【事件の表示】
　特願２００３−３１００８４「キャンディダ・ユティリスのグルタチオン合成酵素をコードする遺伝子」拒絶査定不服審判事件〔平成１７年　３月２４日出願公開、特開２００５−　７３６３８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯・本願発明
　本願は、平成１５年９月２日の出願であって、その請求項１に係る発明は、平成２１年８月１１日付手続補正書の特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される、以下のとおりのものである。
　
「【請求項１】
下記(A)又は(B)に示すタンパク質をコードするDNA。
(A) 配列番号２に示すアミノ酸配列を有するタンパク質。
(B) 配列番号２に示すアミノ酸配列において、１〜１２個のアミノ酸の置換、欠失、挿入、または付加を含むアミノ酸配列を有し、かつ、グルタチオン合成酵素活性を有するタンパク質。」（以下、「本願発明」という。）
　
第２　引用例
１．原査定の拒絶の理由に引用文献１として引用され、本願出願日前である平成１５年６月３日に頒布された特開２００３−１５９０４９号公報（以下、「引用例１」という。）には、次の事項が記載されている（下線は、当審による。以下、同様。）。
（１）「前記グルタチオン合成酵素の変異、及び後述する任意的な変異の位置は、報告されている
サッカロマイセス・セレビシエのグルタチオン合成酵素遺伝子
　
（２）「本発明の酵母としては、
γ−グルタミルシステインを生産することができるもの
キャンディダ・ユティリス
　
２．原査定の拒絶の理由に引用文献２として引用され、本願出願日前に頒布されたMol. Biol. Cell，１９９７年，Vol. 8，p.1699-1707（以下「引用例２」という。）には、次の事項が記載されている。
（１）「グルタチオン合成における最終工程は、グルタチオン合成酵素（Ｇｓｈ２）により、グリシンをγ−グルタミルシステインに連結することである。
Ｇｓｈ２をコードする遺伝子は、様々な細菌種及び真核生物において同定されている
　
（２）「
酵母配列は、グルタチオン合成酵素の触媒活性に重要な役割を有すると示唆される高度に保存されたグリシンリッチ領域を含む
　
（３）「
図１　酵母Ｇｓｈ２と代表的な真核性グルタチオン合成酵素の推定アミノ酸配列の比較。
　
サッカロマイセス・セレビシエ（Ｓｃ）由来のＧｓｈ２
シゾサッカロマイセス・ポンベ（Ｓｐ）
保存されたグリシンリッチ領域
は、３８１−３９４
　
第３　対比
　本願発明は、DNAがコードするタンパク質が（A)又は(B)の選択肢で記載されているが、(A)を選択した場合に係る発明（以下、「本願発明Ａ」という。）について検討する。
　
　本願発明Ａは次のとおりのものである。
「【請求項１】配列番号２に示すアミノ酸配列を有するタンパク質をコードするDNA。」
　
　引用例１の記載事項（１）によると、引用例１には、サッカロマイセス・セレビシエ由来のグルタチオン合成酵素をコードするDNAが記載されている。
　本願発明Ａと引用例１に記載された発明を対比すると、両者は、グルタチオン合成酵素をコードするDNAである点で一致し、下記の点で相違する。
　
相違点：DNAがコードするタンパク質のアミノ酸配列が、本願発明Ａでは、配列番号２であるのに対し、引用例１では、そのようなアミノ酸配列は記載されていない点。
　
　ところで、本願明細書の段落【００５５】の「また、この塩基配列によりコードされると予想されるグルタチオン合成酵素のアミノ酸配列を配列番号２に示す。このようにして、キャンディダ・ユティリスのグルタチオン合成酵素遺伝子ホモログを取得した。」という記載によれば、本願発明Ａの配列番号２は、キャンディダ・ユティリス由来のグルタチオン合成酵素のアミノ酸配列であるから、当該相違点は、グルタチオン合成酵素をコードするDNAの由来が、本願発明Ａはキャンディダ・ユティリスであるのに対し、引用例１は、サッカロマイセス・セレビシエである点に起因するものであるといえる。
　
第４　当審の判断
１．相違点について
　上記引用例２の記載事項（１）に示されるように、本願出願日前に様々な細菌種や真核生物からグルタチオン合成酵素遺伝子が同定されており、引用例２には、酵母であるサッカロマイセス・セレビシエとシゾサッカロマイセス・ポンベ由来のグルタチオン合成酵素遺伝子が記載されている（記載事項（３））。そして、キャンディダ・ユティリスは、γ−グルタミルシステインを産生し（引用例１の記載事項（２）参照。）、かつ、グルタチオンを産生する酵母であること（要すれば、例えば、Journal of Bacteriology,1995,Vol.177,p.7171-7177及び特開平８−１７３１７０号公報の【０００７】参照。）は技術常識であった。これらの事項を考慮すると、キャンディダ・ユティリスは、γ−グルタミルシステインをグルタチオンへと触媒するグルタチオン合成酵素を産生していることは、当業者であれば、当然に予想することであって、その遺伝子を取得しようとすることは、自然な発想である。
