(57)【要約】【課題】サージ電圧を好適に抑制する。【解決手段】ワイヤーハーネス１は、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２と、電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６と、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの電線３ａ，３ｂ，３ｃの配置を保持する電線保持部材１０とを備える。電線保持部材１０は、電線部２及び編組線６の外周側を包囲する外形保持部１１と、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間にて、外形保持部１１の内周面１１ａから中心軸線Ｘ１の方向にそれぞれ突設され、中心軸線Ｘ１に直交する断面において、これらの２本の電線の導体部４ａ，４ｂ，４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ａ１，Ａ２，Ａ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６を進入させるよう形成される複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃとを有する。【選択図】図４
2017004862.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、
前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材と、
前記電線部の中心軸線周りの前記電線の配置を保持する電線保持部材と、を備え、
前記電線保持部材は、
前記電線部及び前記シールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、
前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、
を有する、
ことを特徴とするワイヤーハーネス。
【請求項２】
前記シールド部材形状矯正部の先端部は、前記断面において円形状である、
請求項１に記載のワイヤーハーネス。
【請求項３】
前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って等間隔に配置され、
前記電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される、
請求項１または２に記載のワイヤーハーネス。
【請求項４】
前記電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで前記シールド部材を進入させ、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成される、
請求項３に記載のワイヤーハーネス。
【請求項５】
前記シールド部材は、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線である、
請求項１〜４のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項６】
前記シールド部材は、接地されている、
請求項１〜５のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項７】
前記電線保持部材は、前記電線部の長手方向の一部を包囲するよう形成され、前記電線部の長手方向に沿って所定間隔をあけて複数個が設置される、
請求項１〜６のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項８】
前記電線保持部材は、前記電線部の長手方向の全域を包囲するよう形成される、
請求項１〜６のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項９】
それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部、及び、前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、
前記電線部の中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、
を備えることを特徴とする電線保持部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーハーネス及び電線保持部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両では、インバータとモータとの間を三相の電線で繋ぎ、インバータからモータへの電力供給が行われる。この三相電線において、１本の編組により外周部を纏めて覆うことでノイズを抑制させる構造、所謂一括シールド構造が知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−２４９５０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、インバータからモータへの電力供給において、インバータからの出力には立ち上がりの急峻な電圧が含まれる。このような立ち上がりの急峻な電圧は、インピーダンス不整合によってインバータとモータとの間で何度も反射を繰り返す。この結果、モータに過大なサージ電圧がかかる場合がある。特許文献１などに記載されている従来の一括シールド構造では、サージ電圧を抑制させる点でさらなる改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、サージ電圧を好適に抑制できるワイヤーハーネス及び電線保持部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明に係るワイヤーハーネスは、それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材と、前記電線部の中心軸線周りの前記電線の配置を保持する電線保持部材と、を備え、前記電線保持部材は、前記電線部及び前記シールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、を有することを特徴とする。
【０００７】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材形状矯正部の先端部は、前記断面において円形状であることが好ましい。
【０００８】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って等間隔に配置され、前記電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成されることが好ましい。
【０００９】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで前記シールド部材を進入させ、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成されることが好ましい。
