(57)【要約】      （修正有）【課題】機動性に優れると共に、収差が良好に補正された望遠レンズ及びそれを備えた撮像装置を提供する。【解決手段】正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、よりなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、後側レンズ群と、からなり、第２レンズ群は、合焦時に移動し、第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、以下の条件式（１Ａ）、（１４）を満足する。０．５≦｜ｆ／ｆLn｜（ａ）、０．０１５≦ＤGFGR／ｆ≦０．２５（１Ａ）、０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０（１４）【選択図】図１
2017125927.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、後側レンズ群と、からなり、
前記第２レンズ群は、合焦時に移動し、
前記第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
前記所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、
前記後側レンズ群は、前記所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
以下の条件式（１Ａ）、（１４）を満足することを特徴とする望遠レンズ。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．０１５≦ＤGFGR／ｆ≦０．２５      （１Ａ）
０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０      （１４）
ここで、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、前記所定の負レンズの焦点距離、
ＤGFGRは、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との軸上空気間隔、
ＤGFairmaxは、前記前側レンズ群における軸上空気間隔のうちで、最大となる軸上空気間隔、
ＤGFは、前記前側レンズ群の軸上厚み、
である。
【請求項２】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、
前記第２レンズ群は、合焦時に移動し、
前記第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
前記所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、
前記第１後側レンズ群は、前記所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
前記第２後側レンズ群は、正レンズを有し、
以下の条件式（２Ｂ）、（１６）を満足することを特徴とする望遠レンズ。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
５０≦νｄLp1      （１６）
ここで、    
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、前記所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前記前側レンズ群における物体側面から前記第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄLp1は、最も物体側に位置する正レンズのアッベ数、
である。
【請求項３】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、
前記第２レンズ群は、合焦時に移動し、
前記第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前記前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
前記所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、正レンズを含み、
前記第１後側レンズ群は、前記所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
前記第２後側レンズ群は、正レンズを有し、
以下の条件式（２Ｂ）、（３）を満足することを特徴とする望遠レンズ。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
７２≦νｄGFave      （３）
ここで、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、前記所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前記前側レンズ群における物体側面から前記第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄGFaveは、前記前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【請求項４】
前記後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、を有することを特徴とする請求項１に記載の望遠レンズ。
【請求項５】
前記第１後側レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項２から４のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項６】
前記第２後側レンズ群は、正の屈折力を有することを特徴とする請求項５に記載の望遠レンズ。
【請求項７】
以下の条件式（１Ｂ）を満足することを特徴とする請求項２又は３に記載の望遠レンズ。
０．０１５≦ＤGFGR1／ｆ≦０．２５      （１Ｂ）
ここで、
ＤGFGR1は、前記前側レンズ群と前記第１後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【請求項８】
以下の条件式（２Ａ）を満足することを特徴とする請求項１に記載の望遠レンズ。
０．１０≦ΔGFGR／ｆ≦０．５      （２Ａ）
ここで、    
ΔGFGRは、前記前側レンズ群における物体側面から前記後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【請求項９】
以下の条件式（３）を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の望遠レンズ。
７２≦νｄGFave      （３）
ここで、
νｄGFaveは、前記前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【請求項１０】
以下の条件式（３−２）を満足することを特徴とする請求項９に記載の望遠レンズ。
７７≦νｄGFave      （３−２）
ここで、
νｄGFaveは、前記前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【請求項１１】
以下の条件式（４）を満足することを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
８４≦νｄGFmax      （４）
ここで、
νｄGFmaxは、前記前側レンズ群内の正レンズのアッベ数のうちで、最大となるアッベ数、
である。
【請求項１２】
以下の条件式（５）を満足することを特徴とする請求項２から４のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
０．０２≦ＤGR1GR2／ｆ≦０．３      （５）
ここで、
ＤGR1GR2は、前記第１後側レンズ群と前記第２後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【請求項１３】
前記前側レンズ群は、前記正レンズを複数有することを特徴とする請求項３に記載の望遠レンズ。
【請求項１４】
以下の条件式（６）を満足することを特徴とする請求項１から１３のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
０．２≦ｆGF／ｆ≦０．８      （６）
ここで、
ｆGFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【請求項１５】
最も物体側に第１レンズが配置され、以下の条件式（７）を満足することを特徴とする請求項１から１４のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
１．６≦ｆL1／ｆGF≦５．０      （７）
ここで、
ｆL1は、前記第１レンズの焦点距離、
ｆGFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１６】
以下の条件式（８）を満足することを特徴とする請求項２から４のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
−３．０≦ｆGF／ｆGR1≦０．１      （８）
ここで、
ｆGFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
ｆGR1は、前記第１後側レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項１７】
以下の条件式（９）を満足することを特徴とする請求項１から１６のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
０．０６≦｜ｆG2／ｆ｜≦０．２５      （９）
ここで、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆは、前記望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【請求項１８】
以下の条件式（１０）を満足することを特徴とする請求項１から１７のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
３．５≦｜ＭＧG2B２×（ＭＧG2２−１）｜≦６．５      （１０）
ここで、
ＭＧG2Bは、第１の後側レンズ系の横倍率、
ＭＧG2は、前記第２レンズ群の横倍率、
前記横倍率は、無限遠物体合焦時の横倍率、
前記第１の後側レンズ系は、前記第２レンズ群よりも像側に位置する全てのレンズで構成されたレンズ系、
である。
【請求項１９】
前記第２レンズ群は、２枚以下のレンズで構成されていることを特徴とする請求項１から１８のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項２０】
前記第２レンズ群は、正の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、で構成されていることを特徴とする請求項１から１９のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項２１】
前記第２レンズ群は、正の屈折力を有するプラスチックレンズと、負の屈折力を有するプラスチックレンズと、を有し、
以下の条件式（１１）を満足することを特徴とする請求項１から１９のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
−０．６≦ｆPLn／ｆPLp≦−０．１５      （１１）
ここで、
ｆPLnは、前記負の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
ｆPLpは、前記正の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
である。
【請求項２２】
前記第２レンズ群は、正の屈折力を有するプラスチックレンズと、負の屈折力を有するガラスレンズと、を有し、
前記プラスチックレンズと前記ガラスレンズとが一体的に成型され、
以下の条件式（１２）を満足することを特徴とする請求項１から１９のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
０．２≦｜ｆG2／ｆPLp｜≦０．７      （１２）
ここで、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆPLpは、前記正の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
である。
【請求項２３】
前記第３レンズ群は、ブレ補正レンズ群を有し、
前記ブレ補正レンズ群は、光軸と垂直な方向に移動することを特徴とする請求項１から２２のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項２４】
前記第３レンズ群は、副レンズ群を物体側に有し、
前記副レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することを特徴とする請求項２３に記載の望遠レンズ。
【請求項２５】
前記第３レンズ群は、副レンズ群を像側に有し、
前記副レンズ群は、前記ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することを特徴とする請求項２３に記載の望遠レンズ。
【請求項２６】
前記第３レンズ群は、物体側と像側に、それぞれ物体側副レンズ群と、像側副レンズ群と、を有し、
前記物体側副レンズ群と像側副レンズ群は、共に前記ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することを特徴とする請求項２３に記載の望遠レンズ。
【請求項２７】
前記ブレ補正レンズ群は、少なくとも、第１の補正レンズと、第２の補正レンズと、第３の補正レンズと、を有し、
前記第１の補正レンズと前記第２の補正レンズは、前記ブレ補正レンズ群と同じ符号の屈折力を有し、
前記第３の補正レンズは、前記ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することを特徴とする請求項２３に記載の望遠レンズ。
【請求項２８】
前記ブレ補正レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項２３から２７のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項２９】
前記第３レンズ群は、
正の屈折力を有する物体側副レンズ群と、
負の屈折力を有するブレ補正レンズ群と、
正の屈折力を有する像側副レンズ群と、を有することを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項３０】
以下の条件式（１３）を満足することを特徴とする請求項２３から２９のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
１．０＜｜ＭＧISB×（ＭＧIS−１）｜＜４．０      （１３）
ここで、
ＭＧISBは、第２の後側レンズ系の横倍率、
ＭＧISは、前記ブレ補正レンズ群の横倍率、
横倍率は、無限遠物体合焦時の横倍率、
前記第２の後側レンズ系は、前記ブレ補正レンズ群よりも像側に位置する全てのレンズで構成されたレンズ系、
である。
【請求項３１】
開口絞りは、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に配置されていることを特徴とする請求項１から３０のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項３２】
前記第３レンズ群は、光学フィルターが配置可能なスペースを有することを特徴とする請求項１から３１のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項３３】
以下の条件式（１４）を満足することを特徴とする請求項２から３２のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０      （１４）
ここで、
ＤGFairmaxは、前記前側レンズ群における軸上空気間隔のうちで、最大となる軸上空気間隔、
ＤGFは、前記前側レンズ群の軸上厚み、
である。
【請求項３４】
以下の条件式（１５Ａ）を満足することを特徴とする請求項１に記載の望遠レンズ。
０．０５≦ＤGFGR／ｆGF≦０．４      （１５Ａ）
ここで、
ＤGFGRは、前記前側レンズ群と前記後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆGFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項３５】
以下の条件式（１５Ｂ）を満足することを特徴とする請求項２又は３に記載の望遠レンズ。
０．０５≦ＤGFGR1／ｆGF≦０．４      （１５Ｂ）
ここで、
ＤGFGR1は、前記前側レンズ群と前記第１後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆGFは、前記前側レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項３６】
以下の条件式（１６）を満足することを特徴とする請求項１又は３に記載の望遠レンズ。
５０≦νｄLp1      （１６）
ここで、    
νｄLp1は、最も物体側に位置する正レンズのアッベ数、
である。
【請求項３７】
前記前側レンズ群は、２枚の正レンズで構成されていることを特徴とする請求項１から３６のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項３８】
前記第１後側レンズ群は、少なくとも２枚の負レンズを有することを特徴とする請求項２から３７のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項３９】
以下の条件式（１７）を満足することを特徴とする請求項２から３８のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
１．５≦｜ｆG1／ｆG2｜≦６．５      （１７）
ここで、
ｆG1は、前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、前記第２レンズ群の焦点距離、
である。
【請求項４０】
前記第２レンズ群のみが光軸方向に移動することを特徴とする請求項２から３９のいずれか一項に記載の望遠レンズ。
【請求項４１】
光学系と、
撮像面を持ち且つ前記光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
前記光学系が、請求項１から４０のいずれか一項に記載の望遠レンズであることを特徴とする撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、望遠レンズ及びそれを備えた撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
望遠レンズや超望遠レンズ（以下、「望遠レンズ」という）を用いた撮影では、遠くの被写体や小さな被写体を撮影者の眼前に引き寄せる効果を得られる。そのため、望遠レンズは、スポーツシーンの撮影、野鳥などの野生動物の撮影、天体の撮影など、様々なシーンで幅広く用いられている。
【０００３】
このようなシーンの撮影に用いられる望遠レンズとして、特許文献１〜４に開示された望遠レンズがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１３９５４３号公報（第１実施例）
【特許文献２】特開２００８−２６１９６９号公報（第３実施例）
【特許文献３】特開２０１３−２５０２９３号公報（第３実施例）
【特許文献４】特開平９−２３６７４２号公報（第３実施例）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述のシーンの撮影では、撮像装置の機動性の優劣が重要になる。ここで、機動性とは、例えば、持ち運びの容易性、手持ち撮影時の安定性、フォーカススピードの高速性などである。装置の機動性を優れたものにするためには、光学系は小型で軽量なものが望ましい。また、光学系がより早く被写体にフォーカスできるものであることも、機動性の優劣を左右する重要な要素である。
【０００６】
特許文献１、特許文献２、特許文献３及び特許文献４に開示された望遠レンズ（以下、「従来の望遠レンズ」という）では、大口径の負レンズが物体側近くに配置されている。そのため、従来の望遠レンズでは、光学系の小型化や軽量化が図れない。
【０００７】