　また、このことは、酵母のグルタチオン合成酵素遺伝子のクローニングを前提とする引用例１において、対象の酵母としてキャンディダ・ユティリスが例示されていることからも明かである。
　
　ところで、ある微生物から所望のタンパク質をコードするDNAを取得しようとする際に、該所望のタンパク質に対応する既知のタンパク質であって他の微生物に由来するものを複数比較して、保存されたアミノ酸配列を見出し、該アミノ酸配列情報に基づいて縮重プライマーを設計し、ＰＣＲを行い、さらに、５’ＲＡＣＥや３’ＲＡＣＥを実施して、全長遺伝子を取得することは、本願出願日前から当業者に周知の技術であった。
　
　そうすると、キャンディダ・ユティリスは酵母であるから、上記引用例２の記載事項（３）の図１に記載された、キャンディダ・ユティリスと同じ子嚢菌門に属するサッカロマイセス・セレビシエとシゾサッカロマイセス・ポンベの２種の酵母のグルタチオン合成酵素のアミノ酸配列間において保存されたアミノ酸配列に基づいてプライマーを作製しようとすることは、当業者が容易に想起することである。
　そして、図１に記載された当該２種の酵母のアミノ酸配列のうち、請求人が主張するように（審判請求書の手続補正書第２頁下４行〜下２行）プライマー設計のために必要な６アミノ酸以上で連続して保存されている領域は、「ＧＳＫＫＩＱＱ」（本願の配列番号６に相当）及び「LＫＰＱＲＥＧＧＧＮＮ」（本願の配列番号１０及び１１を含む領域）の２つだけである。さらに、引用例２の記載事項（２）及び（３）によれば、特に後者のアミノ酸配列は、グルタチオン合成酵素の触媒活性に必須であるグリシンリッチ領域に含まれるアミノ酸配列であるから、キャンディダ・ユティリスにおいても当該アミノ酸が保存されている蓋然性が高いと当業者は考えるものである。そうすると、当業者であれば、まずは、この２つのアミノ酸配列に基づいた縮重プライマーを設計し、上記周知技術を採用することにより、キャンディダ・ユティリス由来のＤＮＡからグルタチオン合成酵素をコードするDNAをクローニングしてみようとするといえる。
　そして、本願明細書において、実際にグルタチオン合成酵素をコードするDNAをクローニングすることができた縮重プライマーを設計したアミノ酸配列の領域は配列番号６及び１０、すなわち、上記２つのアミノ酸領域に含まれるものであるのだから、本願発明Ａの「配列番号２に示すアミノ酸配列を有するタンパク質をコードするDNA」は、上述の手法により当業者であれば困難なく取得できたものである。
　
２．効果について
　本願発明Ａの効果について検討する。
　請求人は、平成２１年８月１１日付意見書において、参考資料５（実験成績証明書）を提出し、キャンディダ・ユティリスのグルタチオン合成酵素は公知のサッカロマイセス・セレビシエのものと比較してVmaxの値が高く、この効果は予測し得ないものであることを主張する。
　
　しかしながら、本願明細書には、本願発明Ａに係るグルタチオン合成酵素のVmaxについて全く記載されておらず、また、本願明細書又は図面の記載から、係る効果を推論することもできないから、請求人の主張する効果は、本願明細書の記載に基づく効果とはいえず、本願発明Ａの奏する効果として参酌することはできない。
　
３．その他の請求人の主張
　請求人は、審判請求の理由において、本願発明ＡのDNAは取得が困難であった旨主張し、詳細には下記の点を主張する。
（１）キャンディダ・ユティリスは、サッカロマイセス・セレビシエやシゾサッカロマイセス・ポンベとは性質が大きく異なっており、グルタチオン生合成経路に関する知見がほとんどなかったので、サッカロマイセス・セレビシエやシゾサッカロマイセス・ポンベがグルタチオン合成酵素を有しているからといって、キャンディダ・ユティリスもグルタチオン合成酵素を有しているかは簡単には予測できなかった。（第２頁、(1)−(A）についての反論）
 
（２）プライマーを設計するには少なくとも６アミノ酸以上の保存領域が必要と考えられ、このような領域は３８６−３９１位の「ＥＧＧＧＮＮ」（本願の配列番号１０）しかなく、ＰＣＲを行うには２か所以上にプライマーを設計する必要があるから、上記領域だけでは不十分である。
　本願明細書の段落【００４６】に記載されているように、本発明者らは実際にサッカロマイセス・セレビシエ、シゾサッカロマイセス・ポンベ、及びラットのグルタチオン合成酵素のアミノ酸配列において相同性が高い配列を５つ（配列番号５〜９）選定し、それに基づいて縮重プライマーを設計し、PCRを行うという手法を試みたが、いずれのプライマーの組み合わせを採用しても目的の遺伝子は得られなかった。（第２〜３頁、（1）−（B)、（1）−(C)についての反論）
 
