(57)【要約】【課題】分散性が良好であり、硬化性、及び着色性に優れる活性エネルギー線硬化型組成物の提供。【解決手段】マゼンタ顔料、及び重合性化合物を含有し、３８５ｎｍにおける吸光度と、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度との比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．５以下である活性エネルギー線硬化型組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
マゼンタ顔料、及び重合性化合物を含有し、
３８５ｎｍにおける吸光度と、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度との比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．５以下であることを特徴とする活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項２】
前記比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．４０以下である請求項１に記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項３】
５０％累積体積粒径が、８０ｎｍ以上１８０ｎｍ以下であり、
下記式（１）から求められる粒径分布の分布幅が、９０ｎｍ以下である請求項１から２のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
粒径分布の分布幅＝（８４％累積体積粒径−１６％累積体積粒径）／２  ・・・  式（１）
【請求項４】
前記活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、基材上に、照度が１Ｗ／ｃｍ２であり、かつ照射量が５００ｍＪ／ｃｍ２の活性エネルギー線を照射して硬化させた、平均厚みが１０μｍの硬化物の着色濃度が、２．０５以上である請求項１から３のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項５】
前記マゼンタ顔料が、キナクリドン顔料を含む請求項１から４のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項６】
下記式（２）で表される粘度変化率が、１５％以下である請求項１から５のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
粘度変化率（％）＝（（７０℃で１４日間保存後の２５℃粘度−初期２５℃粘度）／初期２５℃粘度）×１００  …  式（２）
【請求項７】
アミノ基を有する分散剤ポリマーを含有し、
前記アミノ基を有する分散剤ポリマーのアミン価が、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である請求項１から６のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物。
【請求項８】
請求項１から７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物からなることを特徴とする活性エネルギー線硬化型インク。
【請求項９】
インクジェット用である請求項８に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
【請求項１０】
請求項１から７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物を容器中に収容してなることを特徴とする組成物収容容器。
【請求項１１】
請求項１から７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型インクを収容してなる収容部と、
前記活性エネルギー線硬化型インクに活性エネルギー線を照射するための照射手段と、
を少なくとも備えることを特徴とする２次元又は３次元の像の形成装置。
【請求項１２】
前記活性エネルギー線硬化型インクをインクジェット記録方式により吐出させる吐出手段をさらに備える請求項１１に記載の２次元又は３次元の像の形成装置。
【請求項１３】
請求項１から７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物に活性エネルギー線を照射する照射工程を含むことを特徴とする２次元又は３次元の像の形成方法。
【請求項１４】
前記活性エネルギー線硬化型組成物をインクジェット記録方式により吐出させる吐出工程をさらに含む請求項１３に記載の２次元又は３次元の像の形成方法。
【請求項１５】
前記活性エネルギー線が、発光ダイオード光である請求項１３から１４のいずれかに記載の２次元又は３次元の像の形成方法。
【請求項１６】
請求項１から７のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物に、活性エネルギー線を照射して硬化させてなることを特徴とする２次元又は３次元の像。
【請求項１７】
基材と、前記基材上に請求項１６に記載の２次元又は３次元の像と、を有することを特徴とする構造体。
【請求項１８】
請求項１６に記載の２次元又は３次元の像、及び請求項１７に記載の構造体のいずれかを延伸加工してなることを特徴とする成形加工品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、活性エネルギー線硬化型組成物、及び活性エネルギー線硬化型インク、並びに、それらを収容した容器、それらを用いた２次元又は３次元の像の形成方法と形成装置、及び当該像を加工してなる成形加工品に関する。
【背景技術】
【０００２】
活性エネルギー線硬化型インクジェット記録方式は、無溶媒であるため環境に有害な揮発性有機化合物（以下、「ＶＯＣ」と称することがある）の発生が無く、速乾性であり、インクを吸収しない液体非吸収性の記録用メディアにも記録できるという利点がある。