望遠レンズでは、テレフォトタイプの光学系が用いられる。テレフォトタイプの光学系では、物体側に正の屈折力を有するレンズ群が配置され、像側に負の屈折力を有するレンズ群が配置されている。テレフォトタイプの光学系における作用（以下、「テレフォト作用」という）としては、光学系の全長の短縮化がある。
【０００８】
従来の望遠レンズでは、負の屈折力を有するレンズ群でフォーカシングを行っている。優れた機動性を実現するためには、フォーカシングは高速で行われることが望ましい。そのためには、フォーカシングを行うレンズ群を軽量化することが望ましい。
【０００９】
しかしながら、テレフォトタイプの光学系において、負の屈折力を有するレンズ群を軽量化することは難しい。すなわち、従来の望遠レンズにおいて、負の屈折力を有するレンズ群を軽量化することは難しい。そのため、従来の望遠レンズにおいて、フォーカススピードを上げることは難しい。
【００１０】
また、特許文献４に開示された望遠レンズでは、焦点距離に対して全長が長いため機動性が劣る。
【００１１】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであって、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された望遠レンズ及びそれを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明の望遠レンズは、
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、後側レンズ群と、からなり、
第２レンズ群は、合焦時に移動し、
第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、
後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
以下の条件式（１Ａ）、（１４）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．０１５≦ＤGFGR／ｆ≦０．２５      （１Ａ）
０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０      （１４）
ここで、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ＤGFGRは、前側レンズ群と後側レンズ群との軸上空気間隔、
ＤGFairmaxは、前側レンズ群における軸上空気間隔のうちで、最大となる軸上空気間隔、
ＤGFは、前側レンズ群の軸上厚み、
である。
【００１３】
また、本発明の別の望遠レンズは、
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、
第２レンズ群は、合焦時に移動し、
第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、
第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
第２後側レンズ群は、正レンズを有し、
以下の条件式（２Ｂ）、（１６）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
５０≦νｄLp1      （１６）
ここで、    
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前側レンズ群における物体側面から第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄLp1は、最も物体側に位置する正レンズのアッベ数、
である。
【００１４】
また、本発明の別の望遠レンズは、
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
第３レンズ群と、よりなり、
第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、
第２レンズ群は、合焦時に移動し、
第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、
前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、
所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、正レンズを含み、
第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、
第２後側レンズ群は、正レンズを有し、
以下の条件式（２Ｂ）、（３）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
７２≦νｄGFave      （３）
ここで、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前側レンズ群における物体側面から第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄGFaveは、前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【００１５】
また、本発明の撮像装置は、
光学系と、
撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、
光学系が上述の望遠レンズのいずれかであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された望遠レンズ及びそれを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施例１の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図２】実施例２の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図３】実施例３の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図４】実施例４の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図５】実施例５の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図６】実施例６の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図７】実施例７の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図８】実施例８の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図９】実施例９の望遠レンズのレンズ断面図である。
【図１０】実施例１の望遠レンズの収差図である。
【図１１】実施例２の望遠レンズの収差図である。
【図１２】実施例３の望遠レンズの収差図である。
【図１３】実施例４の望遠レンズの収差図である。
【図１４】実施例５の望遠レンズの収差図である。
【図１５】実施例６の望遠レンズの収差図である。
【図１６】実施例７の望遠レンズの収差図である。
【図１７】実施例８の望遠レンズの収差図である。
【図１８】実施例９の望遠レンズの収差図である。
【図１９】撮像装置の断面図である。
【図２０】撮像装置の前方斜視図である。
【図２１】撮像装置の後方斜視図である。
【図２２】撮像装置の主要部の内部回路の構成ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
実施例の説明に先立ち、本発明のある態様にかかる実施形態の作用効果を説明する。なお、本実施形態の作用効果を具体的に説明するに際しては、具体的な例を示して説明することになる。しかし、後述する実施例の場合と同様に、それらの例示される態様はあくまでも本発明に含まれる態様のうちの一部に過ぎず、その態様には数多くのバリエーションが存在する。したがって、本発明は例示される態様に限定されるものではない。
【００１９】
第１実施形態の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群と、よりなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、後側レンズ群と、からなり、第２レンズ群は、合焦時に移動し、第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、以下の条件式（１Ａ）、（１４）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．０１５≦ＤGFGR／ｆ≦０．２５      （１Ａ）
０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０      （１４）
ここで、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ＤGFGRは、前側レンズ群と後側レンズ群との軸上空気間隔、
ＤGFairmaxは、前側レンズ群における軸上空気間隔のうちで、最大となる軸上空気間隔、
ＤGFは、前側レンズ群の軸上厚み、
である。
【００２０】
光学系の全長を短縮すると共に、像の中心から周辺まで良好な結像性能を確保するためには、光学系全体で光学的な対称性を確保することが重要となる。第１実施形態の望遠レンズでは、光学系が、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正レンズと負レンズとを有する第３レンズ群とで、構成されている。この場合、第１レンズ群、第２レンズ群及び第３レンズ群の正レンズによって、屈折力の配列が、正の屈折力、負の屈折力及び正の屈折力になる。すなわち、屈折力が対称的な配列になる。このように、上述の構成を採用することで、本実施形態の望遠レンズでは、光学的な対称性の確保が可能になるので、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差を良好に補正することが容易となる。
【００２１】
第１レンズ群では、最も物体側に前側レンズ群が配置され、前側レンズ群の像側に、ある程度の広さの空気間隔を設けて後側レンズ群が配置されている。そして、前側レンズ群は、条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含んでいる。後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有している。
【００２２】
このように、第１レンズ群では、前側レンズ群が複数の正レンズを含み、後側レンズ群が負レンズと正レンズを含んでいる。そのため、球面収差の補正と色収差の補正を行いながら、第１レンズ群における正の屈折力を大きくすることができる。これにより、第２レンズ群の負の屈折力との組み合わせによるテレフォト作用を強めることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００２３】
第１実施形態の望遠レンズでは、所定の負レンズを境にして、前側レンズ群と後側レンズ群とが切り分けられている。所定の負レンズは、条件式（ａ）を満足する負レンズで、屈折力がある程度大きい負レンズである。よって、屈折力がある程度大きい負レンズは、前側レンズ群には含まれていない。
【００２４】
屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置することで、色収差を良好に補正することができる。ただし、望遠レンズでは、前側レンズ群の体積が最も大きくなる。そのため、屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置すると、負レンズの体積が大きくなる。その結果、光学系が大型化する。
【００２５】
そこで、所定の負レンズが後側レンズ群に配置されるようにする。このようにすることで、より体積が大きくなる負レンズが前側レンズ群内に配置されないようにすることができる。更に、後側レンズ群に所定の負レンズが配置されることで、色収差の補正を良好に行うことができる。よって、光学系の大幅な軽量化と良好な色収差補正との両立を図ることができる。
【００２６】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、屈折力が小さいレンズである。そのため、負レンズであっても、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズであれば、前側レンズ群に配置されたとしても、レンズの体積が大きくなることはない。また、屈折力が小さいので、このようなレンズが前側レンズ群に配置されたとしても、前側レンズ群に必要な正の屈折力を支障なく確保することができる。よって、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、前側レンズ群に配置されていても構わない。
【００２７】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズとしては、例えば、屈折力が小さいカバーガラス、非球面効果を持つ薄い樹脂層がレンズ面に形成されたレンズ（ＨＢＬ：ハイブリッドレンズ）、回折作用面を有する光学素子（ＤＯＥ：回折光学素子）がある。
【００２８】
第２レンズ群は負の屈折力を有している。そのため、第１レンズ群の正の屈折力と第２レンズ群は負の屈折力との組み合わせによって、テレフォト作用を得ることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００２９】
第１レンズ群が正の屈折力を有しているため、第１レンズ群よりも像側では、光線が収斂されている。すなわち、第２レンズ群の位置では、光線の高さが低くなっている。そのため、第２レンズ群の外径は小さくなる。
【００３０】
第１実施形態の望遠レンズでは、第１レンズ群を前側レンズ群と後側レンズ群とで構成することで、第１レンズ群における球面収差と色収差を、共に良好に補正することができる。この場合、第２レンズ群における収差補正の負担が軽減されるので、第２レンズ群の屈折力を大きくすることができる。そのため、第２レンズ群の小径化と軽量化が図れる。
【００３１】
そこで、第１実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群をフォーカスレンズ群にして、第２レンズ群で合焦を行う。このようにすることで、フォーカスレンズ群の外径を小径化することができるので、フォーカスレンズ群の軽量化が容易になる。
【００３２】
また、第２レンズ群を移動させた場合、光線の高さが低い場所でレンズ群を移動させることになる。そのため、合焦時でも、像の周辺において高い結像性能を確保することが容易となる。
【００３３】
条件式（１Ａ）を満足することで、前側レンズ群と後側レンズ群との間隔を十分に確保することができる。この場合、前側レンズ群と後側レンズ群とを離すことができるので、第１レンズ群におけるテレフォト作用を強めることができる。その結果、光学系の全長短縮を行うことができる。更に、前側レンズ群よりも像側に位置するレンズの軽量化が可能になる。
【００３４】
条件式（１Ａ）の下限値を下回ると、第１レンズ群におけるテレフォト作用が弱まるため、光学系の全長の短縮化が難しくなる。光学系の全長を短縮するためには、第１レンズ群と第２レンズ群とでテレフォト作用を強めれば良い。しかしながら、このようにすると、光学的な対称性が崩れてしまうので、良好な結像性能を確保することが困難となる。また、後側レンズ群内の負レンズの重量が大きくなるので、光学系の軽量化が困難になる。
【００３５】
条件式（１Ａ）の上限値を上回ると、第１レンズ群の全長が長くなるため、光学系の全長の短縮化が困難になる。
【００３６】
条件式（１４）の下限値を下回ると、前側レンズ群の正レンズの重量が増加するため、光学系の軽量化が難しくなる。条件式（１４）の上限値を上回ると、光学系の全長の短縮化が困難になる。
【００３７】
条件式（ａ）に代えて、以下の条件式（ａ−１）、（ａ−２）、（ａ−３）及び（ａ−４）のいずれかを満足することが好ましい。
０．３５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ−１）
０．２５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ−２）
０．１５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ−３）
０．１≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ−４）
【００３８】
条件式（１Ａ）に代えて、以下の条件式（１Ａ−１）、（１Ａ−２）及び（１Ａ−３）のいずれかを満足することが好ましい。
０．０２≦ＤGFGR／ｆ≦０．２      （１Ａ−１）
０．０３≦ＤGFGR／ｆ≦０．１７      （１Ａ−２）
０．０４≦ＤGFGR／ｆ≦０．１５      （１Ａ−３）
【００３９】
条件式（１４）に代えて、以下の条件式（１４−１）又は（１４−２）を満足することが好ましい。
０．２≦ＤGFairmax／ＤGF≦０．９      （１４−１）
０．２５≦ＤGFairmax／ＤGF≦０．８      （１４−２）
【００４０】
第２実施形態の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群と、よりなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、第２レンズ群は、合焦時に移動し、第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含み、第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、第２後側レンズ群は、正レンズを有し、以下の条件式（２Ｂ）、（１６）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
５０≦νｄLp1      （１６）
ここで、    
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前側レンズ群における物体側面から第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄLp1は、最も物体側に位置する正レンズのアッベ数、
である。
【００４１】
光学系の全長を短縮すると共に、像の中心から周辺まで良好な結像性能を確保するためには、光学系全体で光学的な対称性を確保することが重要となる。第２実施形態の望遠レンズでは、光学系が、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正レンズと負レンズとを有する第３レンズ群とで、構成されている。このような構成を採用することで、上述のように、本実施形態の望遠レンズでは、光学的な対称性の確保が可能になるので、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差を良好に補正することが容易となる。
【００４２】
第１レンズ群では、最も物体側に前側レンズ群が配置され、前側レンズ群の像側に、ある程度の広さの空気間隔を設けて後側第１レンズ群が配置されている。そして、前側レンズ群は、条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、複数の正レンズを含んでいる。第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有している。
【００４３】
このように、第１レンズ群では、前側レンズ群が複数の正レンズを含み、第１後側レンズ群が負レンズと正レンズを含んでいる。そのため、球面収差の補正と色収差の補正を行いながら、第１レンズ群におけるテレフォト作用を強めることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００４４】
第２実施形態の望遠レンズでは、所定の負レンズを境にして、前側レンズ群と第１後側レンズ群とが切り分けられている。所定の負レンズは、条件式（ａ）を満足する負レンズで、屈折力がある程度大きい負レンズである。よって、屈折力がある程度大きい負レンズは、前側レンズ群には含まれていない。
【００４５】
屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置することで、色収差を良好に補正することができる。ただし、望遠レンズでは、前側レンズ群の体積が最も大きくなる。そのため、屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置すると、負レンズの体積が大きくなる。その結果、光学系が大型化する。
【００４６】
