(57)【要約】      （修正有）【課題】安定動作が可能であり、良好な黄色発色が得られるエレクトロクロミック化合物の提供。【解決手段】下記式で示されるエレクトロクロミック化合物。好ましくはＲ５又はＲ１５の少なくも一方が重合性官能基であるエレクトロクロミック化合物。2017206459.tif 000042（Ｒ１〜Ｒ８及びＲ１１〜Ｒ１８は夫々独立にＨ、ハロゲン原子、一価の有機基又は重合性官能基、一価の有機基及び重合性官能基は置換基により更に置換されていてもよい；Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、及びＲ２０は、夫々独立にＨ、アルキル基又はアリール基）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で示されることを特徴とするエレクトロクロミック化合物。
［一般式（Ｉ）］
【化１】
2017206459.tif 000041
ただし、前記一般式（Ｉ）中、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、一価の有機基、及び重合性官能基のいずれかであり、前記一価の有機基、及び前記重合性官能基は置換基により更に置換されていてもよい。
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、及びＲ２０は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基、及びアリール基のいずれかである。
【請求項２】
前記一般式（Ｉ）中、Ｒ５及びＲ１５の少なくとも一方が重合性官能基である請求項１に記載のエレクトロクロミック化合物。
【請求項３】
前記一価の有機基が、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかである請求項１から２のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物。
【請求項４】
Ｒ２及びＲ１２が、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかである請求項１から３のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物。
【請求項５】
前記重合性官能基が、アルキル基、アリール基、及びアルキル基で置換されたアリール基から選択される少なくともいずれかを含む構造を有する請求項１から４のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物。
【請求項６】
前記重合性官能基が、アクリロイルオキシ基及びメタクリロイルオキシ基のいずれかである請求項１から５のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物と、前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物とを含有することを特徴とするエレクトロクロミック組成物。
【請求項８】
第一の電極と、第二の電極と、前記第一の電極及び前記第二の電極の間に電解質とを有するエレクトロクロミック素子であって、
前記第一の電極が、請求項１から６のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物、及び請求項７に記載のエレクトロクロミック組成物のいずれかを有することを特徴とするエレクトロクロミック素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エレクトロクロミック化合物、エレクトロクロミック組成物、及びエレクトロクロミック素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
電圧を印加することで、可逆的に酸化還元反応が起こり、可逆的に色が変化する現象をエレクトロクロミズムという。前記エレクトロクロミズムは、一般に対向する２つの電極間に形成され、イオン伝導可能な電解質層が電極間に満たされた構成で酸化還元反応する。対向する２つの電極のうちの一方の近傍で還元反応が生じるときには、他方の電極の近傍では、逆反応である酸化反応が生じる。
このようなエレクトロクロミック素子において、透明な表示デバイスを得ようとする場合や、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、及びイエロー（Ｙ）の３層の発色層を積層させた構成のデバイスを構築する場合には、無色透明の状態を有する材料により構成されていることが重要である。
【０００３】
前記課題を解決することができる材料としては、中性状態が透明状態であり、還元状態で発色するエレクトロクロミック現象を示すビオロゲン化合物などが挙げられる。前記ビオロゲン化合物との組み合わせにおいては、酸化チタンが好適に用いられる。これらの中でも、積層構成において、エレクトロクロミック化合物の担持粒子として、酸化チタン粒子を用いることで、高い光学的濃度や高コントラスト比を維持できることが報告されている。
また、中性状態が無色透明状態であり、酸化状態で発色するエレクトロクロミック材料として、トリアリールアミン化合物などが報告されている（例えば、非特許文献１参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、安定動作が可能であり、良好な黄色発色が得られるエレクトロクロミック化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としての本発明のエレクトロクロミック化合物は、下記一般式（Ｉ）で示される。
【０００６】
［一般式（Ｉ）］
【化１】
2017206459.tif 000002
ただし、前記一般式（Ｉ）中、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、一価の有機基、及び重合性官能基のいずれかであり、前記一価の有機基、及び前記重合性官能基は置換基により更に置換されていてもよい。
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、及びＲ２０は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基、及びアリール基のいずれかである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によると、安定動作が可能であり、良好な黄色発色が得られるエレクトロクロミック化合物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、本発明のエレクトロクロミック素子の一例を示す概略図である。である。
【図２】図２は、本発明のエレクトロクロミック化合物を用いたエレクトロクロミック素子の消色時及び発色時における吸収スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（エレクトロクロミック化合物）
本発明のエレクトロクロミック化合物は、下記一般式（Ｉ）で示される。
【００１０】
［一般式（Ｉ）］
【化２】
2017206459.tif 000003
ただし、前記一般式（Ｉ）中、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、一価の有機基、及び重合性官能基のいずれかであり、前記一価の有機基、及び前記重合性官能基は置換基により更に置換されていてもよい。
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、及びＲ２０は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基、及びアリール基のいずれかである。
【００１１】
本発明のエレクトロクロミック化合物は、従来公知のトリフェニルアミン系材料では、青色からシアン色又は緑色の発色であり、また、ベンジジン系材料では、橙色又はオレンジ色の発色であり、イエロー（Ｙ）やマゼンタ（Ｍ）の良好な発色を得ることは困難であるという知見に基づくものである。
【００１２】
本発明者らは、特定の構造であるビスアクリダンに着目し、エレクトロクロミック現象により黄色発色する材料について鋭意検討した結果、前記一般式（Ｉ）で表されるビスアクリダン化合物がエレクトロクロミック材料として適していることを知見した。
これまで、ビスアクリダン骨格を有する材料については、特開平８−２２５５３２号公報及び特開平９−５１２０４１号公報などで発光材料としての利用が開示されているのみであり、ビスアクリダン骨格を有する材料をエレクトロクロミック材料として用いた場合の特性については何ら開示されていない。
【００１３】
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８のハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
【００１４】
−一価の有機基−
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８の一価の有機基としては、例えば、ヒドロキシル基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基、カルボニル基、アミド基、アミノカルボニル基、スルホン酸基、スルホニル基、スルホンアミド基、アミノスルホニル基、アミノ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ヘテロアリール基などが挙げられる。これらは、更に置換基を有していてもよい。
これらの中でも、酸化還元に対する耐性が高い点から、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかが好ましい。
また、Ｒ２及びＲ１２の一価の有機基としては、酸化還元に対する耐性が高い点から、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかであることが好ましい。
【００１５】