活性エネルギー線硬化性組成物は、紫外線等を利用して硬化させることが可能であるが、光源としては、低エネルギーの光（長波長）を照射する紫外線発光ダイオード（以下、「ＵＶ−ＬＥＤ」と称することがある）ランプが使用されるようになってきており、前記ＵＶ−ＬＥＤランプでも充分な硬化性を有することが求められている。
しかし、色材自体も紫外光領域の波長に吸収を有するため、重合開始剤の紫外光吸収阻害を避けるのは困難である。
【０００３】
そこで、インクの硬化性を向上させるために、黄色インクを構成する黄色顔料の溶解時における吸光度比［（波長３６５ｎｍの吸光度）／（波長４３０ｎｍの吸光度）］が０．５０以下である活性エネルギー線硬化型インクが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記活性エネルギー線硬化型インクは、吸光度は分散性に依存するため、黄色顔料よりも分散性が劣るマゼンタ顔料では吸光度が低くなり、これに伴い着色力が低下して、良好な着色濃度が得られないという問題がある。
本発明は、分散性が良好であり、硬化性、及び着色性に優れる活性エネルギー線硬化型組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するための手段としての本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、マゼンタ顔料、及び重合性化合物を含有し、３８５ｎｍにおける吸光度と、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度との比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．５以下である。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によると、分散性が良好であり、硬化性、及び着色性に優れる活性エネルギー線硬化型組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、インクジェット吐出手段を備えた像形成装置の一例（２次元立体像の製造装置）を示す概略図である。
【図２】図２は、インクジェット吐出手段を備えた像の形成装置の一例（３次元立体像の製造装置）を示す概略図である。
【図３】図３は、像の形成装置の他の一例（３次元立体像の製造装置）を示す概略図である。
【図４】図４は、実施例６、７及び１０、並びに比較例１及び２の活性エネルギー線硬化型組成物の吸光度を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
（活性エネルギー線硬化型組成物）
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、マゼンタ顔料、及び重合性化合物を含有し、更に必要に応じて、分散剤ポリマー、重合開始剤、重合促進剤、その他の成分を含有してなる。
【０００９】
本発明の活性エネルギー線硬化性組成物は、３８５ｎｍにおける吸光度と、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度との比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が０．５以下であり、０．４０が好ましく、０．３５以下がより好ましい。前記比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．５以下であると、硬化性、及び着色性を向上できる。すなわち、３８５ｎｍの紫外光域における吸光度が小さく、かつマゼンタ色の濃度を左右する５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度が大きいことが重要である。３８５ｎｍはＵＶ−ＬＥＤ光源のピーク波長であるため、この波長の吸光度が相対的に小さいことはマゼンタ顔料自体による活性エネルギー線の吸収阻害を低減できるため、低強度の紫外光照射であっても硬化性に優れ、環境負荷低減に寄与することができ、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の最大吸収波長における吸光度が大きいことは着色力の向上につながる。
【００１０】
前記活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、基材上に、照度が１Ｗ／ｃｍ２であり、かつ照射量が５００ｍＪ／ｃｍ２の活性エネルギー線を照射して硬化させた、平均厚みが１０μｍの硬化物の着色濃度として、２．０５以上が好ましく、２．２５以上がより好ましい。なお、前記平均厚みとしては、例えば、接触型（指針型）乃至渦電流式の膜厚計、例えば、電子マイクロメーター（アンリツ株式会社製）を用いて測定し、１０点の膜厚の平均値より求めることができる。
【００１１】
前記活性エネルギー線硬化性組成物中の前記マゼンタ顔料濃度が０．００２質量％（２０ｐｐｍ）であるときの３８５ｎｍにおける吸光度としては、０．２７以下が好ましく、０．２２以下がより好ましい。
前記活性エネルギー線硬化性組成物中の前記マゼンタ顔料濃度が０．００２質量％であるときの５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度としては、０．５４以上が好ましく、０．５５以上がより好ましい。
これらの吸光度は、マゼンタ顔料の単体特性で前記波長における吸光度の好ましい範囲を満足しても、前記吸光度は同一顔料を用いても分散状態によって大きく左右されるため、マゼンタ顔料が分散された状態における吸光度であることが重要である。具体的には、分散性が良好であれば５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の吸収が増大し、波長３８５ｎｍの波長範囲の吸収が減少する傾向にある。反対に、分散性が不十分であれば、波長５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下付近の吸収が減少し、波長３８５ｎｍ付近の吸収が増大する傾向にある。前記分散性が良好であるか否かは、前記活性エネルギー線硬化型組成物の５０％累積体積粒径（Ｄ５０）を測定することで判断することができる。
