(57)【要約】【課題】冷却液を使用する必要がなく、一度のレーザ照射で金属の母材に焼入れ硬化部と該焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部とを形成することができるレーザ熱処理方法を提供する。【解決手段】金属の母材ＢＭにレーザ光Ｌを照射して焼入れ硬化部ＨＰと該焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰとを形成するレーザ熱処理方法である。母材ＢＭの第１領域Ｒ１にレーザ光Ｌの反射率が母材ＢＳよりも低い第１材料Ｍ１を塗布するとともに、母材ＢＭの第２領域Ｒ２にレーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも高くかつ熱伝導率が母材ＢＭよりも低い第２材料Ｍ２を塗布するステップと、第１領域Ｒ１と第２領域Ｒ２とにレーザ光Ｌを同時に照射して第１領域Ｒ１に焼入れ硬化部ＨＰを形成するとともに第２領域Ｒ２に軟質部ＳＰを形成するステップと、を有する。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属の母材にレーザ光を照射して焼入れ硬化部と該焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部とを形成するレーザ熱処理方法であって、
前記母材の第１領域に前記レーザ光の反射率が前記母材よりも低い第１材料を塗布するとともに前記母材の第２領域に前記レーザ光の反射率が前記母材よりも高くかつ熱伝導率が前記母材よりも低い第２材料を塗布するステップと、
前記第１領域と前記第２領域とに前記レーザ光を同時に照射して前記第１領域に前記焼入れ硬化部を形成するとともに前記第２領域に前記軟質部を形成するステップと、を有することを特徴とするレーザ熱処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レーザ照射による熱処理を利用したレーザ熱処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からエンジンシリンダ又は滑り軸受等に使用される焼入れされた摺動部材に関し、摺動表面に焼入れ硬化部と非焼入れとが交互に接して設けられていることを特徴とする摺動部材が知られている（下記特許文献１を参照）。この摺動部材によれば、非焼入れ部は焼入れ部よりも摩耗が多いので、非焼入れ部が焼入れ硬化部よりも凹み、凹んだ部分が潤滑油の油だまりとなり油膜の形成及び保持に役立つ。
【０００３】
また、レーザ照射による熱処理を利用した油溝形成方法が開示されている（下記特許文献２を参照）。この油溝形成方法は、レーザ加熱工程と、冷却工程と、加工工程とを有することによりワークの外周面上に油溝を形成する。レーザ加熱工程では、熱処理加工されるワークを回転させて回転軸方向に所定の送りピッチで送り動作させながら、所定のパワーでワークの外周面上をレーザ光で照射して加熱する。冷却工程では、ワークのレーザ光が照射される加熱領域に、レーザ加熱工程と同時に冷却液を供給してワークを冷却する。加工工程では、レーザ加熱工程及び冷却工程の後に、ワークの外周面上を弾性砥石により加工を施す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６１―１５３０６５号公報
【特許文献２】特開２０１０―１２５７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１には、レーザ発振をパルス発振させ、市松模様に焼入れした実施例（第１図参照）が記載されている。しかし、この場合には、母材に対して複数回のレーザ照射が必要になり、レーザ照射の都度、母材を冷却する時間が必要になる。また、焼入れ硬化を行った焼入れ硬化部が、伝熱により焼き戻されて硬度が低下し、焼入れ硬化部と非焼入れ部との間で所望の硬度差が得られない虞がある。
【０００６】
上記特許文献２に記載された油溝形成方法は、冷却工程において、ワークのレーザ光が照射される加熱領域にレーザ加熱工程と同時に冷却液を供給してワークを冷却する。そのため、冷却工程の前後の処理による工数の増加や、冷却液による腐食等が問題となる。