【００１０】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線であることが好ましい。
【００１１】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、接地されていることが好ましい。
【００１２】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線保持部材は、前記電線部の長手方向の一部を包囲するよう形成され、前記電線部の長手方向に沿って所定間隔をあけて複数個が設置されることが好ましい。
【００１３】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線保持部材は、前記電線部の長手方向の全域を包囲するよう形成されることが好ましい。
【００１４】
同様に、上記の課題を解決するため、本発明に係る電線保持部材は、それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部、及び、前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、前記電線部の中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、ワイヤーハーネスの電線部の電線のうち周方向に隣接する２本の電線の間にはシールド部材を介在させることで、これらの電線同士が相互に直面する部分の少なくとも一部をシールド部材により遮蔽できる。また、電線保持部材を介在させることで電線部とシールド部材とを適正な位置関係に保持できる。これにより、電線部の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧を好適に抑制できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。
【図３】図３は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、コルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。
【図４】図４は、図３中のＩＶ−ＩＶ断面図であり、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【図５】図５は、図３，４中の電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。
【図６】図６は、実施形態の第一変形例に係るワイヤーハーネスの斜視図である。
【図７】図７は、実施形態の第二変形例に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【図８】図８は、図７中の電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。
【図９】図９は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明に係るワイヤーハーネス及び電線保持部材の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。
【００１８】
［実施形態］
図１〜５を参照して本実施形態に係るワイヤーハーネス１及び電線保持部材１０の構成について説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。図２は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。図３は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、コルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。図４は、図３中のＩＶ−ＩＶ断面図であり、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。図５は、図３，４中の電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。
【００１９】
図１に示すインバータ２０（図１中の「ＩＮＶ」）及びモータ３０（図１中の「ＭＧ１」及び「ＭＧ２」）は、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両に搭載されている。インバータ２０は、車両に搭載された電源（図示せず）からの直流出力を三相交流出力に変換する装置である。インバータ２０は、ＰＷＭ波形を出力するものでもよいが、正弦波形を出力するものでもよい。モータ３０は、インバータ２０から出力された三相交流出力により駆動する装置であり、例えばＹ字結線の三相モータである。
【００２０】
本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、上記の三相交流型のインバータ２０とモータ３０とを接続する電力供給線として用いられる。ワイヤーハーネス１は、三相交流電力を３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃ（図２〜４参照）を用いて供給する三相３線方式の電線群から成る三相電線である。
【００２１】
図２に示すように、ワイヤーハーネス１は、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２の両端末に、インバータ２０及びモータ３０とそれぞれ連結するためのインバータ側コネクタ８及びモータ側コネクタ９が接続される。また、図２，３に示すように、ワイヤーハーネス１は、電線部２の外周側を筒状の編組線６（シールド部材）、電線保持部材１０、及び筒状のコルゲートチューブ７の順で被覆されて構成されている。
【００２２】
図３，４に示すように、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、所定の中心軸線Ｘ１に沿って延在し、かつ、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置される。３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、ノンシールドタイプの電線であり、断面円形状の導体部４ａ，４ｂ，４ｃと、この導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆して形成される絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃと、を有する。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃの形状は、図４に示す中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面（軸方向断面、すなわち中心軸線Ｘ１に直交する断面）において略円形状である。電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃは、例えば、金属製（アルミニウム合金や銅合金など）の複数の素線をらせん状に撚り合わせた撚り線、または棒状の単芯線などから成る。電線３ａ，３ｂ，３ｃの絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃは、例えば合成樹脂により形成される。
