(57)【要約】【課題】サージ電圧を好適に抑制できるワイヤーハーネスを提供する。【解決手段】ワイヤーハーネス１は、それぞれが導体部４ａ，４ｂ，４ｃとこれらの導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆する絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃとを有する３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２と、編組線６とを備え、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とは、電線部２の中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た当該ワイヤーハーネス１の断面において、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部４ａ，４ｂ,４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ａ１，Ａ２，Ａ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６が介在するように配置されている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、
シールド部材と、
を備え、
前記電線部の前記３本以上の電線と前記シールド部材とは、前記電線部の中心軸線に沿った軸方向から視た当該ワイヤーハーネスの断面において、前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線間にて、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材が介在するように配置される
ことを特徴とするワイヤーハーネス。
【請求項２】
前記シールド部材は、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線である、
請求項１に記載のワイヤーハーネス。
【請求項３】
前記シールド部材は、接地されている、
請求項１または２に記載のワイヤーハーネス。
【請求項４】
前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って均等に配置され、
前記シールド部材は、前記断面において、前記電線部の外周側を一括して包囲し、かつ、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に進入するよう形成される、
請求項１〜３のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【請求項５】
前記シールド部材は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで進入し、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成される、
請求項４に記載のワイヤーハーネス。
【請求項６】
前記電線部の前記電線は、前記断面において矩形状であり、前記矩形状の長辺が前記中心軸線から外方向に延在するよう配置されると共に、前記周方向に沿って均等に配置され、
前記シールド部材は、前記断面において、前記電線部の外周側を一括して包囲し、かつ、前記電線の前記矩形状の２つの短辺のうち前記外方向側の短辺と、前記矩形状の２つの長辺とに沿って形成される、
請求項１〜３のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両では、インバータとモータとの間を三相の電線で繋ぎ、インバータからモータへの電力供給が行われる。この三相電線において、１本の編組により外周部を纏めて覆うことでノイズを抑制させる構造、所謂一括シールド構造が知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−２４９５０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、インバータからモータへの電力供給において、インバータからの出力には立ち上がりの急峻な電圧が含まれる。このような立ち上がりの急峻な電圧は、インピーダンス不整合によってインバータとモータとの間で何度も反射を繰り返す。この結果、モータに過大なサージ電圧がかかる場合がある。特許文献１などに記載されている従来の一括シールド構造では、サージ電圧を抑制させる点でさらなる改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、サージ電圧を好適に抑制できるワイヤーハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明に係るワイヤーハーネスは、それぞれが導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有する３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、シールド部材と、を備え、前記電線部の前記３本以上の電線と前記シールド部材とは、前記電線部の中心軸線に沿った軸方向から視た当該ワイヤーハーネスの断面において、前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線間にて、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材が介在するように配置されることを特徴とする。
【０００７】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線であることが好ましい。
【０００８】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、接地されていることが好ましい。
【０００９】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って均等に配置され、前記シールド部材は、前記断面において、前記電線部の外周側を一括して包囲し、かつ、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に進入するよう形成されることが好ましい。
【００１０】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで進入し、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成されることが好ましい。
【００１１】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線部の前記電線は、前記断面において矩形状であり、前記矩形状の長辺が前記中心軸線から外方向に延在するよう配置されると共に、前記周方向に沿って均等に配置され、前記シールド部材は、前記断面において、前記電線部の外周側を一括して包囲し、かつ、前記電線の前記矩形状の２つの短辺のうち前記外方向側の短辺と、前記矩形状の２つの長辺とに沿って形成されることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係るワイヤーハーネスは、電線部の電線のうち周方向に隣接する２本の電線の間にはシールド部材を介在させることで、これらの電線同士が相互に直面する部分の少なくとも一部をシールド部材により遮蔽できるので、電線部の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧を好適に抑制できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明の第一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。
