(57)【要約】【課題】複合材部品の硬化にオーブンまたはオートクレーブを使用する必要がない、複合材部品を形成する方法を提供すること。【解決手段】本開示は、硬化複合材部品を形成する方法（１００）を対象とする。方法は、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を導電性コア上に置くステップ（１０２）を含む。電流が導電性コアに供給されて、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を硬化させて硬化複合材部品にするのに充分な温度まで、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を抵抗加熱する（１０８）。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
硬化複合材部品を形成するための方法（１００）であって、
未硬化複合材料の１つまたは複数の層を導電性コア上に置くステップ（１０２）と、
前記導電性コアに電流を供給して、前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を硬化させて前記硬化複合材部品にするのに充分な温度まで、前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を抵抗加熱するステップ（１０８）とを含む、方法（１００）。
【請求項２】
前記導電性コアおよび前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を、真空バッグの空洞内に配置するステップ（１０４）と、
前記真空バッグの前記空洞に真空を生成して前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層に圧力を加えながら、前記導電性コアに前記電流を供給するステップ（１０６）とをさらに含む、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項３】
前記導電性コアを前記硬化複合材部品から取り除くステップ（１１０）をさらに含む、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項４】
前記導電性コアが前記硬化複合材部品内に残っている、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項５】
前記導電性コアが導電性発泡体を備える、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項６】
前記導電性コアが炭素発泡体を備える、請求項５記載の方法（１００）。
【請求項７】
前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を前記導電性コア上に置くステップ（１０２）が、前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を前記導電性コアの周りに巻くステップを含む、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項８】
前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層を前記導電性コア上に置くステップ（１０２）が、前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第１の組と前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第２の組との間に、前記導電性コアを置くステップを含む、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項９】
前記未硬化複合材料の１つまたは複数の層が、ポリマーマトリックス複合材またはセラミックマトリックス複合材を備える、請求項１記載の方法（１００）。
【請求項１０】
航空機用自己発熱部品（３６）であって、
導電性コア（１０、１０’）と、
前記導電性コア（１０、１０’）を囲む１つまたは複数の硬化複合材壁（３８）とを備え、
前記導電性コア（１０、１０’）に電流（１８）が供給されるとき、前記導電性コア（１０、１０’）が前記１つまたは複数の硬化複合材壁（３８）を抵抗加熱する、自己発熱部品（３６）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に複合材部品を形成する方法、より詳細には、抵抗加熱を使用して複合材部品を形成する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの航空機部品（例えば、エーロフォイル、ダクト、パネルなど）は、典型的には、ポリマーマトリックス複合材およびセラミックマトリックス複合材などの複合材料から作られる。一般に、そのような複合材部品は、完成した複合材部品の所望の形状を有するモールド内またはマンドレル上に未硬化複合材料を配置することによって形成される。次いで、モールド／マンドレルおよび未硬化複合材料がオーブンまたはオートクレーブ内に配置され、オーブンまたはオートクレーブが未硬化複合材料を、それを硬化させるのに充分な温度まで加熱する。