【００２３】
電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図４に示す軸方向断面において、それぞれの中心軸（重心点）Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃが略正三角形をなす配置、所謂、俵積み状の配置となっている。また、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触せず間隙をとるよう配置されている。電線部２は、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃが共に可塑性を有しているので、曲げ変形可能となっている。
【００２４】
編組線６は、金属製（例えば銅金属製）の素線（金属細線）を網目状に編み込んで形成され、全体として筒状をなしている。編組線６は、電線部２の外周側を一括して包囲することでノイズを抑制するシールド部材として機能するものである。編組線６は、素線の有する可塑性により伸縮可能となっており、電線部２と共に自在に曲げ変形することができる。また、編組線６は接地されている。
【００２５】
そして、特に本実施形態では、図４に示すように、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃに対する編組線６の被覆形状に特徴がある。本実施形態のワイヤーハーネス１では、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とが、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って交互に配置されるよう構成されている。言い換えると、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等配置される３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃにおいて、周方向に隣接する２本の電線の間に編組線６が介在している。つまり、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には、編組線６が挟み込まれている。
【００２６】
より詳細には、図４に示すように、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（２）電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とは、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部同士を結ぶ外周側接線より中心軸線Ｘ１側に編組線６が介在するように配置される。上記（２）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの導体部４ａと電線３ｂの導体部４ｂと共に外周側から接する外周側接線Ａ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの導体部４ｂと電線３ｃの導体部４ｃと共に外周側から接する外周側接線Ａ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの導体部４ｃと電線３ａの導体部４ａと共に外周側から接する外周側接線Ａ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００２７】
さらに言えば、編組線６は、図４に示すワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（３）周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間にて、２本の電線の重心点同士を結んだ線分より中心軸線Ｘ１側に進入するよう形成される。上記（３）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの重心点Ｙａと電線３ｂの重心点Ｙｂとを結んだ線分Ｂ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの重心点Ｙｂと電線３ｃの重心点Ｙｃとを結んだ線分Ｂ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの重心点Ｙｃと電線３ａの重心点Ｙａとを結んだ線分Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００２８】
さらに言えば、編組線６は、図４に示すワイヤーハーネス１の断面において、（４）周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで進入し、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。
【００２９】
電線保持部材１０は、電線部２と、この電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６とを、さらに外周側から包囲する部材である。上述のように、本実施形態では編組線６による電線部２を被覆する構成（１）〜（４）に特徴があるが、電線保持部材１０は、電線部２及び編組線６の外周側に設置されることで、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの中心軸線Ｘ１周りの配置を保持すると共に、編組線６による電線部２に対する被覆形状を上記の構成（１）〜（４）のように維持することができるよう構成されている。電線保持部材１０は、例えば合成樹脂により形成される。
【００３０】
図４，５に示すように、電線保持部材１０は、外形保持部１１と、複数の編組形状矯正部１２（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ）（シールド部材形状矯正部）とを有する。外形保持部１１は、電線部２及び編組線６の外周側を包囲する。外形保持部１１は、図５に示すように略矩形状のシート材であり、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの外周側を包囲できるように形成されている。また、外形保持部１１の長辺は、電線部２を包囲するのに十分な寸法で形成されており、外形保持部１１の短辺は、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの長手方向の一部を覆う程度の寸法で形成されている（図３も参照）。また、外形保持部１１の長辺方向の一方の端部には、短辺方向の全域に亘って一方の主面１１ａ（電線部２への巻き付け時に電線部２と当接する面。以降では「内周面１１ａ」とも表記する）から他方の主面側に凹むように段差を付けられた段差部１１ｂが設けられている。段差部１１ｂの段差量は、外形保持部１１の厚さとほぼ同等である。外形保持部１１は、長辺方向の段差部１１ｂとは反対側の端部１１ｃがこの段差部１１ｂに突き当たるように電線部２の周囲に巻き付けることで、電線部２の外周側を完全に包囲することができる。
