(57)【要約】【課題】操作性を向上させることを目的とする。【解決手段】複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する組み合わせ判定部と、前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する表示切替部と、を有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する組み合わせ判定部と、
前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する表示切替部と、を有する情報処理装置。
【請求項２】
前記表示切替部は、
前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を、前記画像において並べられた前記表示部品の最後尾の位置とし、
前記禁止設定項目と対応する表示部品の後ろに並べられていた表示部品の位置を繰り上げる請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記禁止設定項目と対応する表示部品は、他の表示部品と異なる表示態様で表示される請求項１又は２記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記表示切替部は、
前記複数の設定項目のうち、前記情報処理装置の有する機能以外の機能に対する設定項目と対応する表示部品を非表示とし、
前記画像における非表示にされた表示部品の位置を、前記画像において並べられた前記表示部品の最後尾の位置とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記表示切替部は、
前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を、前記非表示とされた表示部品と、組み合わせが禁止されていない設定項目と対応する表示部品の間とする請求項４記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記設定項目における設定の変更の頻度に応じて、前記設定項目と対応する表示部品の位置を変更するか否かを判定する移動可否判定部を有し、
前記表示切替部は、
前記禁止設定項目の前記変更の頻度が所定の閾値以上であるとき、前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更しない請求項１乃至５の何れか一項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記表示部品の位置を変更しない設定項目が、予め設定されている請求項６記載の情報処理装置。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れか一項に記載の情報処理装置を有する画像処理装置。
【請求項９】
複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する処理と、
前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する処理と、をコンピュータに実行させるプログラム。
【請求項１０】
情報処理装置と、前記情報処理装置と通信を行う本体装置と、を有する情報処理システムであって、
前記情報処理装置は、
複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する組み合わせ判定部と、
前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する表示切替部と、を有する情報処理システム。
【請求項１１】
複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する組み合わせ判定部と、
前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する表示切替部と、を有する画像処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、プログラム、情報処理システム及び画像処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の画像処理装置等では、タッチパネル等に表示された設定画面において、設定項目と対応した表示部品を操作することで各種の設定を行うことが知られている。
【０００３】
また、従来では、設定値の組み合わせによって、他の設定値が設定できなくなったとき、他の設定値と対応するボタンを、先に設定した設定値と対応するボタンの半分の輝度で表示させる技術が知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の従来の技術では、値を設定できる設定項目と対応する表示部品と、値を設定できない設定項目と対応する表示部品とが、設定画面に混在することになり、操作性の向上の妨げとなる可能性がある。
【０００５】
開示の技術は、操作性を向上させることを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
開示の技術は、複数の設定項目と対応した複数の表示部品を並べた画像を表示装置に表示させた設定画面において、前記表示部品が操作されて値が設定された設定項目と、組み合わせが禁止された禁止設定項目が存在するか否かを判定する組み合わせ判定部と、前記禁止設定項目が存在するとき、前記画像における前記禁止設定項目と対応する表示部品の位置を変更する表示切替部と、を有する。
【発明の効果】
【０００７】
開示の技術によれば、操作性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】設定画面の表示を説明する図である。
【図２】画像処理装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図３】画像処理装置の操作装置及び本体装置に含まれるプログラム群の階層構造の一例を示す図である。
【図４】第一の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。
【図５】禁止条件テーブルの一例を示す図である。
【図６】第一の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。
【図７】第一の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【図８】第一の実施形態の配置管理テーブルの更新を説明する図である。
【図９】第一の実施形態の設定画面を説明する第一の図である。
【図１０】第一の実施形態の設定画面を説明する第二の図である。
【図１１】詳細設定画面の一例を示す図である。
【図１２】ホーム画面の一例を示す図である。
【図１３】第二の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。
【図１４】第二の実施形態の表示可否判定部の処理を説明するフローチャートである。
【図１５】第二の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。
【図１６】第二の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【図１７】第二の実施形態の配置管理テーブルの更新を説明する図である。
【図１８】第二の実施形態の設定画面を説明する図である。
【図１９】第三の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。
【図２０】第三の実施形態の移動可否判定部の処理を説明するフローチャートである。
【図２１】第三の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。
【図２２】第三の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【図２３】第三の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【図２４】第三の実施形態の設定画面を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（第一の実施形態）
以下に図面を参照して第一の実施形態について説明する。図１は、設定画面の表示を説明する図である。図１（Ａ）は、設定画面の一例を示す第一の図であり、図１（Ｂ）は、設定画面の一例を示す第二の図である。