【０００３】
しかし、未硬化複合材料をオーブンまたはオートクレーブ内で硬化させることは、費用と時間がかかる過程である。より具体的には、未硬化複合材部品が中に配置され得る前にオーブン／オートクレーブが適当な温度に達するのに長い時間がかかる。同様に、硬化複合材部品が取り出され得る前にオーブン／オートクレーブが安全な温度まで冷めるのに長い時間がかかる。この加熱および冷却時間によって、従来の方法を使用して複合材部品を作るために必要なサイクル時間が非常に長くなる。この長いサイクル時間によって、複合材部品の製造コストが増大する。したがって、複合材部品の硬化にオーブンまたはオートクレーブを使用する必要がない、複合材部品を形成する方法が、技術分野において求められる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第９１７４３９３号公報
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の態様および利点は、一部が以下の記述において説明され、またはその記述から明らかにすることができ、または本発明の実践を通して知ることができる。
【０００６】
一態様において、本開示は、硬化複合材部品を形成するための方法を対象とする。方法は、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を導電性コア上に置くステップを含む。導電性コアに電流が供給されて、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を硬化させて硬化複合材部品にするのに充分な温度まで、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を抵抗加熱する。
【０００７】
本開示の別の態様は、航空機用自己発熱部品を対象とする。自己発熱部品は導電性コアを含む。１つまたは複数の硬化複合材壁が導電性コアを囲んでいる。導電性コアに電流が供給されると、導電性コアが１つまたは複数の硬化複合材壁を抵抗加熱する。
【０００８】
本発明のこれらおよび他の特徴、態様、ならびに利点は、以下の記述および添付の請求項を参照してよりよく理解されるであろう。添付される図面は、本明細書に組み込まれその一部を構成しており、本発明の実施形態を示し、記述とともに本発明の原理を説明する役割を果たす。
【０００９】
当業者を対象とする、本発明の最良の形態を含むその完全かつ実施可能な開示が本明細書において説明され、本明細書では添付の図面が参照される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本明細書において開示される実施形態による、複合材部品の形成に使用するための導電性コアの概略図である。
【図２】本明細書において開示される実施形態による、複合材部品を形成する例示的な方法を示すフローチャートである。
【図３】導電性コアの周りに巻かれた未硬化複合材料の１つまたは複数の層を示す、図１に示された導電性コアの概略図である。
【図４】未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第１の組と、未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第２の組との間に配置された導電性コアを示す、図１および図３に示される導電性コアの代替実施形態の概略図である。
【図５】図３に示される導電性コアおよび未硬化複合材料の１つまたは複数の層が中に配置された真空バッグの概略図である。
【図６】真空バッグが、導電性コアおよび未硬化複合材料の１つまたは複数の層に圧力を加えている状態を示す、図５に示される真空バッグ、導電性コア、および未硬化複合材料の１つまたは複数の層の概略図である。
【図７】導電性コアに電流を供給するための電源を示す、図５および図６に示される真空バッグ、導電性コア、および未硬化複合材料の１つまたは複数の層の概略図である。
【図８（Ａ）】本明細書において開示される実施形態により形成された、導電性コアが取り除かれたチューブの斜視図である。
【図８（Ｂ）】本明細書において開示される実施形態により形成された、導電性コアが取り除かれたダクトの斜視図である。
【図８（Ｃ）】本明細書において開示される実施形態により形成された、導電性コアが取り除かれたエーロフォイルの斜視図である。
【図９】本明細書において開示される実施形態による自己発熱部品の概略図である。
【図１０（Ａ）】本明細書において開示される実施形態により形成された自己発熱パネルの斜視図である。