そこで、所定の負レンズが第１後側レンズ群に配置されるようにする。このようにすることで、より体積が大きくなる負レンズが前側レンズ群内に配置されないようにすることができる。更に、第１後側レンズ群に所定の負レンズが配置されることで、色収差の補正を良好に行うことができる。よって、光学系の大幅な軽量化と良好な色収差補正との両立を図ることができる。
【００４７】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、屈折力が小さいレンズである。そのため、負レンズであっても、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズであれば、前側レンズ群に配置されたとしても、レンズの体積が大きくなることはない。また、屈折力が小さいので、このようなレンズが前側レンズ群に配置されたとしても、前側レンズ群に必要な正の屈折力を支障なく確保することができる。よって、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、前側レンズ群に配置されていても構わない。
【００４８】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズとしては、例えば、屈折力が小さいカバーガラス、非球面効果を持つ薄い樹脂層がレンズ面に形成されたレンズ（ＨＢＬ：ハイブリッドレンズ）、回折作用面を有する光学素子（ＤＯＥ：回折光学素子）がある。
【００４９】
第１後側レンズ群の像側には、空気間隔を挟んで第２後側レンズ群が配置されている。第２後側レンズ群は正レンズを有している。前側レンズ群の正レンズ、第１後側レンズ群の負レンズと正レンズ、及び第２後側レンズ群の正レンズによって、第１レンズ群における球面収差、非点収差、軸上色収差及び倍率色収差の各収差に対して、補正効果を高めることができる。そのため、第１レンズ群よりも像側に位置するレンズ群での収差の発生量を減らすことが可能になる。その結果、光学系の全長を短縮しても、第１レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の軽量化と合焦時の高い結像性能の確保がより容易となる。
【００５０】
第２レンズ群は負の屈折力を有している。そのため、第１レンズ群の正の屈折力と第２レンズ群は負の屈折力との組み合わせによって、テレフォト作用を得ることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００５１】
第１レンズ群が正の屈折力を有しているため、第１レンズ群よりも像側では、光線が収斂されている。すなわち、第２レンズ群の位置では、光線の高さが低くなっている。そのため、第２レンズ群の外径は小さくなる。
【００５２】
第２実施形態の望遠レンズでは、第１レンズ群を前側レンズ群、第１後側レンズ群及び第２後側レンズ群で構成することで、第１レンズ群における球面収差と色収差を、共に良好に補正することができる。この場合、第２レンズ群における収差補正の負担が軽減されるので、第２レンズ群の屈折力を大きくすることができる。そのため、第２レンズ群の小径化と軽量化が図れる。
【００５３】
そこで、第２実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群をフォーカスレンズ群にして、第２レンズ群で合焦を行う。このようにすることで、フォーカスレンズ群の外径を小径化することができるので、フォーカスレンズ群の軽量化が容易になる。
【００５４】
また、第２レンズ群を移動させた場合、光線の高さが低い場所でレンズ群を移動させることになる。そのため、合焦時でも、像の周辺において高い結像性能を確保することが容易となる。
【００５５】
条件式（２Ｂ）を満足することで、前側レンズ群と第１後側レンズ群との間隔を十分に確保することができる。この場合、前側レンズ群と第１後側レンズ群とを離すことができるので、第１レンズ群におけるテレフォト作用を強めることができる。その結果、光学系の全長短縮を行うことができる。更に、前側レンズ群よりも像側に位置するレンズの軽量化が可能になる。
【００５６】
条件式（２Ｂ）の下限値を下回ると、第１レンズ群におけるテレフォト作用が弱まるため、光学系の全長の短縮化が難しくなる。光学系の全長を短縮するためには、第１レンズ群と第２レンズ群とでテレフォト作用を強めれば良い。しかしながら、このようにすると、光学的な対称性が崩れてしまうので、良好な結像性能を確保することが困難となる。また、第１後側レンズ群内の負レンズの重量が大きくなるので、光学系の軽量化が困難になる。
【００５７】
条件式（２Ｂ）の上限値を上回ると、第１レンズ群の全長が長くなるため、光学系の全長の短縮化が困難になる。
【００５８】
条件式（１６）の下限値を下回ると、第１副レンズ群で軸上色収差が増加するので、良好な結像性能が得られない。又は、良好な結像性能を得ようとすると、光学系の全長の短縮化が難しくなる。
【００５９】
条件式（２Ｂ）に代えて、以下の条件式（２Ｂ−１）又は（２Ｂ−２）を満足することが好ましい。
０．１２≦ΔGFGR1／ｆ≦０．４５      （２Ｂ−１）
０．１３≦ΔGFGR1／ｆ≦０．４      （２Ｂ−２）
【００６０】
条件式（１６）に代えて、以下の条件式（１６−１）、（１６−２）及び（１６−３）のいずれかを満足することが好ましい。
５５≦νｄLp1          （１６−１）
６２≦νｄLp1          （１６−２）
６５≦νｄLp1          （１６−３）
【００６１】
第３実施形態の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、第３レンズ群と、よりなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する前側レンズ群と、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、からなり、第２レンズ群は、合焦時に移動し、第３レンズ群は、正レンズと、負レンズと、を有し、前側レンズ群は、以下の条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、正レンズを含み、第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有し、第２後側レンズ群は、正レンズを有し、以下の条件式（２Ｂ）、（３）を満足することを特徴とする。
０．５≦｜ｆ／ｆLn｜      （ａ）
０．１０≦ΔGFGR1／ｆ≦０．５      （２Ｂ）
７２≦νｄGFave      （３）
ここで、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
ｆLnは、所定の負レンズの焦点距離、
ΔGFGR1は、前側レンズ群における物体側面から第１後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
νｄGFaveは、前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【００６２】
光学系の全長を短縮すると共に、像の中心から周辺まで良好な結像性能を確保するためには、光学系全体で光学的な対称性を確保することが重要となる。第３実施形態の望遠レンズでは、光学系が、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正レンズと負レンズとを有する第３レンズ群とで、構成されている。このような構成を採用することで、上述のように、本実施形態の望遠レンズでは、光学的な対称性の確保が可能になるので、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差を良好に補正することが容易となる。
【００６３】
第１レンズ群では、最も物体側に前側レンズ群が配置され、前側レンズ群の像側に、ある程度の広さの空気間隔を設けて後側第１レンズ群が配置されている。そして、前側レンズ群は、条件式（ａ）を満足する所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズで構成され、所定の負レンズよりも物体側に位置するレンズは、正レンズを含んでいる。第１後側レンズ群は、所定の負レンズと、正レンズと、を有している。
【００６４】
このように、第１レンズ群では、前側レンズ群が正レンズを含み、第１後側レンズ群が負レンズと正レンズを含んでいる。そのため、球面収差の補正と色収差の補正を行いながら、第１レンズ群におけるテレフォト作用を強めることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００６５】
第３実施形態の望遠レンズでは、所定の負レンズを境にして、前側レンズ群と第１後側レンズ群とが切り分けられている。所定の負レンズは、条件式（ａ）を満足する負レンズで、屈折力がある程度大きい負レンズである。よって、屈折力がある程度大きい負レンズは、前側レンズ群には含まれていない。
【００６６】
屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置することで、色収差を良好に補正することができる。ただし、望遠レンズでは、前側レンズ群の体積が最も大きくなる。そのため、屈折力の大きな負レンズを前側レンズ群に配置すると、負レンズの体積が大きくなる。その結果、光学系が大型化する。
【００６７】
そこで、所定の負レンズが第１後側レンズ群に配置されるようにする。このようにすることで、より体積が大きくなる負レンズが前側レンズ群内に配置されないようにすることができる。更に、第１後側レンズ群に所定の負レンズが配置されることで、色収差の補正を良好に行うことができる。よって、光学系の大幅な軽量化と良好な色収差補正との両立を図ることができる。
【００６８】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、屈折力が小さいレンズである。そのため、負レンズであっても、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズであれば、前側レンズ群に配置されたとしても、レンズの体積が大きくなることはない。また、屈折力が小さいので、このようなレンズが前側レンズ群に配置されたとしても、前側レンズ群に必要な正の屈折力を支障なく確保することができる。よって、条件式（ａ）の下限値を下回るレンズは、前側レンズ群に配置されていても構わない。
【００６９】
条件式（ａ）の下限値を下回るレンズとしては、例えば、屈折力が小さいカバーガラス、非球面効果を持つ薄い樹脂層がレンズ面に形成されたレンズ（ＨＢＬ：ハイブリッドレンズ）、回折作用面を有する光学素子（ＤＯＥ：回折光学素子）がある。
【００７０】
第１後側レンズ群の像側には、空気間隔を挟んで第２後側レンズ群が配置されている。第２後側レンズ群は正レンズを有している。前側レンズ群の正レンズ、第１後側レンズ群の負レンズと正レンズ、及び第２後側レンズ群の正レンズによって、第１レンズ群における球面収差、非点収差、軸上色収差及び倍率色収差の各収差に対して、補正効果を高めることができる。そのため、第１レンズ群よりも像側に位置するレンズ群での収差の発生量を減らすことが可能になる。その結果、光学系の全長を短縮しても、第１レンズ群よりも像側に位置するレンズ群の軽量化と合焦時の高い結像性能の確保がより容易となる。
【００７１】
第２レンズ群は負の屈折力を有している。そのため、第１レンズ群の正の屈折力と第２レンズ群は負の屈折力との組み合わせによって、テレフォト作用を得ることができる。その結果、光学系の全長の短縮化が図れる。
【００７２】
第１レンズ群が正の屈折力を有しているため、第１レンズ群よりも像側では、光線が収斂されている。すなわち、第２レンズ群の位置では、光線の高さが低くなっている。そのため、第２レンズ群の外径は小さくなる。
【００７３】
第３実施形態の望遠レンズでは、第１レンズ群を前側レンズ群、第１後側レンズ群及び第２後側レンズ群で構成することで、第１レンズ群における球面収差と色収差を、共に良好に補正することができる。この場合、第２レンズ群における収差補正の負担が軽減されるので、第２レンズ群の屈折力を大きくすることができる。そのため、第２レンズ群の小径化と軽量化が図れる。
【００７４】
そこで、第３実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群をフォーカスレンズ群にして、第２レンズ群で合焦を行う。このようにすることで、フォーカスレンズ群の外径を小径化することができるので、フォーカスレンズ群の軽量化が容易になる。
【００７５】
また、第２レンズ群を移動させた場合、光線の高さが低い場所でレンズ群を移動させることになる。そのため、合焦時でも、像の周辺において高い結像性能を確保することが容易となる。
【００７６】
条件式（２Ｂ）の技術的意義については既に説明したので、ここでの説明は省略する。
【００７７】
望遠レンズでは、良好な結像性能の確保に加えて、光学系の小型化が求められる。望遠レンズにおいて良好な結像性能を得るためには、主に軸上色収差の発生を抑えることが必要である。一方、光学系の小型化を図るためには、より物体側の近くに位置するレンズ群の正の屈折力を大きくする必要がある。しかしながら、このようにすると、軸上色収差が発生し易くなる。
【００７８】
条件式（３）の下限値を下回ると、軸上色収差の発生量が大きくなるので、光学系の全長の短縮化が難しくなる。
【００７９】
条件式（３）に代えて、以下の条件式（３−１）、（３−２）、（３−３）及び（３−４）のいずれかを満足することが好ましい。
７５≦νｄGFave      （３−１）
７７≦νｄGFave      （３−２）
８０≦νｄGFave      （３−３）
８２≦νｄGFave      （３−４）
【００８０】
第１実施形態の望遠レンズでは、後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、を有することが好ましい。
【００８１】
前側レンズ群、第１後側レンズ群及び第２後側レンズ群は、第１レンズ群を構成する副レンズ群である。第１レンズ群を、３つの副レンズ群で構成することについての技術的意義については既に説明したので、ここでの説明は省略する。
【００８２】
第１実施形態の望遠レンズ、第２実施形態の望遠レンズ及び第３実施形態の望遠レンズ（以下、「本実施形態の望遠レンズ」という）では、第１後側レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【００８３】
このようにすることで、第１レンズ群におけるテレフォト作用を、更に強め易くなる。その結果、光学系の全長の短縮化が容易となる。また、第１レンズ群における屈折力の並びが、正の屈折力（前側レンズ群）、負の屈折力（第１後側レンズ群）になる。ここで、第２後側レンズ群が正の屈折力を持つ場合、第１レンズ群における屈折力の並びは、正の屈折力、負の屈折力及び正の屈折力になる。このような屈折力の並びによって、第１レンズ群における球面収差、非点収差、軸上色収差及び倍率色収差の各収差に対して、補正効果をより高めることができる。
【００８４】
本実施形態の望遠レンズでは、第２後側レンズ群は、正の屈折力を有することが好ましい。
【００８５】
このようにすることで、第１レンズ群における屈折力の並びが、正の屈折力、負の屈折力及び正の屈折力になる。このような屈折力の並びによって、第１レンズ群における球面収差、非点収差、軸上色収差及び倍率色収差の各収差に対して、補正効果をより高めることができる。
【００８６】
第２実施形態の望遠レンズと第３実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１Ｂ）を満足することが好ましい。
０．０１５≦ＤGFGR1／ｆ≦０．２５      （１Ｂ）
ここで、
ＤGFGR1は、前側レンズ群と第１後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【００８７】
条件式（１Ｂ）の技術的意義は、条件式（１Ａ）の技術的意義と同じである。
【００８８】
条件式（１Ｂ）に代えて、以下の条件式（１Ｂ−１）、（１Ｂ−２）及び（１Ｂ−３）のいずれかを満足することが好ましい。
０．０２≦ＤGFGR1／ｆ≦０．２      （１Ｂ−１）
０．０３≦ＤGFGR1／ｆ≦０．１７      （１Ｂ−２）
０．０４≦ＤGFGR1／ｆ≦０．１５      （１Ｂ−３）
【００８９】
第１実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（２Ａ）を満足することが好ましい。
０．１０≦ΔGFGR／ｆ≦０．５      （２Ａ）
ここで、    
ΔGFGRは、前側レンズ群における物体側面から後側レンズ群における物体側面までの軸上空気間隔、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【００９０】
条件式（２Ａ）の技術的意義は、条件式（２Ｂ）の技術的意義と同じである。
【００９１】
条件式（２Ａ）に代えて、以下の条件式（２Ａ−１）又は（２Ａ−２）を満足することが好ましい。
０．１２≦ΔGFGR／ｆ≦０．４５      （２Ａ−１）
０．１３≦ΔGFGR／ｆ≦０．４      （２Ａ−２）
【００９２】
第１実施形態の望遠レンズにおいて、後側レンズ群が、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、を有する場合、上記の条件式（２Ａ）を満足することが好ましい。
【００９３】
第１実施形態の望遠レンズと第２実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（３）を満足することが好ましい。
７２≦νｄGFave      （３）
ここで、
νｄGFaveは、前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【００９４】
条件式（３）の技術的意義は既に説明したので、ここでの説明は省略する。
【００９５】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（３−２）を満足することが好ましい。
７７≦νｄGFave      （３−２）
ここで、
νｄGFaveは、前側レンズ群内の正レンズの平均アッベ数、
である。
【００９６】
条件式（３−２）の技術的意義は、条件式（３）の技術的意義と同じである。
【００９７】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
８４≦νｄGFmax      （４）
ここで、
νｄGFmaxは、前側レンズ群内の正レンズのアッベ数のうちで、最大となるアッベ数、
である。
【００９８】
条件式（４）の技術的意義は、条件式（３）の技術的意義と同じである。
【００９９】
条件式（４）に代えて、以下の条件式（４−１）又は（４−２）を満足することが好ましい。
９０≦νｄGFmax      （４−１）
９４≦νｄGFmax      （４−２）
【０１００】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（５）を満足することが好ましい。
０．０２≦ＤGR1GR2／ｆ≦０．３      （５）
ここで、
ＤGR1GR2は、第１後側レンズ群と第２後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【０１０１】
条件式（５）の下限値を下回ると、第１後側レンズ群における光線高と第２後側レンズ群における光線高の差が少なくなる。そのため、球面収差、非点収差、軸上色収差及び倍率色収差の各収差に対して、補正効果を高めることができなくなる。条件式（５）の上限値を上回ると、光学系の全長の短縮化が困難になる。
【０１０２】
条件式（５）に代えて、以下の条件式（５−１）、（５−２）又は（５−３）を満足することが好ましい。
０．０３≦ＤGR1GR2／ｆ≦０．２５      （５−１）
０．０４≦ＤGR1GR2／ｆ≦０．２３      （５−２）
０．０５≦ＤGR1GR2／ｆ≦０．２      （５−３）
【０１０３】
第３実施形態の望遠レンズでは、前側レンズ群は、正レンズを複数有することが好ましい。
【０１０４】
このようにすることで、前側レンズ群の屈折力を大きくしても、複数のレンズに正の屈折力を分散させることができる。そのため、球面収差の発生を少なく抑えることができる。また、第１レンズ群におけるテレフォト作用を強めることができるので、光学系の全長の短縮化が容易となる。
【０１０５】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（６）を満足することが好ましい。
０．２≦ｆGF／ｆ≦０．８      （６）
ここで、
ｆGFは、前側レンズ群の焦点距離、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【０１０６】
条件式（６）の下限値を下回ると、前側レンズ群での軸上色収差の発生量と球面収差の発生量が大きくなる。そのため、良好な結像性能が得られない。条件式（６）の上限値を上回ると、光学系の小型化が困難になる。