【００３１】
複数の編組形状矯正部１２のそれぞれは、図５に示すように、外形保持部１１の内周面１１ａから直立し、短辺方向に延在して設けられる板状の部材である。複数の編組形状矯正部１２は、外形保持部１１の長辺方向に等間隔に配置されている。編組形状矯正部１２の個数は、電線部２が有する電線の本数と同数であり、本実施形態では、３個の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃが、外形保持部１１の内周面１１ａ上にて長辺方向に等間隔に配置されている。編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図４に示すように、電線保持部材１０が電線部２の外周側に巻き付けられた状態において、外形保持部１１の内周面１１ａから中心軸線Ｘ１の方向にそれぞれ突設されるように構成されている。
【００３２】
編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの個々の間隔と高さ寸法は、電線保持部材１０が電線部２の外周側に巻き付けられた状態において、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃのそれぞれが、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間に挿入されて、その先端部１３が、上記の編組線６による電線部２の被覆構成（２）〜（４）のいずれかを満たす位置（本実施形態では（４）、すなわち、中心軸線Ｘ１の位置）まで到達するように設定されている。本実施形態では、図４に示すように、編組形状矯正部１２ａは、周方向に隣接する電線３ａと電線３ｂとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。同様に、編組形状矯正部１２ｂは、周方向に隣接する電線３ｂと電線３ｃとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。同様に、編組形状矯正部１２ｃは、周方向に隣接する電線３ｃと電線３ａとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。
【００３３】
これにより、編組形状矯正部１２は、電線保持部材１０が電線部２の外周側を包囲したときに、電線部２と電線保持部材１０との間に配置される編組線６を、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間にて、上記の編組線６による電線部２の被覆構成（２）〜（４）のいずれかを満たす位置（本実施形態では（４）、すなわち、中心軸線Ｘ１の位置）まで進入させることができるよう構成されている。
【００３４】
編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３は、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において円形状であり、これにより、電線保持部材１０が電線部２の外周側を包囲したときに、編組線６を中心軸線Ｘ１側に押し込む先端部１３によって編組線６が傷付くのを抑制できるよう構成されている。なお、ここで用いる「円形状」とは、必ずしも真円である必要はなく、角部を持たない凸曲線形状まで包含するものである。
【００３５】
このような構成の電線保持部材１０について、本実施形態のワイヤーハーネス１では、図３に示すように、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの延在方向（中心軸線Ｘ１の方向）に沿って所定間隔を空けて複数の電線保持部材１０が設置されている。個々の電線保持部材１０は、電線の長手方向の寸法（外形保持部１１の短辺方向の寸法）が、電線部２の長手方向の一部を包囲できる程度の長さに設定されている。
【００３６】
コルゲートチューブ７は、合成樹脂製であって、例えば蛇腹状に形成される。これにより、自在に弾性変形可能であると共に、弾性復元力によって円筒形状を良好に保持可能とされている。コルゲートチューブ７は、編組線６に被覆された電線部２を円筒形状の内部に収容できるように形成されており、これにより、電線部２の外周側を被覆して電線を保護できるよう構成されている。
【００３７】
上記のような構成をとる本実施形態のワイヤーハーネス１は、例えば以下の（ｉ）〜（ｖｉ）の手順で組み立てることができる。
【００３８】
（ｉ）まず、図５に示すように外形保持部１１を内周面１１ａが上方となるように展開した状態で、複数の電線保持部材１０が一平面上に載置される。このとき、複数の電線保持部材１０は、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの延在方向（外形保持部１１の短辺方向）に沿って所定間隔を空けて配置される。また、複数の電線保持部材１０は、それぞれの編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの位置を揃えて配置される。複数の電線保持部材１０の個数は、電線部２の長さに応じて用意される。
【００３９】
（ｉｉ）次に、上記（ｉ）にて一平面上に載置された複数の電線保持部材１０の上に、編組線６が載置される。編組線６は、複数の電線保持部材１０の全体を覆う程度のサイズで形成されている。
【００４０】
（ｉｉｉ）次に、上記（ｉｉ）にて載置された編組線６の上に、さらに電線３ａ，３ｂ，３ｃが編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの延在方向に沿って載置される。より詳細には、外形保持部１１の端部１１ｃと編組形状矯正部１２ａとの間に電線３ａが載置され、編組形状矯正部１２ａと編組形状矯正部１２ｂとの間に電線３ｂが載置され、編組形状矯正部１２ｂと編組形状矯正部１２ｃとの間に電線３ｃが載置される。
【００４１】
（ｉｖ）次に、上記（ｉｉｉ）のように載置された複数の電線保持部材１０のそれぞれにおいて、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３を集約させる方向に、外形保持部１１が丸められてゆき、端部１１ｃの外周側に段差部１１ｂが重畳された状態となって、外形保持部１１が電線部２を包囲した状態となる。
【００４２】