（３）本願出願日時点ではキャンディダ・ユティリスのコドン使用頻度に関する情報はほとんどなく、発明者自身が独自に配列解析してキャンディダ・ユティリスの遺伝子に適したコドンを見出し、そして、通常のコドン頻度に基づいた縮重プライマーでは成功しなかったところ、このキャンディダ・ユティリスの遺伝子に適したコドンに基づいたプライマーを設計して初めてクローニングに成功したのであって、これは当業者が容易になしえたことではない。（第３頁、（1）−（D)についての反論）
　
　上記主張について検討する。
主張（１）について
　上記１．にて述べたとおり、本願出願日前には、酵母を含めて様々な微生物からからグルタチオン合成酵素遺伝子が同定されており、また、キャンディダ・ユティリスは、γ−グルタミルシステインを産生し、かつ、グルタチオンを産生する酵母であることは技術常識であったことを考慮すると、キャンディダ・ユティリスは、γ−グルタミルシステインをグルタチオンへと触媒するグルタチオン合成酵素を産生していることは、当業者であれば、容易に予想することであるといえる。
　よって、請求人の主張（１）は採用することはできない。
　
主張（２）について
　上記１．にて述べたとおり、キャンディダ・ユティリスは酵母であることから、引用例２の図１に記載されたアミノ酸配列のうち、酵母であるサッカロマイセス・セレビシエとシゾサッカロマイセス・ポンベのアミノ酸配列間において保存されたアミノ酸配列に基づいてプライマーを作製しようとすることは、当業者が容易に想起することであるところ、図１に記載された当該２種の酵母のアミノ酸配列のうち、請求人が主張するようにプライマー設計のために必要な６アミノ酸以上で連続して保存されている領域は、「ＧＳＫＫＩＱＱ」（本願の配列番号６に相当）及び「ＬＫＰＱＲＥＧＧＧＮＮ」（本願の配列番号１０及び１１を含む領域）の２つがあるから、請求人のプライマーを設計するための領域は配列番号１０しかないという主張は妥当ではない。
　そして、当業者であれば、まず最初に、この２つのアミノ酸配列に基づいた縮重プライマーを設計してみようとするといえるから、配列番号５〜９に基づいて設計した縮重プライマーでは目的の遺伝子が得られなかった旨の請求人の主張は、本願発明ＡのDNAの取得の困難性を裏付けるものとはいえない。
　よって、請求人の主張（２）は採用することはできない。
　
主張（３）について
　請求人は、通常のコドン頻度に基づいた縮重プライマーでは成功しなかったが、キャンディダ・ユティリスの遺伝子に適したコドンに基づいたプライマーを設計して初めてクローニングに成功した旨主張する。
　
　本願明細書の段落【００４７】及び平成２１年８月１１日付意見書の第４頁下１１行〜下７行の記載によると、アミノ酸配列「ＧＳＫＫＩＱＱ」（配列番号６）に基づいて、キャンディダ・ユティリスのコドン使用頻度を参考に設定した縮重プライマーは、Ｇに対応するコドンをＧＧＴとし、Ｋに対応するコドンはＡＡＧを選択し、Ｓに対応するコドンはＴＣＹと２つを選択し（「Ｙ」はＴ又はＣのこと）、Ｉに対応するコドンはＡＴＹと２つを選択し、Ｑに対応するコドンはＣＡＲ（「Ｒ」はＡ又はＧのこと）と２つを選択したことが記載されている。
　しかしながら、このように選択されたコドンは、酵母であるサッカロマイセス・セレビシエ及びシゾサッカロマイセス・ポンベにおけるコドンとして、いずれもそれなりに高い頻度で出現することが本願出願日前において周知であったから（要すれば、例えば、Yeast,1994,Vol.10,p.1045-1047の表１及び、Nucleic.Acids.Res.,1986,Vol.14,p.5125-5143の５１３４頁表２参照）、配列番号６のアミノ酸配列に基づいて、本願出願日前に周知であった酵母におけるコドン使用頻度を考慮して縮重プライマーを作製すれば、本願の実施例において、実際にクローニングに使用した配列番号１２に示される８種類（２×２×２）のプライマーの混合物である縮重プライマーもその中に含まれるものであった。
　よって、請求人の主張（３）は採用することはできない。　
　
４．まとめ
　以上のとおり、本願発明Ａは、引用例１及び２に記載された事項に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであり、本願発明Ａをその態様として包含する本願発明も同様である。
　
第５　むすび 
　以上のとおりであるから、本願請求項１に係る発明は、特許法第２９条第２項の規定により、特許を受けることができないものであるから、本願は拒絶をすべきものである。
　
　よって、結論のとおり審決する。