【００１２】
前記活性エネルギー線硬化型組成物の５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度、及び３８５ｎｍにおける吸光度としては、マゼンタ顔料濃度が０．００２質量％であるときの測定値を用いることができる。
【００１３】
前記吸光度としては、示差熱熱重量同時測定装置（装置名：ＴＧ／ＤＴＡ７２００、セイコーインスルツメンツ社製）を用いて、活性エネルギー線硬化型組成物中のマゼンタ顔料濃度を測定したものを、正確にマゼンタ顔料濃度が０．００２質量％になるように希釈して、分光光度計（装置名：Ｕ−３９００Ｈ、株式会社日立ハイテクノロジーズ製）を用いて測定することにより求めることができる。
【００１４】
前記示差熱熱重量同時測定装置（装置名：ＴＧ／ＤＴＡ７２００、セイコーインスツル社製）を用いたマゼンタ顔料の希釈濃度の測定方法としては、ＪＩＳ  Ｋ  ０１２９に準拠して測定することができるが、例えば、以下の方法でも測定できる。
【００１５】
サンプルホルダーに基準物質（Ａｌ２Ｏ３）と活性エネルギー線硬化型組成物をセットして、２５℃から５００℃まで窒素雰囲気中にて昇温速度１０℃／分間で昇温した後、雰囲気を酸素に切り換えて、酸素雰囲気中にて昇温速度１０℃／分間で７００℃まで昇温する。
初めに、活性エネルギー線硬化型組成物中の水分、次いで３００℃付近からは樹脂分の熱分解により熱重量測定（ＴＧ）において重量減少が確認できる。
５００℃までに活性エネルギー線硬化型組成物中に含有される顔料分以外の成分（水分、界面活性剤、分散剤ポリマー、重合開始剤、重合禁止剤等）の熱重量測定（ＴＧ）において重量減少が確認できる。
５００℃から６００℃にかけては、顔料が分解し、示差熱測定（ＤＴＡ）において、大きなピークが現れ、熱重量測定（ＴＧ）において重量減少が確認できる。
前記５００℃から６００℃における熱重量測定（ＴＧ）での重量減少量を用いて、活性エネルギー線硬化型組成物に含有されているマゼンタ顔料分を定量することができる。
上記方法で求めた活性エネルギー線硬化型組成物中のマゼンタ顔料濃度からマゼンタ顔料濃度が０．００２質量％になるように希釈して測定に供することができる。
【００１６】
前記活性エネルギー線硬化型組成物の５０％累積体積粒径（Ｄ５０）としては、８０ｎｍ以上１８０ｎｍ以下が好ましく、９０ｎｍ以上１７０ｎｍ以下がより好ましい。前記５０％累積体積粒径（Ｄ５０）が、８０ｎｍ以上であると、十分な耐候性が得られ、また、顔料粒子が小さくなりすぎて凝集エネルギーが高くなることを防止できるため分散性を向上でき、また、吐出安定性を向上でき、１８０ｎｍ以下であると、波長５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の吸収を増大でき、波長３８５ｎｍの吸収を低減でき、吐出性を向上できる。なお、前記５０％累積体積粒径（Ｄ５０）としては、例えば、活性エネルギー線硬化型組成物を各分散媒として用いる重合性モノマーで５００倍程度に希釈して、粒度分布計（商品名：ＵＰＡ１５０、日機装株式会社製）を用いて測定することができる。また、前記活性エネルギー線硬化型組成物の５０％累積体積粒径（Ｄ５０）とは、活性エネルギー線硬化型組成物そのものを測定に供して得られた５０％累積体積粒径（Ｄ５０）を意味し、活性エネルギー線硬化型組成物中の粒子状の物体（具体的には、マゼンタ顔料を含む顔料分散液）の５０％累積体積粒径（Ｄ５０）に相当する。
【００１７】
前記活性エネルギー線硬化型組成物の粒径分布の分布幅としては、９０ｎｍ以下が好ましく、８０ｎｍ以下がより好ましい。前記粒径分布の分布幅が、９０ｎｍ以下であると、波長５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の吸収を増大でき、波長３８５ｎｍの吸収を低減できる。なお、前記粒径分布の分布幅は、下記式（１）から求めることができる。
前記８４％累積体積粒径（Ｄ８４）、及び１６％累積体積粒径（Ｄ１６）としては、例えば、粒度分布計（装置名：ＵＰＡ１５０、日機装株式会社製）を用いて測定することができる。
粒径分布の分布幅＝（８４％累積体積粒径−１６％累積体積粒径）／２  ・・・  式（１）
前記マゼンタ顔料の分散性は、顔料、分散媒、分散剤ポリマー、分散条件により左右される。
【００１８】
＜マゼンタ顔料＞
前記マゼンタ顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００１９】
前記マゼンタ顔料の個数平均一次粒径としては、５０ｎｍ以上２００ｎｍ以下が好ましく、７０ｎｍ以上１８０ｎｍ以下がより好ましい。前記個数平均一次粒径が、５０ｎｍ以上２００ｎｍ以下であると、分散性を向上できる。なお、前記個数平均一次粒径としては、走査型電子顕微鏡（装置名：ＳＵ３５００、株式会社日立ハイテクノロジーズ製）を用いて、１万倍視野での一次粒子２００個以上５００個以下の一次粒子を挟む一定方向の二本の平行線の間隔にある定方向径を測定して、その累積分布の平均値から求めることができる。
【００２０】
前記マゼンタ顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、キナクリドン顔料などが挙げられる。前記キナクリドン顔料は、広範囲の色域を持ち、高い着色力、最高級の堅牢性を持つので、屋外の厳しい条件下での用途にも幅広く使用されている。