（ｖ）次に、上記（ｉｖ）にて電線部２を包囲した状態となった外形保持部１１の外周に、図３に示すようにテープ１４が巻き付けられて、電線保持部材１０が電線部２及び編組線６の周囲に固定される。テープ１４を巻き付けることで、電線保持部材１０の外形保持部１１が開いて電線部２の周囲から外れるのを防止できる。このとき、電線部２は、各電線３ａ，３ｂ，３ｃが中心軸線Ｘ１周りに均等配置された状態となる。また、複数の電線保持部材１０は、それぞれが電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成され、電線部２の長手方向に沿って所定間隔をあけて設置されている。
【００４３】
（ｖｉ）次に、図２に示すように、上記（ｖ）にて電線保持部材１０が固定された電線部２の外周にさらにコルゲートチューブ７が装着され、電線部２の両端にコネクタ８，９が接続されて、ワイヤーハーネス１が組み立てられる。
【００４４】
次に、本実施形態に係るワイヤーハーネス１及び電線保持部材１０の効果について説明する。
【００４５】
ここで、図９を参照して、比較例としての従来のワイヤーハーネス１０１の一括シールド構造について説明する。図９は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【００４６】
図９に示すように、従来のワイヤーハーネス１０１は、本実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、電線部１０２と、編組線１０６と、コルゲートチューブ７とを備える。
【００４７】
電線部１０２は、本実施形態のワイヤーハーネス１の電線部２と同様の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを有している。電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図９に示す軸方向断面において俵積み状の配置となっている。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触可能とされている。電線３ａ，３ｂ，３ｃを構成する導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃの材質や性状などは本実施形態のワイヤーハーネス１のものと同様である。
【００４８】
編組線１０６は、本実施形態のワイヤーハーネス１の編組線６と同様の材質及び性状で筒状に形成されたものであり、編組線６と同様に電線部１０２の外周側を一括して包囲している。その一方で、編組線１０６は、図９に示すように、電線部１０２の隣接する２本の電線間に進入されていない点で、本実施形態のワイヤーハーネス１の編組線６と異なる。
【００４９】
このようなワイヤーハーネス１０１をインバータ２０とモータ３０との間に接続して電力供給を行った場合（図１参照）、電線部１０２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ同士の電線間距離が小さいため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃが大きくなり、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生しやすくなる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの電線間距離が近いために、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を受けやすい。このため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生した場合には、電線部１０２の放射ノイズが増大する傾向があり、この結果、過大なサージ電圧が発生する場合があった。
【００５０】
これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、それぞれが導体部４ａ，４ｂ，４ｃとこれらの導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆する絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃとを有する３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２と、電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６と、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの電線３ａ，３ｂ，３ｃの配置を保持する電線保持部材１０と、を備える。
【００５１】
本実施形態に係る電線保持部材１０は、外形保持部１１と、複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃとを備える。外形保持部１１は、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２、及び、電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６のさらに外周側を包囲する。複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間にて、外形保持部１１の内周面１１ａから電線部２の中心軸線Ｘ１の方向にそれぞれ突設され、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において、これらの２本の電線の導体部４ａ，４ｂ，４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ａ１，Ａ２，Ａ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６を進入させるよう形成される。
【００５２】
これらの構成により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には必ず編組線６を介在させることで、これらの電線同士が相互に直面する部分の少なくとも半分を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を抑制できると共に、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を低減できる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６を挟み込む構成のために周方向に隣接する電線間に間隙を設ける必要があるため、従来のワイヤーハーネス１０１と比較して電線間距離が大きくなる。このため、隣接する他の電線に発生するノイズの影響をさらに低減できる。従って、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線部２の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧の発生を好適に抑制できる。
【００５３】