前記置換基を有してもよいものとしては、例えば、置換基を有していてもよいアルコキシカルボニル基、置換基を有していてもよいアリールオキシカルボニル基、置換基を有していてもよいアルキルカルボニル基、置換基を有していてもよいアリールカルボニル基、置換基を有していてもよいモノアルキルアミノカルボニル基、置換基を有していてもよいジアルキルアミノカルボニル基、置換基を有していてもよいモノアリールアミノカルボニル基、置換基を有していてもよいジアリールアミノカルボニル基等の置換基を有していてもよいカルボニル基；置換基を有していてもよいアルコキシスルホニル基、置換基を有していてもよいアリールオキシスルホニル基、置換基を有していてもよいアルキルスルホニル基、置換基を有していてもよいアリールスルホニル基、スルホンアミド基、置換基を有していてもよいモノアルキルアミノスルホニル基、置換基を有していてもよいジアルキルアミノスルホニル基、置換基を有していてもよいモノアリールアミノスルホニル基、置換基を有していてもよいジアリールアミノスルホニル基等の置換基を有していてもよいスルホニル基；置換基を有していてもよいモノアルキルアミノ基、置換基を有していてもよいジアルキルアミノ基等のアルキルアミノ基；置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基；置換基を有していてもよいアルキニル基；置換基を有していてもよいアリール基；置換基を有していてもよいアルコキシ基；置換基を有していてもよいアリールオキシ基；置換基を有していてもよいアルキルチオ基；置換基を有していてもよいアリールチオ基；置換基を有していてもよいヘテロアリール基などが挙げられる。
【００１６】
これらの中でも、炭素数１以上のアルキル基、炭素数２以上のアルケニル基、炭素数２以上のアルキニル基、炭素数６以上のアリール基、炭素数２以上のヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ヘテロアリールオキシ基が好ましい。
【００１７】
前記炭素数１以上のアルキル基としては、例えば、原料の入手性の点から、直鎖又は分岐鎖、或いは環状の炭素数１以上３０以下のアルキル基が好ましく、炭素数１以上１８以下のアルキル基がより好ましい。
前記炭素数１以上のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、イソプロピル基、イソブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、エチルヘキシル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、２−ブチルオクチル基、オクタデシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基などが挙げられる。
【００１８】
前記炭素数２以上のアルケニル基としては、例えば、前記炭素数１以上のアルキル基と同様に、直鎖又は分岐鎖、或いは環状の炭素数２以上３０以下のアルケニル基が好ましく、炭素数２以上１８以下のアルケニル基がより好ましい。
前記炭素数２以上のアルケニル基としては、前記炭素数１以上のアルキル基の任意の水素を２つ取り去った置換基であり、例えば、ビニル基（エテニル基）、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプタニル基、オクテニル基、デセニル基、ドデセニル基、オクタデセニル基、シクロブテニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基などが挙げられる。
【００１９】
炭素数２以上のアルキニル基としては、例えば、前記炭素数１以上のアルキル基と同様に、直鎖又は分岐鎖、或いは環状の炭素数２以上３０以下のアルキニル基が好ましく、炭素数２以上１８以下のアルキニル基がより好ましい。
炭素数２以上のアルキニル基としては、前記炭素数１以上のアルキル基の任意の水素を４つ取り去った置換基であり、例えば、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基、ヘプチニル基、オクチニル基、デシニル基、ドデシニル基、オクタデシニル基などが挙げられる。
【００２０】
前記炭素数６以上のアリール基としては、例えば、炭素数６以上１８以下のアリール基が好ましい。
前記炭素数６以上のアリール基としては、例えば、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、ｐ−クロロフェニル基、ｐ−フルオロフェニル基、ｐ−トリフルオロフェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、アントリル基、フェナントリル基、ピレニル基が挙げられる。
【００２１】
前記炭素数２以上のヘテロアリール基としては、例えば、炭素数２以上１２以下のヘテロアリールが好ましい。
前記炭素数２以上のヘテロアリール基の構成元素としては、例えば、窒素原子、硫黄原子、酸素原子、ケイ素原子、セレン原子などが挙げられる。これらの中でも、窒素原子、硫黄原子、及び酸素原子から選択されるいずれか１種を含んでいることが好ましい。
前記炭素数２以上のヘテロアリール基としては、例えば、単環系ヘテロアリール基、多環系ヘテロアリール基などが挙げられる。
前記単環系ヘテロアリール基としては、例えば、ピリジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、ピラジン環、テトラジン、チオフェン環、フラン環、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、チアゾール環、オキサゾール環、イソオキサゾール、オキサジアゾール環、トリアジン環、テトラゾール環、トリアゾール環などが挙げられる。
前記多環系ヘテロアリール基としては、例えば、キノリン基、イソキノリン基、キナリゾン基、フタラジン基、インドール基、ベンゾチオフェン基、ベンゾフラン基、ベンゾイミダゾール基、ベンゾチオジアゾール基、アクリジン基、フェノキサジン基、フェノチアジン基、カルバゾール基、ベンゾジチオフェン基、ベンゾジフラン基などが挙げられる。
【００２２】
−重合性官能基−
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８の重合性官能基としては、炭素−炭素２重結合を有し、ラジカル重合可能な基であればいずれでもよい。
前記一般式（Ｉ）において、Ｒ５及びＲ１５の少なくとも一方が重合性官能基であることが、酸化還元に対する耐性が高い点から好ましい。
前記重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基などが挙げられる。
【００２３】
（１）１−置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式（ｉ）で表される官能基などが挙げられる。
【化３】
2017206459.tif 000004
ただし、前記一般式（ｉ）中、Ｘ１は、置換基を有してもよいアリーレン基、置換基を有してもよいアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、−ＣＯＮ（Ｒ１００）−基〔Ｒ１００は、水素、アルキル基、アラルキル基、アリール基を表す。〕、又は−Ｓ−基を表す。
【００２４】
前記一般式（ｉ）のアリーレン基としては、例えば、置換基を有してもよいフェニレン基、ナフチレン基などが挙げられる。
前記アルケニレン基としては、例えば、エテニレン基、プロペニレン基、ブテニレン基などが挙げられる。
前記アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基などが挙げられる。
前記アラルキル基としては、例えば、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基などが挙げられる。
前記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。
【００２５】
前記一般式（ｉ）で表される重合性官能基の具体例としては、ビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基などが挙げられる。
【００２６】
（２）１，１−置換エチレン官能基としては、例えば、下記一般式（ｉｉ）で表される官能基などが挙げられる。
【化４】
2017206459.tif 000005
ただし、前記一般式（ｉｉ）中、Ｙは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、−ＣＯＯＲ１０１基〔Ｒ１０１は、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、又はＣＯＮＲ１０２Ｒ１０３（Ｒ１０２及びＲ１０３は、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアラルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、互いに同一又は異なっていてもよい。）〕を表す。また、Ｘ２は、前記一般式（ｉ）のＸ１と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表す。ただし、Ｙ及びＸ２の少なくともいずれか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、芳香族環である。
【００２７】
前記一般式（ｉｉ）のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。
前記アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基などが挙げられる。
前記アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基などが挙げられる。
前記アラルキル基としては、例えば、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基などが挙げられる。
【００２８】