【図１０（Ｂ）】本明細書において開示される実施形態により形成された自己発熱チューブの斜視図である。
【図１０（Ｃ）】本明細書において開示される実施形態により形成された自己発熱ダクトの斜視図である。
【図１０（Ｄ）】本明細書において開示される実施形態により形成された自己発熱エーロフォイルの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書および図面において繰り返し使用される参照符号は、本発明の同様のもしくは類似した特徴または要素を表す。
【００１２】
次に本発明の実施形態を詳細に参照するが、その実施形態の１つまたは複数の例は図面に示されている。それぞれの例は、本発明を説明するために提供されており、本発明を限定するためではない。実際、本発明の範囲および趣旨から逸脱することなく、本発明に様々な修正および変更を加えることができることが、当業者には明らかであろう。例えば、一実施形態の一部として示されるまたは記述される特徴は、別の実施形態と一緒に使用されてさらなる実施形態を作り出してもよい。したがって、本発明は、そのような修正および変更を、添付の請求項およびその等価物の範囲内にあるものとして包含することが意図される。
【００１３】
本明細書で使用される用語「ポリマー」は、概して、ホモポリマー、例えばブロック、グラフト、ランダム、および交互コポリマーなどのコポリマー、ターポリマー、ならびにこれらのブレンドおよび変性物を含むが、これらに限定されない。さらに、別段に明確に限定されない限り、用語「ポリマー」は、材料の考えられるすべての幾何学的構成を含むものとする。これらの構成は、アイソタクチック、シンジオタクチック、およびランダム対称を含むが、これらに限定されない。
【００１４】
本明細書において使用される「ガラス転移温度」は、非晶質ポリマー、または結晶性ポリマーの非晶質部分が、硬くて脆いガラス状態からゴム状態に変化する温度を指す。例えば、ガラス転移温度（Ｔg）は、ＡＳＴＭ  Ｅ１２４０−０９による動的機械分析（ＤＭＡ）によって判定することができる。ＴＡインスツルメント社のＱ８００機器を使用することができる。実験作業は、張力／張力形状において、−１２０℃〜１５０℃の範囲の温度掃引モード、加熱速度３℃／分で実行されてもよい。試験中、歪振幅振動数は一定（２Ｈｚ）に保たれてもよい。３つの別々のサンプルを試験して平均ガラス転移温度を得ることができ、この平均ガラス転移温度は、ｔａｎδ曲線のピーク値によって定義され、ｔａｎδは、貯蔵弾性率に対する損失弾性率の比として定義される（ｔａｎδ＝Ｅ”／Ｅ’）。
【００１５】
本明細書において使用される接頭辞「ナノ」は、ナノメートルスケール（例えば約１ｎｍから約９９９ｎｍまで）を指す。例えば、ナノメートルスケール（例えば約１ｎｍから約９９９ｎｍまで）の平均直径を有する粒子は、「ナノ粒子」と呼ばれる。
【００１６】
本開示において、層が、別の層またはマンドレル「上に（ｏｎ）」または「の上に（ｏｖｅｒ）」あると記述されるとき、そうではないことが明記されない限り、これらの層は、互いに直接接触しているか、これらの層の間に別の層もしくは特徴部を有するかのいずれかであり得ると理解すべきである。したがって、これらの用語は、互いに対する層の相対位置を単に記述しているに過ぎず、上下の相対位置は、見る人に対する装置の向きによって変わることから、これらの用語は必ずしも「上にある」ことを意味しない。
【００１７】
本明細書において開示される複合材部品を形成するための方法は、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を導電性コア上に置くステップを含む。導電性コアに電流が供給されて、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を、それを硬化させるのに充分な温度まで抵抗加熱する。この点で、本明細書において開示される方法は、硬化のためにオーブンまたはオートクレーブを使用する必要がなく、それにより従来の方法に比べて複合材部品を生産するサイクル時間および製造コストが削減される。
【００１８】
図１は、複合材部品の形成に使用するための導電性コア１０の一実施形態である。図１に示される実施形態では、導電性コア１０は、中に複数の気孔１１を有する導電性発泡体で形成される。本明細書において使用される「発泡体」は、相互連結した網目状の気孔を有する任意の材料を指す。導電性発泡体は、黒鉛質炭素発泡体であっても非黒鉛質炭素発泡体であってもよい。いくつかの実施形態では、導電性発泡体コア１０は、石炭ベースの非黒鉛質炭素発泡体から作られる。しかし、導電性コア１０は、任意の適切な導電性材料であってもよい。図１に示される実施形態では、例えば、導電性発泡体コア１０は、チューブ状部品を形成するために環状の形状を有する。しかし、導電性発泡体コア１０は、所望の複合材部品を形成するために任意の適切な形状（例えば湾曲しているなど）を有してもよい。