【０００７】
本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、冷却液を使用する必要がなく、一度のレーザ照射で金属の母材に焼入れ硬化部と該焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部とを形成することができるレーザ熱処理方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成すべく、本発明のレーザ熱処理方法は、金属の母材にレーザ光を照射して焼入れ硬化部と該焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部とを形成するレーザ熱処理方法であって、前記母材の第１領域に前記レーザ光の反射率が前記母材よりも低い第１材料を塗布するとともに前記母材の第２領域に前記レーザ光の反射率が前記母材よりも高くかつ熱伝導率が前記母材よりも低い第２材料を塗布するステップと、前記第１領域と前記第２領域とに前記レーザ光を同時に照射して前記第１領域に前記焼入れ硬化部を形成するとともに前記第２領域に前記軟質部を形成するステップと、を有することを特徴とする。
【０００９】
本発明のレーザ熱処理方法に用いられるレーザ光は、特に限定されないが、例えば８５０ｎｍ以上かつ１０３０ｎｍ程度の所定の波長のレーザ光が好適である。金属の母材としては、熱処理により硬度変化を生じる金属であれば特に限定されないが、炭素を含むＦｅ基材料であることが好ましく、例えば表面を一般的な機械加工により仕上げた鋼材等を用いることができる。
【００１０】
第１材料としては、レーザによる入熱を促進することができる材質であれば特に限定されないが、例えば黒鉛を用いることができる。第２材料としては、レーザによる入熱から母材を保護することができる材質であれば特に限定されないが、例えばＳｉＯ２等のセラミックを用いることができる。なお、第２材料としては、母材よりもレーザ光の反射率が５０％以上高くなるＡｌ、Ｃｕ等の金属材料を用いてもよい。
【００１１】
レーザ光吸収剤としての第１材料は、例えば、上記の所定の波長のレーザ光に対する反射率が、母材の表面の加工面と比較して１０％以上低い材料であることが好ましい。また、マスク材及び断熱材としての第２材料は、例えば、上記の所定の波長のレーザ光に対する反射率が、母材の表面の加工面と比較して５０％以上高く、通常の鋼材の熱伝導率（３０Ｗ／ｍ・Ｋ）と比較して、例えば１／１０以下程度の十分に低い熱伝導率であることが好ましい。なお、レーザ光の反射率は、例えばコニカミノルタ社製のマルチチャネル分光器Ｃｙｐｈｅｒ  Ｈによって測定することができる。
【００１２】
本発明のレーザ熱処理方法では、まず、母材の第１領域に上述の第１材料を塗布するとともに、母材の第２領域に上述の第２材料を塗布するステップを実施する。母材として例えば鋼鈑を使用する場合には、鋼鈑の表面において、焼入れ硬化部を形成する領域を第１領域とし、軟質部を形成する領域を第２領域とすることができる。例えば、母材の加工面に所定の間隔で配列された複数の点状又は島状の第２領域に第２材料を塗布し、母材の加工面の第２領域以外の領域を第１領域として第１材料を塗布することができる。なお、母材の加工面に第１材料及び第２材料が塗布されず、母材の表面が露出した第３領域を残存させてもよい。
【００１３】
次に、母材の加工面の第１領域と第２領域とにレーザ光を同時に照射して第１領域に焼入れ硬化部を形成するとともに、第２領域に軟質部を形成するステップを実施する。レーザ光は、母材の加工面に一括して一様に照射することができる。母材の加工面の第１領域に塗布された第１材料は、レーザ光の反射率が母材よりも低いため、レーザ光を吸収するレーザ光吸収剤として機能する。そのため、レーザ照射によって母材の第１領域を第２領域又は第３領域よりも高温にすることができ、第３領域に形成される焼入れ硬化部よりも母材の表面からの深さが深い焼入れ硬化部を第１領域に形成することができる。