【００１０】
図１（Ａ）に示す設定画面１Ａと、図１（Ｂ）に示す設定画面１Ｂは、何れも、例えば画像処理装置の操作パネル等に表示される画面である。
【００１１】
設定画面１Ａ、１Ｂは、設定画面用の画像を操作パネルに表示させたものである。図１に示す設定画面用の画像は、画像処理装置において実行されるコピー機能に関する設定項目と対応する表示部品１１〜１９を含む。
【００１２】
設定画面１Ａでは、表示部品１１〜１３の一部と、表示部品１４〜１９が表示されている。設定画面１Ａでは、矢印Ｙが示す方向のスクロール操作を受け付けると、設定画面用の画像における操作パネルの表示領域の位置に応じた表示部品が表示される。設定画面用の画像には、設定画面１Ａに表示された表示部品１１〜１９以外の表示部品も含まれる。
【００１３】
したがって、設定画面１Ａにおいて、設定画面用の画像がスクロールされた場合には、設定画面１Ａに表示される表示部品は、表示部品１１〜１９以外のものが表示されても良い。
【００１４】
本実施形態では、ある設定項目に値が設定されたとき、この設定項目と組み合わせが禁止された設定項目（禁止設定項目）が存在するか否かを判定する。そして、禁止設定項目が存在した場合、設定画面用の画像における、禁止設定項目と対応する表示部品の位置を、設定画面用の画像に並べられた表示部品の最後尾に移動させる。
【００１５】
例えば、設定項目「ステープル」と、設定項目「製本」は、こられの２つの設定項目に対して同時に値を設定することが禁止された組み合わせである。
【００１６】
そこで、本実施形態では、図１（Ａ）の設定画面１Ａにおいて、表示部品１４に対する操作によりステープルを行う設定がなされた場合、設定項目「製本」と対応する表示部品１８に対する操作の受け付けを禁止する。
【００１７】
そして、設定画面１Ａは、図１（Ｂ）に示す設定画面１Ｂに遷移する。設定画面１Ｂでは、操作の受け付けが禁止された表示部品１８は表示されていない。
【００１８】
表示部品１８の設定画面用の画像における位置は、設定画面用の画像に並べられた表示部品の最後尾に変更される。このため、設定画面用の画像における表示部品１８の位置は、設定画面用の画像における操作パネルの表示領域以外の領域となり、設定画面１Ｂには表示されなくなる。
【００１９】
そして、設定画面１Ｂでは、表示部品１８が表示されていた位置に、表示部品１９が表示され、表示部品１９が表示されていた位置に、表示部品２０が表示される。表示部品２０は、設定画面１Ａには表示されていなかった表示部品である。
【００２０】
このように、本実施形態では、設定画面用の画像における位置が、表示部品の一覧の最後尾へ変更された表示部品が存在した場合、位置を変更することで空いた領域を詰めて表示部品を表示させる。
【００２１】
したがって、本実施形態では、設定画面用の画像において、操作の受け付けが禁止された表示部品が、操作を受け付ける表示部品の後ろに位置するようになる。
【００２２】
このため、本実施形態によれば、設定画面において、値の設定が可能な設定項目と対応する表示部品と、値の設定が不可能な設定項目と対応する表示部品とが混在することを抑制できる。以下の説明では、値の設定が可能な設定項目と対応する表示部品を、設定可能表示部品と呼び、値の設定が不可能な設定項目と対応する表示部品を設定不可表示部品と呼ぶ。
【００２３】
また、本実施形態では、仮に、設定画面において、設定可能表示部品と、設定不可表示部品とが同時に表示された場合であっても、設定不可表示部品は、設定可能表示部品の後ろに表示されることになる。したがって、本実施形態によれば、設定可能表示部品と設定不可表示部品とが交互に表示されたり、設定可能表示部品の列に設定不可表示部品が混ざる、といった混在の発生が抑制される。
【００２４】
以上のことから、本実施形態によれば、設定可能表示部品に対する操作を容易に行わせることができ、操作性を向上させることができる。
【００２５】
以下に、本実施形態の画像処理装置について説明する。図２は、画像処理装置のハードウェア構成の一例を示す図である。
【００２６】
本実施形態の画像処理装置１００は、複合機等のＭＦＰであり、例えば、コピー機能、スキャン機能、ＦＡＸ機能、プリンタ機能等の画像処理機能を有している。
【００２７】
図２に示すように、画像処理装置１００は、操作装置２００及び本体装置３００を有している。
【００２８】
操作装置２００は、本体装置３００に実行させる画像処理機能の選択、画像処理機能を実行させるための各種設定値の入力、画像処理機能の実行を開始させるための実行指示の入力、表示画面の切り替え等、ユーザが各種操作を行う際に用いられる。
【００２９】
本体装置３００は、操作装置２００におけるユーザの各種操作に応じて、画像処理機能の実行等の各種の処理を実行する。また、本体装置３００は、操作装置２００に対して、各種のメッセージを表示させるための要求を行う画像処理装置の一種である。
【００３０】
本実施形態の操作装置２００は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）２０１、ＲＯＭ（Read Only Memory）２０２、及びＲＡＭ（Random Access Memory）２０３を有している。また、操作装置２００は、フラッシュメモリ２０４、操作パネル２０５、接続Ｉ／Ｆ２０６、及び通信Ｉ／Ｆ２０７を有している。これら各ハードウェアは、バス２０８を介して相互に接続されている。
【００３１】
ＣＰＵ２０１は、ＲＡＭ２０３をワークエリアとしてＲＯＭ２０２又はフラッシュメモリ２０４に記憶された各種プログラムを実行することにより、操作装置２００全体を制御する演算装置である。
【００３２】
ＲＯＭ２０２は、電源を切ってもデータを保持することができる不揮発性の半導体メモリ（記憶装置）である。ＲＡＭ２０３は、プログラムやデータを一時保存する揮発性の半導体メモリ（記憶装置）である。
【００３３】
フラッシュメモリ２０４は、不揮発性の記憶媒体であり、ＣＰＵ２０１が実行する各種プログラム（例えば、本実施形態を実現するプログラム）や各種データを記憶する。
【００３４】
操作パネル２０５は、タッチパネル等であり、ユーザが各種操作を行う際に用いられる。また、操作パネル２０５は、各種のメッセージを表示する。すなわち、操作パネル２０５は、例えば、画像処理装置１００の各種機能に対してユーザが各種操作を行うためのＧＵＩ（Graphical User Interface）表示画面や、画像処理装置１００の処理結果等の情報（エラーメッセージやガイダンスメッセージ等）を表示する。
【００３５】
接続Ｉ／Ｆ２０６は、通信路２０９を介して本体装置３００と通信するためのインタフェースである。接続Ｉ／Ｆ２０６には、例えば、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）規格のインタフェースが用いられる。
【００３６】
通信Ｉ／Ｆ２０７は、他の機器等と通信するためのインタフェースである。通信Ｉ／Ｆ２０７は、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ規格の無線ＬＡＮが用いられる。
【００３７】
本実施形態の本体装置３００は、ＣＰＵ３０１、ＲＯＭ３０２、及びＲＡＭ３０３を有している。また、本体装置３００は、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）３０４、画像処理エンジン３０５、接続Ｉ／Ｆ３０６、及び通信Ｉ／Ｆ３０７を有している。これら各ハードウェアは、バス３０８を介して相互に接続されている。
【００３８】
ＣＰＵ３０１は、ＲＡＭ３０３をワークエリアとしてＲＯＭ３０２又はＨＤＤ３０４に記憶された各種プログラムを実行することにより、本体装置３００全体を制御する演算装置である。
【００３９】
ＲＯＭ３０２は、電源を切ってもデータを保持することができる不揮発性の半導体メモリ（記憶装置）である。ＲＡＭ３０３は、プログラムやデータを一時保存する揮発性の半導体メモリ（記憶装置）である。
【００４０】
ＨＤＤ３０４は、不揮発性の記憶媒体であり、ＣＰＵ３０１が実行する各種プログラム（例えば、本実施形態を実現するプログラム）や各種データを記憶する。
【００４１】
画像処理エンジン３０５は、コピー機能、スキャン機能、ＦＡＸ機能、及びプリンタ機能等の各種の画像処理機能を実現するための画像処理を行うハードウェアである。
【００４２】