【００１９】
図２は、本明細書において開示される実施形態により複合材部品を形成する例示的な方法（１００）を示すフローチャートである。図３〜図８は、方法（１００）の様々なステップおよび態様を示す。
【００２０】
図２〜図４を参照すると、ステップ（１０２）において、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２が導電性コア１０上に置かれる。図３に示される実施形態では、例えば、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２は、導電性コア１０の周りに巻かれてチューブ状の形状を形成する。図４に示されるものなど他の実施形態では、板状の導電性コア１０’が、未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第１の組１２（ａ）と、未硬化複合材料の１つまたは複数の層の第２の組１２（ｂ）との間に配置されて、パネル状または板状の部品が形成される。しかし、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２は、導電性コア１０、１０’上に配置されて、導電性コア１０、１０’の特定の形状に基づく他の形状が形成されてもよい。
【００２１】
未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２は、ポリマーマトリックス複合材（「ＰＭＣ」）材料とすることができる。使用されるＰＭＣ材料は、連続繊維強化ＰＭＣ材料とすることができる。例えば、適切な連続繊維強化ＰＭＣ材料には、連続炭素繊維、酸化物繊維、炭化ケイ素モノフィラメント繊維で強化されたＰＭＣ材料、ならびに連続繊維レイアップおよび／または織り繊維プリフォームを含む他のＰＭＣ材料が含まれ得る。他の実施形態では、使用されるＰＭＣ材料は、不連続強化ＰＭＣ材料とすることができる。例えば、適切な不連続強化ＰＭＣ材料には、粒子、プレートレット、ウィスカー、短繊維、織り、編組、ｉｎ  ｓｉｔｕ、およびナノ複合材で強化されたＰＭＣ材料が含まれ得る。特定の実施形態では、ＰＭＣ材料は、ポリイミド系のＰＭＣであってもよい。しかし、任意の適切なポリマーマトリックス材料も使用することができる。
【００２２】
代替実施形態では、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２は、セラミックマトリックス複合材（「ＣＭＣ」）材料とすることができる。使用されるＣＭＣ材料は、連続繊維強化ＣＭＣ材料とすることができる。例えば、適切な連続繊維強化ＣＭＣ材料には、連続炭素繊維、酸化物繊維、炭化ケイ素モノフィラメント繊維で強化されたＣＭＣ材料、ならびに連続繊維レイアップおよび／または織り繊維プリフォームを含む他のＣＭＣ材料が含まれ得る。他の実施形態では、使用されるＣＭＣ材料は、不連続強化ＣＭＣ材料、または非強化の炭化ケイ素スラリーマトリックスプライとすることができる。例えば、適切な不連続強化ＣＭＣ材料には、粒子、プレートレット、ウィスカー、短繊維、織り、編組、ｉｎ  ｓｉｔｕ、およびナノ複合材で強化されたＣＭＣ材料が含まれ得る。特定の実施形態では、ＣＭＣ材料は、酸素‐酸素ＣＭＣとすることができる。しかし、任意の適切なポリマーマトリックス材料も使用することができる。
【００２３】
図２および図５を参照すると、ステップ（１０４）において導電性コア１０および未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２が、真空バッグ１６の空洞１４に配置される。真空バッグ１６は、好ましくは適切なポリマーから作られる。しかし、真空バッグ１６は任意の適切な材料から形成されてもよい。いくつかの実施形態は、ステップ（１０４）を含まなくてもよい。
【００２４】
ステップ（１０６）において、ポンプ（図示せず）または他の同様の装置が、真空バッグ１６の空洞１４内に真空（すなわち、周囲よりも低い圧力）を生成する。特に、ポンプは空洞１４から空気を抜き、それにより真空バッグ１６が、導電性コア１０および未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２を締め付ける。したがって、真空バッグ１６は、導電性コア１０および未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２に圧力を加える。図６は、ステップ（１０６）の完了時の導電性コア１０、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２、および真空バッグ１６を示す。いくつかの実施形態は、ステップ（１０６）を含まなくてもよい。
【００２５】