【図２】図２は、第一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。
【図３】図３は、図２中のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図であり、第一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【図４】図４は、第二実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【図５】図５は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、本発明に係るワイヤーハーネスの実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。
【００１５】
［第一実施形態］
図１〜３を参照して第一実施形態について説明する。図１は、本発明の第一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。図２は、第一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。図３は、図２中のＩＩＩ−ＩＩＩ断面図であり、第一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【００１６】
図１に示すインバータ２０（図１中の「ＩＮＶ」）及びモータ３０（図１中の「ＭＧ１」及び「ＭＧ２」）は、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両に搭載されている。インバータ２０は、車両に搭載された電源（図示せず）からの直流出力を三相交流出力に変換する装置である。インバータ２０は、ＰＷＭ波形を出力するものでもよいが、正弦波形を出力するものでもよい。モータ３０は、インバータ２０から出力された三相交流出力により駆動する装置であり、例えばＹ字結線の三相モータである。
【００１７】
本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、上記の三相交流型のインバータ２０とモータ３０とを接続する電力供給線として用いられる。ワイヤーハーネス１は、三相交流電力を３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃ（図２，３参照）を用いて供給する三相３線方式の電線群から成る三相電線である。
【００１８】
図２，３に示すように、ワイヤーハーネス１は、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２の両端末に、インバータ２０及びモータ３０とそれぞれ連結するためのインバータ側コネクタ８及びモータ側コネクタ９が接続されると共に、電線部２の外周側を筒状の編組線６（シールド部材）及びコルゲートチューブ７により被覆されて構成されている。
【００１９】
電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、所定の中心軸線Ｘ１に沿って延在し、かつ、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等に配置される。３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、ノンシールドタイプの電線であり、断面円形状の導体部４ａ，４ｂ，４ｃと、この導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆して形成される絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃと、を有する。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃの形状は、図３に示す中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面（軸方向断面）において略円形状である。電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃは、例えば、金属製（アルミニウム合金や銅合金など）の複数の素線をらせん状に撚り合わせた撚り線、または棒状の単芯線などから成る。電線３ａ，３ｂ，３ｃの絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃは、例えば合成樹脂により形成される。
【００２０】
電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図３に示す軸方向断面において、それぞれの中心軸（重心点）Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃが略正三角形をなす配置、所謂、俵積み状の配置となっている。また、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触せず間隙をとるよう配置されている。電線部２は、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃが共に可塑性を有しているので、曲げ変形可能となっている。
【００２１】
編組線６は、金属製（例えば銅金属製）の素線を網目状に編み込んで形成され、全体として筒状をなしている。編組線６は、電線部２の外周側を一括して包囲することでノイズを抑制するシールド部材として機能するものである。編組線６は、素線の有する可塑性により伸縮可能となっており、電線部２と共に自在に曲げ変形することができる。また、編組線６は接地されている。
【００２２】
コルゲートチューブ７は、合成樹脂製であって、例えば蛇腹状に形成される。これにより、自在に弾性変形可能であると共に、弾性復元力によって円筒形状を良好に保持可能とされている。コルゲートチューブ７は、編組線６に被覆された電線部２を円筒形状の内部に収容できるように形成されており、これにより、電線部２の外周側を被覆して電線を保護できるよう構成されている。
【００２３】
そして、特に本実施形態では、図３に示すように、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃに対する編組線６の被覆形状に特徴がある。本実施形態のワイヤーハーネス１では、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とが、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って交互に配置されるよう構成されている。言い換えると、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等配置される３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃにおいて、周方向に隣接する２本の電線の間に編組線６が介在している。つまり、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には、編組線６が挟み込まれている。
【００２４】
より詳細には、図３に示すように、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（２）電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とは、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部同士を結ぶ外周側接線より中心軸線Ｘ１側に編組線６が介在するように配置される。上記（２）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの導体部４ａと電線３ｂの導体部４ｂと共に外周側から接する外周側接線Ａ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの導体部４ｂと電線３ｃの導体部４ｃと共に外周側から接する外周側接線Ａ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの導体部４ｃと電線３ａの導体部４ａと共に外周側から接する外周側接線Ａ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００２５】
