｔより高い頻度でビーコン発信Ｃｌｉｅｎｔになるように指示してもよい。この場合、各Ｃｌｉｅｎｔは自端末のバッテリの残量をＧＯに通知する手段を有する必要がある。ビーコン発信自体は電力を消費するので、このように頻度を制御することで、バッテリの少ない端末におけるバッテリが消耗されてしまう問題を解消できる。
【００８２】
なお、上記の実施形態では各Ｐ２Ｐ端末が周辺の全てのＰ２Ｐ端末を発見することを目的としたが、例えば、ＧＯのみ、Ｃｌｉｅｎｔのみ、Ｐ２Ｐｄｅｖｉｃｅのみ、といったように目的に応じた端末のみがＰａｓｓｉｖｅ  Ｓｃａｎを実行してもよい。
【００８３】
以上、各実施形態を用いて本発明を説明したが、本発明の技術的範囲は、上記各実施形態の記載に限定されない。上記各実施形態に多様な変更又は改良を加えることが可能であることは当業者にとって自明である。従って、そのような変更又は改良を加えた形態もまた本発明の技術的範囲に含まれることは説明するまでもない。また、以上説明した各実施形態において使用される、数値や各構成の名称等は例示的なものであり適宜変更可能である。
【００８４】
６．付記
上述した実施形態の一部あるいは全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、これらに限定されるものではない。
（付記１）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、
他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、
自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する制御手段と、
を有することを特徴とする無線端末。
（付記２）
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を周辺端末リストに登録する、ことを特徴とする付記１に記載の無線端末。
（付記３）
自端末がグループを形成していない場合、前記制御手段が前記自端末のビーコンを所定時間ごとに発信することを特徴とする付記１または２に記載の無線端末。
（付記４）
自端末がグループを形成していない場合、所定の端末探索動作によって周辺端末を発見できなかったときに、前記制御手段が、前記自端末のビーコンを発信することを特徴とする付記１または２に記載の無線端末。
（付記５）
自端末がグループのクライアントである場合、前記制御手段が、所定条件に従って、自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする付記１−４のいずれか１項に記載の無線端末。
（付記６）
前記制御手段が、自端末を前記ビーコン発信クライアントに設定すると、前記自端末のビーコンを所定回数発信することを特徴とする付記５に記載の無線端末。
（付記７）
前記制御手段が、自端末を前記ビーコン発信クライアントに設定すると、前記グループを離脱してからビーコンを発信し、その後、前記グループに復帰する、ことを特徴とする付記５または６に記載の無線端末。
（付記８）
前記制御手段が、所定時間ごとに、自端末をビーコン発信クライアントに設定することを特徴とする付記５−７のいずれか１項に記載の無線端末。
（付記９）
前記制御手段が、自端末が通信中であれば、自端末をビーコン発信クライアントに設定しないことを特徴とする付記５−８のいずれか１項に記載の無線端末。
（付記１０）
前記グループのオーナ端末からの指示に従って、前記制御手段が自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする付記５−９のいずれか１項に記載の無線端末。
（付記１１）
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を前記グループのオーナ端末へ通知することを特徴とする付記５−１０のいずれか１項に記載の無線端末。
（付記１２）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末であって、
他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有する無線通信手段と、
自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する制御手段と、
を有することを特徴とする無線端末。
（付記１３）
前記クライアントから前記制御メッセージに応じた周辺端末情報を受信すると、前記制御手段が当該周辺端末情報を周辺端末リストに登録する、ことを特徴とする付記１２に記載の無線端末。
（付記１４）
前記制御手段が、所定の選択基準に従って、前記制御メッセージの送信先であるクライアントを選択することを特徴とする付記１２または１３に記載の無線端末。
（付記１５）
前記制御手段が、ランダム方式あるいはラウンドロビン方式で、前記制御メッセージの送信先であるクライアントを選択することを特徴とする付記１４に記載の無線端末。
（付記１６）
前記制御手段が、所定の選択基準に従って、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記１２または１３に記載の無線端末。
（付記１７）
前記制御手段が、前記グループのクライアントの通信状況に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記１６に記載の無線端末。
（付記１８）
前記制御手段が、前記グループのクライアントのバッテリ残量に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記１６に記載の無線端末。
（付記１９）
前記制御手段が、前記グループのクライアントと他のクライアントとの距離に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記１６に記載の無線端末。
（付記２０）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムであって、
各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、
グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、
ことを特徴とする通信システム。
（付記２１）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末の通信方法であって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する、
ことを特徴とする通信方法。
（付記２２）
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を周辺端末リストに登録する、ことを特徴とする付記２１に記載の通信方法。
（付記２３）