画像処理エンジン３０５には、例えば、原稿を光学的に読み取って画像データを生成するスキャナ、用紙等のシート材への印刷を行うプロッタ、及びＦＡＸ通信を行うＦＡＸ通信装置等が含まれる。また、画像処理エンジン３０５には、例えば、印刷済みのシート材を仕分けるフィニッシャや、原稿を自動給送するＡＤＦ（自動原稿給送装置）等が含まれていても良い。
【００４３】
接続Ｉ／Ｆ３０６は、通信路２０９を介して操作装置２００と通信するためのインタフェースである。接続Ｉ／Ｆ３０６には、例えば、ＵＳＢ規格のインタフェースが用いられる。
【００４４】
通信Ｉ／Ｆ３０７は、他の機器等と通信するためのインタフェースである。通信Ｉ／Ｆ３０７は、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ規格の無線ＬＡＮが用いられる。
【００４５】
本実施形態の画像処理装置１００は、上記ハードウェア構成を有することにより、後述する各種処理を実現することができる。
【００４６】
尚、図２では、画像処理装置１００が操作装置２００を有している構成を一例として示したが、これに限定されない。操作装置２００は、例えば、タブレット端末、スマートフォン、携帯電話、ＰＤＡ等の情報処理端末であっても良い。すなわち、これらの情報処理端末は、操作装置２００の通信Ｉ／Ｆ２０７又は本体装置３００の通信Ｉ／Ｆ３０７を介して画像処理装置１００と通信することにより、当該画像処理装置１００を制御することができても良い。
【００４７】
次に、図３を参照して、画像処理装置１００の操作装置２００及び本体装置３００に含まれるプログラム群の階層構造について説明する。図３は、画像処理装置の操作装置及び本体装置に含まれるプログラム群の階層構造の一例を示す図である。
【００４８】
図３は、操作装置２００に含まれるプログラム群の階層構造、及び本体装置３００に含まれるプログラム群の階層構造を示している。
【００４９】
操作装置２００に含まれるプログラム群は、ＲＯＭ２０２、フラッシュメモリ２０４等に格納されている。本体装置３００に含まれるプログラム群は、ＲＯＭ３０２、ＨＤＤ３０４等に格納されている。
【００５０】
はじめに、本体装置３００に含まれるプログラム群の階層構造について説明する。本体装置３００に含まれるプログラム群は、アプリケーション層３１０、サービス層３２０、及びＯＳ（Operating System）層３３０に大別することができる。
【００５１】
アプリケーション層３１０に区分されるプログラムは、ハードウェア資源を動作させて画像処理機能を実現させるためのプログラムである。具体的には、コピーアプリケーション、スキャンアプリケーション、ＦＡＸアプリケーション、及びプリンタアプリケーション等が挙げられる。
【００５２】
サービス層３２０に区分されるプログラムは、アプリケーション層３１０とＯＳ層３３０との間に介在するプログラムである。当該プログラムは、本体装置３００が備えるハードウェア資源を、アプリケーション層３１０のプログラムが利用したり、本体装置３００が備えるハードウェア資源の状態を通知したりするインタフェースとしての役割を果たす。
【００５３】
具体的には、ハードウェア資源に対する動作要求を受け付けたり、受け付けた動作要求の調停を行ったりする。また、ハードウェア資源において検出されたエラーを、エラー情報として送信したりする。尚、サービス層３２０が受け付ける動作要求には、例えば、画像処理エンジン３０５による画像処理の動作要求（スキャナによる読み取り動作要求やプロッタによる印刷動作要求等）が含まれる。
【００５４】
尚、サービス層３２０に区分されるプログラムが果たすインタフェースとしての役割は、操作装置２００のアプリケーション層２１０に対しても同様である。すなわち、操作装置２００のアプリケーション層２１０に区分されるプログラムも、サービス層３２０にアクセスすることにより、本体装置３００のハードウェア資源を動作させて、画像処理機能を実現させることができる。
【００５５】
ＯＳ層３３０に区分されるプログラムは、基本ソフトウェアと呼ばれるプログラムであり、本体装置３００が有するハードウェア資源を制御する基本機能を提供する。ＯＳ層３３０に区分されるプログラムは、アプリケーション層３１０に区分されるプログラムからのハードウェア資源に対する動作要求を、サービス層３２０に区分されるプログラムを介して受け付けて、当該動作要求に応じた処理を実行する。また、ＯＳ層３３０に区分されるプログラムが実行されることにより、ハードウェア資源において検出されたエラーを受信し、エラー情報としてサービス層３２０に渡す。
【００５６】
次に、操作装置２００に含まれるプログラム群の階層構造について説明する。本体装置３００と同様に、操作装置２００に含まれるプログラム群も、アプリケーション層２１０、サービス層２２０、及びＯＳ層２３０に大別することができる。
【００５７】
ただし、アプリケーション層２１０に区分されるプログラムが提供する機能や、サービス層２２０が受け付け可能な動作要求の種類は、本体装置３００とは異なる。操作装置２００のアプリケーション層２１０に区分されるプログラムは、主として、各種操作や表示を行うためのユーザインタフェース機能を提供する。
【００５８】
尚、本実施形態では、操作装置２００と本体装置３００とで、ＯＳは独立して動作するものとする。また、操作装置２００と本体装置３００とが相互に通信可能であれば、ＯＳが同じ種類である必要はない、例えば、操作装置２００ではＯＳにＡｎｄｒｏｉｄ（登録商標）を用いる一方で、本体装置３００ではＯＳにＬｉｎｕｘ（登録商標）を用いることも可能である。
【００５９】
このように、画像処理装置１００では、操作装置２００と本体装置３００とを有するステムとして、操作装置２００と本体装置３００が異なるＯＳにより制御されるため、操作装置２００と本体装置３００との間の通信は、一装置内のプロセス間通信ではなく、異なる情報処理装置間の通信として行われる。例えば、操作装置２００が受け付けたユーザの各種操作を示す操作情報を本体装置３００へ送信する動作や、本体装置３００が操作装置２００へ表示画面の表示を指示する表示要求を送信する動作が、これに該当する。
【００６０】
ただし、本実施形態の画像処理装置１００は、操作装置２００と本体装置３００とで異なる種類のＯＳが動作している場合に限られず、操作装置２００と本体装置３００とで同一種類のＯＳが動作していても良い。また、本実施形態の画像処理装置１００は、操作装置２００と本体装置３００とでＯＳが独立して動作している場合に限られず、操作装置２００及び本体装置３００上で一のＯＳが動作していても良い。
【００６１】
本実施形態の画像処理装置１００では、操作装置２００において設定画面（図１参照）の表示及び表示に関する制御が行われる。
【００６２】
そこで、以下に図４を参照して操作装置２００の機能構成について説明する。図４は、第一の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。尚、操作装置２００の各機能は、ＣＰＵ２０１がアプリケーション層２１０に区分されるプログラム実行することで実現される。
【００６３】
本実施形態の操作装置２００は、表示制御処理部２４０と、本体連携部２５０と、記憶部２６０と、を有する。
【００６４】
本実施形態の表示制御処理部２４０は、操作パネル２０５に対する操作を受け付け、操作に応じた画面の表示を行う。また、本実施形態の表示制御処理部２４０は、本体装置３００（画像処理装置１００）に対する設定を行う設定画面の表示を制御する。
【００６５】
本体連携部２５０は、操作装置２００における操作に応じた各種の処理の実行要求を本体装置３００に対して行う。表示制御処理部２４０、本体連携部２５０の詳細は後述する。
【００６６】
記憶部２６０は、各種の設定項目において、禁止する組み合わせ示す禁止条件テーブル２６１と、設定画面用の画像における表示部品の配置を管理するための配置管理テーブル２６２とを記憶する。記憶部２６０に記憶された各テーブルの詳細は後述する。また、本実施形態の記憶部２６０には、上述した各テーブル以外にも、表示部品の画像等が記憶されていても良い。
【００６７】
次に、本実施形態の表示制御処理部２４０について説明する。本実施形態の表示制御処理部２４０は、入力受付部２４１、接触位置検知部２４２、表示制御部２４３、設定指示部２４４を有する。
【００６８】
入力受付部２４１は、操作装置２００に対する入力を受け付ける。具体的には、入力受付部２４１は、操作パネル２０５に表示された設定画面等に対する接触や、操作装置２００の有する操作部材に対する操作を検知する。
【００６９】