【０１０７】
条件式（６）に代えて、以下の条件式（６−１）又は（６−２）を満足することが好ましい。
０．２５≦ｆGF／ｆ≦０．６      （６−１）
０．２８≦ｆGF／ｆ≦０．４７      （６−２）
【０１０８】
本実施形態の望遠レンズでは、最も物体側に第１レンズが配置され、以下の条件式（７）を満足することが好ましい。
１．６≦ｆL1／ｆGF≦５．０      （７）
ここで、
ｆL1は、第１レンズの焦点距離、
ｆGFは、前側レンズ群の焦点距離、
である。
【０１０９】
条件式（７）の下限値を下回ると、第１レンズの正の屈折力が大きくなりすぎる。この場合、前側レンズ群での球面収差の発生量が大きくなる。そのため、光学系の小型化が困難になる。
【０１１０】
条件式（７）の上限値を上回ると、第１レンズの正の屈折力が小さくなりすぎる。この場合、前側レンズ群の正の屈折力も小さくなる。前側レンズ群において適切な正の屈折力を確保しようとすると、第１レンズよりも像側に位置するレンズにおける屈折力の負担が増加する。その結果、前側レンズ群での球面収差の発生量が大きくなる。そのため、光学系の小型化が困難になる。
【０１１１】
条件式（７）に代えて、以下の条件式（７−１）、（７−２）又は（７−３）を満足することが好ましい。
１．８≦ｆL1／ｆGF≦４．５      （７−１）
１．９≦ｆL1／ｆGF≦４．０      （７−２）
２．０≦ｆL1／ｆGF≦３．５      （７−３）
【０１１２】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（８）を満足することが好ましい。
−３．０≦ｆGF／ｆGR1≦０．１      （８）
ここで、
ｆGFは、前側レンズ群の焦点距離、
ｆGR1は、第１後側レンズ群の焦点距離、
である。
【０１１３】
条件式（８）の下限値を下回ると、球面収差が補正過剰となる。そのため、良好な結像性能が得られない。条件式（８）の上限値を上回ると、第１後側レンズ群の負の屈折力が小さくなりすぎる。そのため、光学系の全長の短縮化が難しくなる。
【０１１４】
条件式（８）に代えて、以下の条件式（８−１）、（８−２）又は（８−３）を満足することが好ましい。
−２．５≦ｆGF／ｆGR1≦０．０      （８−１）
−２．０≦ｆGF／ｆGR1≦−０．２      （８−２）
−１．８≦ｆGF／ｆGR1≦−０．３      （８−３）
【０１１５】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（９）を満足することが好ましい。
０．０６≦｜ｆG2／ｆ｜≦０．２５      （９）
ここで、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
ｆは、望遠レンズ全系の焦点距離、
である。
【０１１６】
第２レンズ群では、光線が光軸から離れる方向に屈折される。条件式（９）の下限値を下回ると、光線は、光軸からより離れる方向に屈折される。その結果、第３レンズ群のレンズ径が大きくなる。そのため、光学系の小型化が困難になる。
【０１１７】
第２レンズ群はフォーカスレンズ群として機能する。条件式（９）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなりすぎる。この場合、第２レンズ群（フォーカスレンズ群）の移動量に対する結像位置の移動量（以下、「フォーカス感度」という）が小さくなるので、合焦時の第２レンズ群の移動量が増加する。そのため、光学系の全長の短縮化が困難になる。また、第１レンズ群と第２レンズ群とで得られるテレフォト作用も小さくなる。そのため、光学系の全長の短縮化が困難になる。
【０１１８】
条件式（９）に代えて、以下の条件式（９−１）又は（９−２）を満足することが好ましい。
０．０７≦｜ｆG2／ｆ｜≦０．２      （９−１）
０．０８≦｜ｆG2／ｆ｜≦０．１５      （９−２）
【０１１９】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１０）を満足することが好ましい。
３．５≦｜ＭＧG2B２×（ＭＧG2２−１）｜≦６．５      （１０）
ここで、
ＭＧG2Bは、第１の後側レンズ系の横倍率、
ＭＧG2は、第２レンズ群の横倍率、
横倍率は、無限遠物体合焦時の横倍率、
第１の後側レンズ系は、第２レンズ群よりも像側に位置する全てのレンズで構成されたレンズ系、
である。
【０１２０】
条件式（１０）の下限値を下回ると、合焦時の第２レンズ群の移動量が大きくなりすぎる。そのため、光学系の全長の短縮化が困難になる。条件式（１０）の上限値を上回ると、合焦時の第２レンズ群の位置制御が困難になる。そのため、正確な合焦ができなくなる。
【０１２１】
条件式（１０）に代えて、以下の条件式（１０−１）又は（１０−２）を満足することが好ましい。
３．８≦｜ＭＧG2B２×（ＭＧG2２−１）｜≦６．０      （１０−１）
４．０≦｜ＭＧG2B２×（ＭＧG2２−１）｜≦５．６      （１０−２）
【０１２２】
本実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群は、２枚以下のレンズで構成されていることが好ましい。
【０１２３】
上述のように、本実施形態の望遠レンズでは、光学的な対称性を確保されている。これにより、コマ収差、歪曲収差及び倍率色収差が良好に補正されている。そのため、第２レンズ群の構成を簡素にしても、合焦時に高い結像性能を確保することができる。
【０１２４】
そこで、第２レンズ群を、２枚以下のレンズで構成する。このようにすることで、合焦時でも高い結像性能を維持しつつ、第２レンズ群、すなわち、フォーカスレンズ群を軽量化することができる。
【０１２５】
本実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群は、正の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、で構成されていることが好ましい。
【０１２６】
このようにすることで、第２レンズ群内での軸上色収差の発生量や倍率色収差の発生量を減らすことができる。その結果、合焦時に、安定した結像性能を確保することができる。また、第２レンズ群を２枚のレンズで構成することで、高い結像性能を維持しながら、第２レンズ群を軽量化することができる。
【０１２７】
本実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群は、正の屈折力を有するプラスチックレンズと、負の屈折力を有するプラスチックレンズと、を有し、以下の条件式（１１）を満足することが好ましい。
−０．６≦ｆPLn／ｆPLp≦−０．１５      （１１）
ここで、
ｆPLnは、負の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
ｆPLpは、正の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
である。
【０１２８】
第２レンズ群は、フォーカスレンズ群として機能する。そこで、第２レンズ群にプラスチックレンズを使用することで、第２レンズ群を軽量化することができる。これにより、合焦時に第２レンズ群を高速で移動させることができる。その結果、高速なフォーカスを実現することができる。
【０１２９】
また、一方のプラスチックレンズの屈折力を正の屈折力とし、他方のプラスチックレンズの屈折力を負の屈折力とすることで、温度変化が生じても、安定した結像性能を維持することができる。
【０１３０】
条件式（１１）の下限値を下回ると、温度変化による収差変動が、一方のプラスチックレンズに比べて、他方のプラスチックレンズの方で大きくなりすぎる。特に、球面収差の変動や像面湾曲の変動が大きくなりすぎる。そのため、一方のプラスチックレンズで発生した球面収差の変動や像面湾曲の変動を、他方のプラスチックレンズでキャンセルすることができなくなる。そのため、良好な結像性能が得られなくなる。
【０１３１】
条件式（１１）の上限値を上回った場合も、条件式（１１）の下限値を下回った場合と同様の結果になる。
【０１３２】
条件式（１１）に代えて、以下の条件式（１１−１）又は（１１−２）を満足することが好ましい。
−０．５≦ｆPLn／ｆPLp≦−０．１７      （１１−１）
−０．４３≦ｆPLn／ｆPLp≦−０．２      （１１−２）
【０１３３】
本実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群は、正の屈折力を有するプラスチックレンズと、負の屈折力を有するガラスレンズと、を有し、プラスチックレンズとガラスレンズとが一体的に成型され、以下の条件式（１２）を満足することが好ましい。
０．２≦｜ｆG2／ｆPLp｜≦０．７      （１２）
ここで、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
ｆPLpは、正の屈折力を有するプラスチックレンズの焦点距離、
である。
【０１３４】
第２レンズ群は、フォーカスレンズ群として機能する。そこで、第２レンズ群にプラスチックレンズを使用することで、第２レンズ群を軽量化することができる。これにより、合焦時に第２レンズ群を高速で移動させることができる。その結果、高速なフォーカスを実現することができる。
【０１３５】
また、ガラスレンズとプラスチックレンズとを組み合わせることで、色収差の補正を良好に行える。更に、ガラスレンズとプラスチックレンズとを一体的に成型することで、枠部材への組み付け時の組み付け誤差を軽減できる。
【０１３６】
上述のように、第２レンズ群は、フォーカスレンズ群として機能する。合焦時の結像性能を安定させるためには、例えば、温度変化に伴う屈折力の変動を抑えることが必要になる。プラスチックレンズの剛性は、ガラスの剛性よりも低い。そのため、温度が変化した時の形状の変化量は、プラスチックレンズでは、ガラスの７倍近くになる。
【０１３７】
レンズの形状が変化すると、屈折力も変化する。そこで、負レンズにガラスレンズを用い、正レンズにプラスチックレンズを用いる。この場合、負レンズの剛性が高いので、温度変化によって正レンズで変形が生じても、負レンズの形状の変化を最小限にすることができる。その結果、負レンズの屈折力の変動を抑えることができる。
【０１３８】
第２レンズ群の負の屈折力は、負レンズの屈折力によってもたらされている。よって、負レンズの屈折力の変動が抑えられることで、第２レンズ群の負の屈折力の変動を抑えることができる。その結果、合焦時の結像性能を安定させることができる。
【０１３９】
条件式（１２）の下限値を下回ると、温度が変化したときの形状変形が大きくなる。この場合、球面収差の変動や像面湾曲の変動が大きくなる。そのため、良好な結像性能が得られない。
【０１４０】
条件式（１２）の上限値を上回った場合も、条件式（１２）の下限値を下回った場合と同様の結果になる。
【０１４１】
条件式（１２）に代えて、以下の条件式（１２−１）又は（１２−２）を満足することが好ましい。
０．２５≦｜ｆG2／ｆPLp｜≦０．６      （１２−１）
０．３≦｜ｆG2／ｆPLp｜≦０．５      （１２−２）
【０１４２】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、ブレ補正レンズ群を有し、ブレ補正レンズ群は、光軸と垂直な方向に移動することが好ましい。
【０１４３】
１つのレンズ又は複数のレンズを光軸と垂直な方向に移動させることで、手ブレにより発生する結像位置のシフトを補正することができる。このとき、移動させるレンズ（以下、「ブレ補正レンズ」という）が小型で軽量だと、結像位置のシフトの補正を素早く行うことができる。
【０１４４】
テレフォトタイプの光学系では、第２レンズ群や第３レンズ群は、径の小さい群となる。そこで、第３レンズ群のレンズでブレ補正レンズ群を構成することで、ブレ補正レンズの小径化と軽量化を実現することができる。これにより、ブレ補正レンズ群の応答性を高めるこができる。その結果、手ブレにより発生する結像位置のシフトを、高速で補正することができる。
【０１４５】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、副レンズ群を物体側に有し、副レンズ群は、ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することが好ましい。
【０１４６】
このようにすることで、ブレ補正レンズ群のシフト量に対する結像位置のシフト量（以下、「ブレ補正感度」という）を、大きくすることができる。すなわち、ブレ補正レンズ群のシフト量を小さくすることができる。その結果、手ブレにより発生する結像位置のシフトを、高速で補正することができる。
【０１４７】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、副レンズ群を像側に有し、副レンズ群は、ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することが好ましい。
【０１４８】
このようにすることで、ブレ補正感度を大きくすることができる。すなわち、ブレ補正レンズ群のシフト量を小さくすることができる。その結果、手ブレにより発生する結像位置のシフトを、高速で補正することができる。
【０１４９】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、物体側と像側に、それぞれ物体側副レンズ群と、像側副レンズ群と、を有し、物体側副レンズ群と像側副レンズ群は、共にブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することが好ましい。
【０１５０】
このようにすることで、ブレ補正感度を大きくすることができる。すなわち、ブレ補正レンズ群のシフト量を小さくすることができる。その結果、手ブレにより発生する結像位置のシフトを、高速で補正することができる。
【０１５１】
本実施形態の望遠レンズでは、ブレ補正レンズ群は、少なくとも、第１の補正レンズと、第２の補正レンズと、第３の補正レンズと、を有し、第１の補正レンズと第２の補正レンズは、ブレ補正レンズ群と同じ符号の屈折力を有し、第３の補正レンズは、ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を有することが好ましい。
【０１５２】
ブレ補正レンズ群は、光軸と垂直な方向に移動する。この移動によって、主に、球面収差、非点収差及び倍率色収差が変動する。この変動量が大きいと、結像性能が低下する。
【０１５３】
そこで、本実施形態の望遠レンズでは、第１の補正レンズと第２の補正レンズに、ブレ補正レンズ群と同じ符号の屈折力を持たせている。このようにすることで、ブレ補正レンズ群の屈折力が、第１の補正レンズと第２の補正レンズに分散されることになる。その結果、第１の補正レンズの屈折力と第２の補正レンズの屈折力が、共に小さくなる。そのため、球面収差の変動量や非点収差の変動量を小さくすることができる。
【０１５４】
また、第３の補正レンズに、ブレ補正レンズ群と異なる符号の屈折力を持たせている。このようにすることで、倍率色収差の変動量を小さくすることができる。
【０１５５】
本実施形態の望遠レンズでは、ブレ補正レンズ群は、負の屈折力を有することが好ましい。
【０１５６】
ブレ補正レンズ群は、光軸と垂直な方向に移動する。そのため、ブレ補正レンズ群は、小径であることが好ましい。光線がより収束した箇所に位置するレンズ群をブレ補正レンズ群にすることにより、ブレ補正レンズ群を小型化することができる。そして、ブレ補正レンズ群の屈折力を負の屈折力とすることで、更に、ブレ補正レンズ群を小型化することができる。
【０１５７】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、正の屈折力を有する物体側副レンズ群と、負の屈折力を有するブレ補正レンズ群と、正の屈折力を有する像側副レンズ群と、を有することが好ましい。
【０１５８】
上述のように、本実施形態の望遠レンズでは、第１レンズ群が正の屈折力を有し、第２レンズ群が負の屈折力を有している。そのため、テレフォト作用が得られるので、光学系の全長を短縮することができる。
【０１５９】
第１レンズ群が正の屈折力を有しているため、第１レンズ群よりも像側では、光線が収斂されている。すなわち、第２レンズ群の位置では、光線の高さが低くなっている。そのため、第２レンズ群の外径は小さくなる。そこで、第２レンズ群をフォーカスレンズ群にして、第２レンズ群で合焦を行う。このようにすることで、フォーカスレンズ群の外径を小径化することができる。
【０１６０】
フォーカスレンズ群では、屈折力を大きくすると、フォーカス感度が高くなる。フォーカス感度が高くなると、合焦時のフォーカスレンズ群の移動量が少なくなる。上述のように、第２レンズ群はフォーカスレンズ群として機能する。そこで、第２レンズ群の屈折力を大きくする。このようにすることで、フォーカス感度を高めることができる。その結果、合焦時のフォーカスレンズ群の移動量を少なくすることができる。
【０１６１】
フォーカスユニットは、フォーカスレンズ群とフォーカス機構を有する。フォーカスレンズ群の小径化と合焦時の移動量の低減ができることで、フォーカスユニット全体も、小型且つ軽量にすることが可能になる。
【０１６２】
また、フォーカスレンズ群に入射する光は、収斂光になっている。そのため、フォーカスレンズ群の屈折力を大きくしても、フォーカスレンズ群を通過した後の光線の発散を少なくできる。その結果、フォーカス感度を高めつつ、第２レンズ群よりも像側に位置するレンズ系全体を小径化できる。
【０１６３】
第２レンズ群の像側に正レンズ群を配置することで、フォーカス感度をより容易に高めることができる。
【０１６４】
ブレ補正レンズ群は、光軸と垂直な方向に移動する。ブレ補正レンズ群の移動範囲は、最小限にすることが好ましい。このようなことから、光線の高さが低くなっている場所に位置するレンズ群を、ブレ補正レンズ群にすることが望ましい。
【０１６５】
上述のように、第１レンズ群よりも像側では、光線の高さが低くなっている。よって、ブレ補正レンズ群は、第２レンズ群か第３レンズ群に設けることが好ましい。ただし、第２レンズ群は、フォーカスレンズ群として機能する。このようなことから、ブレ補正レンズ群は、第３レンズ群に配置することが好ましい。
【０１６６】
このとき、第３レンズ群を、正の屈折力を有する物体側副レンズ群と、負の屈折力を有するブレ補正レンズ群と、正の屈折力を有する像側副レンズ群と、で構成する。
【０１６７】
このように構成すると、ブレ補正レンズ群の両側に、正の屈折力を有するレンズ群が配置されることになる。そのため、ブレ補正感度を大きくすることができる。すなわち、ブレ補正レンズ群のシフト量を小さくすることができる。その結果、手ブレにより発生する結像位置のシフトを、高速で補正することができる。
【０１６８】
上述のように、第１レンズ群よりも像側では、光線の高さが低くなっている。そこで、第２レンズ群がブレ補正機能を有し、第３レンズ群が合焦機能を有するように構成することもできる。しかしながら、このような構成では、ブレ補正によって生じたコマ収差の変動が、合焦時のレンズ群の移動によって拡大されることになる。よって、このように構成することは、好ましくない。
【０１６９】
フォーカスレンズ群が負の屈折力を有する場合、フォーカスレンズ群の像側に正レンズ群を配置することで、フォーカス感度を高めることができる。また、ブレ補正レンズ群が負の屈折力を有する場合、ブレ補正レンズ群の物体側に正レンズ群を配置することで、ブレ補正感度を高めることができる。
【０１７０】
物体側副レンズ群は、第２レンズ群とブレ補正レンズ群との間に位置している。第２レンズ群は負の屈折力を有し、フォーカスレンズ群として機能する。そこで、物体側副レンズ群の屈折力を正の屈折力にすると、フォーカスレンズ群の像側に正レンズ群が位置することになるので、フォーカス感度を高めることができる。
【０１７１】
更に、物体側副レンズ群は、ブレ補正レンズ群の物体側に位置している。よって、ブレ補正レンズ群の物体側に正レンズ群が位置することになるので、ブレ補正感度を高めることができる。このように、物体側副レンズ群の屈折力を正の屈折力にすることで、フォーカス感度とブレ補正感度を、同時に高めることができる。
【０１７２】
第２レンズ群と第３レンズ群は、開口絞りより像側に配置することが好ましい。このようにすることで、フォーカスレンズ群とブレ補正レンズ群をより小径化することができる。
【０１７３】
合焦時、レンズ群が光軸に沿って移動する。レンズ群が移動すると、主に球面収差の変動や軸上色収差の変動によって、結像性能が劣化し易い。結像性能の劣化を軽減するためには、球面収差の変動や軸上色収差の変動を軽減する必要がある。そこで、第２レンズ群は、少なくとも正レンズと負レンズを有することが望ましい。このようにすることで、合焦時の結像性能の劣化を防止することができる。
【０１７４】