前記キナクリドン顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２０２などが挙げられる。これらの中でも、色特性、及び耐候性の点から、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２を少なくとも１種含有することが好ましい。また、２種以上を混合することや混晶顔料を用いてもよい。
【００２１】
また、良好な分散性を得るために、表面を酸性処理されていることが好ましい。前記酸性処理により塩基性の分散剤ポリマーが吸着されやすくなり、立体反発効果により分散性を向上できる。
【００２２】
前記表面処理の方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、顔料誘導体処理、樹脂修飾、酸化処理、プラズマ処理など公知の方法が挙げられる。
【００２３】
前記マゼンタ顔料としては、市販品を使用することができ、前記市販品としては、例えば、商品名：ＥＢｔｒａｎｓｐ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製、表面処理：誘導体）、商品名：ＲＧＴ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）、Ｅ２Ｙ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製、表面処理：添加剤）、商品名：ＳＤ１０８（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、山陽色素株式会社製、表面処理：酸性）、商品名：Ｅ７Ｂ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２／Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、クラリアントジャパン株式会社製）、商品名：ＲＦＳ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２／Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）、商品名：ＢＲＺ（Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）、商品名：Ｅ０１（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製）、商品名：ＲＴＳ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：なし）、商品名：Ｌ４５３０（Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＢＡＳＦ社製、表面処理：酸性）などが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。前記市販品を２種以上併用する場合としては、商品名：ＲＧＴ（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製）及び商品名：ＢＲＺ（Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＤＩＣ株式会社製）などを用いることができる。
【００２４】
前記マゼンタ顔料の含有量としては、活性エネルギー線硬化型組成物全量に対して、１質量％以上５質量％以下が好ましい。前記含有量が、１質量％以上であると、着色性を向上でき、５質量％以下であると、粘度の上昇を抑制して、吐出性を向上できる。
【００２５】
＜重合性化合物＞
前記重合性化合物としては、活性エネルギー線（紫外線、電子線等）により重合反応を行うことができれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、反応速度、インク物性、及び硬化膜物性などを調整する点から、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００２６】
前記重合性化合物としては、例えば、ラジカル重合性の重合性化合物などが挙げられる。
前記ラジカル重合性の重合性化合物としては、例えば、（メタ）アクリレート化合物、（メタ）アクリルアミド化合物、芳香族ビニル化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。なお、本明細書において、（メタ）アクリレートとは、アクリレート、及びメタクリレートの少なくともいずれかを意味し、（メタ）アクリルとは、アクリル及びメタクリルの少なくともいずれかを意味する。
【００２７】
＜＜（メタ）アクリレート化合物＞＞
前記（メタ）アクリレート化合物としては、例えば、単官能の（メタ）アクリレート、二官能の（メタ）アクリレート、三官能の（メタ）アクリレート、四官能の（メタ）アクリレート、五官能の（メタ）アクリレート、六官能の（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００２８】
前記単官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−オクチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソデシル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｎ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、２−クロロエチル（メタ）アクリレート、４−ブロモブチル（メタ）アクリレート、シアノエチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ブトシキメチル（メタ）アクリレート、３−メトキシブチル（メタ）アクリレート、アルコキシメチル（メタ）アクリレート、アルコキシエチル（メタ）アクリレート、２−（２−メトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−（２−ブトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２，２，２−テトラフルオロエチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロデシル（メタ）アクリレート、４−ブチルフェニル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、２，４，５−テトラメチルフェニル（メタ）アクリレート、４−クロロフェニル（メタ）アクリレート、フェノキシメチル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、グリシジロキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシプロピル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、２−メタクリロイロキシチルコハク酸、２−メタクリロイロキシヘキサヒドロフタル酸、２−メタクリロイロキシエチル−２−ヒドロキシプロピルフタレート、ブトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、トリフロロエチル（メタ）アクリレート、パーフロロオクチルエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性フェノール（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性クレゾール（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、プロピレンオキサイド変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性−２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、アクリル酸２−（２−ビニロキシエトキシ）エチル、ベンジルアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、低粘度、低臭気、及び高硬化性の点から、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、ベンジルアクリレート、アクリル酸−２−（２−ビニロキシエトキシ）エチル、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレートが好ましく、光重合開始剤及びその他モノマーとの相溶性の点から、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、ベンジルアクリレート、アクリル酸−２−（２−ビニロキシエトキシ）エチルが特に好ましい。
【００２９】
前記二官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、２，４−ジメチル−１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、ブチルエチルプロパンジオール（メタ）アクリレート、エトキシ化シクロヘキサンメタノールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングルコールジ（メタ）アクリレート、オリゴエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチル−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、エチレンオキサイド変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＦポリエトキシジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、オリゴプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチルプロパンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジ（メタ）アクリレート、プロポキシ化エトキシ化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３０】
前記三官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンのアルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（（メタ）アクリロイルオキシプロピル）エーテル、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリ（（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ヒドロキシピバルアルデヒド変性ジメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ソルビトールトリ（メタ）アクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エトキシ化グリセリントリ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３１】
前記四官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ソルビトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
前記五官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、ソルビトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３３】