接触位置検知部２４２は、操作パネル２０５に対する接触を受けて、接触された位置を検知する。具体的には、接触位置検知部２４２は、設定画面に対する操作を受け付けたとき、操作パネル２０５において操作を受け付けた位置、すなわち、ユーザにより接触された位置を検知する。本実施形態では、接触位置検知部２４２により検出された位置に基づき、設定画面において、どの表示部品に対して操作が行われたかを判定する。
【００７０】
表示制御部２４３は、禁止条件テーブル２６１に基づき配置管理テーブル２６２を更新し、配置管理テーブル２６２に示される並び順にしたがって各設定項目と対応する表示部品を設定画面に表示させる。表示制御部２４３の詳細は後述する。
【００７１】
設定指示部２４４は、本体連携部２５０に対し、操作パネル２０５に表示された設定画面や後述する詳細設定画面において選択された値の設定指示を行う。
【００７２】
以下に表示制御部２４３についてさらに説明する。
【００７３】
本実施形態の表示制御部２４３は、組み合わせ判定部２４５、テーブル更新部２４６、表示切替部２４７を有する。
【００７４】
本実施形態の組み合わせ判定部２４５は、禁止条件テーブル２６１を参照し、設定画面において値が設定されたとき、値が設定された設定項目と組み合わせが禁止されている設定項目が存在するか否かを判定する。
【００７５】
本実施形態のテーブル更新部２４６は、組み合わせ判定部２４５による判定結果に応じて、配置管理テーブル２６２における表示部品の並び順を更新する。
【００７６】
具体的には、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２において、組み合わせが禁止された設定項目と対応する表示部品の並び順が、組み合わせが禁止されていない設定項目と対応する表示部品の並び順の後になるように、配置管理テーブル２６２を更新する。言い換えれば、本実施形態のテーブル更新部２４６は、操作の受け付けが禁止された設定不可表示部品が、操作を受け付ける設定可能表示部品の後に表示されるように、並び順を変更する。操作の受け付けが禁止された設定不可表示部品は、選択不可とされた表示部品である。
【００７７】
本実施形態の表示切替部２４７は、配置管理テーブル２６２に基づく並び順にしたがって、各設定項目と対応した表示部品を並べた設定画面を表示させる。また、本実施形態の表示切替部２４７は、配置管理テーブル２６２において選択不可とされた設定不可表示部品を、選択可能とされた設定可能表示部品と異なる態様で表示させる。
【００７８】
具体的には、表示切替部２４７は、設定不可表示部品の輝度を設定可能表示部品の輝度よりも低くして表示させる。
【００７９】
以上が、表示制御処理部２４０の説明である。次に、本体連携部２５０について説明する。
【００８０】
本実施形態の本体連携部２５０は、設定要求部２５１を有する。本実施形態の設定要求部２５１は、設定指示部２４４から項目の値と設定指示を受け付けると、本体装置３００に対して、設定要求を行う。
【００８１】
次に、図５を参照して本実施形態の禁止条件テーブル２６１について説明する。図５は、禁止条件テーブルの一例を示す図である。
【００８２】
本実施形態の禁止条件テーブル２６１は、設定項目毎に、組み合わせが禁止された設定項目を示している。
【００８３】
組み合わせの禁止とは、ある設定項目に値を設定した場合に、他の設定項目の値を変更しなければならないこと、つまり、一方の設定項目の値と他の設定項目の値とが両立できないことを示す。
【００８４】
図５に示す禁止条件テーブル２６１では、例えば設定項目「ステープル」と設定項目「製本」の組み合わせの可否を示す欄の値は「Ｎｏ」となっている。したがって、禁止条件テーブル２６１によれば、設定項目「ステープル」と設定項目「製本」の両方に値を設定することが禁止されていることがわかる。
【００８５】
また、禁止条件テーブル２６１では、例えば設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定された場合、「ステープル／左上斜め」との組み合わせの可否を示す欄の値が「Ｎｏ」となる設定項目は、設定項目「パンチ」である。したがって、禁止条件テーブル２６１によれば、設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定されると、設定項目「パンチ」に対する値の設定が禁止されていることがわかる。
【００８６】
また、禁止条件テーブル２６１では、例えば設定項目「変倍」と設定項目「製本」の組み合わせの可否を示す欄は、空欄である。したがって、禁止条件テーブル２６１によれば、設定項目「変倍」と設定項目「製本」の両方に値を設定することが可能であることがわかる。
【００８７】
尚、図５の禁止条件テーブル２６１では、組み合わせの可否を示す欄が空欄の場合に組み合わせ可能であることを示し、組み合わせの可否を示す欄の値が「Ｎｏ」であったとき組み合わせ禁止であることを示すものとしたが、これに限定されない。禁止条件テーブル２６１では、設定項目同士の組み合わせの可否が判別できるような形態であれば、どのような形態であっても良い。
【００８８】
また、図５の禁止条件テーブル２６１で示す設定項目は、画像処理装置１００の有する設定項目の一部であっても良い。
【００８９】
次に、図６を参照して本実施形態の配置管理テーブル２６２について説明する。図６は、第一の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。
【００９０】
本実施形態の配置管理テーブル２６２は、情報の項目として、並び順、設定項目、選択可否を有する。
【００９１】
項目「並び順」の値は、設定画面における表示部品の並び順を示している。本実施形態では、項目「並び順」の値が小さい設定項目から順に、設定画面に配置される。本実施形態では、設定画面における並び順の詳細は後述する。
【００９２】
項目「設定項目」の値は、設定項目の内容を示す。項目「選択可否」の値は、設定項目と対応する表示部品が選択可能であるか否かを示している。つまり、項目「選択可否」の値は、対応する設定項目の表示部品が、設定可能表示部品であるか、又は設定不可表示部品であるかを示している。
【００９３】
本実施形態では、項目「並び順」の値と、項目「選択可否」の値とは、表示制御処理部２４０のテーブル更新部２４６により更新される。
【００９４】
次に、図７を参照して本実施形態の表示制御処理部２４０の動作について説明する。図７は、第一の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【００９５】
本実施形態の表示制御処理部２４０は、操作装置２００の入力受付部２４１において、設定画面における設定の変更の操作を受け付ける（ステップＳ７０１）。
【００９６】
具体的には、表示制御処理部２４０は、入力受付部２４１による操作パネル２０５に対する接触を検知し、接触位置検知部２４２により接触された位置を検知する。そして、表示制御処理部２４０は、接触位置検知部２４２により、接触された位置を含む領域に表示された表示部品を検知し、この表示部品と対応する操作を受け付けたものとする。
【００９７】
本実施形態の表示制御処理部２４０は、操作を受け付けた表示部品と対応する設定項目の変更が、設定画面の表示部品に対する操作変更可能であれば、表示部品に対する操作により、設定の変更を受け付ける。
【００９８】
また、本実施形態の表示制御処理部２４０は、操作を受け付けた表示部品と対応する設定項目の変更が、後述する詳細設定画面で行われる場合には、操作パネル２０５の表示を設定画面から詳細設定画面に遷移させる。そして、表示制御処理部２４０は、詳細設定画面における操作により、設定の変更を受け付ける。
【００９９】
続いて、表示制御処理部２４０の表示制御部２４３は、設定画面用の画像に表示される表示部品の数をＮとし、Ｎ＝１とする（ステップＳ７０２）。
【０１００】
尚、設定画面用の画像に表示される表示部品の数は、禁止条件テーブル２６１に含まれる全ての設定項目の数と同数であっても良い。また、設定画面用の画像に表示される表示部品の数は、禁止条件テーブル２６１に含まれる設定項目の一部であっても良い。さらに、設定画面用の画像に表示される表示部品の数は、配置管理テーブル２６２で並び順が管理される全ての表示部品の数であっても良い。配置管理テーブル２６２で並び順が管理される表示部品の数と、禁止条件テーブル２６１に含まれる全ての設定項目の数とは同数であっても良い。
【０１０１】
続いて表示制御部２４３は、組み合わせ判定部２４５により、禁止条件テーブル２６１を参照し、変更された設定項目と、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目と、の組み合わせが禁止されているか否かを判定する（ステップＳ７０３）。