第２レンズ群における球面収差の変動や軸上色収差の変動は、物体側副レンズ群を介して変化する。そのため、物体側副レンズ群は、正レンズと負レンズを有することが望ましい。このようにすることで、球面収差の変動や軸上色収差の変動を小さくすることができる。
【０１７５】
ブレ補正時、レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。レンズ群が移動すると、主に球面収差の変動、像面湾曲の変動及び倍率色収差の変動によって、結像性能が劣化し易い。結像性能の劣化を軽減するためには、球面収差の変動、像面湾曲の変動及び倍率色収差の変動を軽減する必要がある。そこで、ブレ補正レンズ群は、１枚の正レンズ１枚と、２枚の負レンズと、を少なくとも有することが望ましい。負レンズを２枚有することで、ブレ補正レンズ群の屈折力を２枚の負レンズに分散させることができる。その結果、ブレ補正時の結像性能の劣化を防止することができる。
【０１７６】
第２レンズ群を２枚のレンズで構成し、物体側副レンズ群を２枚以下のレンズで構成し、ブレ補正レンズ群を３枚のレンズで構成することが望ましい。このようにすることで、少ないレンズ枚数で、合焦性能とブレ補正性能が共に高い光学系を構成することができる。
【０１７７】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１３）を満足することが好ましい。
１．０＜｜ＭＧISB×（ＭＧIS−１）｜＜４．０      （１３）
ここで、
ＭＧISBは、第２の後側レンズ系の横倍率、
ＭＧISは、ブレ補正レンズ群の横倍率、
横倍率は、無限遠物体合焦時の横倍率、
第２の後側レンズ系は、ブレ補正レンズ群よりも像側に位置する全てのレンズで構成されたレンズ系、
である。
【０１７８】
条件式（１３）の下限値を下回ると、ブレ補正効果が十分得られなくなる。条件式（１３）の上限値を上回ると、ブレ補正レンズ群の屈折力が大きくなる。この場合、球面収差の変動、像面湾曲の変動及び倍率色収差の変動が大きくなる。そのため、球面収差、非点収差及び倍率色収差の補正が困難になる。
【０１７９】
条件式（１３）に代えて、以下の条件式（１３−１）又は（１３−２）を満足することが好ましい。
１．３＜｜ＭＧISB×（ＭＧIS−１）｜＜３．０      （１３−１）
１．５＜｜ＭＧISB×（ＭＧIS−１）｜＜２．７      （１３−２）
【０１８０】
本実施形態の望遠レンズでは、開口絞りは、第１レンズ群と第２レンズ群との間に配置されていることが好ましい。
【０１８１】
第１レンズ群は正の屈折力を有するので、第１レンズ群では強い収斂作用が生じる。そこで、第１レンズ群の物体側に開口絞りを配置し、開口絞りの像側に第２レンズ群を配置する。このようにすることで、第２レンズ群の径を小径化することができる。また、第２レンズ群はフォーカスレンズ群なので、非常に小型のフォーカス群を構成できる。
【０１８２】
本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群は、光学フィルターが配置可能なスペースを有することが好ましい。
【０１８３】
撮影用の光学系では、ＵＶカットフィルターや偏光フィルター等の様々な光学フィルターが、光学系と共に用いられる。光学フィルターは、光学系の最も物体側に装着されるのが一般的である。しかし、焦点距離が長い望遠レンズでは、光学系の最も物体側で、口径が最大となる。この場合、大口径の光学フィルターを装着することになるので、光学フィルターの取り扱いに不自由が生じる。このような場合、一般的には、光学系の最も像側に、光学フィルターを挿入するスペースを確保することになる。
【０１８４】
しかしながら、光学系の最も像側には、光学フィルター以外に、例えば、テレコンバータが装着されることもある。光学フィルターの装着とテレコンバータの装着を考慮すると、光学系のバックフォーカスはある程度長くする必要がある。光学系のバックフォーカスの変化は、結像性能や光学系の全長に大きく影響する。そのため、光学系の小型化が困難になる。
【０１８５】
このようなことから、望遠レンズでは、光学系内に光学フィルターが配置可能になっていることが好ましい。そこで、本実施形態の望遠レンズでは、第３レンズ群内に、光学フィルターが配置可能なスペースを確保している。このようにすることで、結像性能の劣化を防止しつつ、光学フィルターを小型化することができる。また、光学フィルターの小型化によって、光学フィルターの取り扱いも容易になる。
【０１８６】
第３レンズ群を複数の副レンズ群で構成した場合、光学フィルターを配置する場所は、特に、正の屈折力を有する２つの副レンズ群の間が好ましい。このようにすることで、光学フィルターに入射する光線の角度の変動を少なくすることができる。その結果、結像性能の劣化への影響を減らすことができる。
【０１８７】
第１レンズ群では、主に基本的な収差、例えば、球面収差や色収差を補正している。そのため、第１レンズ群に光学フィルターを配置すると、結像性能に大きく影響する。また、第１レンズ群は物体側に位置している。そのため、他のレンズ群における光束径と比べると、第１レンズ群における光束径は大きい。よって、第１レンズ群に光学フィルターを配置しても、光学フィルターの径を小径化することは難しい。このように、第１レンズ群に光学フィルターを配置するメリットは少ない。
【０１８８】
また、第１レンズ群の像側面から第３レンズ群の物体側面までの間では、合焦時に第２レンズ群が移動する。そのため、この間に光学フィルターを配置すると、第２レンズ群の移動範囲が制限されてしまうこともある。よって、第２レンズ群が移動する箇所に光学フィルターを配置することは、好ましくない。
【０１８９】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１４）を満足することが好ましい。
０．１９≦ＤGFairmax／ＤGF≦１．０      （１４）
ここで、
ＤGFairmaxは、前側レンズ群における軸上空気間隔のうちで、最大となる軸上空気間隔、
ＤGFは、前側レンズ群の軸上厚み、
である。
【０１９０】
条件式（１４）の技術的意義は既に説明したので、ここでの説明は省略する。
【０１９１】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１５Ａ）を満足することが好ましい。
０．０５≦ＤGFGR／ｆGF≦０．４      （１５Ａ）
ここで、
ＤGFGRは、前側レンズ群と後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆGFは、前側レンズ群の焦点距離、
である。
【０１９２】
条件式（１５Ａ）の下限値を下回ると、前側レンズ群での光束の収斂作用が弱くなる。この場合、後側レンズ群における外径が大きくなる。そのため、第１レンズ群の小型化と軽量化が難しくなる。
【０１９３】
条件式（１５Ａ）の上限値を上回ると、前側レンズ群における球面収差の発生量が大きくなる。そのため、前側レンズ群よりも像側に位置するレンズで球面収差を良好に補正することが困難になる。
【０１９４】
条件式（１５Ａ）に代えて、以下の条件式（１５Ａ−１）又は（１５Ａ−２）を満足することが好ましい。
０．０６≦ＤGFGR／ｆGF≦０．３５      （１５Ａ−１）
０．０８≦ＤGFGR／ｆGF≦０．３３      （１５Ａ−２）
【０１９５】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１５Ｂ）を満足することが好ましい。
０．０５≦ＤGFGR1／ｆGF≦０．４      （１５Ｂ）
ここで、
ＤGFGR1は、前側レンズ群と第１後側レンズ群との軸上空気間隔、
ｆGFは、前側レンズ群の焦点距離、
である。
【０１９６】
条件式（１５Ｂ）の技術的意義は、条件式（１５Ａ）の技術的意義と同じである。
【０１９７】
条件式（１５Ｂ）に代えて、以下の条件式（１５Ｂ−１）又は（１５Ｂ−２）を満足することが好ましい。
０．０６≦ＤGFGR1／ｆGF≦０．３５      （１５Ｂ−１）
０．０８≦ＤGFGR1／ｆGF≦０．３３      （１５Ｂ−２）
【０１９８】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１６）を満足することが好ましい。
５０≦νｄLp1      （１６）
ここで、    
νｄLp1は、最も物体側に位置する正レンズのアッベ数、
である。
【０１９９】
条件式（１６）の技術的意義は既に説明したので、ここでの説明は省略する。
【０２００】
本実施形態の望遠レンズでは、前側レンズ群は、２枚の正レンズで構成されていることが好ましい。
【０２０１】
このようにすることで、前側レンズ群における球面収差の発生量の低減、光学系の軽量化及び光学系の全長の短縮化が容易となる。
【０２０２】
本実施形態の望遠レンズでは、第１後側レンズ群は、少なくとも２枚の負レンズを有することが好ましい。
【０２０３】
前側レンズ群には、屈折力が大きい負レンズは配置されていない。そのため、前側レンズ群で色収差を良好に補正することは難しい。そのため、第１後側レンズ群では、前側レンズ群で残存した球面収差と軸上色収差を補正する働きを強める必要がある。そこで、第１後側レンズ群に少なくとも負レンズを２枚使用することで、光学系の全長を短縮しつつ、球面収差と軸上色収差を共に良好に補正することができる。
【０２０４】
本実施形態の望遠レンズは、以下の条件式（１７）を満足することが好ましい。
１．５≦｜ｆG1／ｆG2｜≦６．５      （１７）
ここで、
ｆG1は、第１レンズ群の焦点距離、
ｆG2は、第２レンズ群の焦点距離、
である。
【０２０５】
条件式（１７）の下限値を下回ると、第１レンズ群における球面収差の発生量が増大する。そのため、良好な結像性能を得ることができない。条件式（１７）の上限値を上回ると、フォーカス感度が低下する。この場合、合焦時の第２レンズ群の移動量が増加する。そのため、光学系の全長が長くなる。
【０２０６】
条件式（１７）に代えて、以下の条件式（１７−１）又は（１７−２）を満足することが好ましい。
２．０≦｜ｆG1／ｆG2｜≦６．０      （１７−１）
２．２≦｜ｆG1／ｆG2｜≦５．０      （１７−２）
【０２０７】
本実施形態の望遠レンズでは、第２レンズ群のみが光軸方向に移動することが好ましい。
【０２０８】
本実施形態の撮像装置は、光学系と、撮像面を持ち且つ光学系により撮像面上に形成された像を電気信号に変換する撮像素子と、を有し、光学系が本実施形態の望遠レンズであることを特徴とする。
【０２０９】
機動性に優れると共に、高画質の画像が得られる撮像装置を提供することができる。
【０２１０】
以下に、ズームレンズの実施例を、図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施例によりこの発明が限定されるものではない。レンズの表面に形成された薄い樹脂層はレンズとは言えないが、実施例６の説明では、便宜上、レンズとして説明している。
【０２１１】
各実施例のレンズ断面図について説明する。（ａ）は無限遠物点合焦時のレンズ断面図、（ｂ）は近距離物点合焦時のレンズ断面図を示している。
【０２１２】
各実施例の収差図について説明する。（ａ）は無限遠物点合焦時の球面収差（ＳＡ）、（ｂ）は無限遠物点合焦時の非点収差（ＡＳ）、（ｃ）は無限遠物点合焦時の歪曲収差（ＤＴ）、（ｄ）は無限遠物点合焦時の倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０２１３】
また、（ｅ）は近距離物点合焦時の球面収差（ＳＡ）、（ｆ）は近距離物点合焦時の非点収差（ＡＳ）、（ｇ）は近距離物点合焦時の歪曲収差（ＤＴ）、（ｈ）は近距離物点合焦時の倍率色収差（ＣＣ）を示している。
【０２１４】
実施例１の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２１５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２１６】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。両凸正レンズＬ７と負メニスカスレンズＬ８とが接合されている。
【０２１７】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７と、負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２１８】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ９と両凹負レンズＬ１０とが接合されている。
【０２１９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、両凸正レンズＬ１６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１９と、で構成されている。
【０２２０】
ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とが接合されている。両凸正レンズＬ１３と両凹負レンズＬ１４とが接合されている。両凸正レンズＬ１６と負メニスカスレンズＬ１７とが接合されている。両凸正レンズＬ１８と負メニスカスレンズＬ１９とが接合されている。
【０２２１】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１６と、負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、負メニスカスレンズＬ１９と、で構成されている。
【０２２２】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２２３】
実施例２の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２２４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、で構成されている。
【０２２５】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。
【０２２６】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７で構成されている。
【０２２７】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ８と両凹負レンズＬ９とが接合されている。
【０２２８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２２９】
ここで、負メニスカスレンズＬ１０と両凸正レンズＬ１１とが接合されている。両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２３０】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２３１】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２３２】
実施例３の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２３３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２３４】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。両凸正レンズＬ７と負メニスカスレンズＬ８とが接合されている。
【０２３５】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７と、負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２３６】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ９と両凹負レンズＬ１０とが接合されている。
【０２３７】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２３８】
ここで、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２３９】
物体側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２４０】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２４１】
実施例４の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２４２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２４３】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。両凸正レンズＬ７と負メニスカスレンズＬ８とが接合されている。
【０２４４】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７と、負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２４５】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ９と両凹負レンズＬ１０とが接合されている。
【０２４６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、両凸正レンズＬ１６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、両凹負レンズＬ１９と、で構成されている。
【０２４７】
ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とが接合されている。両凸正レンズＬ１３と両凹負レンズＬ１４とが接合されている。両凸正レンズＬ１６と負メニスカスレンズＬ１７とが接合されている。両凸正レンズＬ１８と両凹負レンズＬ１９とが接合されている。
【０２４８】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１６と、負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、両凹負レンズＬ１９と、で構成されている。
【０２４９】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２５０】
実施例５の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２５１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２５２】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。両凸正レンズＬ７と負メニスカスレンズＬ８とが接合されている。
【０２５３】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７と、負メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。
【０２５４】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ９と両凹負レンズＬ１０とが接合されている。
【０２５５】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２５６】
ここで、両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２５７】
物体側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１１で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２５８】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２５９】
実施例６の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２６０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５と、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８と、で構成されている。負メニスカスレンズＬ３は、厚みが薄い樹脂層である。
【０２６１】
ここで、正メニスカスレンズＬ２と負メニスカスレンズＬ３とが接合されている。負メニスカスレンズＬ４と正メニスカスレンズＬ５とが接合されている。両凸正レンズＬ６と両凹負レンズＬ７とが接合されている。