図２および図７を参照すると、ステップ（１０８）において導電性コア１０に電流１８が供給されて、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２を、それを硬化させるのに充分な温度まで抵抗加熱する。特に、未硬化複合材料の１つまたは複数の層を硬化させるのに充分な温度は、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２のガラス転移温度よりも高い。ステップ（１０８）は、好ましくは、導電性コア１０および未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２に真空バッグ１６が圧力を加えている間に実行される。この点で、ステップ（１０６）で生成される真空は、このステップが適用されるならば、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２を硬化させるのに役立つ。
【００２６】
より具体的には、ステップ（１０８）に関して、電源２０（例えば、電力グリッド、電気コンセント、バッテリなど）は、第１のワイヤ２２を介して導電性コア１０に電流１８を供給する。電流１８は、導電性コア１０を通って流れ、第２のワイヤ２４を介して電源２０またはアース（図示せず）に戻る。導電性コア１０の内部抵抗は、導電性コア１０における電圧降下を生じさせ、それにより熱が発生する。生じる熱の量は、電圧降下が増大するにつれて大きくなる。この抵抗加熱により導電性コア１０の温度が上昇し、ひいては未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２の温度が上昇する。充分な期間（例えば５分〜３０分）の後、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２が、それを硬化させるのに充分な温度に到達する。したがって、ステップ（１０８）において、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２が硬化複合材部品２６に変わる。いくつかの実施形態では、電流１８は１０アンペア〜５０アンペアとすることができ、電圧降下は５０ボルト〜１００ボルトとすることができる。しかし、電流１８および／または電圧降下は、他の実施形態では異なってもよい。
【００２７】
ステップ（１１０）において、硬化複合材部品２６から導電性コア１０が取り除かれる。硬化複合材部品２６が中空の場合には、ステップ（１１０）が必要であり得る。しかし代替実施形態では、導電性コア１０は硬化複合材部品２６内に残ったままである。導電性コア１０を硬化複合材部品２６内に残しておくことによって、これに匹敵する中空の複合材部品と比較して強度が増大し、これに匹敵する中実の複合材部品と比較して重量が低減する。
【００２８】
図８（Ａ）〜図８（Ｃ）は、導電性コア１０が取り除かれた後（すなわち、ステップ（１１０）の完了時）の硬化複合材部品２６の様々な実施形態を示す。具体的には、図８（Ａ）〜図８（Ｃ）は、それぞれチューブ２８、ダクト３０、およびエーロフォイル３２を示す。しかし、硬化複合材部品２６は、任意の適切な形態または形状を有してもよく、任意のタイプの部品であってもよい。さらに、ある実施形態では、硬化複合材部品２６は導電性コア１０を含んでもよい。いくつかの実施形態では、硬化複合材部品２６は航空機部品（例えばエーロフォイル３２）である。例えば、硬化複合材部品２６は、ガスタービンエンジン部品である。しかし、硬化複合材部品２６は、任意の適切な用途で使用するための任意の部品であってもよい。
【００２９】
導電性コア１０、１０’が硬化複合材部品２６内に残っている実施形態では、硬化複合材部品２６および導電性コア１０、１０’は、集合的に自己発熱部品３６として使用することができる。図９に示されるように、自己発熱部品３６は、導電性コア１０’を囲む１つまたは複数の硬化複合材壁３８を含む。したがって、１つまたは複数の硬化複合材壁３８の温度は、電流１８が導電性コア１０’に供給されるとき上昇する。この特徴は除氷用途に有用であり、それにより外部からの加熱および／または掻き取り作業の必要性がなくなる。自己発熱部品３６のいくつかの実施形態は、本明細書に記述される方法（１００）を使用して形成することができる。あるいは、自己発熱部品３６は、オートクレーブ、オーブン、熱プレス、または他の適切な装置もしくは方法を使用して形成されてもよい。
【００３０】
自己発熱部品３６は、ガスタービンエンジン（図示せず）または他の航空機部品に組み込むことができる。図１０（Ａ）に示される実施形態では、自己発熱部品３６は、自己発熱パネル３４である。図１０（Ａ）に示されるように、導電性コア１０’の厚さ４０は、１つまたは複数の硬化複合材壁３８の厚さ４２よりも大きい。しかし、導電性コアの厚さ４０は、硬化複合材壁の厚さ４２以下であってもよい。図１０（Ｂ）〜図１０（Ｄ）に示される他の実施形態では、自己発熱部品３６は、それぞれ自己発熱チューブ２８’、自己発熱ダクト３０’、または自己発熱エーロフォイル３２’である。図１０（Ｂ）〜図１０（Ｄ）に示されるように、自己発熱チューブ２８’、自己発熱ダクト３０’、または自己発熱エーロフォイル３２’のそれぞれは、図８（Ａ）〜図８（Ｃ）に示されたチューブ２８、ダクト３０、またはエーロフォイル３２とは異なり、複合材コア１０を含む。自己発熱部品３６は、以下でガスタービンエンジン部品という文脈で議論されるが、自己発熱部品３６は任意のタイプの部品であってもよく、任意のタイプの用途で使用することができる。