前記六官能の（メタ）アクリレートとしては、例えば、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ソルビトールヘキサ（メタ）アクリレート、フォスファゼンのアルキレンオキサイド変性ヘキサ（メタ）アクリレート、カプトラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
＜＜（メタ）アクリルアミド化合物＞＞
前記（メタ）アクリルアミド化合物としては、例えば、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−プロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロイルモルホリン、ヒドロキシエチル（メタ）アクリルアミドなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、（メタ）アクリロイルモルホリンが好ましい。
【００３５】
＜＜芳香族ビニル化合物＞＞
前記芳香族ビニル化合物としては、例えば、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、クロルメチルスチレン、メトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロルスチレン、ジクロルスチレン、ブロムスチレン、ビニル安息香酸メチルエステル、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、３−プロピルスチレン、４−プロピルスチレン、３−ブチルスチレン、４−ブチルスチレン、３−ヘキシルスチレン、４−ヘキシルスチレン、３−オクチルスチレン、４−オクチルスチレン、３−（２−エチルヘキシル）スチレン、４−（２−エチルヘキシル）スチレン、アリルスチレン、イソプロペニルスチレン、ブテニルスチレン、オクテニルスチレン、４−ｔ−ブトキシカルボニルスチレン、４−メトキシスチレン、４−ｔ−ブトキシスチレンなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
前記マゼンタ顔料の分散に用いる分散媒としては、分散性、及び低粘度の点から、単官能化合物を用いることが好ましい。分散性の向上により粒径分布が均一になるため、過剰に小さい粒子や凝集した粒子が低減することで、紫外光の吸収阻害を抑制でき、硬化性を向上でき、また、同時に吐出性を向上できる。
前記分散媒として用いる単官能化合物としては、例えば、フェノキシエチルアクリレート、アクリロイルモルホリン、ベンジルアクリレートなどが挙げられる。
前記分散媒として用いる単官能化合物としては、市販品を使用することができ、前記市販品としては、分散安定性に優れる分散液が得られる点から、例えば、商品名：ビスコート＃１９２（化合物名：フェノキシエチルアクリレート、大阪有機化学工業株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−１））、商品名：ＡＣＭＯ（化合物名：アクリロイルモルホリン、興人フィルム＆ケミカルズ株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−２））、商品名：ビスコート＃１６０（化合物名：ベンジルアクリレート、大阪有機化学工業株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−３））などが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３７】
【化１】
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【００３８】
【化２】
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【００３９】
【化３】
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【００４０】
前記重合性化合物の含有量としては、活性エネルギー線硬化性組成物全量に対して、５０質量％以上９５質量％以下が好ましく、６０質量％以上９２質量％以下がより好ましく、７０質量％以上９０質量％以下が特に好ましい。
【００４１】
＜分散剤ポリマー＞
前記分散剤ポリマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００４２】
前記分散剤ポリマーとしては、例えば、水酸基含有カルボン酸エステル、長鎖ポリアミノアマイドと高分子量酸エステルとの塩、高分子量ポリカルボン酸の塩、長鎖ポリアミノアマイドと極性酸エステルとの塩、高分子量不飽和酸エステル、変性ポリウレタン、変性ポリアクリレート、ポリエーテルエステル型アニオン系活性剤、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物の塩、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエステルポリアミン、ステアリルアミンアセテートなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。前記分散剤ポリマーを用いると、分散剤吸着に伴う立体障害効果を向上でき、高い分散安定性を得ることができる。なお、前記分散剤ポリマーとは、重量平均分子量が１，０００以上のものを意味する。また、塩基性の極性官能基としては、例えば、アミノ基、イミノ基、アミド基、イミド基、含窒素複素環基などが挙げられる。
前記分散剤ポリマーが、塩基性の極性官能基を有することにより、マゼンタ顔料表面に吸着しやすく、分散安定性を向上できる。前記分散剤ポリマーの塩基性の極性官能基としては、吸着能、光重合性モノマー中での分散性、粘度低下能の点から、アミノ基が好ましい。
【００４３】