さらに言えば、編組線６は、図３に示すワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（３）周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間にて、２本の電線の重心点同士を結んだ線分より中心軸線Ｘ１側に進入するよう形成される。上記（３）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの重心点Ｙａと電線３ｂの重心点Ｙｂとを結んだ線分Ｂ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの重心点Ｙｂと電線３ｃの重心点Ｙｃとを結んだ線分Ｂ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの重心点Ｙｃと電線３ａの重心点Ｙａとを結んだ線分Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００２６】
さらに言えば、編組線６は、図３に示すワイヤーハーネス１の断面において、周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで進入し、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。
【００２７】
次に、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１の効果について説明する。
【００２８】
ここで、図５を参照して、比較例としての従来のワイヤーハーネス１０１の一括シールド構造について説明する。図５は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【００２９】
図５に示すように、従来のワイヤーハーネス１０１は、本実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、電線部１０２と、編組線１０６と、コルゲートチューブ７とを備える。
【００３０】
電線部１０２は、本実施形態のワイヤーハーネス１の電線部２と同様の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを有している。電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図５に示す軸方向断面において俵積み状の配置となっている。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触可能とされている。電線３ａ，３ｂ，３ｃを構成する導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃの材質や性状などは本実施形態のワイヤーハーネス１のものと同様である。
【００３１】
編組線１０６は、本実施形態のワイヤーハーネス１の編組線６と同様の材質及び性状で筒状に形成されたものであり、編組線６と同様に電線部１０２の外周側を一括して包囲している。その一方で、編組線１０６は、図５に示すように、電線部１０２の隣接する２本の電線間に進入されていない点で、本実施形態のワイヤーハーネス１の編組線６と異なる。
【００３２】
このようなワイヤーハーネス１０１をインバータ２０とモータ３０との間に接続して電力供給を行った場合（図１参照）、電線部１０２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ同士の電線間距離が小さいため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃが大きくなり、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生しやすくなる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの電線間距離が近いために、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を受けやすい。このため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生した場合には、電線部１０２の放射ノイズが増大する傾向があり、この結果、過大なサージ電圧が発生する場合があった。
【００３３】
これに対して、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１は、それぞれが導体部４ａ，４ｂ，４ｃとこれらの導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆する絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃとを有する３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２と、編組線６とを備え、図３の軸方向断面に示すように、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とは、電線部２の中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面において、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部４ａ，４ｂ,４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ａ１，Ａ２，Ａ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６が介在するように配置されている。
【００３４】
この構成（上記（２）の構成）により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には必ず編組線６を介在させることで、これらの電線同士が相互に直面する部分の少なくとも一部を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を抑制できると共に、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を低減できる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６を挟み込む構成のために周方向に隣接する電線間に間隙を設ける必要があるため、従来のワイヤーハーネス１０１と比較して電線間距離が大きくなる。このため、隣接する他の電線に発生するノイズの影響をさらに低減できる。従って、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線部２の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧の発生を好適に抑制できる。
【００３５】
また、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１では、編組線６は、図３に示すワイヤーハーネス１の断面において、電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間にて、これらの２本の電線の重心点同士を結んだ線分Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に進入するよう形成される。
【００３６】