前記一般式（ｉｉ）で表される重合性官能基の具体例としては、α−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基などが挙げられる。
【００２９】
なお、これらＸ１、Ｘ２、Ｙについての置換基に更に置換される置換基としては、例えば、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基などが挙げられる。
【００３０】
前記重合性官能基の中でも、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が特に好ましい。
【００３１】
前記重合性官能基は、酸化還元に対する耐性が高い点から、アルキル基、アリール基、及びアルキル基で置換されたアリール基から選択される少なくともいずれかを含む構造を有することが好ましく、例えば、炭素数１以上のアルキル基；炭素数６以上のアリール基；炭素数７以上の、アルキル基で置換されたアリール基の末端に置換されていることが好ましく、アルキル基の末端に置換されていることがより好ましく、主骨格に少なくとも炭素数２以上のアルキル基を介して結合していることが好ましい。
【００３２】
前記一般式（Ｉ）で示されるエレクトロクロミック化合物としては、下記一般式（ＩＩ）で示される化合物が好適に挙げられる。
【００３３】
［一般式（ＩＩ）］
【化５】
2017206459.tif 000006
ただし、前記一般式（ＩＩ）中、Ｒ２及びＲ１２がハロゲン原子、一価の有機基、及び重合性官能基のいずれかであり、Ｒ２及びＲ１２以外は前記一般式（Ｉ）と同義である。
前記Ｒ２及びＲ１２としては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかであることが好ましい。
【００３４】
前記Ｒ２及びＲ１２が選択される少なくとも一つが、ハロゲン原子、一価の有機基、又は重合性官能基である場合、ビスアクリダンの反応活性部位が抑えられ、電気的安定性が増す点から好適である。
具体的には、アクリダン骨格の３位や６位は、電子密度が高く、反応性が高いため、酸化還元状態で、二量化や環化、分解反応等の予期せぬ副反応を招く可能性が非常に大きい。本発明においてはアクリダンを３位でダイマー化することで安定化されているが、更に、ビスアクリダン骨格のＲ２及びＲ１２に水素原子以外の前記一価の有機基で置換されることで電気的安定性が向上する。
【００３５】
以下に、前記一般式（Ｉ）及び前記一般式（ＩＩ）で表されるエレクトロクロミック化合物の具体的に例示するが、これらの化合物に限定されるものではない。
【００３６】
［例示化合物１］
【化６】
2017206459.tif 000007
【００３７】
［例示化合物２］
【化７】
2017206459.tif 000008
【００３８】
［例示化合物３］
【化８】
2017206459.tif 000009
【００３９】
［例示化合物４］
【化９】
2017206459.tif 000010
【００４０】
［例示化合物５］
【化１０】
2017206459.tif 000011
【００４１】
［例示化合物６］
【化１１】
2017206459.tif 000012
【００４２】
［例示化合物７］
【化１２】
2017206459.tif 000013
【００４３】
−製造方法−
前記一般式（Ｉ）で表されるエレクトロクロミック化合物は、化合物の入手性、及び毒性の点から、例えば、ハロゲン化合物である下記一般式（Ｖ）で示されるフェニル化合物と、例えば、下記一般式（ＶＩ）で示されるアミン化合物とを、例えば、パラジウム触媒、ニッケル触媒、銅触媒等の金属触媒と、必要に応じて塩基とを、適当な溶媒中で逐次、炭素−窒素間のクロスカップリング反応させることにより前記一般式（Ｉ）で示される本発明のエレクトロクロミック化合物を得ることができる。
【００４４】
［一般式（Ｖ）］
【化１３】
2017206459.tif 000014
ただし、前記一般式（Ｖ）中、Ｒ１１からＲ１５は、前記一般式（Ｉ）中のＲ１１からＲ１５と同様であり、Ｈａｌはハロゲン原子又はトリフラート基を示す。
【００４５】
［一般式（ＶＩ）］
【化１４】
2017206459.tif 000015
ただし、前記一般式（ＶＩ）中、Ｒ１からＲ１０は、前記一般式（Ｉ）中のＲ１からＲ１０と同様である。
【００４６】
前記重合性官能基は、芳香族ハロゲン化物又はトリフラート体に導入しておいてもよいし、アミン骨格に導入しておいてもよい。
【００４７】
前記ハロゲン原子としては、例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。これらの中でも、塩素原子、臭素原子が好ましい。
【００４８】
前記塩基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、強塩基などが挙げられる。
前記強塩基としては、例えば、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド、カリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド、炭酸カリウム、炭酸セシウム、リン酸カリウムなどが挙げられる。
【００４９】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トルエン、キシレン、メシチレン、ジオキサン、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール、テトラヒドロフラン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ニトロベンゼン、キノリンなどが挙げられる。
【００５０】
前記触媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酢酸パラジウム、トリスジベンジリデンアセトンジパラジウム、ビスベンジリデンアセトンパラジウム、銅、酸化銅などが挙げられる。前記触媒は、適当なリガンドと組み合わせてもよい。
前記リガンドとしては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリブチルホスフィン、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン等のリン配位子；エチレンジアミンやシクロヘキシルジアミン、フェナントロリン、ビピリジル等の窒素系配位子などが挙げられる。
【００５１】
前記反応後に得られたエレクトロクロミック化合物の粗生成物の精製は、各種既存の精製方法で行うことができる。
前記精製方法としては、例えば、溶媒洗浄、再結晶、カラムクロマトグラフィー、再沈殿、昇華精製などが挙げられる。
【００５２】
（エレクトロクロミック組成物）
本発明のエレクトロクロミック組成物は、本発明の前記エレクトロクロミック化合物と、前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物を含み、重合開始剤を含有することが好ましく、更に必要に応じてその他の成分を含有する。
【００５３】
前記エレクトロクロミック組成物は、エレクトロクロミック素子に用いたときに、黄色発色を呈し、更に画像のメモリ性、即ち発色画像の保持特性に優れるものとなる。
【００５４】
＜他の重合性化合物＞
前記他の重合性化合物は、本発明の前記エレクトロクロミック化合物とは異なり、少なくとも１つの重合性官能基を有する化合物である。
前記他の重合性化合物としては、例えば、１官能の重合性化合物、２官能の重合性化合物、３官能以上の重合性化合物、機能性モノマー、重合性オリゴマーなどが挙げられる。これらの中でも、３官能以上の重合性化合物が特に好ましい。
前記他の重合性化合物における重合性官能基としては、本発明の前記エレクトロクロミック化合物における重合性官能基と同様であり、これらの中でも、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が特に好ましい。
【００５５】
前記１官能の重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２−（２−エトキシエトキシ）エチルアクリレート、メトキシポリエチレングリコールモノアクリレート、メトキシポリエチレングリコールモノメタクリレート、フェノキシポリエチレングリコールアクリレート、２−アクリロイルオキシエチルサクシネート、２−エチルヘキシルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、２−エチルヘキシルカルビトールアクリレート、３−メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマーなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
前記２官能の重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
前記３官能以上の重合性化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、ＥＣＨ変性グリセロールトリアクリレート、ＥＯ変性グリセロールトリアクリレート、ＰＯ変性グリセロールトリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、ＥＯ変性リン酸トリアクリレート、２，２，５，５−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
なお、上記において、ＥＯ変性はエチレンオキシ変性を指し、ＰＯ変性はプロピレンオキシ変性を指す。
【００５８】
前記機能性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、２−パーフルオロイソノニルエチルアクリレート等のフッ素原子を置換したもの、特公平５−６０５０３号公報、特公平６−４５７７０号公報に記載のシロキサン繰り返し単位が２０〜７０のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチル等のポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