【００３１】
再び図９を参照すると、航空機電源２０’（例えば、バッテリ、オルタネータ、ジェネレータなど）が、第１のワイヤ２２を介して自己発熱部品３６の導電性コア１０’に電流１８を供給する。電流１８は、導電性コア１０’を通って流れ、第２のワイヤ２４を介して航空機電源２０’またはアース（例えばタービンエンジンのフレーム）に戻る。導電性コア１０’の内部抵抗は、導電性コア１０’における電圧降下を生じさせ、それにより熱が発生する。この抵抗加熱により導電性コア１０’の温度が上昇し、ひいては１つまたは複数の硬化複合材壁３８の温度が上昇する。この点で、自己発熱複合材部品３６は、方法（１００）のステップ（１０８）に関して上に記述された態様と同じように動作する。
【００３２】
上述した１つまたは複数の硬化複合材壁３８の加熱は、自己発熱部品３６を除氷するために使用することができる。より具体的には、この加熱により、低温および／または多湿な周囲条件にある間、自己発熱部品３６に堆積した氷、霜、水、および／または他の同様の物質を溶かすおよび／または蒸発させるのに充分な温度まで、１つまたは複数の硬化複合材壁３８の温度を上昇させことができる。自己発熱部品３６が凍結したり霜が付いたりすることがなくても、自己発熱部品３６はそれ自体を事前加熱して、急速な加熱（例えばガスタービンエンジンの始動）時に熱応力の発生を回避することができる。
【００３３】
上述したように、導電性コア１０’によって生じる熱の量は、導電性コア１０’における電圧降下が増大するにつれて大きくなる。典型的には、未硬化複合材料の１つまたは複数の層１２を硬化させるのに必要な熱よりも、自己発熱部品３６を除氷するために必要な熱の方が少ない。この点で、自己発熱部品３６の電流１８および／または導電性コア１０’における電圧降下は、方法（１００）のステップ（１０８）よりも少なくてよい。自己発熱部品３６のいくつかの実施形態では、例えば、電流１８は１アンペア〜１０アンペアとすることができ、電圧降下は５ボルト〜５０ボルトとすることができる。しかし、電流１８および／または電圧降下は、他の実施形態では異なってもよい。
【００３４】
この書面による記述では、最良の形態を含めて本発明を開示するために、また、任意の装置またはシステムを作製および使用すること、ならびに任意の組み込まれた方法を実行することを含めて、当業者が本発明を実践できるようにするために、例を使用している。特許を受けることができる本発明の範囲は請求項によって定義され、当業者が思い付く他の例を含むことができる。そのような他の例は、請求項の文言と異ならない構造的要素を含む場合、または請求項の文言とわずかな違いしかない同等の構造的要素を含む場合、請求項の範囲内にあることが意図されている。
【符号の説明】
【００３５】
１０  環状導電性コア
１０’  プレート状導電性コア
１２  未硬化複合材料
１４  空洞
１６  真空バッグ
１８  電流
２０  電源
２０’  航空機電源
２２  第１のワイヤ
２４  第２のワイヤ
２６  硬化複合材部品
２８  導電性コアのないチューブ
２８’  自己発熱チューブ
３０  導電性コアのないダクト
３０’  自己発熱ダクト
３２  導電性コアのないエーロフォイル
３２’  自己発熱エーロフォイル
３４  自己発熱パネル
３６  自己発熱部品
３８  硬化複合材壁
４０  導電性コアの厚さ
４２  複合材壁の厚さ
１００  方法
１０２  複合材料を置くステップ
１０４  真空バッグ内に配置するステップ
１０６  真空を生成するステップ
１０８  電圧を印加するステップ
１１０  マンドレルを取り除くステップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017144722.tif 000009
【図８（Ａ）】
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【図８（Ｂ）】
2017144722.tif 000011
【図８（Ｃ）】
2017144722.tif 000012
【図９】
2017144722.tif 000013
【図１０（Ａ）】
2017144722.tif 000014
【図１０（Ｂ）】
2017144722.tif 000015
【図１０（Ｃ）】
2017144722.tif 000016
【図１０（Ｄ）】
2017144722.tif 000017
【外国語明細書】
2017144722000001.pdf