【０１０２】
ステップＳ７０３において組み合わせが禁止されていない場合、表示制御部２４３は、後述するステップＳ７０５へ進む。
【０１０３】
ステップＳ７０３において組み合わせが禁止されていた場合、表示制御部２４３は、テーブル更新部２４６により、配置管理テーブル２６２におけるＮ番目の表示部品の並び順を変更し、項目「選択可否」の値を選択不可を示す値とする（ステップＳ７０４）。具体的には、テーブル更新部２４６は、Ｎ番目の表示部品の並び順を配置管理テーブル２６２における最後とする。尚、テーブル更新部２４６は、このとき、Ｎ番目の表示部品の並び順の変更に合わせて、他の表示部品の並び順を繰り上げる。ステップＳ７０４の詳細は後述する。
【０１０４】
続いて、表示制御部２４３は、ステップＳ７０３以降の処理をＮ回行ったか否かを判定する（ステップＳ７０５）。ステップＳ７０５において、Ｎ回処理していない場合、表示制御部２４３は、Ｎ＝Ｎ＋１とし、ステップＳ７０３へ戻る（ステップＳ７０６）。
【０１０５】
ステップＳ７０５において、Ｎ回処理した場合、表示制御部２４３は、表示切替部２４７により、配置管理テーブル２６２を参照し、並び順に沿って表示部品を配置した設定画面に表示を切り替える（ステップＳ７０７）。尚、このとき、選択不可とされた設定不可表示部品は、選択可能とされた設定可能表示部品よりも低い輝度で表示される。具体的には、設定不可表示部品の輝度は、設定可能表示部品の輝度の１／２程度とした。
【０１０６】
以下に、図８を参照し、本実施形態のテーブル更新部２４６の処理についてさらに説明する。図８は、第一の実施形態の配置管理テーブルの更新を説明する図である。図８（Ａ）は更新前の配置管理テーブル２６２を示しており、図８（Ｂ）は更新後の配置管理テーブル２６２−１を示している。
【０１０７】
図８では、設定画面において、設定項目「ステープル」と対応する表示部品に対する操作がなされ、設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定がされた場合を示している。
【０１０８】
この場合、表示制御部２４３は、組み合わせ判定部２４５により、禁止条件テーブル２６１を参照し、各設定項目と、設定項目「ステープル」との組み合わせが禁止されているか否かを判定する。
【０１０９】
ここでは、設定項目「ステープル」との組み合わせが禁止されている設定項目は、設定項目「製本」である。また、設定項目「ステープル」の値「左上斜め」が設定されることで、組み合わせが禁止される設定項目は、設定項目「パンチ」である。
【０１１０】
したがって、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２において、項目「設定項目」の値「製本」と対応する項目「並び順」の値と、項目「設定項目」の値「パンチ」と対応する項目「並び順」の値と、を配置管理テーブル２６２の最後尾の順に変更する。また、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２において、項目「設定項目」の値「製本」と対応する項目「選択可否」の値と、項目「設定項目」の値「パンチ」と対応する項目「選択可否」の値と、を選択不可を示す値「×」とする。
【０１１１】
図８（Ａ）、（Ｂ）に示す配置管理テーブル２６２、２６２−１では、設定画面用の画像に表示される表示部品の数を１２としている。
【０１１２】
この場合、配置管理テーブル２６２において、設定項目「製本」と対応する並び順は８であり、選択可否を示す値は選択可能を示す「○」である。また、配置管理テーブル２６２において、設定項目「パンチ」と対応する並び順は５であり、選択可否を示す値は選択可能を示す「○」である。
【０１１３】
本実施形態のテーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２を、組み合わせ判定部２４５の判定結果にしたがって図８（Ｂ）に示す配置管理テーブル２６２−１に更新する。
【０１１４】
配置管理テーブル２６２−１では、設定項目「製本」と対応する並び順は、最後尾の１２となり、選択可否を示す値は選択可能を示す「×」となる。また、配置管理テーブル２６２−１では、設定項目「パンチ」と対応する並び順は、最後尾より１つ前の１１となり、選択可否を示す値は選択可能を示す「×」となる。
【０１１５】
尚、本実施形態では、更新前の配置管理テーブル２６２において、設定項目「パンチ」
の並び順の方が、設定項目「製本」の並び順よりも前（小さい値）であったため、配置管理テーブル２６２−１でも設定項目「製本」を設定項目「パンチ」よりも後ろ順位とした。
【０１１６】
そして、配置管理テーブル２６２−１では、設定項目「パンチ」よりも並び順が後ろであった、設定項目「ソート」、「分割」の並び順は、それぞれ１つ繰り上がる。また、配置管理テーブル２６２−１では、設定項目「製本」よりも並び順が後ろであった、設定項目「見開き」、「印字」、「集約」、「外部給紙」の並び順は、それぞれ２つ繰り上がる。
【０１１７】
また、本実施形態では、項目「選択可否」の値として、選択可能であることを示す値を「○」、選択不可であることを示す値を「×」としたが、項目「選択可否」の値は、選択可能又は選択不可を示す値であれば良く、「○」「×」でなくても良い。
【０１１８】
以下に、図９乃至図１２を参照し、本実施形態の操作装置２００の画面の遷移について説明する。
【０１１９】
図９は、第一の実施形態の設定画面を説明する第一の図である。図９では、設定画面１用の画像９１が操作パネル２０５に表示された状態を示している。
【０１２０】
画像９１には、配置管理テーブル２６２で並び順が管理されている表示部品１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２が含まれる。本実施形態の画像９１では、３つの表示部品が配置された行が複数行に渡って配置される。本実施形態では、並び順が小さい表示部品から、左上から順に配置される。
【０１２１】
具体的には、並び順が１である設定項目「カラー」の表示部品１１は、画像９１における最上段の左端に配置され、並び順が２である設定項目「倍率」の表示部品１２は、画像９１における最上段の左から２番目に配置される。また、並び順が３である設定項目「部数」の表示部品１３は、画像９１における最上段の左から３番目（右端）に配置され、並び順が４である設定項目「ステープル」の表示部品１４は、画像９１における最上段の次の段の左端に配置される。
【０１２２】
尚、設定画面１では、画像９１を矢印Ｙ方向にスクロールすることで、操作パネル２０５の表示領域の位置に応じた表示部品が表示される。
【０１２３】
図１０は、第一の実施形態の設定画面を説明する第二の図である。図１０に示す設定画面１は、配置管理テーブル２６２−１に基づき画像９１Ａを表示させた例を示している。
【０１２４】
この場合、設定項目「ステープル」と対応する表示部品１４には、設定項目「ステープル」に対して値「左上斜め」が設定されたことを示すメッセージ１４ａと、マーカ１４ｂとが表示される。
【０１２５】
また、配置管理テーブル２６２−１では、設定項目「パンチ」の表示部品１５の並び順は、最後尾より１つ前の１１であり、設定項目「製本」の表示部品１８の並び順は、最後尾の１２である。したがって、画像９１Ａでは、表示部品１５、１８の並び順は、画像９１Ａの左上端に表示される表示部品１１から数えて１１番目、１２番目となる。
【０１２６】
また、画像９１Ａでは、表示部品１５、１８のそれぞれは、選択が不可能な設定不可表示部品１５Ａ、１８Ａとして表示される。設定不可表示部品１５Ａ、１８Ａは、他の選択可能な表示部品（設定可能表示部品）の輝度よりも低い輝度で表示される。
【０１２７】
本実施形態では、以上のように設定画面１用の画像９１Ａを表示させることで、図９に示す設定画面１においてステープル／左上斜めが設定されたとき、図１０に示すように、選択できない設定不可表示部品が操作パネル２０５の表示領域内に表示されないようにすることができる。また、本実施形態では、設定不可表示部品が、設定可能表示部品と混在して表示されることを抑制できる。したがって、本実施形態によれば、設定画面の操作性を向上させることができる。
【０１２８】
また、本実施形態では、配置管理テーブル２６２において、設定が変更される頻度が高い設定項目ほど、並び順が小さくなるようにしている。つまり、設定の変更の操作を受け付ける頻度が高い表示部品ほど、画像９１の上段に配置されることになる。
【０１２９】
したがって、本実施形態では、画像９１における選択不可とされた設定不可表示部品の位置を、操作を受け付ける頻度が高い設定可能表示部品から遠ざけるように変更することになる。