また、本実施形態の電線保持部材１０は、電線部２及び編組線６の外周側に取り付けられることで、内周側に突設される複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃによって、編組線６を電線部２の各電線間に押し込んだ状態を保持できる。すなわち、上記のようにサージ電圧の発生を好適に抑制できる編組線６の形状や、編組線６と電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃとの適切な位置関係を好適に維持することができる。これにより、本実施形態の電線保持部材１０は、当該電線保持部材１０が組み込まれるワイヤーハーネス１においてサージ電圧の抑制効果を長く継続させることができる。
【００５４】
また、本実施形態に係る電線保持部材１０において、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３は、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において円形状である。電線保持部材１０を電線部２及び編組線６の周囲に巻き付ける際には、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３が編組線６を電線間に押し込むことになる。本実施形態では、上記構成のように先端部１３を円形状とすることで、先端部１３が編組線６から抵抗を受けにくくできるので、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃによる編組線６の電線間への押し込み動作をスムーズに行うことができると共に、この動作によって編組線６が傷付くことも抑制できる。
【００５５】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図４に示すワイヤーハーネス１の断面において円形状であり、周方向に沿って均等に配置される。電線保持部材１０の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図４に示すワイヤーハーネス１の断面において、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間にて、これらの２本の電線の重心点同士を結んだ線分Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６を進入させるよう形成される。
【００５６】
この構成により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち、周方向に隣接する２本の電線同士が相互に直面する部分の半分以上を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをほぼ０まで低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を確実に低減できる。これにより、電線部２の放射ノイズを確実に低減でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００５７】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線保持部材１０の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図４に示すワイヤーハーネス１の断面において、周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで編組線６を進入させ、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。この構成により、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが編組線６により個別に被覆された状態となるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを０にできる。これにより、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生をより一層確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を遮蔽でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００５８】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線６をシールド部材として用いる。この構成によれば、編組線６は細線の網目形状によって伸縮自在であるので、電線部２への被覆を容易にできると共に、ワイヤーハーネス１の曲げやすさを維持できる。
【００５９】
ここで、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６が挟み込まれる構成であり、周方向に沿って電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とが対向配置される。このため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との距離が短くなり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが発生しやすくなる。これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、編組線６が接地されているため、接地されている編組線６からノイズを逃がすことが可能となる。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の帯電面積が増加するため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の静電容量ｃが増加し、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが通りやすくなる。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間で発生したノイズを、編組線６で吸収することを促進できる。これにより、電線部２の放射ノイズをさらに低減でき、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【００６０】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１において、電線保持部材１０は、電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成され、電線部２の長手方向に沿って所定間隔をあけて複数個が設置される。この構成により、電線部２が電線保持部材１０によって包囲される領域を長手方向の一部に絞ることができるので、電線保持部材１０が包囲していない電線部２の可塑性（曲げやすさ）を維持できる。これにより、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線保持部材１０の設置によるサージ電圧低減効果を発揮しつつ、電線部２の可塑性を良好に維持できる。