前記重合性オリゴマーとしては、例えば、エポキシアクリレート系オリゴマー、ウレタンアクリレート系オリゴマー、ポリエステルアクリレート系オリゴマーなどが挙げられる。
【００６０】
本発明の前記エレクトロクロミック化合物、及び本発明の前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物の少なくともいずれか一方が重合性官能基を２つ以上有していることが、架橋構造体を形成する点から好ましい。
前記本発明のエレクトロクロミック化合物の含有量は、前記エレクトロクロミック組成物の全量に対して、１０質量％以上１００質量％以下が好ましく、３０質量％以上９０質量％以下がより好ましい。
前記含有量が、１０質量％以上であると、エレクトロクロミック層のエレクトロクロミック機能が充分に発現でき、加電圧による繰り返しの使用で耐久性が良好であり、発色感度が良好である。
前記含有量が、１００質量％でもエレクトロクロミック機能が可能であり、この場合、最も厚みに対する発色感度が高い。それに相反して電荷の授受に必要であるイオン液体との相溶性が低くなる場合があるため、加電圧による繰り返しの使用で耐久性の低下などによる電気特性の劣化が現れる。使用されるプロセスによって要求される電気特性が異なるため一概には言えないが、発色感度と繰り返し耐久性の両特性のバランスを考慮すると３０質量％以上９０質量％以下がより好ましい。
【００６１】
＜重合開始剤＞
前記エレクトロクロミック組成物は、本発明の前記エレクトロクロミック化合物と、本発明の前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物との重合・架橋反応を効率よく進行させるため、必要に応じて重合開始剤を含有することが好ましい。
前記重合開始剤としては、熱重合開始剤、光重合開始剤などが挙げられるが、重合効率の観点から光重合開始剤が好ましい。
【００６２】
前記熱重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（パーオキシベンゾイル）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルベルオキサイド、ｔ−ブチルヒドロベルオキサイド、クメンヒドロベルオキサイド、ラウロイルパーオキサイド等の過酸化物系開始剤；アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、４，４’−アゾビス−４−シアノ吉草酸等のアゾ系開始剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６３】
前記光重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム等のアセトフェノン系又はケタール系光重合開始剤；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤；ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤；２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤などが挙げられる。
【００６４】
その他の光重合開始剤としては、例えば、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
なお、光重合促進効果を有するものを単独又は前記光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４’−ジメチルアミノベンゾフェノンなどが挙げられる。
【００６５】
前記重合開始剤の含有量は、本発明の前記エレクトロクロミック化合物と、本発明の前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物の全量１００質量部に対して、０．５質量部以上４０質量部以下が好ましく、１質量部以上２０質量部以下がより好ましい。
【００６６】
＜その他の成分＞
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、フィラー、溶媒、可塑剤、レベリング剤、増感剤、分散剤、界面活性剤、酸化防止剤などが挙げられる。
【００６７】
−フィラー−
前記フィラーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、有機フィラー、無機フィラーなどが挙げられる。
【００６８】
前記無機フィラーとしては、例えば、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末；酸化ケイ素（シリカ）、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化アルミニウム（アルミナ）、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫（ＡＴＯ）、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、透明性、安定性、及び表面処理の容易性などの点から、金属酸化物が好ましく、シリカ、アルミナ、アンチモンをドープした酸化錫（ＡＴＯ）が特に好ましい。
【００６９】
前記有機フィラーとしては、例えば、ポリエステル、ポリエーテル、ポリスルフィド、ポリオレフィン、シリコーン、ポリテトラフルオロエチレン等の樹脂、脂肪酸等の低分子化合物、フタロシアニン等の顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、透明性及び不溶性の点から、樹脂が好ましい。
前記フィラーの平均一次粒径は、１μｍ以下が好ましく、１０ｎｍ以上１μｍ以下がより好ましい。前記フィラーの平均一次粒径が、１μｍ以下であると、粗大粒子が存在せず、得られる膜の表面状態が良好であり、表面平滑性に優れている。
【００７０】
前記フィラーの含有量は、前記重合性化合物の全量１００質量部に対して、固形分濃度で、０．３質量部以上１．５質量部以下が好ましく、０．６質量部以上０．９質量部以下がより好ましい。
前記含有量が、０．３質量部以上であると、フィラー添加効果が充分に得られ、製膜性が良好であり、１．５質量部以下であると、トリアリールアミン化合物の割合が適切であり作製したエレクトロクロミック素子の良好な電気化学特性が得られる。
【００７１】
（エレクトロクロミック素子）
本発明のエレクトロクロミック素子は、第一の電極と、第二の電極と、前記第一の電極及び前記第二の電極の間に電解質とを有し、更に必要に応じてその他の部材を有してなる。
本発明においては、前記第一の電極が、本発明の前記エレクトロクロミック化合物、及び本発明の前記エレクトロクロミック組成物のいずれかを有する。
【００７２】
前記第一の電極が、本発明の前記エレクトロクロミック化合物、及び本発明の前記エレクトロクロミック組成物のいずれかを有する態様としては、本発明の前記エレクトロクロミック化合物、及び本発明の前記エレクトロクロミック組成物のいずれかを含むエレクトロクロミック層を前記第一の電極上に積層した態様、前記エレクトロクロミック層を前記第一の電極上に２層以上積層した態様、前記エレクトロクロミック層を前記第一の電極上の一部に積層した態様、前記第一の電極と接する電解質中に本発明の前記エレクトロクロミック化合物、及び本発明の前記エレクトロクロミック組成物のいずれかを含む態様などが挙げられる。
前記エレクトロクロミック層は、後述するエレクトロクロミック素子の製造方法により形成することができる。
前記エレクトロクロミック層の平均厚みは、０．１μｍ以上３０μｍ以下が好ましく、０．４μｍ以上１０μｍ以下がより好ましい。
【００７３】
＜第一の電極、及び第二の電極＞
前記第一の電極、及び前記第二の電極を構成する材料としては、例えば、透明導電基板などが挙げられる。前記透明導電基板としては、例えば、ガラス、プラスチックフィルムに透明導電薄膜をコーティングしたものが好ましい。
【００７４】
前記透明導電薄膜の材料としては、導電性を有する透明材料であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、スズをドープした酸化インジウム（以下、「ＩＴＯ」と称することもある）、フッ素をドープした酸化スズ（以下、「ＦＴＯ」と称することもある）、アンチモンをドープした酸化スズ（以下、「ＡＴＯ」と称することもある）、酸化亜鉛等の無機材料などが挙げられる。これらの中でも、ＩｎＳｎＯ、ＧａＺｎＯ、ＳｎＯ、Ｉｎ２Ｏ３、ＺｎＯが好ましい。
【００７５】
更に、透明性を有するカーボンナノチューブや、他のＡｕ、Ａｇ、Ｐｔ、Ｃｕ等の高導電性の非透過性材料等を微細なネットワーク状に形成して、透明度を保持したまま、導電性を改善した電極を用いてもよい。
前記第一の電極、及び前記第二の電極の各々の平均厚みは、エレクトロクロミック層の酸化還元反応に必要な電気抵抗値が得られるように調整される。
前記第一の電極、及び前記第二の電極の材料としてＩＴＯを用いた場合、第一の電極、及び第二の電極の各々の平均厚みは、例えば、５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下が好ましい。
【００７６】
前記第一の電極、及び前記第二の電極の各々の作製方法としては、例えば、真空蒸着法、スパッタ法、イオンプレーティング法等を用いることができる。
前記第一の電極、及び第二の電極の各々の材料の塗布方法としては、塗布形成できるものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、スピンコート法、キャスティング法、マイクログラビアコート法、グラビアコート法、バーコート法、ロールコート法、ワイヤーバーコート法、ディップコート法、スリットコート法、キャピラリーコート法、スプレーコート法、ノズルコート法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、フレキソ印刷法、オフセット印刷法、反転印刷法、インクジェットプリント法等の各種印刷法を用いることができる。