【０２６２】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、負メニスカスレンズＬ３と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ４と、正メニスカスレンズＬ５と、両凸正レンズＬ６と、両凹負レンズＬ７と、で構成されている。第２後側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ８で構成されている。
【０２６３】
第２レンズ群Ｇ２は、両凸正レンズＬ９と、両凹負レンズＬ１０と、で構成されている。ここで、両凸正レンズＬ９と両凹負レンズＬ１０とが接合されている。
【０２６４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、両凸正レンズＬ１６と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、両凹負レンズＬ１９と、で構成されている。
【０２６５】
ここで、負メニスカスレンズＬ１１と両凸正レンズＬ１２とが接合されている。両凸正レンズＬ１３と両凹負レンズＬ１４とが接合されている。両凸正レンズＬ１６と負メニスカスレンズＬ１７とが接合されている。両凸正レンズＬ１８と両凹負レンズＬ１９とが接合されている。
【０２６６】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凹負レンズＬ１５と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１６と、負メニスカスレンズＬ１７と、両凸正レンズＬ１８と、両凹負レンズＬ１９と、で構成されている。
【０２６７】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２６８】
非球面は、負メニスカスレンズＬ３の像側面に設けられている。
【０２６９】
実施例７の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２７０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、で構成されている。
【０２７１】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。
【０２７２】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７で構成されている。
【０２７３】
第２レンズ群Ｇ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。
【０２７４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２７５】
ここで、負メニスカスレンズＬ１０と両凸正レンズＬ１１とが接合されている。両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２７６】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２７７】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２７８】
非球面は、両凹負レンズＬ９の像側面に設けられている。
【０２７９】
実施例８の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２８０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、で構成されている。
【０２８１】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。
【０２８２】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７で構成されている。
【０２８３】
第２レンズ群Ｇ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。
【０２８４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２８５】
ここで、負メニスカスレンズＬ１０と両凸正レンズＬ１１とが接合されている。両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２８６】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２８７】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２８８】
非球面は、両凹負レンズＬ９の像側面に設けられている。
【０２８９】
実施例９の望遠レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、で構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。
【０２９０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、両凸正レンズＬ７と、で構成されている。
【０２９１】
ここで、負メニスカスレンズＬ３と正メニスカスレンズＬ４とが接合されている。両凸正レンズＬ５と両凹負レンズＬ６とが接合されている。
【０２９２】
前側レンズ群は、正メニスカスレンズＬ１と、正メニスカスレンズＬ２と、で構成されている。後側レンズ群は、第１後側レンズ群と、第２後側レンズ群と、で構成されている。第１後側レンズ群は、負メニスカスレンズＬ３と、正メニスカスレンズＬ４と、両凸正レンズＬ５と、両凹負レンズＬ６と、で構成されている。第２後側レンズ群は、両凸正レンズＬ７で構成されている。
【０２９３】
第２レンズ群Ｇ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８と、両凹負レンズＬ９と、で構成されている。ここで、正メニスカスレンズＬ８と両凹負レンズＬ９とが接合されている。
【０２９４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、両凸正レンズＬ１５と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２９５】
ここで、負メニスカスレンズＬ１０と両凸正レンズＬ１１とが接合されている。両凸正レンズＬ１２と両凹負レンズＬ１３とが接合されている。両凸正レンズＬ１５と負メニスカスレンズＬ１６とが接合されている。両凸正レンズＬ１７と負メニスカスレンズＬ１８とが接合されている。
【０２９６】
物体側副レンズ群は、負メニスカスレンズＬ１０と、両凸正レンズＬ１１と、で構成されている。ブレ補正レンズ群は、両凸正レンズＬ１２と、両凹負レンズＬ１３と、両凹負レンズＬ１４と、で構成されている。像側副レンズ群は、両凸正レンズＬ１５と、負メニスカスレンズＬ１６と、両凸正レンズＬ１７と、負メニスカスレンズＬ１８と、で構成されている。
【０２９７】
無限遠物体から近距離物体への合焦時、第２レンズ群Ｇ２は像側に移動する。ブレ補正時、ブレ補正レンズ群が光軸と垂直な方向に移動する。
【０２９８】
非球面は、正メニスカスレンズＬ８の物体側面に設けられている。
【０２９９】
以下に、上記各実施例の数値データを示す。面データにおいて、ｒは各レンズ面の曲率半径、ｄは各レンズ面間の間隔、ｎｄは各レンズのｄ線の屈折率、νｄは各レンズのアッベ数、＊印は非球面である。
【０３００】
また、各種データにおいて、ＯＢは物体までの距離、ｆは全系の焦点距離、ＦＮＯ．はＦナンバー、ωは半画角、ＬＴＬは光学系の全長、ＢＦはバックフォーカス、である。バックフォーカスは、最も像側のレンズ面から近軸像面までの距離を空気換算して表したものである。全長は、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの距離にバックフォーカスを加えたものである。無限遠は、無限遠物体合焦時、近距離は、近距離物体合焦時を意味している。ＯＢの単位はｍ（メートル）である。
【０３０１】
また、非球面形状は、光軸方向をｚ、光軸に直交する方向をｙにとり、円錐係数をｋ、非球面係数をＡ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２…としたとき、次の式で表される。
ｚ＝（ｙ2／ｒ）／［１＋｛１−（１＋ｋ）（ｙ／ｒ）2｝1/2］
＋Ａ４ｙ4＋Ａ６ｙ6＋Ａ８ｙ8＋Ａ１０ｙ10＋Ａ１２ｙ12＋…
また、非球面係数において、「e−ｎ」（ｎは整数）は、「１０−ｎ」を示している。なお、これら諸元値の記号は後述の実施例の数値データにおいても共通である。
【０３０２】
数値実施例１
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         156.832         12.000        1.48749          70.23
2         975.891         14.000
3          76.441         14.000        1.43875          94.66
4         225.601         30.254
5         137.293          3.200        1.80400          46.58
6          46.986         14.500        1.43875          94.66
7         584.139          0.819
8          73.885         11.500        1.43875          94.66
9        -193.290          2.800        1.69680          55.53
10         131.732         30.161
11         170.200          6.342        1.69895          30.13
12        -126.703          1.772        1.91082          35.25
13       -2889.433          3.000
14(絞り)      ∞            可変
15         359.250          2.100        1.80810          22.76
16        -120.790          0.850        1.74320          49.34
17          33.468          可変
18          32.651          1.000        1.92286          20.88
19          25.167          5.000        1.48749          70.23
20        -105.351          3.600
21         100.678          3.000        1.80810          22.76
22         -47.455          0.900        1.73400          51.47
23          20.878          4.279
24         -33.846          0.900        1.71300          53.87
25         107.524          3.267
26          45.267          6.700        1.60342          38.03
27         -32.937          2.200        1.92286          20.88
28         -56.485          0.200
29          62.735          7.500        1.73800          32.26
30         -28.328          2.300        1.92286          20.88
31         -84.120
像面           ∞
各種データ
望遠比        0.685
２ω          3.2
ＬＴＬ      268.519
ＢＦ         32.975
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            2.0
ｆ          391.988        297.631
ＦＮＯ        4.080          3.077
d14          19.000         40.150
d17          28.400          7.250
【０３０３】
数値実施例２
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         150.727         10.500        1.48749          70.23
2         651.737         15.541
3          71.134         16.724        1.43875          94.66
4         362.718         26.420
5         158.408          3.200        1.69680          55.53
6          41.400         14.500        1.43875          94.66
7         414.878          1.116
8          61.312         11.500        1.43875          94.66
9        -114.766          3.000        1.77250          49.60
10          72.164         30.845
11          89.837          7.000        1.60342          38.03
12       -1077.583          3.500
13(絞り)      ∞            可変
14         379.994          2.100        1.80810          22.76
15        -187.856          0.800        1.71300          53.87
16          31.756          可変
17          29.444          1.000        1.92119          23.96
18          23.133          5.053        1.48749          70.23
19        -127.088          3.600
20         188.909          3.000        1.85478          24.80
21         -42.257          0.900        1.69680          55.53
22          20.229          4.624
23         -30.088          0.900        1.69680          55.53
24         172.684          3.300
25          45.787          6.751        1.62004          36.26
26         -30.959          2.500        1.92286          20.88
27         -45.012          0.100
28          64.530          7.523        1.61293          37.00
29         -27.877          2.500        1.92286          20.88
30         -70.103
像面           ∞
各種データ
望遠比        0.685
２ω          3.2
ＬＴＬ      268.485
ＢＦ         31.630
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            2.0
ｆ          392.007        300.467
ＦＮＯ．      4.070          3.097
d13          20.400         41.098
d16          27.948          7.250
【０３０４】
数値実施例３
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         264.623         11.100        1.48749          70.23
2       20014.598         47.691
3          81.993         13.000        1.43875          94.66
4         311.789         44.610
5         184.543          3.200        1.78800          47.37
6          50.778         10.600        1.43875          94.66
7         294.443          1.286
8          93.447          9.800        1.43875          94.66
9        -128.595          2.900        1.75500          52.32
10         232.754         49.393
11          72.189          5.800        1.56732          42.82
12         -80.817          2.000        1.91082          35.25
13        -194.303          3.000
14(絞り)      ∞            可変
15         657.445          2.079        1.80810          22.76
16        -100.323          0.792        1.71300          53.87
17          30.352          可変
18          33.984          5.346        1.43875          94.66
19         -92.054          3.871
20         369.045          2.426        1.92286          20.88
21         -53.903          0.891        1.61800          63.40
22          23.158          3.881
23         -36.330          0.891        1.69680          55.53
24          46.784          3.277
25          56.274          7.960        1.74951          35.33
26         -23.449          1.782        1.92286          20.88
27         -79.583          0.297
28          59.359          8.544        1.61293          37.00
29         -27.503          2.277        1.92286          20.88
30         -47.248
像面           ∞
各種データ
望遠比        0.836
２ω          3.2
ＬＴＬ      327.555
ＢＦ         34.678
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            2.5