【０１３０】
本実施形態では、このことにより、操作を受け付ける頻度が高い設定可能表示部品と、設定不可表示部品とが、操作パネル２０５の表示領域内に共存することを抑制することができ、操作性を向上させることができる。
【０１３１】
次に、図１１を参照して本実施形態の詳細設定画面について説明する。図１１は、詳細設定画面の一例を示す図である。
【０１３２】
図１１に示す詳細設定画面１１１は、倍率の値を設定するための詳細設定画面である。詳細設定画面１１１は、設定画面１において、設定項目「倍率」と対応する表示部品１２が操作されると、操作パネル２０５に表示される。
【０１３３】
詳細設定画面１１１では、印刷の倍率を設定する表示部品１１２〜１１６が表示されており、これらの表示部品を操作することで倍率が設定される。
【０１３４】
また、詳細設定画面１１１には、設定画面１へ表示を切り替えるための表示部品１１７と、後述するホーム画面に表示を切り替えるための表示部品１１８が表示されている。
【０１３５】
尚、表示部品１１７と表示部品１１８は、操作パネル２０５において予め決められた表示領域１１９に表示されていても良い。また、表示領域１１９は、設定画面１においても表示されても良い。この場合、表示領域１１９内には表示部品１１７、１１８が含まれる。
【０１３６】
次に、図１２を参照して本実施形態のホーム画面について説明する。図１２は、ホーム画面の一例を示す図である。
【０１３７】
本実施形態のホーム画面１２１には、画像処理装置１００の有する機能と対応する表示部品（アイコン）１２２〜１２６が表示されている。
【０１３８】
例えば、表示部品１２２はコピー機能に対応し、表示部品１２３は、スキャン機能に対応し、表示部品１２４はファクス機能に対応する。また、表示部品１２５はプリンタ機能に対応し、表示部品１２６はメディア機能に対応する。メディア機能とは、画像処理装置１００が可搬型の記憶媒体に記憶された情報を読み出して、この情報に対して各種の処理を行う機能である。
【０１３９】
本実施形態の操作装置２００は、例えばホーム画面１２１において表示部品１２２が操作（選択）されると、操作パネル２０５の表示をホーム画面１２１から設定画面１へ遷移させる。
【０１４０】
また、本実施形態では、操作装置２００において、表示部品１２２が操作されると、本体連携部２５０は、この操作に応じて、コピー処理の実行要求を本体装置３００に対して行う。本体装置３００は、この実行要求を受けて、コピーアプリケーションを起動させる。
【０１４１】
また、本実施形態のホーム画面１２１には、表示部品１２２〜１２６以外にも、例えばウィジェット１２７が配置されていても良い。
【０１４２】
尚、本実施形態では、ホーム画面１２１に表示される表示部品は、図１２に示すような楕円形でなくてもよく、矩形であっても良く、任意の形状であって良い。また、本実施形態の設定画面１に表示される表示部品の形状は、図１、９、１０に示すような矩形で無くても良く、楕円形であっても円形であっても良く、任意の形状であって良い。
【０１４３】
また、本実施形態の設定画面１では、一行に３つの表示部品が配置されるものとしたが、設定画面における表示部品の配置は、配置管理テーブル２６２の並び順に対応付けられて配置されていれば良く、どのように配置されていても良い。具体的には、例えば表示部品は、設定画面用の画像において縦一例に配置されても良いし横一列に配置されても良い。
【０１４４】
また、本実施形態では、設定不可表示部品の輝度を設定可能表示部品の輝度よりも低くして表示させるものとしたが、これに限定されない。設定不可表示部品は、例えば設定可能表示部品の大きさよりも小さくして表示しても良いし、設定不可表示部品の色を設定可能表示部品の色と異ならせて表示しても良い。設定不可表示部品は、目視により設定可能表示部品と区別することが可能なように、設定可能表示部品と異なる表示態様で表示されていれば良い。
【０１４５】
（第二の実施形態）
以下に図面を参照して第二の実施形態について説明する。第二の実施形態では、表示部品を表示するか否かの判定を行う点が第一の実施形態と相違する。よって、以下の第二の実施形態の説明では、第一の実施形態と同様の機能構成を有するものには第一の実施形態の説明で用いた符号と同様の符号を付与し、その説明を省略する。
【０１４６】
図１３は、第二の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。本実施形態の操作装置２００Ａは、表示制御処理部２４０Ａを有する。表示制御処理部２４０Ａは、表示制御部２４３Ａを有する。また、本実施形態の記憶部２６０は、配置管理テーブル２６２Ａを有する。
【０１４７】
本実施形態の表示制御部２４３Ａは、第一の実施形態の表示制御部２４３の有する各部に加え、表示可否判定部２４８を有する。
【０１４８】
本実施形態の表示可否判定部２４８は、本体装置３００の状態に応じて、設定画面用の画像に配置される表示部品と対応する設定項目の設定が可能か否かを判定し、判定結果に応じて表示部品の表示の可否を判定する。
【０１４９】
本実施形態のテーブル更新部２４６は、表示可否判定部２４８による判定結果に基づき、配置管理テーブル２６２Ａを更新する。
【０１５０】
以下に、図１４を参照し、本実施形態の表示可否判定部２４８の処理について説明する。図１４は、第二の実施形態の表示可否判定部の処理を説明するフローチャートである。
【０１５１】
本実施形態の操作装置２００Ａにおいて、表示制御部２４３Ａは、設定画面用の画像に表示される表示部品の数をＮとし、Ｎ＝１とする（ステップＳ１４０１）。
【０１５２】
続いて表示制御部２４３Ａは、表示可否判定部２４８により、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目の設定が可能か否かを判定する（ステップＳ１４０２）。より具体的には、表示可否判定部２４８は、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目が、本体装置３００が有していないハードウェアを用いた機能に対する設定項目であるか否かを判定する。
【０１５３】
ステップＳ１４０２において、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目が該当する設定項目でない場合、表示制御部２４３Ａは後述するステップＳ１４０４へ進む。
【０１５４】
ステップＳ１４０２において、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目が該当する設定項目である場合、表示制御部２４３Ａは、Ｎ番目の表示部品を非表示とする。具体的には、表示制御部２４３Ａは、テーブル更新部２４６により、配置管理テーブル２６２Ａにおける後述する項目「表示可否」の値を「×」とする。
【０１５５】
続いて、表示制御部２４３Ａは、ステップＳ１４０２以降の処理をＮ回処理したか否かを判定する（ステップＳ１４０４）。ステップＳ１４０４において、Ｎ回処理を行っていない場合、表示制御部２４３Ａは、Ｎ＝Ｎ＋１としてステップＳ１４０２へ戻る（ステップＳ１４０５）。
【０１５６】
ステップＳ１４０４において、Ｎ回処理を行った場合、表示制御部２４３Ａは、表示可否判定の処理を終了する。
【０１５７】
本実施形態では、図１４の処理を、本体装置３００の状態の変化を検知する度に実行しても良い。本体装置３００の状態の変化とは、具体的には、例えば新たなハードウェアが接続されることや、本体装置３００に接続されているハードウェアが取り外されること等である。本体装置３００に接続されたり、取り外されたりするハードウェアとは、例えばＡＤＦ（Auto Document Feeder）、ペーパデッキ（外部給紙ユニット）、フィニッシャ等である。
【０１５８】
例えば本体装置３００は、フィニッシャが接続されていない場合には、ステープルやパンチ、製本等の機能を実現できない。したがって、この場合には、これらの機能に対する設定項目に値を設定しても、機能を実現できない。
【０１５９】
そこで、本実施形態では、例えば本体装置３００にフィニッシャが接続されているか否かを判定し、判定結果に応じて、ステープルやパンチ、製本等の設定項目の表示部品を非表示とするか否かを判定する。
【０１６０】
また、例えば本体装置３００にペーパデッキが接続されていない場合には、本体装置３００の有する給紙トレイ以外の給紙トレイから給紙を受ける機能である外部給紙を実現することができない。したがって、この場合には、外部給紙機能に対する設定項目に値を設定しても、機能自体を実現できない。そこで、本実施形態では、例えば本体装置３００にペーパデッキが接続されているか否かを判定し、判定結果に応じて、外部給紙の設定項目の表示部品を非表示とするか否かを判定する。