【００１４】
また、母材の加工面の第２領域に塗布された第２材料は、母材よりもレーザ光の反射率が高くかつ母材よりも熱伝導率が低いため、レーザ光を遮るマスク材及び断熱材として機能する。そのため、レーザ照射によって母材の第２領域を第１領域又は第３領域よりも低温にすることができ、第１領域又は第３領域に形成される焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部を第２領域に形成することができる。なお、第１領域からの伝熱によって第２領域の母材を焼き戻しすることで、第２領域に母材よりも硬度が低い軟化部を形成してもよい。
【００１５】
さらに、母材の加工面の第１領域に塗布された第１材料と母材の加工面の第２領域に塗布された第２材料を除去するステップを実施してもよい。また、母材の加工面に、例えばショットピーニング等の表面加工を施して、焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部又は軟化部を選択的に研削して凹部を形成してもよい。なお、母材の加工面を他の部材と摺動する摺動面として用いる場合には、母材の加工面に表面加工を施さなくても、他の部材との摺動によって焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部又は軟化部が選択的に摩耗し、摺動面に凹部が形成される。形成された凹部は、例えば潤滑油を保持する油だまりとして機能し、摺動面の摺動性を改善する。
【発明の効果】
【００１６】
以上の説明から理解できるように、本発明のレーザ熱処理方法によれば、冷却液を使用する必要がなく、一度のレーザ照射で金属の母材に焼入れ硬化部と該焼入れ硬化部よりも硬度が低い軟質部とを形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明に係るレーザ熱処理方法の一実施形態のフロー図。
【図２】母材の加工面に第１材料及び第２材料を塗布した後の模式的な斜視図。
【図３】所定の波長のレーザ光に対する第１材料の反射率を示すグラフ。
【図４】所定の波長のレーザ光に対する母材の反射率を示すグラフ。
【図５】母材の加工面へのレーザ照射を示す模式的な斜視図。
【図６】図５のVI−VI線に沿う模式的な断面図。
【図７】母材の加工面からの深さ（距離）と硬度との関係を示すグラフ。
【図８】母材の加工面の軟質部に凹部が形成された状態を示す模式的な断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明のレーザ熱処理方法の一実施形態を説明する。
【００１９】
図１は、本発明に係るレーザ熱処理方法の一実施形態のフロー図である。本実施形態のレーザ熱処理方法は、レーザ照射による熱処理を利用した熱処理方法であって、金属の母材ＢＭにレーザ光Ｌを照射し、焼入れ硬化部ＨＰと該焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰとを形成する熱処理方法である（図６参照）。本実施形態のレーザ熱処理方法は、材料塗布工程としての第１のステップＳ１と、レーザ照射工程としての第２のステップＳ２とを有することを特徴としている。
【００２０】
図２は、第１のステップＳ１を実施した後の母材ＢＭの模式的な斜視図である。第１のステップＳ１では、母材ＢＭの加工面ＷＳの第１領域Ｒ１に第１材料Ｍ１を塗布するとともに、母材ＢＭの加工面ＷＳの第２領域Ｒ２に第２材料Ｍ２を塗布する。金属の母材ＢＭは、熱処理により硬度変化を生じる金属であれば特に限定されないが、炭素を含むＦｅ基材料であることが好ましく、例えば表面の加工面ＷＳを一般的な機械加工によって仕上げた鋼材を母材ＢＭとして用いることができる。
【００２１】
母材ＢＭとして鋼鈑を使用する場合には、鋼鈑の表面の加工面ＷＳにおいて、焼入れ硬化部ＨＰを形成する領域を第１領域Ｒ１とし、軟質部ＳＰを形成する領域を第２領域Ｒ２とすることができる。例えば、母材ＢＭの加工面ＷＳに所定の間隔で配列された複数の点状又は島状の第２領域Ｒ２に第２材料Ｍ２を塗布し、母材ＢＭの加工面ＷＳの第２領域Ｒ２以外の領域を第１領域Ｒ１として第１材料Ｍ１を塗布することができる。なお、母材ＢＭの加工面ＷＳに第１材料Ｍ１及び第２材料Ｍ２が塗布されず、母材ＢＭの加工面ＷＳが露出した第３領域Ｒ３を残存させてもよい。