ｆ          392.037        327.311
ＦＮＯ．      4.079          3.388
d14          20.323         35.325
d17          23.862          8.861
【０３０５】
数値実施例４
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         199.588         13.500        1.48749          70.23
2        1212.097         35.000
3          95.779         16.600        1.43875          94.66
4         343.469         21.004
5         168.922          3.500        1.77250          49.60
6          63.825         16.500        1.43875          94.66
7         388.340          2.155
8         116.181         13.000        1.43875          94.66
9        -305.996          3.000        1.69350          53.21
10         199.464         66.671
11         165.749          8.000        1.67270          32.10
12        -104.011          4.000        1.91082          35.25
13       -6747.942          5.650
14(絞り)      ∞            可変
15         391.800          2.200        1.80810          22.76
16         -88.303          0.900        1.77250          49.60
17          37.564          可変
18          34.190          1.000        1.92286          20.88
19          26.923          5.000        1.48749          70.23
20        -161.657          3.600
21         122.039          3.100        1.80810          22.76
22         -52.683          0.900        1.69680          55.53
23          22.975          4.632
24         -38.276          0.900        1.74100          52.64
25         196.791          3.892
26          48.160          7.801        1.56732          42.82
27         -22.764          2.500        1.92286          20.88
28         -35.997         10.300
29          46.777          5.900        1.73800          32.26
30         -91.048          2.300        1.92286          20.88
31         167.052
像面           ∞
各種データ
望遠比        0.691
２ω          2.5
ＬＴＬ      338.484
ＢＦ         32.939
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            3.5
ｆ          489.999        403.980
ＦＮＯ．      4.080          3.346
d14          16.650         34.774
d17          25.390          7.266
【０３０６】
数値実施例５
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         215.266         11.500        1.48749          70.23
2        1535.372         37.578
3          88.716         14.158        1.43875          94.66
4         424.474         37.426
5         203.983          3.546        1.75500          52.32
6          54.116         12.142        1.43875          94.66
7         324.512          4.778
8          97.727          9.879        1.43875          94.66
9        -150.126          2.800        1.69680          55.53
10         150.668         70.467
11          78.749          6.236        1.57099          50.80
12         -91.000          2.000        1.88300          40.76
13        -259.795          3.901
14(絞り)      ∞            可変
15         657.445          2.079        1.80810          22.76
16        -100.323          0.792        1.71300          53.87
17          30.352          可変
18          33.984          5.346        1.43875          94.66
19         -92.054          3.871
20         369.045          2.426        1.92286          20.88
21         -53.903          0.891        1.61800          63.40
22          23.158          3.881
23         -36.330          0.891        1.69680          55.53
24          46.784          3.277
25          44.502          7.960        1.65412          39.68
26         -27.295          1.782        1.92286          20.88
27         -57.477          0.297
28          52.024          8.544        1.56732          42.82
29         -26.618          2.277        1.92286          20.88
30         -51.051
像面           ∞
各種データ
望遠比        0.770
２ω          2.8
ＬＴＬ      339.313
ＢＦ         34.255
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            3.2
ｆ          440.935        368.565
ＦＮＯ．      4.279          3.559
d14          20.308         35.278
d17          23.879          8.908
【０３０７】
数値実施例６
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         185.654         13.000        1.48749          70.23
2         725.665         47.516
3          88.300         19.000        1.45860          90.20
4         460.000          0.200        1.63493          23.90
5*        425.730         25.711
6         159.278          3.500        1.69680          55.53
7          52.456         16.678        1.43875          94.66
8         642.788          1.115
9          75.639         14.502        1.43875          94.66
10        -169.631          3.000        1.77250          49.60
11          88.384         49.365
12         126.793          7.012        1.66680          33.05
13        1509.702          7.032
14(絞り)      ∞            可変
15         272.463          2.200        1.80810          22.76
16        -188.242          0.900        1.77250          49.60
17          35.183          可変
18          31.520          1.000        1.90366          31.32
19          21.805          5.171        1.51633          64.14
20        -215.706          3.600
21         208.803          3.155        1.85478          24.80
22         -41.327          0.900        1.69680          55.53
23          23.298          4.989
24         -30.877          0.900        1.69680          55.53
25         862.133          3.300
26          54.469          7.881        1.60342          38.03
27         -21.833          2.480        1.92286          20.88
28         -32.743         10.300
29          53.974          5.900        1.66680          33.05
30         -60.924          2.500        1.92286          20.88
31         691.964
像面           ∞
非球面データ
第５面
k=0.0000
A4=1.0000e-010,A6=-5.0000e-014,A8=0.0000e+000,A10=0.0000e+000
各種データ
望遠比        0.669
２ω          2.5
ＬＴＬ      324.169
ＢＦ         17.323
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            3.5
ｆ          484.265        392.425
ＦＮＯ        4.066          3.275
d14          19.000         36.586
d17          25.039          7.453
【０３０８】
数値実施例７
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         220.040         11.000        1.48749          70.23
2         999.794         47.274
3          73.569         14.711        1.49700          81.61
4         335.054         23.909
5         156.055          3.200        1.69680          55.53
6          43.325         14.083        1.43700          95.10
7         289.382          1.115
8          74.512         12.006        1.49700          81.61
9        -120.520          2.800        1.77250          49.60
10          74.646         36.356
11          84.036          6.051        1.58267          46.42
12        -640.863         13.500
13(絞り)      ∞            可変
14        -216.858          2.200        1.63493          23.90
15         -61.068          0.395
16         -54.861          1.000        1.53071          55.69
17*         29.841          可変
18          28.827          1.000        1.80810          22.76
19          21.247          5.809        1.48749          70.23
20        -159.140          3.600
21         533.374          3.600        1.80810          22.76
22         -38.800          0.900        1.69680          55.53
23          29.423          3.490
24         -59.334          0.900        1.77250          49.60
25          73.393          3.300
26          64.162          6.500        1.61293          37.00
27         -36.886          2.500        1.80810          22.76
28         -62.001          3.663
29          52.800          9.000        1.65412          39.68
30         -38.248          2.500        1.80810          22.76
31        -178.240
像面           ∞
非球面データ
第１７面
k=0.0000
A4=-2.3853e-006,A6=-3.7627e-009,A8=1.6575e-012,A10=0.0000e+000
各種データ
望遠比        0.825
２ω          3.2
ＬＴＬ      323.529
ＢＦ         39.122
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            2.0
ｆ          391.993        307.247
ＦＮＯ        4.070          3.174
d13          19.00          40.485
d17          29.045          7.559
【０３０９】
数値実施例８
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         207.585         13.000        1.48749          70.23
2        1550.011         47.000
3          83.672         19.700        1.43875          94.66
4         561.585         24.340
5         215.802          3.588        1.69680          55.53
6          52.249         17.000        1.43875          94.66
7        1149.881          1.115
8          83.478         14.500        1.43875          94.66
9        -135.670          2.800        1.77250          49.60
10         108.163         45.091
11         201.384          7.000        1.71736          29.52
12        -874.411          9.753
13(絞り)      ∞            可変
14        -230.408          2.200        1.63493          23.90
15         -73.008          0.349
16         -68.280          1.000        1.53071          55.69
17*         30.624          可変
18          31.232          1.000        1.92286          20.88
19          25.271          5.000        1.48749          70.23
20        -195.708          3.600
21          86.152          3.669        1.80810          22.76
22         -43.751          0.900        1.74100          52.64
23          26.477          3.883
24         -50.133          0.900        1.83481          42.73
25          60.796          3.300