【０１６１】
以上のように、本実施形態では、画像処理装置１００が有する機能以外の機能に対応する設定項目の表示部品を非表示とする。
【０１６２】
図１５は、第二の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。本実施形態の配置管理テーブル２６２Ａは、表示可否判定部２４８による判定結果を示す値が含まれる。
【０１６３】
本実施形態の配置管理テーブル２６２Ａは、情報の項目として、並び順、設定項目、選択可否、表示可否を有する。
【０１６４】
項目「表示可否」の値は、表示可否判定部２４８による判定結果を示す値であり、対応する設定項目の表示部品を非表示とするか否かを示す値である。図１４の配置管理テーブル２６２Ａでは、設定項目「外部給紙」と対応する項目「表示可否」の値が「×」となっており、設定項目「外部給紙」の表示部品が非表示とされていることがわかる。
【０１６５】
尚、本実施形態では、項目「表示可否」の値として、表示させることを示す値を「○」、非表示であることを示す値を「×」としたが、項目「表示可否」の値は、表示／非表示を示す値であれば良く、「○」／「×」でなくても良い。
【０１６６】
次に、図１６を参照して本実施形態の表示制御処理部２４０Ａの動作について説明する。図１６は、第二の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【０１６７】
図１６のステップＳ１６０１とステップＳ１６０２の処理は、図７のステップＳ７０１とステップＳ７０２の処理と同様であるから、説明を省略する。
【０１６８】
表示制御処理部２４０Ａの表示制御部２４３Ａは、テーブル更新部２４６により配置管理テーブル２６２Ａを参照し、Ｎ番目の表示部品が非表示であるか否かを判定する（ステップＳ１６０３）。
【０１６９】
ステップＳ１６０３において、非表示であった場合、テーブル更新部２４６は、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目と対応する並び順を、配置管理テーブル２６２Ａの最後尾となるように変更し（ステップＳ１６０４）、後述するステップＳ１６０９へ進む。
【０１７０】
ステップＳ１６０３において非表示でない場合、表示制御部２４３Ａは、組み合わせ判定部２４５により、禁止条件テーブル２６１を参照し、変更された設定項目と、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目との組み合わせが禁止されているか否かを判定する（ステップＳ１６０５）。
【０１７１】
ステップＳ１６０３において組み合わせが禁止されていない場合、表示制御部２４３Ａは、後述するステップＳ１６０９へ進む。
【０１７２】
ステップＳ１６０３において組み合わせが禁止されている場合、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２Ａを参照し、非表示となる表示部品が存在するか否かを判定する（ステップＳ１６０６）。ステップＳ１６０６において、該当する表示部品が存在する場合、テーブル更新部２４６は、Ｎ番目の表示部品の並び順を、非表示の表示部品の並び順よりも前であり、且つ表示される表示部品の並び順の最後尾となるように変更し（ステップＳ１６０７）、後述するステップＳ１６０９へ進む。
【０１７３】
ステップＳ１６０３において、非表示となる表示部品が存在しない場合、テーブル更新部２４６は、ステップＳ１６０８へ進む。
【０１７４】
ステップＳ１６０８からステップＳ１６１１までの処理は、図７のステップＳ７０４からステップＳ７０７までの処理と同様であるから、説明を省略する。
【０１７５】
図１７は、第二の実施形態の配置管理テーブルの更新を説明する図である。図１７（Ａ）更新前の配置管理テーブル２６２Ａを示しており、図１７（Ｂ）は更新後の配置管理テーブル２６２Ａ−１を示している。
【０１７６】
また、図１７では、設定画面において、設定項目「ステープル」と対応する表示部品に対する操作がなされ、設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定がされた場合を示している。
【０１７７】
設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定がされた場合、設定項目「パンチ」、「製本」のそれぞれとの組み合わせが禁止される。また、配置管理テーブル２６２Ａでは、設定項目「外部給紙」の表示部品が非表示とされている。
【０１７８】
したがって、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２Ａ−１において、設定項目「パンチ」の並び順を、設定項目「外部給紙」の並び順より前であり、且つ表示される表示部品のうちの最後尾である「１１」に変更する。次に、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２Ａ−１において、設定項目「製本」の並び順を、設定項目「外部給紙」の並び順より前であり、且つ表示される表示部品のうちの最後尾である「１１」に変更する。設定項目「製本」の並び順を１１に変更することで、設定項目「パンチ」の並び順は１０に繰り上がる。
【０１７９】
次に、図１８を参照して本実施形態の配置管理テーブル２６２Ａ−１に基づく設定画面について説明する。図１８は、第二の実施形態の設定画面を説明する図である。
【０１８０】
図１８に示す設定画面１は、配置管理テーブル２６２Ａ−１に基づき画像９１Ｂを表示させた例を示している。
【０１８１】
本実施形態では、並び順が「１２」の設定項目「外部給紙」の表示部品は非表示である。したがって、画像９１Ｂには、設定項目「外部給紙」の表示部品２２は表示されない。
【０１８２】
また、画像９１Ｂでは、設定項目「製本」の表示部品１８が、表示される表示部品の最後尾となり、設定項目「パンチ」の表示部品１５が表示部品１８の１つ前に配置される。
【０１８３】
以上のように、本実施形態では、実現不可能な機能に対する設定項目の表示部品を設定画面用の画像から予め排除することができる。
【０１８４】
（第三の実施形態）
以下に図面を参照して第三の実施形態について説明する。第三の実施形態では、組み合わせが禁止された表示部品であっても、条件によっては並び順を変更しない点が第一の実施形態と相違する。よって、以下の第三の実施形態の説明では、第一の実施形態と同様の機能構成を有するものには第一の実施形態の説明で用いた符号と同様の符号を付与し、その説明を省略する。
【０１８５】
図１９は、第三の実施形態の操作装置の機能構成を説明する図である。本実施形態の操作装置２００Ｂは、表示制御処理部２４０Ｂを有する。表示制御処理部２４０Ｂは、表示制御部２４３Ｂを有する。また、本実施形態の記憶部２６０は、配置管理テーブル２６２Ｂを有する。
【０１８６】
本実施形態の表示制御部２４３Ｂは、第二の実施形態の表示制御部２４３Ａの有する各部に加え、移動可否判定部２４９を有する。
【０１８７】
本実施形態の移動可否判定部２４９は、設定項目の利用頻度等に応じて、設定項目と対応する表示部品の並び順を変更させるか否かを判定する。言い換えれば、移動可否判定部２４９は、設定項目の利用頻度等に応じて、設定画面用の画像における、設定項目と対応する表示部品の位置を移動させるか否かを判定する。
【０１８８】
本実施形態のテーブル更新部２４６は、移動可否判定部２４９による判定結果に基づき、配置管理テーブル２６２Ｂを更新する。
【０１８９】
以下に、図２０を参照し、本実施形態の移動可否判定部２４９の処理について説明する。図２０は、第三の実施形態の移動可否判定部の処理を説明するフローチャートである。
【０１９０】
本実施形態の操作装置２００Ｂにおいて、ジョブの実行を受け付けると（ステップＳ２００１）、表示制御部２４３Ｂは、設定画面用の画像に表示される表示部品の数をＮとし、Ｎ＝１とする（ステップＳ２００２）。
【０１９１】
続いて、表示制御部２４３Ｂは、移動可否判定部２４９により、Ｎ番目の表示部品と対応する設定項目の設定変更の頻度が所定の閾値以上であるか否かを判定する（ステップＳ２００３）。尚、本実施形態の操作装置２００Ｂでは、設定項目毎に、設定が変更される頻度をカウントしておき、記憶部２６０に保持しているものとした。また、記憶部２６０には、ステップＳ２００３において参照される所定の閾値が予め格納されているものとした。この所定の閾値は、任意に変更が可能な閾値であって良い。