【００６１】
［変形例］
次に、図６〜８を参照して上記実施形態の変形例を説明する。図６は、実施形態の第一変形例に係るワイヤーハーネスの斜視図である。上記実施形態では、図３に示したように、ワイヤーハーネス１が複数の電線保持部材１０を備え、個々の電線保持部材１０は電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成される構成を例示したが、電線保持部材１０の構成はこれに限られない。例えば、図６の第一変形例に示すように、ワイヤーハーネス１ａが単一の電線保持部材１０ａを備え、この電線保持部材１０ａが、電線部２の長手方向の全域を包囲するよう形成される構成でもよい。この構成により、電線保持部材１０ａと電線部２との接触領域を増加できるので、サージ電圧の発生を好適に抑制できる編組線６の形状や、編組線６と電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃとの配置をより強固に保持することができ、ワイヤーハーネス１ａのサージ電圧の抑制効果をさらに長く継続させることができる。また、第一変形例の構成は、電線部２の長手方向の全域が電線保持部材１０ａで包囲され、さらにその外周側の全域にテープ１４ａが巻き付けられたものであるので、この構成によって電線部２が好適に保護され、コルゲートチューブ７と同等の機能を発揮できる。このため、第一変形例のワイヤーハーネス１ａは、上記実施形態のようにコルゲートチューブ７を外装しない構成としてもよい。
【００６２】
図７は、実施形態の第二変形例に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。図８は、図７中の電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。上記実施形態では、図３に示したように、電線保持部材１０の外周側にテープ１４を巻き付けることで、電線保持部材１０を電線部２の外周側に固定する構成を例示したが、電線保持部材１０の固定手法は他の手法でもよい。例えば図７の第二変形例のワイヤーハーネス１ｂに示すように、電線保持部材１０ｂが結束バンド機構１５を備え、この結束バンド機構１５によって電線保持部材１０ｂを電線部２の外周側に固定することもできる。図８に示すように、電線保持部材１０ｂは、長辺方向の一方の端部において、段差部１１ｂからさらに長辺方向に延長して設けられたバンド部１５ａと、内周面１１ａと反対側の外周面に設けられるヘッド部１５ｂとを有する。結束バンド機構１５は、これらのバンド部１５ａ及びヘッド部１５ｂを含む。結束バンド機構１５は、周知の固定手法の１つであり、バンド部１５ａがヘッド部１５ｂの孔部に挿通されて所定位置で係止されることにより、バンド部１５ａとヘッド部１５ｂとが結束される構成をとる。
【００６３】
電線保持部材１０ｂは、図７に示すように、外形保持部１１の長辺方向の端部１１ｃが段差部１１ｂに突き当たるように電線部２の周囲に巻き付けられ、さらに、結束バンド機構１５のバンド部１５ａをヘッド部１５ｂの孔部に挿通して所定位置で係止させることによって、電線部２の外周側を完全に包囲すると共に、電線部２及び編組線６の周囲に固定される。
【００６４】
以上、本発明の実施形態を説明したが、上記実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。上記実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。上記実施形態及びその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【００６５】
上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１ａ，１ｂが接続する２つの要素としてインバータ２０及びモータ３０を例示したが、２つの要素間でサージ電圧が発生しうるものであれば、他の要素間にワイヤーハーネス１，１ａ，１ｂを適用することもできる。
【００６６】
また、上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１ａ，１ｂを、三相交流型のインバータ２０とモータ３０とを接続する電力供給線として用いる構成を例示したが、インバータ２０とモータ３０は三相交流型以外のものでもよい。つまり、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１ａ，１ｂは、例えば四相配線など三相配線以外のものでもよく、電線部２が３本以上の電線を有する構成であればよい。
【００６７】
また、上記実施形態では、ノイズを抑制するシールド部材の一例として編組線６を例示したが、例えば銅やアルミなどの金属テープや箔などをシールド部材として適用してもよいし、これらと編組線６との組み合わせでシールド部材を構成することもできる。
【００６８】
また、電線部２の各電線は、同軸ケーブルでもよい。つまり、各電線の導体部の周り、導体部と被覆部との間に、電線ごとに個別にシールド部材が設けられる構成でもよい。また、電線部２の各電線は、中心軸線Ｘ１に沿って同一方向に延在していればよく、上記実施形態のように中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等に配置されない構成でもよい。
【００６９】
また、上記実施形態では、シールド部材としての編組線６が接地されている構成を例示したが、接地しない構成でもよい。
【符号の説明】
【００７０】
１，１ａ，１ｂ  ワイヤーハーネス
２  電線部
３ａ，３ｂ，３ｃ  電線
４ａ，４ｂ，４ｃ  導体部
５ａ，５ｂ，５ｃ  絶縁部
６  編組線（シールド部材）
１０，１０ａ，１０ｂ  電線保持部材
１１  外形保持部
１２，１２ａ，１２ｂ，１２ｃ  編組形状矯正部（シールド部材形状矯正部）
１３  先端部
Ｘ１  中心軸線
Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃ  重心点
Ａ１，Ａ２，Ａ３  外周側接線
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３  線分
【図１】
2017004862.tif 000003
【図２】
2017004862.tif 000004
【図３】
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【図４】
2017004862.tif 000006
【図５】
2017004862.tif 000007
【図６】
2017004862.tif 000008
【図７】
2017004862.tif 000009
【図８】
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【図９】
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