【００２２】
第１材料Ｍ１は、レーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも低い材料であり、第２材料Ｍ２は、レーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも高くかつ熱伝導率が母材ＢＭよりも低い材料である。すなわち、第１材料Ｍ１は、母材ＢＭよりもレーザ光Ｌの反射率が低いレーザ光吸収剤として機能し、第２材料Ｍ２は、母材ＢＭよりもレーザ光Ｌの反射率が高くかつ母材ＢＭよりも熱伝導率が低いマスク材及び断熱材として機能する。
【００２３】
本実施形態のレーザ熱処理方法に用いられるレーザ光Ｌは、母材ＢＭに焼入れをすることができる波長のレーザ光Ｌであれば特に限定されないが、例えば８５０ｎｍ以上かつ１０３０ｎｍ程度の所定の波長のレーザ光Ｌが好適である。この場合、第１材料Ｍ１として、例えば黒鉛を用いることができ、第２材料Ｍ２として、例えばＳｉＯ２等のセラミックを用いることができる。なお、第２材料Ｍ２として、母材ＢＭよりもレーザ光Ｌの反射率が５０％以上高くなるＡｌ、Ｃｕ等の金属材料を用いてもよい。
【００２４】
図３は、第１材料Ｍ１として黒鉛を用いた場合に、所定の波長のレーザ光Ｌに対する第１材料Ｍ１の反射率を示すグラフである。図４は、所定の波長のレーザ光Ｌに対する母材ＢＭの加工面ＷＳの反射率を示すグラフである。
【００２５】
第１材料Ｍ１が黒鉛である場合には、例えば８５０ｎｍ以上かつ１０３０ｎｍ程度の所定の波長のレーザ光Ｌに対する第１材料Ｍ１の反射率は、一例として、概ね１％から２％程度である。また、母材ＢＭが一般的な鋼鈑である場合には、上記の所定の波長のレーザ光Ｌに対する母材ＢＭの加工面ＷＳの反射率は、一例として、概ね１６％から１７％程度である。このように、レーザ光吸収剤としての第１材料Ｍ１は、上記の所定の波長のレーザ光Ｌに対する反射率が、母材ＢＭの表面の加工面ＷＳと比較して１０％以上低い材料であることが好ましい。
【００２６】
マスク材及び断熱材としての第２材料Ｍ２は、例えば、上記の所定の波長のレーザ光Ｌに対する反射率が、母材ＢＭの表面の加工面ＷＳと比較して５０％以上高く、通常の鋼材の熱伝導率（３０Ｗ／ｍ・Ｋ）と比較して、例えば１／１０以下程度の十分に低い熱伝導率であることが好ましい。なお、レーザ光Ｌの反射率は、例えばコニカミノルタ社製のマルチチャネル分光器Ｃｙｐｈｅｒ  Ｈによって測定することができる。
【００２７】
図５は、母材ＢＭの加工面ＷＳへのレーザ照射を示す模式的な斜視図である。図６は、図５のVI−VI線に沿う断面図である。
【００２８】
図１に示す第２のステップＳ２では、第１領域Ｒ１と第２領域Ｒ２とを含む母材ＢＭの加工面ＷＳにレーザ光Ｌを同時に照射して、第１領域Ｒ１に焼入れ硬化部ＨＰを形成するとともに、第２領域Ｒ２に軟質部ＳＰを形成する。本実施形態のレーザ熱処理方法では、レーザ光Ｌを、母材ＢＭの加工面ＷＳに一括して一様に照射する。なお、第１領域Ｒ１及び第２領域Ｒ２へのレーザ光Ｌの照射と同時に、母材ＢＭの加工面ＷＳの第３領域Ｒ３にレーザ光Ｌを照射して、第３領域Ｒ３に焼入れ硬化部を形成してもよい。
【００２９】
母材ＢＭの加工面ＷＳの第１領域Ｒ１に塗布された第１材料Ｍ１は、レーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも低いため、レーザ光Ｌを吸収するレーザ光吸収剤として機能する。そのため、レーザ照射によって母材ＢＭの第１領域Ｒ１を第２領域Ｒ２又は第３領域Ｒ３よりも高温にすることができ、第３領域Ｒ３に形成される焼入れ硬化部よりも母材ＢＭの加工面ＷＳからの深さが深い焼入れ硬化部ＨＰを第１領域Ｒ１に形成することができる。
【００３０】