前記分散剤ポリマーのアミン価としては、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましく、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がより好ましい。前記アミン価が、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、長期間保存時や加温時においても、組成物成分である重合性化合物との重合反応の促進を抑制することができると考えられ、長期間保存時や加温時においても粘度変化が小さく、高い保存安定性を有するものと推測される。前記アミン価としては、前記分散剤ポリマー１ｇをメチルイソブチルケトン１００ｍＬに溶解し、０．０１モル／Ｌの塩素酸メチルイソブチルケトン溶液で自動滴定装置（装置名：ＧＴ−２００、株式会社三菱化学アナリティック製）を用いて電位差滴定を行い、電位差を測定し、得られた電位差に基づいて、アミン価を算出することができる。
【００４４】
前記分散剤ポリマーとしては、市販品を使用することができ、前記市販品としては、例えば、商品名：ソルスパース２４０００（アミン価：４１．６ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ソルスパース３２０００（アミン価：３１．２ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ソルスパース３９０００（アミン価：２５．７ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ソルスパースＪ１００、商品名：ソルスパースＪ２００等の日本ルーブルリゾール株式会社製のソルスパースシリーズ、商品名：ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６２（アミン価：１３ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６３（アミン価：１０ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−１６８（アミン価：１１ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５０（アミン価：３０．７ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５０（アミン価：５６．７ｍｇＫＯＨ／ｇ）等のビックケミー・ジャパン株式会社製のＤｉｓｐｅｒＢＹＫシリーズ、商品名：ＢＹＫＪＥＴ−９１５１（アミン価：１７．２ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：ＢＹＫＪＥＴ−９１５２（アミン価：２７．３ｍｇＫＯＨ／ｇ）等のビックケミー・ジャパン株式会社製のＢＹＫＪＥＴシリーズ、商品名：アジスパーＰＢ８２１（アミン価：１１．２ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：アジスパーＰＢ８２２（アミン価：１８．２ｍｇＫＯＨ／ｇ）、商品名：アジスパーＰＢ８８１（アミン価：１７．４ｍｇＫＯＨ／ｇ）等の味の素ファインテクノ株式会社製のアジスパーシリーズなどの市販品を用いることができる。
【００４５】
前記分散剤ポリマーの含有量としては、マゼンタ顔料全量に対して、３０質量％以上７０質量％以下が好ましく、４０質量％以上６０質量％以下がより好ましい。前記含有量が、３０質量％以上であると、分散性を向上でき、７０質量％以下であると、マゼンタ顔料に吸着しない遊離した分散剤ポリマーの量が少なく粘度上昇に与える影響は少ないと推定される。
【００４６】
＜重合開始剤＞
前記重合開始剤としては、活性エネルギー線のエネルギーによって、ラジカルやカチオンなどの活性種を生成し、重合性化合物（モノマーやオリゴマー）の重合を開始させることが可能なものであればよい。このような重合開始剤としては、公知のラジカル重合開始剤やカチオン重合開始剤を、１種単独もしくは２種以上を組み合わせて用いることができ、中でもラジカル重合開始剤を使用することが好ましい。また、前記重合開始剤の含有量としては、十分な硬化速度を得るために、活性エネルギー線硬化型組成物全量に対して、５質量％以上２０質量％以下が好ましい。
【００４７】
前記ラジカル重合開始剤としては、例えば、芳香族ケトン類、アシルフォスフィンオキサイド化合物、芳香族オニウム塩化合物、有機過酸化物、チオ化合物（チオキサントン化合物、チオフェニル基含有化合物など）、ヘキサアリールビイミダゾール化合物、ケトオキシムエステル化合物、ボレート化合物、アジニウム化合物、メタロセン化合物、活性エステル化合物、炭素ハロゲン結合を有する化合物、及びアルキルアミン化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００４８】
また、重合開始剤に加え、重合促進剤を併用することもできる。
前記重合促進剤としては、特に限定されないが、例えば、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸−２−エチルヘキシル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸メチル、安息香酸−２−ジメチルアミノエチル、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸ブトキシエチル等のアミン化合物などが挙げられる。これらは、１種単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
＜その他の成分＞
その他の成分としては、特に制限されないが、例えば、従来公知の、その他の色材、有機溶剤、重合禁止剤、スリップ剤（界面活性剤）、浸透促進剤、湿潤剤（保湿剤）、定着剤、防黴剤、防腐剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、キレート剤、ｐＨ調整剤、及び増粘剤などが挙げられる。
【００５０】
＜＜その他の色材＞＞