【００７７】
＜電解質＞
前記電解質は、前記第一の電極と前記第二の電極との間に充填されている。
前記電解質としては、例えば、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩等の無機イオン塩；４級アンモニウム塩、酸類、アルカリ類等の支持塩などが挙げられ、具体的には、ＬｉＣｌＯ４、ＬｉＢＦ４、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＰＦ６、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＬｉＣＦ３ＣＯＯ、ＫＣｌ、ＮａＣｌＯ３、ＮａＣｌ、ＮａＢＦ４、ＮａＳＣＮ、ＫＢＦ４、Ｍｇ（ＣｌＯ４）２、Ｍｇ（ＢＦ４）２などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７８】
前記電解質の材料としては、イオン液体を用いることもできる。これらの中でも、有機のイオン液体は、室温を含む幅広い温度領域で液体を示す分子構造を有しているため、用いることが好ましい。
【００７９】
前記室温を含む幅広い温度領域で液体を示す分子構造としては、カチオン成分としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルイミダゾール塩、Ｎ，Ｎ−メチルエチルイミダゾール塩、Ｎ，Ｎ−メチルプロピルイミダゾール塩等のイミダゾール誘導体；Ｎ，Ｎ−ジメチルピリジニウム塩、Ｎ，Ｎ−メチルプロピルピリジニウム塩等のピリジニウム誘導体；トリメチルプロピルアンモニウム塩、トリメチルヘキシルアンモニウム塩、トリエチルヘキシルアンモニウム塩等の脂肪族４級アンモニウム塩などが挙げられる。アニオン成分としては、大気中での安定性の点から、フッ素を含んだ化合物を用いることが好ましく、例えば、ＢＦ４−、ＣＦ３ＳＯ３−、ＰＦ４−、（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ−などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記電解質の材料としては、前記カチオン成分と前記アニオン成分とを任意に組み合わせたイオン液体を用いることが好ましい。
【００８０】
前記イオン液体は、光重合性モノマー、オリゴマー、及び液晶材料のいずれかに直接溶解させてもよい。なお、溶解性が悪い場合は、少量の溶媒に溶解させた溶液を光重合性モノマー、オリゴマー、及び液晶材料のいずれかと混合して用いればよい。
【００８１】
前記溶媒としては、例えば、プロピレンカーボネート、アセトニトリル、γ−ブチロラクトン、エチレンカーボネート、スルホラン、ジオキソラン、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、ジメチルスルホキシド、１，２−ジメトキシエタン、１，２−エトキシメトキシエタン、ポリエチレングリコール、アルコール類、又はこれらの混合溶媒などが挙げられる。
【００８２】
前記電解質としては、低粘性の液体である必要はなく、ゲル状や高分子架橋型、液晶分散型などの様々な形態をとることができる。電解質は、ゲル状、固体状に形成することで、素子強度向上、信頼性向上などの点から有利である。
固体化手法としては、高いイオン伝導度と固体強度とが得られる点から、電解質と溶媒とをポリマー中に保持することが好ましい。
前記ポリマーとしては、熱重合や溶剤を蒸発させることにより薄膜化する方法に比べて、低温かつ短時間で素子を製造できる点から、光硬化可能な樹脂が好ましい。
前記電解質を含む電解質層の平均厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１００ｎｍ以上１００μｍ以下が好ましい。
【００８３】
＜その他の部材＞
前記その他の部材としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、支持体、担持粒子、絶縁性多孔質層、劣化防止層、保護層などが挙げられる。
【００８４】
−支持体−
前記支持体としては、各層を支持できる透明材料であれば特に制限はなく、周知の有機材料や無機材料をそのまま用いることができる。
前記支持体としては、例えば、無アルカリガラス、硼珪酸ガラス、フロートガラス、ソーダ石灰ガラス等のガラス基板；ポリカーボネイト樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂等の樹脂基板などが挙げられる。
前記支持体の表面に、水蒸気バリア性、ガスバリア性、紫外線耐性、及び視認性を高めるために透明絶縁層、ＵＶカット層、反射防止層等がコーティングされていてもよい。
【００８５】
前記支持体の形状としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、長方形であっても、丸型であってもよい。
前記支持体としては、複数の重ね合わせてもよく、例えば、２枚のガラス基板でエレクトロクロミック素子を挟持する構造にすることで、水蒸気バリア性、及びガスバリア性を高めることができる。
【００８６】
−担持粒子−
本発明の前記エレクトロクロミック化合物と他のエレクトロクロミック材料とを組み合わせる場合、担持粒子を用いることが好ましい。
例えば、本発明のエレクトロクロミック化合物以外のエレクトロクロミック化合物が、結合又は吸着構造としてホスホン酸、スルホン酸基、リン酸基、カルボキシル基等を有するとき、前記エレクトロクロミック化合物は容易に前記ナノ構造体と複合化し、発色画像保持性に優れるエレクトロクロミック組成物となる。
前記ホスホン酸基、前記スルホン酸基、前記リン酸基、及び前記カルボキシル基としては、エレクトロクロミック化合物中に複数有していてもよい。また、本発明のエレクトロクロミック化合物が、シリル基、シラノール基等を有するとき、シロキサン結合を介して前記ナノ構造体と結合されてその結合は強固なものとなり、安定なエレクトロクロミック組成物を得ることができる。前記シロキサン結合とは、ケイ素原子及び酸素原子を介した化学結合をいう。また、前記エレクトロクロミック組成物は、前記エレクトロクロミック化合物と前記ナノ構造体がシロキサン結合を介して結合した構造をしていればよく、特にその結合方法・形態は限定しない。
【００８７】
前記導電性ナノ構造体又は半導体性ナノ構造体とは、ナノ粒子又はナノポーラス構造体等のナノスケールの凹凸を有する構造体をいう。
前記導電性ナノ構造体又は半導体性ナノ構造体を構成する材質としては、透明性や導電性の点から、例えば、金属酸化物が挙げられる。
前記金属酸化物としては、例えば、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、酸化イットリウム、酸化ホウ素、酸化マグネシウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸カリウム、チタン酸バリウム、チタン酸カルシウム、酸化カルシウム、フェライト、酸化ハフニウム、酸化タングステン、酸化鉄、酸化銅、酸化ニッケル、酸化コバルト、酸化バリウム、酸化ストロンチウム、酸化バナジウム、アルミノケイ酸、リン酸カルシウム、アルミノシリケートなどを主成分とするものが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、電気伝導性等の電気的特性、光学的性質等の物理的特性の点から、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化鉄、酸化マグネシウム、酸化インジウム、酸化タングステンが好ましく、酸化チタンがより好ましい。前記金属酸化物、又は前記金属酸化物の混合物が用いられたとき、発消色の応答速度に優れる。
【００８８】
前記金属酸化物の形状としては、平均一次粒子径が３０ｎｍ以下の金属酸化物微粒子が好ましい。前記平均一次粒子径が、小さいほど金属酸化物に対する光の透過率が向上でき、単位体積当たりの表面積（以下、「比表面積」という。）が大きい形状が用いられる。大きな比表面積を有することで、より効率的にエレクトロクロミック化合物が担持され、発消色の表示コントラスト比に優れた多色カラー表示することができる。ナノ構造の比表面積は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、１００ｍ２／ｇ以上が好ましい。
【００８９】
−絶縁性多孔質層−
前記絶縁性多孔質層としては、第一の電極と第二の電極とが電気的に絶縁されるように隔離すると共に、電解質を保持する機能を有する。
前記絶縁性多孔質層の材料としては、多孔質であれば特に制限はなく、絶縁性、及び耐久性が高く成膜性に優れた有機材料、無機材料、及びそれらの複合体が好ましい。
前記絶縁性多孔質層の形成方法としては、例えば、焼結法（高分子微粒子や無機粒子を、バインダ等を添加して部分的に融着させ粒子間に生じた孔を利用する）、抽出法（溶剤に可溶な有機物又は無機物類と溶剤に溶解しないバインダ等で構成層を形成した後に、溶剤で有機物又は無機物類を溶解させ細孔を得る）、発泡させる発泡法、良溶媒と貧溶媒を操作して高分子類の混合物を相分離させる相転換法、各種放射線を輻射して細孔を形成させる放射線照射法などが挙げられる。
【００９０】
−劣化防止層−
前記劣化防止層は、本発明の前記エレクトロクロミック化合物又は前記エレクトロクロミック組成物からなるエレクトロクロミック層と逆の化学反応をし、電荷のバランスをとって第一の電極、及び第二の電極が不可逆的な酸化還元反応により腐食や劣化することを抑制することができる。なお、前記逆の化学反応とは、劣化防止層が酸化還元する場合に加え、キャパシタとして作用することも含む意味である。
【００９１】
前記劣化防止層の材料としては、前記第一の電極、及び前記第二の電極の不可逆的な酸化還元反応による腐食を防止する役割を担う材料であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化アンチモン錫、酸化ニッケル、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化錫、又はそれらを複数含む導電性金属酸化物、又は半導体性金属酸化物を用いることができる。