これらの構成（上記（１）及び（３）の構成）により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち、周方向に隣接する２本の電線同士が相互に直面する部分の半分以上を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをほぼ０まで低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を確実に低減できる。これにより、電線部２の放射ノイズを確実に低減でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００３７】
また、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１では、編組線６は、図３に示すワイヤーハーネス１の断面において、周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで進入し、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。この構成により、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが編組線６により個別に被覆された状態となるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを０にできる。これにより、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生をより一層確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を遮蔽でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００３８】
また、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１では、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線６をシールド部材として用いる。この構成によれば、編組線６は細線の網目形状によって伸縮自在であるので、電線部２への被覆を容易にできると共に、ワイヤーハーネス１の曲げやすさを維持できる。
【００３９】
ここで、第一実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６が挟み込まれる構成であり、周方向に沿って電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とが対向配置される。このため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との距離が短くなり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが発生しやすくなる。これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、編組線６が接地されているため、接地されている編組線６からノイズを逃がすことが可能となる。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の帯電面積が増加するため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の静電容量ｃが増加し、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが通りやすくなる。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間で発生したノイズを、編組線６で吸収することが促進できる。これにより、電線部２の放射ノイズをさらに低減でき、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【００４０】
［第二実施形態］
図４を参照して第二実施形態について説明する。図４は、第二実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【００４１】
図４に示すように、第二実施形態のワイヤーハーネス１１は、電線部１２の各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃの断面形状と、編組線１６の電線部１２を被覆する構成において、第一実施形態のワイヤーハーネス１と異なるものである。
【００４２】
図４に示すように、電線部１２の３本の電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃのそれぞれは、ノンシールドタイプの電線であり、断面が矩形状の導体部１４ａ，１４ｂ，１４ｃと、導体部１４ａ，１４ｂ，１４ｃの外周を被覆して形成される絶縁部１５ａ，１５ｂ，１５ｃと、を有する。つまり、電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃは、図４に示す中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１１の断面（軸方向断面）において略矩形状である。各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃは、矩形状の長辺が中心軸線Ｘ１から外方向に延在する放射状に配置されると共に、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等に配置されている。なお、導体部１４ａ，１４ｂ，１４ｃ及び絶縁部１５ａ，１５ｂ，１５ｃの材質や性状などは第一実施形態の導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃと同様である。編組線１６は、その材質や性状などが第一実施形態の編組線６と同様である。
【００４３】
第二実施形態のワイヤーハーネス１１では、図４の軸方向断面に示すように、第一実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、電線部１２の３本の電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃと編組線１６とが、電線部１２の中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１１の断面において、電線部１２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って交互に配置される構成をとる。
【００４４】
つまり、電線部１２の３本の電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃと編組線１６とは、電線部１２の中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１１の断面において、電線部１２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部１４ａ，１４ｂ，１４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３より中心軸線Ｘ１側に編組線１６が介在するように配置される。具体的に説明すると、編組線１６は、周方向に隣接する電線部１２の電線１３ａと電線１３ｂとの間にて、電線１３ａの導体部１４ａと電線１３ｂの導体部１４ｂと共に外周側から接する外周側接線Ｃ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線１６は、周方向に隣接する電線部１２の電線１３ｂと電線１３ｃとの間にて、電線１３ｂの導体部１４ｂと電線１３ｃの導体部１４ｃと共に外周側から接する外周側接線Ｃ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線１６は、周方向に隣接する電線部１２の電線１３ｃと電線１３ａとの間にて、電線１３ｃの導体部１４ｃと電線１３ａの導体部１４ａ共に外周側から接する外周側接線Ｃ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００４５】