【０１９２】
ステップＳ２００３において、所定の閾値未満である場合、表示制御部２４３Ｂは、後述するステップＳ２００５へ進む。
【０１９３】
ステップＳ２００３において、所定の閾値以上である場合、表示制御部２４３Ｂは、テーブル更新部２４６により、Ｎ番目の表示部品の並び順の変更を不可とする（ステップＳ２００４）。具体的には、表示制御部２４３Ｂは、テーブル更新部２４６により、配置管理テーブル２６２Ｂにおける、後述する項目「移動可否」の値を「×」とする。
【０１９４】
続いて、表示制御部２４３Ｂは、ステップＳ２００３以降の処理をＮ回処理したか否かを判定する（ステップＳ２００５）。ステップＳ２００５において、Ｎ回処理を行っていない場合、表示制御部２４３Ｂは、Ｎ＝Ｎ＋１としてステップＳ２００３へ戻る（ステップＳ２００６）。
【０１９５】
ステップＳ２００５において、Ｎ回処理を行った場合、表示制御部２４３Ｂは、移動可否の判定の処理を終了する。
【０１９６】
次に、図２１を参照して本実施形態の配置管理テーブル２６２Ｂについて説明する。図２１は、第三の実施形態の配置管理テーブルの一例を示す図である。
【０１９７】
本実施形態の配置管理テーブル２６２Ｂは、移動可否判定部２４９による判定結果を示す値が含まれる。
【０１９８】
本実施形態の配置管理テーブル２６２Ｂは、情報の項目として、並び順、設定項目、選択可否、表示可否、移動可否を有する。
【０１９９】
項目「移動可否」の値は、移動可否判定部２４９による判定結果を示す値であり、対応する設定項目の表示部品の並び順の変更を許容するか否かを示す値である。表示部品の並び順の変更を許容しない場合、この表示部品は、設定画面用の画像における表示の位置は変更されない。
【０２００】
図２１の配置管理テーブル２６２Ｂでは、設定項目「カラー」、「倍率」、「部数」、「パンチ」と対応する項目「移動可否」の値が「×」となっており、これらの設定項目の表示部品の並び順の変更を許容しないことがわかる。
【０２０１】
尚、本実施形態では、項目「移動可否」の値として、並び順の変更を許容することを示す値を「○」、並び順の変更を許容しないことを示す値を「×」としたが、項目「得可否」の値は、並び順の変更の「許容する／許容しない」の何れかを示す値であれば良く、「○」／「×」でなくても良い。
【０２０２】
次に、図２２を参照して本実施形態の表示制御処理部２４０Ｂの動作について説明する。図２２は、第三の実施形態の表示制御処理部の動作を説明するフローチャートである。
【０２０３】
図２２のステップＳ２２０１からステップＳ２２０３の処理は、図１６のステップＳ１６０１からステップＳ１６０３の処理と同様であるから、説明を省略する。
【０２０４】
ステップＳ２２０３において、Ｎ番目の表示部品が非表示でない場合、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２Ｂを参照し、Ｎ番目の表示部品の移動か可能か否かを判定する（ステップＳ２２０４）。言い換えれば、テーブル更新部２４６は、Ｎ番目の表示部品の並び順の変更が許容されているかを判定する。
【０２０５】
ステップＳ２２０４において、移動が禁止されていた場合、つまり並び順の変更が許容されていない場合、テーブル更新部２４６は、後述するステップＳ２２０７へ進む。
【０２０６】
ステップＳ２２０４において、移動が可能である場合、つまり並び順の変更が許容されている場合、テーブル更新部２４６は、ステップＳ２２０５へ進む。
【０２０７】
図２２のステップＳ２２０５からステップＳ２２０９の処理は、図７のステップＳ７０３からステップＳ７０７の処理と同様であるから、説明を省略する。
【０２０８】
図２３は、第三の実施形態の配置管理テーブルの更新を説明する図である。図２３（Ａ）更新前の配置管理テーブル２６２Ｂを示しており、図２３（Ｂ）は更新後の配置管理テーブル２６２Ｂ−１を示している。
【０２０９】
また、図２３では、設定画面において、設定項目「ステープル」と対応する表示部品に対する操作がなされ、設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定がされた場合を示している。
【０２１０】
設定項目「ステープル」に値「左上斜め」が設定がされた場合、設定項目「パンチ」、「製本」のそれぞれとの組み合わせが禁止される。また、配置管理テーブル２６２Ｂでは、設定項目「パンチ」の表示部品の並び順の変更は許容されていない。
【０２１１】
したがって、テーブル更新部２４６は、配置管理テーブル２６２Ｂ−１において、設定項目「パンチ」の並び順を変更せずに、項目「選択可否」の値を「×」とする。また、テーブル更新部２４６は、設定項目「製本」の並び順を、非表示とされている設定項目「外部給紙」の並び順より前であり、且つ表示される表示部品のうちの最後尾である「１１」に変更する。
【０２１２】
次に、図２４を参照して本実施形態の配置管理テーブル２６２Ｂ−１に基づく設定画面について説明する。図２４は、第三の実施形態の設定画面を説明する図である。
【０２１３】
図２４に示す設定画面１は、配置管理テーブル２６２Ｂ−１に基づき画像９１Ｃを表示させた例を示している。
【０２１４】
本実施形態では、並び順が「１２」の設定項目「外部給紙」の表示部品は非表示である。したがって、画像９１Ｃには、設定項目「外部給紙」の表示部品２２は表示されない。
【０２１５】
また、画像９１Ｃでは、設定項目「製本」の表示部品１８が、表示される表示部品の最後尾となり、設定項目「パンチ」の表示部品１５の位置は変更されない。このとき、表示部品１５の輝度は、設定可能表示部品である表示部品１４、１６等よりも低くされ、表示部品１５が設定不可表示部品であることが容易に視認できるようにしている。
【０２１６】
以上のように、本実施形態では、設定が変更される頻度が高い表示部品の表示位置を変更しないようにすることで、操作される頻度が高い表示部品、つまり利用頻度が高い表示部品を常に同じ位置に表示させることができる。したがって、本実施形態によれば、利用者が操作パネル２０５上で、操作対象の表示部品を見失うことを抑制し、速やかな操作を促すことができる。
【０２１７】
尚、本実施形態では、設定が変更される頻度に応じて並び順の変更を許容するか否かを決定するものとしたが、これに限定されない。表示部品の並び順の変更を許容するか否かは、例えばユーザ設定等により予め決められても良い。
【０２１８】
例えば、パンチの設定を多用は、設定項目「パンチ」の表示部品の並び順の変更を許容しないように設定しても良い。
【０２１９】
以上、各実施形態に基づき本発明の説明を行ってきたが、上記実施形態に示した要件に本発明が限定されるものではない。これらの点に関しては、本発明の主旨をそこなわない範囲で変更することができ、その応用形態に応じて適切に定めることができる。
【符号の説明】
【０２２０】
１００  画像処理装置
２００、２００Ａ、２００Ｂ  操作装置
２４０、２４０Ａ、２４０Ｂ  表示制御処理部
２４５  組み合わせ判定部  
２４６  テーブル更新部
２４７  表示切替部
２４８  表示可否判定部
２４９  移動可否判定部
２５０  本体連携部
２６０  記憶部
２６１  禁止条件テーブル
２６２、２６２Ａ、２６２Ｂ  配置管理テーブル
３００  本体装置
【先行技術文献】
【特許文献】
【０２２１】
【特許文献１】特開２００９−１７３４０号公報
【図１】
2017058854.tif 000003
【図２】
2017058854.tif 000004
【図３】
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【図４】
2017058854.tif 000006
【図５】
2017058854.tif 000007
【図６】
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【図７】
2017058854.tif 000009
【図８】
2017058854.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2017058854.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2017058854.tif 000018
【図１７】
2017058854.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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