【００９２】
前記劣化防止層は、電解質の注入を阻害しない程度の多孔質薄膜から構成することができ、例えば、酸化アンチモン錫、酸化ニッケル、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化錫等の導電性金属酸化物微粒子又は半導体性金属酸化物微粒子を、例えば、アクリル系、アルキド系、イソシアネート系、ウレタン系、エポキシ系、フェノール系等のバインダにより第二の電極に固定化することで、電解質の浸透性、及び劣化防止層としての機能を満たす、好適な多孔質薄膜を得ることができる。
【００９３】
前記劣化防止層として、本発明の前記エレクトロクロミック化合物又は前記エレクトロクロミック組成物を構成する導電性ナノ構造体又は半導体性ナノ構造体と同じものを用いると、前記第一の電極、及び前記エレクトロクロミック化合物又は前記エレクトロクロミック組成物の製造工程と、前記第二の電極、及び劣化防止層の製造工程とを一部共有化できるため好ましい。
【００９４】
−保護層−
前記保護層は、外的応力、及び洗浄工程の薬品からエレクトロクロミック素子を守ることができ、また、前記電解質の漏洩を防ぐことができ、更に大気中の水分や酸素などエレクトロクロミック素子が安定的に動作するために不要なものの侵入を防ぐことができる。
【００９５】
前記保護層の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１μｍ以上２００μｍ以下が好ましい。
前記保護層の材料としては、例えば、紫外線硬化型樹脂、熱硬化型樹脂などを用いることができ、具体的には、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂などが挙げられる。
【００９６】
＜エレクトロクロミック素子の製造方法＞
本発明で用いられるエレクトロクロミック素子の製造方法は、第１の電極と、第２の電極と、前記第１の電極と前記第２の電極との間に電解質とを有するエレクトロクロミック素子の製造方法であって、
塗布工程を含み、本発明の前記エレクトロクロミック化合物が重合性官能基を有する場合には架橋工程を含むことが好ましく、更に必要に応じてその他の工程を含んでなる。
【００９７】
−塗布工程−
前記塗布工程は、前記第１の電極上に、本発明の前記エレクトロクロミック化合物又は本発明の前記エレクトロクロミック組成物を含む塗布液を塗布する工程である。
【００９８】
前記トリアリールアミンを有するラジカル重合性化合物、前記トリアリールアミンを有するラジカル重合性化合物とは異なる他のラジカル重合性化合物、及び前記フィラーとしては、前記エレクトロクロミック素子で説明したものと同様のものを用いることができる。
【００９９】
前記塗布液は、必要に応じて溶媒により希釈して塗布する。
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系溶媒；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶媒；テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶媒；ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶媒、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
なお、前記溶媒による希釈率は、組成物の溶解性、塗工法、目的とするエレクトロクロミック層の厚みなどにより変わり、適宜選択することができる。
前記塗布は、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法などにより行うことができる。
【０１００】
−架橋工程−
前記架橋工程は、塗布した本発明の前記エレクトロクロミック化合物又は本発明の前記エレクトロクロミック組成物を含む塗布液に対し加熱又は光エネルギーを付与して架橋する工程である。
【０１０１】
前記第１の電極上に前記塗布液を塗布後、外部からエネルギーを与え、硬化させて、エレクトロクロミック層を形成する。
前記外部エネルギーとしては、例えば、熱、光、放射線などが挙げられる。
前記熱のエネルギーを加える方法としては、空気、窒素等の気体、蒸気、又は各種熱媒体、赤外線、電磁波を用い塗工表面側あるいは支持体側から加熱することによって行われる。
前記加熱温度は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、６０℃以上１７０℃以下が好ましい。
前記光のエネルギーとしては、主に紫外光（ＵＶ）に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのＵＶ照射光源が利用できるが、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。
ＵＶの照射光量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５ｍＷ／ｃｍ２以上１５，０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましい。
【０１０２】
−その他の工程−
前記その他の工程としては、例えば、第１の電極形成工程、第２の電極形成工程、絶縁性多孔質層形成工程、劣化防止層形成工程、保護層形成工程、貼り合わせ工程などが挙げられる。
【０１０３】
ここで、図１は、本発明のエレクトロクロミック素子の一例を示す概略図である。図１に示すように、前記エレクトロクロミック素子は、第一の電極１と、前記第一の電極１に対して間隔をおいて対向して設けられた第二の電極２と、前記第一の電極及び前記第二の電極の両電極間に配置し、本発明の前記エレクトロクロミック化合物４を溶解させた電解質３とを備える。前記エレクトロクロミック素子では、前記エレクトロクロミック化合物は電極表面でのみ酸化還元反応により発消色する。
【０１０４】
−用途−
本発明のエレクトロクロミック化合物及びエレクトロクロミック組成物は、安定動作が可能であり、良好な黄色発色が得られるので、例えば、エレクトロクロミックディスプレイ、株価の表示板等の大型表示板、防眩ミラー、調光ガラス等の調光素子、タッチパネル式キースイッチ等の低電圧駆動素子、光スイッチ、光メモリ、電子ペーパー、電子アルバムなどに好適に使用することができる。
【実施例】
【０１０５】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１０６】
（実施例１）
＜エレクトロクロミック化合物の合成＞
下記スキームに従って、エレクトロクロミック化合物（例示化合物５）の合成を行った。
【０１０７】
【化１５】
2017206459.tif 000016
【０１０８】
−中間体１−１の合成−
【化１６】
2017206459.tif 000017
窒素雰囲気下、化合物（１）２８５ｇ（１，０９０ｍｍｏｌ）、アニリン１４０ｇ（１５１０ｍｍｏｌ）、粉末炭酸カリウム２０８ｇ（１，５１０ｍｍｏｌ）、銅粉９．８ｇ（１５４ｍｍｏｌ）、及び１−ペンタノール（１Ｌ）の混合物を還流温度で３時間加熱撹拌した。放冷後、真空ライン続いて真空ポンプで減圧下濃縮した。得られた残渣に水を加え、濃塩酸でｐＨを６とした。この懸濁液に酢酸エチル（２Ｌ）を加え、セライトろ過後、ろ上物を酢酸エチル（１．５Ｌ×３回）で洗浄した。ろ洗液を分液し、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下濃縮して得られた残渣にヘキサンを加えてろ過した。ろ上物をヘキサンで洗浄し、減圧乾燥して化合物（２）１５６．６ｇ（６８９ｍｍｏｌ）を白色固体として得た（収率６３．２％）。
【０１０９】
−化合物（３）の合成−
【化１７】
2017206459.tif 000018
窒素雰囲気下、化合物（２）１５６．６ｇ（６８９ｍｍｏｌ）に、２ＮのＨＣｌ／メタノール溶液（２．８Ｌ）を加え、還流温度で１２時間加熱撹拌した。内温を６０℃以下にして濃硫酸１２．４ｇ（１２４ｍｍｏｌ）を加え、還流温度で６時間加熱撹拌した。再度内温を６０℃以下にして濃硫酸６．４ｇ（６４ｍｍｏｌ）を加え、還流温度で６時間加熱撹拌した。放冷後、炭酸水素ナトリウム１６．２ｇ（１９２．８ｍｍｏｌ）を加えて撹拌し、混合物を減圧下濃縮した。得られた残渣に水（１．５Ｌ）と酢酸エチル（１．５ｍＬ）を加え、抽出し、分液した。水層を酢酸エチルで抽出し、合わせた有機相を飽和重曹水、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、化合物（３）１４８．４ｇ（６１５ｍｍｏｌ）を得た（収率８９．２％）。
【０１１０】
−化合物（４）の合成−
【化１８】
2017206459.tif 000019
窒素雰囲気下、化合物（３）１４８．４ｇ（６１５ｍｍｏｌ）の無水ＴＨＦ溶液（２Ｌ）をＯ℃に冷却し、３Ｍの臭化メチルマグネシウム／ジエチルエーテル溶液７５６ｍＬ（２．２６ｍｏｌ）を内温５℃以下で滴下した。その後、徐々に室温まで昇温し、終夜撹拌した。混合物を氷浴で冷却し、飽和塩化アンモニウム水溶液（１．４Ｌ）を滴下し、酢酸エチル（１．５Ｌ）で抽出し、分液した。水層を酢酸エチル（１．５Ｌ）で抽出し、合わせた有機相を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。減圧下濃縮し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝９：１（体積比））にて精製して、化合物（４）１４２．１ｇ（５８９ｍｍｏｌ）を得た（収率：９５．８％）。
【０１１１】
−化合物（５）の合成−
【化１９】
2017206459.tif 000020
【０１１２】
窒素雰囲気下、化合物（４）１４２．１ｇ（５８９ｍｍｏｌ）と８５質量％リン酸（２Ｌ）の混合物を３５℃で２時間加熱撹拌した。混合物を氷水（５Ｌ）に空け、１５分撹拌した後、ろ過した。ろ上物を水で５回洗浄し、酢酸エチル（２．５Ｌ）に溶解して飽和重曹水（１．５Ｌ）で洗浄した。水層を酢酸エチル（１．５Ｌ）で抽出し、合わせた有機相を減圧下濃縮して化合物（５）１２９．８ｇ（５８１ｍｍｏｌ）を白色固体として得た（収率：９８．６％）。