26          53.028          6.700        1.68893          31.07
27         -28.074          2.500        1.92286          20.88
28         -64.741          3.486
29          61.094         11.000        1.62004          36.26
30         -30.502          2.500        1.92286          20.88
31         -64.979
像面           ∞
非球面データ
第１７面
k=0.0000
A4=-1.9239e-006,A6=-2.5932e-009,A8=1.2780e-012,A10=0.0000e+000
各種データ
望遠比        0.691
２ω          2.5
ＬＴＬ      338.667
ＢＦ         34.582
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            3.0
ｆ          489.990        385.385
ＦＮＯ        4.080          3.190
d13          19.000         39.698
d17          28.210          7.512
【０３１０】
数値実施例９
単位  ｍｍ
面データ
面番号         r              d             nd             νd
物面           ∞             ∞
1         207.585         13.000        1.48749          70.23
2        1550.011         47.000
3          83.672         19.700        1.43875          94.66
4         561.585         24.340
5         215.802          3.588        1.69680          55.53
6          52.249         17.000        1.43875          94.66
7        1149.881          1.116
8          83.478         14.500        1.43875          94.66
9        -135.670          2.800        1.77250          49.60
10         108.163         45.091
11         201.384          7.000        1.71736          29.52
12        -874.411          9.753
13(絞り)      ∞            可変
14*       -230.408          1.000        1.63400          23.10
15         -68.280          0.600        1.51742          52.43
16          30.624          可変
17          31.232          1.000        1.92286          20.88
18          25.271          5.000        1.49700          81.54
19        -195.708          3.600
20          86.152          3.669        1.80810          22.76
21         -43.751          0.900        1.74100          52.64
22          26.477          3.883
23         -50.133          0.900        1.83481          42.73
24          60.796          3.300
25          53.028          6.700        1.68893          31.07
26         -28.074          2.500        1.92286          20.88
27         -64.741          3.486
28          59.175         11.000        1.61293          37.00
29         -30.502          2.500        1.92286          20.88
30         -64.979
像面           ∞
非球面データ
第１４面
k=0.0000
A4=7.5150e-007,A6=-5.1160e-010,A8=-1.0000e-012,A10=0.0000e+000
各種データ
望遠比        0.724
２ω          2.7
ＬＴＬ      333.396
ＢＦ         31.260
無限遠         近距離
ＯＢ           ∞            3.0
ｆ          460.561        374.991
ＦＮＯ        3.812          3.086
d13          19.000         40.007
d16          28.210          7.202
【０３１１】
次に、各実施例における条件式の値を以下に掲げる。実施例１乃至６では、プラスチックレンズは用いられていない。ただし、以下では、プラスチックレンズを用いたものとして、条件式（１１）の値と条件式（１２）の値を記載している。条件式（１Ｂ）の値は、条件式（１Ａ）の値と同じである。条件式（２Ｂ）の値は、条件式（２Ａ）の値と同じである。条件式（１５Ｂ）の値は、条件式（１５Ａ）の値と同じである。
実施例１    実施例２    実施例３    実施例４
(1A)DGFGR/f         0.077       0.067       0.114       0.043
(1B)DGFGR1/f
(2A)ΔGFGR/f        0.179       0.176       0.297       0.176
(2B)ΔGFGR1/f
(3)νdGFave        82.445      82.445      82.445      82.445
(4)νdGFmax        94.660      94.660      94.660      94.660
(5)DGR1GR2/f        0.077       0.079       0.126       0.136
(6)fGF/f            0.403       0.351       0.468       0.398
(7)fL1/fGF          2.416       2.905       2.998       2.505
(8)fGF/fGR1        -0.488      -1.222      -0.930      -0.425
(9)|fG2/f|          0.132       0.129       0.120       0.113
(10)|MGG2B2
×(MGG22-1)|   4.700       4.701       4.716       4.500
(11)fPLn/fPLp      -0.314      -0.244      -0.300      -0.381
(12)|fG2/fPLp|      0.461       0.325       0.436       0.621
(13)|MGISB
×(MGIS-1)|   2.000       2.000       2.070       2.000
(14)DGFairmax/DGF   0.350       0.363       0.664       0.538
(15A)DGFGR/fGF      0.192       0.192       0.243       0.108
(15B)DGFGR1/fGF
(16)νdLp1         70.23       70.23       70.23       70.23
(17)|fG1/fG2|       3.284       3.363       3.649       3.919
(a)|f/fLn|          4.342       4.819       4.363       3.636
実施例５    実施例６    実施例７    実施例８
(1A)DGFGR/f         0.085       0.053       0.061       0.050
(1B)DGFGR1/f
(2A)ΔGFGR/f        0.228       0.218       0.247       0.212
(2B)ΔGFGR1/f
(3)νdGFave        82.445      80.215      75.920      82.445
(4)νdGFmax        94.660      90.200      81.610      94.660
(5)DGR1GR2/f        0.160       0.102       0.093       0.092
(6)fGF/f            0.407       0.364       0.386       0.337
(7)fL1/fGF          2.855       2.881       3.804       2.967
(8)fGF/fGR1        -0.955      -0.976      -1.305      -1.016
(9)|fG2/f|          0.107       0.110       0.128       0.106
(10)|MGG2B2
×(MGG22-1)|   4.560       4.487       4.488       4.680
(11)fPLn/fPLp      -0.302      -0.277      -0.272      -0.237
(12)|fG2/fPLp|      0.436       0.388       0.376       0.311
(13)|MGISB
×(MGIS-1)|   2.087       1.570       2.000       2.000
(14)DGFairmax/DGF   0.594       0.596       0.648       0.590
(15A)DGFGR/fGF      0.209       0.146       0.158       0.147
(15B)DGFGR1/fGF
(16)νdLp1         70.23       70.230      70.23       70.23
(17)|fG1/fG2|       4.183       3.987       3.578       4.144
(a)|f/fLn|          4.474       4.256       4.501       4.908
実施例９
(1A)DGFGR/f
(1B)DGFGR1/f        0.053
(2A)ΔGFGR/f
(2B)ΔGFGR1/f       0.226
(3)νdGFave        82.445
(4)νdGFmax        94.660
(5)DGR1GR2/f        0.098
(6)fGF/f            0.359
(7)fL1/fGF          2.967
(8)fGF/fGR1        -1.016
(9)|fG2/f|          0.121
(10)|MGG2B2
×(MGG22-1)|   4.075
(11)fPLn/fPLp      -0.267
(12)|fG2/fPLp|      0.364
(13)|MGISB
×(MGIS-1)|   1.898
(14)DGFairmax/DGF   0.590
(15A)DGFGR/fGF
(15B)DGFGR1/fGF     0.147
(16)νdLp1         70.23
(17)|fG1/fG2|       3.881
(a)|f/fLn|          4.613
【０３１２】
図１９は、電子撮像装置としての一眼ミラーレスカメラの断面図である。図１９において、一眼ミラーレスカメラ１の鏡筒内には撮影光学系２が配置される。マウント部３は、撮影光学系２を一眼ミラーレスカメラ１のボディに着脱可能とする。マウント部３としては、スクリュータイプのマウントやバヨネットタイプのマウント等が用いられる。この例では、バヨネットタイプのマウントを用いている。また、一眼ミラーレスカメラ１のボディには、撮像素子面４、バックモニタ５が配置されている。なお、撮像素子としては、小型のＣＣＤ又はＣＭＯＳ等が用いられている。
【０３１３】
そして、一眼ミラーレスカメラ１の撮影光学系２として、例えば上記実施例１〜９に示した望遠レンズが用いられる。
【０３１４】
図２０、図２１は、撮像装置の構成の概念図を示す。図２０は撮像装置としてのデジタルカメラ４０の前方斜視図、図２１は同後方斜視図である。このデジタルカメラ４０の撮影光学系４１に、本実施例の望遠レンズが用いられている。
【０３１５】
この実施形態のデジタルカメラ４０は、撮影用光路４２上に位置する撮影光学系４１、シャッターボタン４５、液晶表示モニター４７等を含み、デジタルカメラ４０の上部に配置されたシャッターボタン４５を押圧すると、それに連動して撮影光学系４１、例えば実施例１の望遠レンズを通して撮影が行われる。撮影光学系４１によって形成された物体像が、結像面近傍に設けられた撮像素子（光電変換面）上に形成される。この撮像素子で受光された物体像は、処理手段によって電子画像としてカメラ背面に設けられた液晶表示モニター４７に表示される。また、撮影された電子画像は記憶手段に記録することができる。
【０３１６】
図２２は、デジタルカメラ４０の主要部の内部回路を示すブロック図である。なお、以下の説明では、前述した処理手段は、例えばＣＤＳ／ＡＤＣ部２４、一時記憶メモリ１７、画像処理部１８等で構成され、記憶手段は、記憶媒体部１９等で構成される。
【０３１７】
図２２に示すように、デジタルカメラ４０は、操作部１２と、この操作部１２に接続された制御部１３と、この制御部１３の制御信号出力ポートにバス１４及び１５を介して接続された撮像駆動回路１６並びに一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定情報記憶メモリ部２１を備えている。
【０３１８】
上記の一時記憶メモリ１７、画像処理部１８、記憶媒体部１９、表示部２０、及び設定情報記憶メモリ部２１は、バス２２を介して相互にデータの入力、出力が可能とされている。また、撮像駆動回路１６には、ＣＣＤ４９とＣＤＳ／ＡＤＣ部２４が接続されている。
【０３１９】
操作部１２は、各種の入力ボタンやスイッチを備え、これらを介して外部（カメラ使用者）から入力されるイベント情報を制御部１３に通知する。制御部１３は、例えばＣＰＵなどからなる中央演算処理装置であって、不図示のプログラムメモリを内蔵し、プログラムメモリに格納されているプログラムにしたがって、デジタルカメラ４０全体を制御する。
【０３２０】
ＣＣＤ４９は、撮像駆動回路１６により駆動制御され、撮影光学系４１を介して形成された物体像の画素ごとの光量を電気信号に変換し、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４に出力する撮像素子である。
【０３２１】
ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４は、ＣＣＤ４９から入力する電気信号を増幅し、かつ、アナログ／デジタル変換を行って、この増幅とデジタル変換を行っただけの映像生データ（ベイヤーデータ、以下ＲＡＷデータという。）を一時記憶メモリ１７に出力する回路である。
【０３２２】
一時記憶メモリ１７は、例えばＳＤＲＡＭ等からなるバッファであり、ＣＤＳ／ＡＤＣ部２４から出力されるＲＡＷデータを一時的に記憶するメモリ装置である。画像処理部１８は、一時記憶メモリ１７に記憶されたＲＡＷデータ又は記憶媒体部１９に記憶されているＲＡＷデータを読み出して、制御部１３にて指定された画質パラメータに基づいて歪曲収差補正を含む各種画像処理を電気的に行う回路である。
【０３２３】
記憶媒体部１９は、例えばフラッシュメモリ等からなるカード型又はスティック型の記録媒体を着脱自在に装着して、これらのフラッシュメモリに、一時記憶メモリ１７から転送されるＲＡＷデータや画像処理部１８で画像処理された画像データを記録して保持する。
【０３２４】
表示部２０は、液晶表示モニター４７などにて構成され、撮影したＲＡＷデータ、画像データや操作メニューなどを表示する。設定情報記憶メモリ部２１には、予め各種の画質パラメータが格納されているＲＯＭ部と、操作部１２の入力操作によってＲＯＭ部から読み出された画質パラメータを記憶するＲＡＭ部が備えられている。
【０３２５】
なお、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で様々な変形例をとることができる。また、上記各実施例により示された形状枚数には必ずしも限定されない。また、上記各実施例において、カバーガラスは必ずしも配置しなくても良い。また、各レンズ群内又は各レンズ群外に、上記各実施例に図示されていないレンズであって実質的に屈折力を有さないレンズを配置してもよい。
【０３２６】
また、レンズは、単一の材料で構成されていても、複数の材料で構成されていても良い。複数の硝材で構成されたレンズとしては、例えば、接合レンズの他に、上述のハイブリッドレンズや回折光学素子がある。回折光学素子の形態としては、例えば、２つの形態がある。第１の形態では、単一の材料で構成されたレンズの表面に、回折作用面が形成されている。第２の形態では、単一の材料で構成されたレンズの表面に別の材料が設けられ、別の材料の表面に回折作用面が形成されている。
【産業上の利用可能性】
【０３２７】
以上のように、本発明は、機動性に優れると共に、収差が良好に補正された望遠レンズ、及び機動性に優れると共に、高画質の画像が得られる撮像装置に適している。
【符号の説明】
【０３２８】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
１  一眼ミラーレスカメラ
２  撮影光学系
３  鏡筒のマウント部
４  撮像素子面
５  バックモニタ
１２  操作部
１３  制御部
１４、１５  バス
１６  撮像駆動回路
１７  一時記憶メモリ
１８  画像処理部
１９  記憶媒体部
２０  表示部
２１  設定情報記憶メモリ部
２２  バス
２４  ＣＤＳ／ＡＤＣ部
４０  デジタルカメラ
４１  撮影光学系
４２  撮影用光路
４５  シャッターボタン
４７  液晶表示モニター
４９  ＣＣＤ
【図１】
2017125927.tif 000003
【図２】
2017125927.tif 000004
【図３】
2017125927.tif 000005
【図４】
2017125927.tif 000006
【図５】
2017125927.tif 000007
【図６】
2017125927.tif 000008
【図７】
2017125927.tif 000009
【図８】
2017125927.tif 000010
【図９】
2017125927.tif 000011
【図１０】
2017125927.tif 000012
【図１１】
2017125927.tif 000013
【図１２】
2017125927.tif 000014
【図１３】
2017125927.tif 000015
【図１４】
2017125927.tif 000016
【図１５】
2017125927.tif 000017
【図１６】
2017125927.tif 000018
【図１７】
2017125927.tif 000019
【図１８】
2017125927.tif 000020
【図１９】
2017125927.tif 000021
【図２０】
2017125927.tif 000022
【図２１】
2017125927.tif 000023
【図２２】
2017125927.tif 000024