従って、第二実施形態のワイヤーハーネス１１も、第一実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、電線部１２の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧の発生を好適に抑制できる。
【００４６】
また、第二実施形態のワイヤーハーネス１１では、編組線１６は、図４に示すワイヤーハーネス１１の断面において、（１）´電線部１２の外周側を一括して包囲し、かつ、（４）電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃの矩形状の２つの短辺のうち外方向側の短辺と、前記矩形状の２つの長辺とに沿って形成される。
【００４７】
上記（１）´及び（４）の構成により、電線部１２の電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線同士が相互に直面する部分のほぼ全域である矩形状の長辺部分を編組線１６により遮蔽できるので、各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃのノイズ発生の抑制と、隣接電線のノイズの影響の低減と、をより効果的に行うことができる。これにより、電線部１２の放射ノイズをさらに低減でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【００４８】
また、第二実施形態のワイヤーハーネス１１では、第一実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、編組線１６がシールド部材として用いられ、また、編組線１６が接地されている。ここで、電線部１２の各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃは、図４に示すように、軸方向断面が矩形状であり、矩形状の長辺が中心軸線Ｘ１から外方向に延在する放射状に配置されると共に、周方向に沿って均等に配置されている。このような電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃの構成によって、電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃと編組線１６との間の帯電面積をさらに増加させることができ、電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃと編組線１６との間でノイズをさらに通りやすくできるので、電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃと編組線１６との間で発生したノイズを、編組線１６で吸収することをさらに促進できる。これにより、電線部１２の放射ノイズをさらに低減でき、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【００４９】
さらに、第二実施形態のワイヤーハーネス１１では、図４に示すように、電線部１２の３本の電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃが放射状に配置され、かつ、周方向に略均等に配置されることで、各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃの矩形状の２つの短辺のうち中心軸線Ｘ１側の短辺が互いに正対しない位置関係となっている。つまり、図４に点線で示すように、隣接する電線の短辺同士が相互に直面する領域の幅は、電線の短辺同士が正対する場合と比較して減少する。これにより、電線部１２の隣接する電線間の帯電面積を減少させることができるので、電線部１２の各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃ間の静電容量ｃをさらに低減でき、各電線１３ａ，１３ｂ，１３ｃのノイズ発生をさらに抑制できる。
【００５０】
以上、本発明の実施形態を説明したが、上記実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。上記実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。上記実施形態及びその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【００５１】
上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１１が接続する２つの要素としてインバータ２０及びモータ３０を例示したが、２つの要素間でサージ電圧が発生しうるものであれば、他の要素間にワイヤーハーネス１，１１を適用することもできる。
【００５２】
また、上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１１を、三相交流型のインバータ２０とモータ３０とを接続する電力供給線として用いる構成を例示したが、インバータ２０とモータ３０は三相交流型以外のものでもよい。つまり、実施形態に係るワイヤーハーネス１，１１は、例えば四相配線など三相配線以外のものでもよく、電線部２，１２が３本以上の電線を有する構成であればよい。
【００５３】
また、上記実施形態では、ノイズを抑制するシールド部材の一例として編組線６，１６を例示したが、例えば銅やアルミなどの金属テープや箔などをシールド部材として適用してもよいし、これらと編組線６，１６との組み合わせでシールド部材を構成することもできる。
【００５４】
また、上記実施形態では、シールド部材としての編組線６，１６が筒状に形成され、電線部２，１２の各電線を一括して包囲する構成を例示したが、編組線６，１６は周方向に隣接する電線間を遮蔽できれば他の構成でもよい。例えば複数の板状の編組線でシールド部材を構成し、それぞれの編組線が電線間に配置される構成でもよい。この場合、シールド部材を構成する個々の編組線は相互に接続していなくてもよい。
【００５５】
また、電線部２，１２の各電線は、同軸ケーブルでもよい。つまり、各電線の導体部の周り、導体部と被覆部との間に電線ごとに個別にシールド部材が設けられる構成でもよい。また、電線部２，１２の各電線は、中心軸線Ｘ１に沿って同一方向に延在していればよく、上記実施形態のように中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等に配置されない構成でもよい。
【００５６】
また、上記実施形態では、シールド部材としての編組線６，１６が接地されている構成を例示したが、接地しない構成でもよい。
【符号の説明】
【００５７】
１，１１  ワイヤーハーネス
２，１２  電線部
３ａ，３ｂ，３ｃ，１３ａ，１３ｂ，１３ｃ  電線
４ａ，４ｂ，４ｃ，１４ａ，１４ｂ，１４ｃ  導体部
５ａ，５ｂ，５ｃ，１５ａ，１５ｂ，１５ｃ  絶縁部
６，１６  編組線（シールド部材）
Ｘ１  中心軸線
Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃ，Ｚａ，Ｚｂ，Ｚｃ  重心点
Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３  外周側接線
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３  線分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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