【０１１３】
−化合物（６）の合成−
【化２０】
2017206459.tif 000021
窒素雰囲気下、化合物（５）１２９．８ｇ（５８１ｍｍｏｌ）、４−（３−クロロプロピル）ブロモベンゼン１３５．７ｇ（５８１ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム１．３０ｇ（５．８１ｍｍｏｌ）、ｔ−ブトキシナトリウム８３．８ｇ（８７２ｍｍｏｌ）、及びトルエン（２Ｌ）の混合物を撹拌しつつ、更に３０分間窒素バブリングした後、７０℃まで加熱し、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン５．１９（１７．４ｍｍｏｌ）のトルエン（４０ｍＬ）溶液を加えた。その後、内温１１５℃で２時間加熱撹拌した。放冷後、混合物をセライトろ過し、トルエンで洗浄した。洗浄液を減圧下で濃縮し、得られた残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（へキサン／トルエン＝６：１（体積比））にて精製し、化合物（６）１９１．３ｇ（５０９ｍｍｏｌ）を白色固体として得た（収率８７．５％）。
【０１１４】
−化合物（７）の合成−
【化２１】
2017206459.tif 000022
窒素雰囲気下、化合物（６）１９１．３ｇ（５０９ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液（４Ｌ）を−１０℃に冷却し、ＮＢＳ  ９２．４ｇ（５０９ｍｍｏｌ）を少しずつ加えた。その後、室温で６時間撹拌した。混合物を水（８Ｌ）及び酢酸エチル（８Ｌ）で希釈し、抽出し、分液した。有機相を５質量％チオ硫酸ナトリウム水溶液、飽和食塩水の順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／トルエン＝４：１（体積比））にて精製し、化合物（７）２２０．４ｇ（４８５ｍｍｏｌ）を白色固体として得た（収率：９５．３％）。
【０１１５】
−化合物（８）の合成−
【化２２】
2017206459.tif 000023
窒素雰囲気下、化合物（７）１１０．２ｇ（２４２ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ溶液（１Ｌ）を−６５℃以下に冷却しながら、２．６５Ｍのｎ−ブチルリチウム／ヘキサン溶液１０４ｍＬ（２７６ｍｍｏｌ）を滴下した。同温度で１時間撹拌した後、ホウ酸トリメチル３６ｍＬ（３０６ｍｍｏｌ）を−６５℃以下で滴下した。そのまま２時間撹拌後、１時間かけて室温まで昇温し、そのまま終夜撹拌した。混合物を０℃まで冷却し、１Ｎ塩酸（２８０ｍＬ）を滴下後、酢酸エチル（９００ｍＬ）で希釈し、抽出して、分液した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧下で濃縮して化合物（８）１０２ｇ（２４５ｍｍｏｌ）を得た（収率：１００％）。
【０１１６】
−化合物（９）の合成−
【化２３】
2017206459.tif 000024
窒素雰囲気下、化合物（７）１１０．２ｇ（２４０ｍｍｏｌ）、化合物（８）１００．７ｇ（２４０ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム２５．４ｇ（２４０ｍｍｏｌ）、１，４−ジオキサン（８００ｍＬ）、トルエン（８００ｍＬ）、及び水（１．１Ｌ）の混合液を窒素バブリングしながらＰｄ（ＰＰｈ３）４を２．８ｇ（２．４ｍｍｏｌ）、及びトリトリルホスフィン１．４６ｇ（４．８ｍｍｏｌ）を加えた。その後、内温７０℃まで加熱し、窒素バブリングを止め、窒素雰囲気を維持しながら更に８０℃まで加熱して同温度にて終夜撹拌した。混合物を放冷後、セライトろ過し、ろ上物をトルエンで洗浄した。ろ洗液を分液し、水層を酢酸エチルで抽出した。合わせた有機相を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下濃縮し得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／トルエン＝３：２（体積比））にて精製し、化合物（９）６９．２ｇ（９２．２ｍｍｏｌ）を得た（収率：３８．４％）。
【０１１７】
−エレクトロクロミック化合物（例示化合物５）の合成−
【化２４】
2017206459.tif 000025
窒素雰囲気下、化合物（９）６９．２ｇ（９２．２ｍｍｏｌ）、アクリル酸３３．２ｇ（４６１ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（６００ｍＬ）、炭酸カリウム３８．３ｇ（２７７ｍｍｏｌ）の混合物を８０℃〜９０℃で２４時間加熱した。冷却後、酢酸エチル（１Ｌ）と水（６００ｍＬ）を加えて撹拌し、分液した。有機相を飽和食塩水（１Ｌ）ずつ用い、５回洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥後、バス温３０℃以下で減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／トルエン／酢酸エチル＝４２：８：５０（体積比））にて精製し、まとめた目的物フラクションにＢＨＴを５０ｍｇ添加し濃縮した。そこに、へキサン５００ｍＬを加え、結晶を出し、結晶をろ取して、ヘキサン（４００ｍＬ）及び酢酸エチル（６０ｍＬ）の混合液にてケーキ洗浄し、減圧乾燥することで５７．３ｇ（６９．８ｍｍｏｌ）のエレクトロクロミック化合物（例示化合物５）を白色固体として得た（収率：７５．７％）。
【０１１８】
（実施例２〜４）
−エレクトロクロミック化合物の合成−
実施例１と同様にして、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物１）、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物２）、及びエレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物６）を合成した。
【０１１９】
［例示化合物１］
【化２５】
2017206459.tif 000026
【０１２０】
［例示化合物２］
【化２６】
2017206459.tif 000027
【０１２１】
［例示化合物６］
【化２７】
2017206459.tif 000028
【０１２２】
（実施例５）
＜エレクトロクロミック素子の作製＞
−電極上への劣化防止層の形成−
第１の電極としてＩＴＯガラス基板（４０ｍｍ×４０ｍｍ、厚み０．７ｍｍ、ＩＴＯ膜厚：約１００ｎｍ）を用意した。
次に、第２の電極としてのＩＴＯガラス基板（４０ｍｍ×４０ｍｍ、厚み０．７ｍｍ、ＩＴＯ膜厚：約１００ｎｍ）に、劣化防止層として酸化チタンナノ粒子分散液（商品名：ＳＰ２１０、昭和タイタニウム株式会社製、平均粒子径：約２０ｎｍ）をスピンコート法により塗布し、１２０℃で１５分間アニール処理を行うことによって、厚み１．０μｍの酸化チタン粒子膜からなるナノ構造半導体材料を形成した。
前記第１の電極と前記第２の電極とが対向するように、かつ電極の引き出し部分があるように、両面テープ（４０ｍｍ×１ｍｍ、厚み０．０８ｍｍ）２つで両端を貼り合わせて、空素子を作製した。
【０１２３】
−電解質液の充填−
以下に示す組成の電解質液を調製した。
・エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物１）：５０質量部
・炭酸プロピレン：１，０００質量部
・１−エチル−３−メチルイミダゾリウムテトラシアノボレート（メルク社製）：５０質量部
【０１２４】
次に、得られた電解質液をマイクロピペットで空素子に注入した後、フォトレックＡ−７８０（積水化学工業株式会社製）で外周を封止して、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１２５】
（実施例６）
−エレクトロクロミック素子の作製−
実施例５において、電解質の調製におけるエレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物１）を、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物２）に変更した以外は、実施例５と同様にして、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１２６】
（実施例７）
＜エレクトロクロミック素子の作製＞
−第１の電極上へのエレクトロクロミック層の形成−
第１の電極上にエレクトロクロミック層を形成するために、以下に示す組成のエレクトロクロミック組成物を調製した。
［組成］
・エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物５）：５０質量部
・ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８４（ＢＡＳＦジャパン株式会社製）：５質量部
・２官能アクリレートを有するＰＥＧ４００ジアクリレート（ＰＥＧ４００ＤＡ、日本化薬株式会社製）：５０質量部
・メチルエチルケトン：９００質量部
【０１２７】
得られたエレクトロクロミック組成物を、第１の電極としてのＩＴＯガラス基板（４０ｍｍ×４０ｍｍ、厚み０．７ｍｍ、ＩＴＯ膜厚：約１００ｎｍ）上にスピンコート法により塗布し、得られた塗布膜をＵＶ照射装置（ウシオ電機株式会社製、ＳＰＯＴ  ＣＵＲＥ）により１０ｍＷで６０秒間照射し、６０℃で１０分間アニール処理を行うことにより、平均厚み４００μｍの架橋したエレクトロクロミック層を形成した。
【０１２８】
−第２の電極上への劣化防止層の形成−
第２の電極としてのＩＴＯガラス基板（４０ｍｍ×４０ｍｍ、厚み０．７ｍｍ、ＩＴＯ膜厚：約１００ｎｍ）上に、劣化防止層として酸化チタンナノ粒子分散液（商品名：ＳＰ２１０、昭和タイタニウム株式会社製、平均粒子径：約２０ｎｍ）をスピンコート法により塗布し、１２０℃で１５分間アニール処理を行うことによって、平均厚み１．０μｍの酸化チタン粒子膜からなるナノ構造半導体材料を形成した。
【０１２９】
−電解質の充填−
以下に示す組成の電解質液を調製した。
・ＩＲＧＡＣＵＲＥ１８４（ＢＡＳＦジャパン株式会社製）：５質量部