また、母材ＢＭの加工面ＷＳの第２領域Ｒ２に塗布された第２材料Ｍ２は、母材ＢＭよりもレーザ光Ｌの反射率が高く、かつ母材ＢＭよりも熱伝導率が低いため、レーザ光Ｌを遮るマスク材及び断熱材として機能する。そのため、レーザ光Ｌを照射したときに母材ＢＭの第２領域Ｒ２を第１領域Ｒ１又は第３領域Ｒ３よりも低温に維持することができ、第１領域Ｒ１又は第３領域Ｒ３に形成される焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰを第２領域に形成することができる。
【００３１】
なお、第１領域Ｒ１からの伝熱によって、第２領域Ｒ２の母材ＢＭを焼き戻しすることで、第２領域Ｒ２に母材ＢＭよりも硬度が低い軟化部ＳＰ’を形成してもよい。軟化部ＳＰ’は、熱処理の影響を受けない母材ＢＭと焼入れ硬化部ＨＰとの間に形成することができる。
【００３２】
図７は、母材の加工面からの深さ（距離）と硬度との関係の一例を示すグラフである。図７に示す例では、母材ＢＭの第１領域Ｒ１に形成された焼入れ硬化部ＨＰのＨＶ硬度（３００ｇｆ）は、加工面ＷＳから０．８ｍｍ以上の深さ（距離）まで、母材ＢＭの第２領域Ｒ２に形成された軟質部ＳＰのＨＶ硬度（３００ｇｆ）よりも高くなっている。これは、母材ＢＭの第２領域Ｒ２に塗布された第２材料Ｍ２によってレーザ光Ｌを反射することで、母材ＢＭの第２領域Ｒ２への入熱が抑制されたことに起因する。
【００３３】
また、母材ＢＭの第１領域Ｒ１に形成された焼入れ硬化部ＨＰは、母材ＢＭの第３領域Ｒ３に形成された焼入れ硬化部ＨＰよりも、加工面ＷＳからの焼入れ硬化の深さ（距離）が深くなっている。これは、母材ＢＭの第１領域Ｒ１に塗布された第１材料Ｍ１にレーザ光Ｌを照射することで、第１材料Ｍ１が塗布されていない母材ＢＭの第３領域Ｒ３と比較して、第１領域Ｒ１に対する入熱が促進されたことに起因する。
【００３４】
なお、本実施形態のレーザ熱処理方法では、第１のステップＳ１及び第２のステップＳ２の後に、母材ＢＭの加工面ＷＳの第１領域Ｒ１に塗布された第１材料Ｍ１と母材ＢＭの加工面ＷＳの第２領域Ｒ２に塗布された第２材料Ｍ２を除去するステップを実施してもよい。さらに、母材ＢＭの加工面ＷＳに、例えばショットピーニング等の表面加工を施して、焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰ又は軟化部ＳＰ’を選択的に研削して、凹部を形成してもよい。
【００３５】
図８は、母材ＢＭの加工面ＷＳの軟化部ＳＰ’及び軟質部ＳＰに凹部ＤＰが形成された状態を示す模式的な断面図である。なお、母材ＢＭの加工面ＷＳを他の部材と摺動する摺動面として用いる場合には、母材ＢＭの加工面ＷＳに表面加工を施さなくても、他の部材との摺動によって焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰ又は軟化部ＳＰ’が選択的に摩耗し、摺動面に凹部ＤＰが形成される。形成された凹部ＤＰは、例えば潤滑油を保持する油だまりとして機能し、摺動面の摺動性を改善する。また、凹部ＤＰを形成することで、他の部材との接触面積が低下し、摩擦抵抗が小さくなり、固体潤滑性及び流体流動性が向上する。
【００３６】
以下、本実施形態のレーザ熱処理方法の作用について説明する。
【００３７】
前記特許文献１に記載された従来のレーザ熱処理方法では、市松模様に焼入れをするために複数回のレーザ照射を行う必要がある。このとき、個々の焼入れ硬化部の温度が低下するまで母材を冷却するか、母材に蓄積した熱量に応じた補正を、レーザ照射の都度、行う必要がある。そのため、レーザ熱処理に要する時間が長くなり、補正に伴う工数増加が生じる。また、新たにレーザ光を照射する領域から隣接する焼入れ硬化部へ熱が伝わり、焼入れ硬化部が焼き戻しされて硬度が低下し、所望の硬度分布が得られない虞がある。
【００３８】
レーザ熱処理における母材の冷却は、母材内での熱拡散による自己冷却であるため、レーザ照射をくり返すことにより母材の温度が上昇し、焼入れに最適な入熱量が蓄時変化する。この最適な入熱量に応じたレーザ照射の補正は、母材内の熱の伝播、放熱等の種々の因子を考慮する必要があり、困難である。また、処理前の温度を一定に保とうとした場合、処理後のワークを冷却してから次の処理に取り掛かる必要があるが、大気中への放熱は時間が掛かるため、空冷は処理時間の観点から現実的ではない。