自端末がグループを形成していない場合、前記制御手段が前記自端末のビーコンを所定時間ごとに発信することを特徴とする付記２１または２２に記載の通信方法。
（付記２４）
自端末がグループを形成していない場合、所定の端末探索動作によって周辺端末を発見できなかったときに、前記制御手段が、前記自端末のビーコンを発信することを特徴とする付記２１または２２に記載の通信方法。
（付記２５）
自端末がグループのクライアントである場合、前記制御手段が、所定条件に従って、自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする付記２１−２４のいずれか１項に記載の通信方法。
（付記２６）
前記制御手段が、自端末を前記ビーコン発信クライアントに設定すると、前記自端末のビーコンを所定回数発信することを特徴とする付記２５に記載の通信方法。
（付記２７）
前記制御手段が、自端末を前記ビーコン発信クライアントに設定すると、前記グループを離脱してからビーコンを発信し、その後、前記グループに復帰する、ことを特徴とする付記２５または２６に記載の通信方法。
（付記２８）
前記制御手段が、所定時間ごとに、自端末をビーコン発信クライアントに設定することを特徴とする付記２５−２７のいずれか１項に記載の通信方法。
（付記２９）
前記制御手段が、自端末が通信中であれば、自端末をビーコン発信クライアントに設定しないことを特徴とする付記２５−２８のいずれか１項に記載の通信方法。
（付記３０）
前記グループのオーナ端末からの指示に従って、前記制御手段が自端末をビーコン発信クライアントに設定する、ことを特徴とする付記２５−２９のいずれか１項に記載の通信方法。
（付記３１）
前記無線通信手段が他の無線端末からのビーコンを検出すると、前記制御手段が当該他の無線端末の情報を前記グループのオーナ端末へ通知することを特徴とする付記２５−３０のいずれか１項に記載の通信方法。
（付記３２）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末の通信方法であって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する、
ことを特徴とする通信方法。
（付記３３）
前記クライアントから前記制御メッセージに応じた周辺端末情報を受信すると、前記制御手段が当該周辺端末情報を周辺端末リストに登録する、ことを特徴とする付記３２に記載の通信方法。
（付記３４）
前記制御手段が、所定の選択基準に従って、前記制御メッセージの送信先であるクライアントを選択することを特徴とする付記３２または３３に記載の通信方法。
（付記３５）
前記制御手段が、ランダム方式あるいはラウンドロビン方式で、前記制御メッセージの送信先であるクライアントを選択することを特徴とする付記３４に記載の通信方法。
（付記３６）
前記制御手段が、所定の選択基準に従って、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記３２または３３に記載の通信方法。
（付記３７）
前記制御手段が、前記グループのクライアントの通信状況に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記３６に記載の通信方法。
（付記３８）
前記制御手段が、前記グループのクライアントのバッテリ残量に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記３６に記載の通信方法。
（付記３９）
前記制御手段が、前記グループのクライアントと他のクライアントとの距離に応じて、前記グループのクライアントが前記ビーコン発信クライアントとなる頻度を決定し、前記頻度に従って前記制御メッセージを前記クライアントへ送信することを特徴とする付記３６に記載の通信方法。
（付記４０）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する複数の無線端末を有する通信システムの通信方法であって、
各無線端末が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
グループを形成していない無線端末が所定の第１条件にしたがって自端末のビーコンを発信し、
グループのアクセスポイントとして動作するオーナ端末および前記グループのクライアントである無線端末が、他の無線端末のビーコンを監視し、前記クライアントである無線端末が所定の第２条件にしたがってビーコン発信クライアントになる、
ことを特徴とする通信方法。
（付記４１）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末としてコンピュータを機能させるプログラムであって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループを形成していない場合あるいは自端末がグループのクライアントである場合、所定のタイミングで前記無線通信手段から自端末のビーコンを発信する、
ように前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
（付記４２）
ピアツーピア(以下、Ｐ２Ｐ)グループを形成する機能を有する無線端末としてコンピュータを機能させるプログラムであって、
無線通信手段が、他の無線端末からのビーコンを監視し自端末のビーコンを送信する機能を有し、
制御手段が、自端末がグループのオーナである場合、前記グループのクライアントがビーコン発信クライアントとなってビーコンを発信するように指示する制御メッセージを前記クライアントに対して前記無線通信手段を通して送信する、
ように前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
本発明は、Ｐ２Ｐグループを形成することができる無線通信ネットワークの端末に適用可能である。
【符号の説明】
【００８６】
Ｎ、Ｎ１０〜Ｎ１４、Ｎ２１〜Ｎ２５、Ｎ３０  端末
１０１  無線通信部
１０２  ユーザ制御部
１０３、１０３ａ  情報記憶部
１０４  制御部
１０５、１０５ａ  プログラム格納部
【図１】
2017017532.tif 000003
【図２】
2017017532.tif 000004
【図３】
2017017532.tif 000005
【図４】
2017017532.tif 000006
【図５】
2017017532.tif 000007
【図６】
2017017532.tif 000008
【図７】
2017017532.tif 000009
【図８】
2017017532.tif 000010
【図９】
2017017532.tif 000011
【図１０】
2017017532.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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