・２官能アクリレートを有するＰＥＧ４００ジアクリレート（ＰＥＧ４００ＤＡ、日本化薬株式会社製）：１００質量部
・１−エチル−３−メチルイミダゾリウムテトラシアノボレート（メルク社製）：５０質量部
【０１３０】
得られた電解質液をマイクロピペットで３０ｍｇ測り取り、前記劣化防止層を有するＩＴＯガラス基板に対して滴下した。
次に、前記劣化防止層上に、電極の引き出し部分があるように、架橋したエレクトロクロミック層を有するＩＴＯガラス基板を貼り合せ、貼り合せ素子を作製した。
得られた貼り合せ素子をＵＶ（波長２５０ｎｍ）照射装置（ウシオ電機株式会社製，ＳＰＯＴ  ＣＵＲＥ）により１０ｍＷで６０秒間照射した。以上により、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１３１】
（実施例８）
−エレクトロクロミック素子の作製−
実施例７において、第１の電極上へのエレクトロクロミック層の形成におけるエレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物５）を、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物６）に変更した以外は、実施例７と同様にして、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１３２】
（比較例１）
−エレクトロクロミック素子の作製−
実施例５において、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物１）を、下記構造式（ＶＩＩ）で表される化合物に代えた以外は、実施例５と同様にして、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１３３】
［構造式（ＶＩＩ）］
【化２８】
2017206459.tif 000029
【０１３４】
（比較例２）
−エレクトロクロミック素子の作製−
実施例５において、エレクトロクロミック化合物（ビスアクリダン化合物；例示化合物１）を、下記構造式（ＶＩＩＩ）で表される化合物に代えた以外は、実施例５と同様にして、エレクトロクロミック素子を作製した。
【０１３５】
［構造式（ＶＩＩＩ）］
【化２９】
2017206459.tif 000030
【０１３６】
次に、実施例５〜８及び比較例１〜２で作製したエレクトロクロミック素子について、以下のようにして、発消色駆動、色彩、及び繰り返し耐久性を評価した。結果を表１に示した。
【０１３７】
＜発消色駆動評価及び色彩評価＞
各エレクトロクロミック素子の発消色を確認した。具体的には、第１の電極の引き出し部分と第２の電極の引き出し部分との間に、−２Ｖの電圧を５秒間印加させたところ、実施例５〜８では、いずれも前記第１の電極と前記第２の電極の重なった部分に、黄色の発色が確認できた。比較例１〜２では、青色の発色が確認できた。
次いで、前記第１の電極の引き出し部分と前記第２の電極の引き出し部分との間に、＋２Ｖの電圧を５秒間印加させたところ、前記第１の電極と前記第２の電極の重なった部分が消色し、透明になることが確認できた。
実施例５のエレクトロクロミック素子における発色時及び消色時の吸収スペクトルをＯｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ社製  ＵＳＢ４０００で測定し、図２に示した。
【０１３８】
＜繰返し耐久性＞
作製した各エレクトロクロミック素子について、−２Ｖで５秒間、＋２Ｖで５秒間の発消色駆動を５００回繰り返した。そのときの可視領域（４００ｎｍ〜８００ｎｍ）の吸収極大をλｍａｘ（この場合４７０ｎｍ）とした。その時の吸光度変化をＯｃｅａｎ  Ｏｐｔｉｃｓ社製  ＵＳＢ４０００で測定し、下記基準で評価した。
［評価基準］
◎：λｍａｘの吸光度が初期状態に比べて９０％以上である場合
○：λｍａｘの吸光度が初期状態に比べて８０％以上９０％未満である場合
△：λｍａｘの吸光度が初期状態に比べて５０％以上８０％未満である場合
×：λｍａｘの吸光度が初期状態に比べて５０％未満である場合
【０１３９】
【表１】
2017206459.tif 000031
表１の結果から、実施例５〜８では、本発明のエレクトロクロミック化合物を用いることにより、良好な色彩（特に黄色発色）、及び繰り返し耐久性を兼ね備えたエレクトロクロミック素子が得られることが分かった。
これに対して、比較例１及び２の従来公知のエレクトロクロミック化合物を用いた場合では、色彩、及び繰り返し耐久性を満足するエレクトロクロミック素子が得られなかった。
【０１４０】
本発明の態様としては、例えば、以下のとおりである。
＜１＞  下記一般式（Ｉ）で示されることを特徴とするエレクトロクロミック化合物である。
［一般式（Ｉ）］
【化３０】
2017206459.tif 000032
ただし、前記一般式（Ｉ）中、Ｒ１からＲ８及びＲ１１からＲ１８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、一価の有機基、及び重合性官能基のいずれかであり、前記一価の有機基、及び前記重合性官能基は置換基により更に置換されていてもよい。
Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１９、及びＲ２０は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基、及びアリール基のいずれかである。
＜２＞  前記一般式（Ｉ）中、Ｒ５及びＲ１５の少なくとも一方が重合性官能基である前記＜１＞に記載のエレクトロクロミック化合物である。
＜３＞  前記一価の有機基が、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
＜４＞  前記一般式（Ｉ）で示されるエレクトロクロミック化合物が、下記一般式（ＩＩ）で示される化合物である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
［一般式（ＩＩ）］
【化３１】
2017206459.tif 000033
ただし、前記一般式（ＩＩ）中、Ｒ２及びＲ１２がハロゲン原子、一価の有機基又は重合性官能基を含む基のいずれかであり、Ｒ２及びＲ１２以外は前記一般式（Ｉ）と同義である。
＜５＞  Ｒ２及びＲ１２が、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、及びヘテロアリールオキシ基から選択される少なくともいずれかである前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
＜６＞  前記重合性官能基が、アルキル基、アリール基、及びアルキル基で置換されたアリール基から選択される少なくともいずれかを含む構造を有する前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
＜７＞  前記重合性官能基が、アクリロイルオキシ基及びメタクリロイルオキシ基のいずれかである前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
＜８＞  前記一般式（Ｉ）で示されるエレクトロクロミック化合物が、下記構造式で表される例示化合物１から７のいずれかである前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物である。
［例示化合物１］
【化３２】
2017206459.tif 000034
［例示化合物２］
【化３３】
2017206459.tif 000035
［例示化合物３］
【化３４】
2017206459.tif 000036
［例示化合物４］
【化３５】
2017206459.tif 000037
［例示化合物５］
【化３６】
2017206459.tif 000038
［例示化合物６］
【化３７】
2017206459.tif 000039
［例示化合物７］
【化３８】
2017206459.tif 000040
＜９＞  前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物と、前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物とを含有することを特徴とするエレクトロクロミック組成物である。
＜１０＞  前記エレクトロクロミック化合物とは異なる他の重合性化合物が、少なくとも１つの重合性官能基を有する化合物である前記＜９＞に記載のエレクトロクロミック組成物である。
＜１１＞  重合開始剤を含有する前記＜９＞から＜１０＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック組成物である。
＜１２＞  第一の電極と、第二の電極と、前記第一の電極及び前記第二の電極の間に電解質とを有するエレクトロクロミック素子であって、
前記第一の電極が、前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物、及び前記＜９＞から＜１１＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック組成物のいずれかを有することを特徴とするエレクトロクロミック素子である。
【０１４１】
前記＜１＞から＜８＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック化合物、前記＜９＞から＜１１＞のいずれかに記載のエレクトロクロミック組成物、及び前記＜１２＞に記載のエレクトロクロミック素子によると、従来における前記諸問題を解決し、前記本発明の目的を達成することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０１４２】
【非特許文献１】Ｏｒｇ．Ｅｌｅｃｔｒｏｎ．２０１４，１５，４２８−４３４．
【符号の説明】
【０１４３】
１      第１の電極
２      第２の電極
３      電解質
４      エレクトロクロミック化合物
【図１】
2017206459.tif 000043
【図２】
2017206459.tif 000044