【００３９】
一方、前記特許文献２に記載されたレーザ熱処理方法のように、冷却工程において冷却水等の冷却液を使用する場合、冷却工程の前後の段取りに工数を要し、母材の腐食等の懸念が生じる虞がある。また、母材内の熱伝導率が高いため、周辺部への熱影響により、意図する硬度から外れる部位が生じ、レーザ光の照射回数が増すと、熱影響部も増加する虞がある。
【００４０】
これに対し、本実施形態のレーザ熱処理方法は、前述のように、金属の母材ＢＭにレーザ光Ｌを照射して焼入れ硬化部ＨＰと該焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰとを形成するレーザ熱処理方法である。そして、本実施形態のレーザ熱処理方法は、母材ＢＭの第１領域Ｒ１にレーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも低い第１材料Ｍ１を塗布するとともに、母材ＢＭの第２領域Ｒ２にレーザ光Ｌの反射率が母材ＢＭよりも高くかつ熱伝導率が母材ＢＭよりも低い第２材料Ｍ２を塗布するステップを有している。また、本実施形態のレーザ熱処理方法は、第１領域Ｒ１と第２領域Ｒ２とにレーザ光Ｌを同時に照射して第１領域Ｒ１に焼入れ硬化部ＨＰを形成するとともに、第２領域Ｒ２に軟質部ＳＰを形成するステップを有している。
【００４１】
したがって、本実施形態のレーザ熱処理方法によれば、前述のように、冷却液を使用する必要がなく、一度のレーザ照射で金属の母材ＢＭに焼入れ硬化部ＨＰと該焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰとを形成することができる。これにより、母材ＢＭの加工面ＷＳの焼入れ硬化部ＨＰよりも硬度が低い軟質部ＳＰ又は軟化部ＳＰ’を選択的に研削し、又は摩耗させて、凹部ＤＰを形成することができる。そのため、母材ＢＭの加工面ＷＳを他の部材と摺動する摺動面として用いる場合に、表面の焼き付き防止、摩耗特性改善、離型性改善に効果のある任意の表面形状を一度のレーザ照射によって獲得できる。よって、作業時間及び工数を著しく低減でき、複数回のレーザ照射を行う場合に発生する周辺部及び既処理部への熱影響を最小限に留めることができる。
【００４２】
さらに、上記従来のレーザ熱処理方法では、新たにレーザを照射する次処理部の熱が、既処理部である焼入れ硬化部に影響を及ぼさないように、次処理部と既処理部との距離を、ある程度、離す必要がある。次処理部と既処理部との距離が近くなると、既処理部である焼入れ硬化部が焼き戻されて軟化する虞がある。これに対し、本実施形態のレーザ熱処理方法では、焼入れ硬化部ＨＰ、軟質部ＳＰ、及び軟化部ＳＰ’を一度のレーザ照射で一括して形成するため、母材ＢＭに塗布される第１材料Ｍ１の配置に応じて、焼入れ硬化部ＨＰを任意に配置することが可能になる。
【００４３】
以上、図面を用いて本発明の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における設計変更等があっても、それらは本発明に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４４】
ＢＭ  母材
ＨＰ  焼入れ硬化部
Ｌ    レーザ光
Ｍ１  第１材料
Ｍ２  第２材料
Ｒ１  第１領域
Ｒ２  第２領域
Ｓ１  材料を塗布するステップ
Ｓ２  レーザ光を照射するステップ
ＳＰ  軟質部
【図１】
2017125236.tif 000003
【図２】
2017125236.tif 000004
【図３】
2017125236.tif 000005
【図４】
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【図５】
2017125236.tif 000007
【図６】
2017125236.tif 000008
【図７】
2017125236.tif 000009
【図８】
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