前記その他の色材としては、本発明における活性エネルギー線硬化型組成物の目的や要求特性に応じて、ブラック、ホワイト、シアン、イエロー、グリーン、オレンジ、金や銀などの光沢色などを付与する種々のその他の顔料や染料を用いることができ、その含有量は、活性エネルギー線硬化型組成物全量に対して、０．１質量％以上２０質量％以下が好ましく、１質量％以上１０質量％以下がより好ましい。
【００５１】
前記その他の顔料としては、例えば、無機顔料、有機顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
前記無機顔料としては、例えば、ファーネスブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、チャネルブラック等のカーボンブラック（Ｃ．Ｉ．ピグメントブラック７）類、酸化鉄、酸化チタンなどを使用することができる。
前記有機顔料としては、例えば、不溶性アゾ顔料、縮合アゾ顔料、アゾレーキ、キレートアゾ顔料等のアゾ顔料、フタロシアニン顔料、ペリレン及びペリノン顔料、アントラキノン顔料、ジオキサン顔料、チオインジゴ顔料、イソインドリノン顔料、キノフタロン顔料等の多環式顔料、染料キレート（例えば、塩基性染料型キレート、酸性染料型キレート等）、染色レーキ（塩基性染料型レーキ、酸性染料型レーキ）、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、昼光蛍光顔料などが挙げられる。
【００５２】
前記染料としては、特に限定されないが、例えば、酸性染料、直接染料、反応性染料、塩基性染料などが使用可能であり、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５３】
＜＜重合禁止剤＞＞
前記重合禁止剤としては、例えば、４−メトキシ−１−ナフトール、メチルハイドロキノン、ハイドロキノン、ｔ−ブチルハイドロキノン、ジ−ｔ−ブチルハイドロキノン、メトキノン、２，２’−ジヒドロキシ−３，３’−ジ（α−メチルシクロヘキシル）−５，５’−ジメチルジフェニルメタン、ｐ−ベンゾキノン、ジ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、９，１０−ジ−ｎ−ブトキシシアントラセン、４，４’−〔１，１０−ジオキソ−１，１０−デカンジイルビス（オキシ）〕ビス〔２，２，６，６−テトラメチル〕−１−ピペリジニルオキシなどが挙げられる。
【００５４】
前記重合禁止剤の含有量としては、重合開始剤全量に対して、０．００５質量％以上３質量％以下が好ましい。前記含有量が、０．００５質量％以上であると、保存安定性を向上、及び高温環境下で粘度の上昇を抑制でき、３質量％以下であると、硬化性を向上できる。
【００５５】
＜＜界面活性剤＞＞
前記界面活性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、高級脂肪酸系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤、フッ素系界面活性剤などが挙げられる。
【００５６】
前記界面活性剤の含有量としては、活性エネルギー線硬化型組成物全量に対して、０．１質量％以上３質量％以下が好ましく、０．２質量％以上１質量％以下がより好ましい。前記含有量が、０．１質量％以上であると、ぬれ性を向上でき、３質量％以下であると、硬化性を向上できる。前記含有量が、より好ましい範囲内であると、ぬれ性、及びレベリング性を向上できる。
【００５７】
＜＜有機溶剤＞＞
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、有機溶剤を含んでもよいが、可能であれば含まない方が好ましい。有機溶剤を含まない（例えば、ＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ）フリー）ことにより、硬化膜中に揮発性の有機溶剤の残留が無くなり、印刷現場の安全性が得られ、環境汚染防止を図ることが可能となる。なお、前記「有機溶剤」とは、一般的に揮発性有機化合物（ＶＯＣ）と呼ばれているものを意味し、例えば、エーテル、ケトン、キシレン、酢酸エチル、シクロヘキサノン、トルエンなどが挙げられ、反応性モノマーとは区別すべきものである。また、有機溶剤を「含まない」とは、実質的に含まないことを意味し、その含有量が、０．１質量％未満であることが好ましい。
【００５８】
＜分散方法＞
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物の分散方法としては、ボールミル、サンドミルやビーズミルなどのメディアを用いた分散装置を用いてもよく、メディアレス分散装置を用いてもよい。これらの中でも、メディアレス分散装置を用いることが好ましい。
【００５９】
前記メディアを用いた分散装置における分散メディアとしては、分散性、及び分散効率の点から、ジルコニアビーズを用いることが好ましい。また、これらの分散方法を２種以上組み合わせて用いてもよい。例えば、ボールミル分散の場合、直径２ｍｍのジルコニアビーズを用いて分散を行った後に、直径１ｍｍのジルコニアビーズを用いて分散を行うなどの２段階分散を行うことにより、均一な粒度分布の分散液を得ることができる。
【００６０】
前記メディアレス分散装置は、マゼンタ顔料に過剰なエネルギーを付与しないためマゼンタ顔料粒子の破砕などが起こらず、マゼンタ顔料表面に対する分散剤ポリマーの吸着が促進され、分散安定性を向上できる。また、過分散だけでなく、メディア由来のコンタミが発生しないことから、系内に微粉、粗粉の発生を抑制できる。このことは、活性エネルギー線による硬化阻害を低減できるだけでなく、粒度分布の均一性を向上できることから、高いインク吐出性を得ることができる。
【００６１】
前記メディアレス分散装置としては、例えば、衝突分散型、超音波分散型などによる高速せん断力を利用する分散装置又は高速撹拌を利用する分散装置などが挙げられる。
高速せん断力を利用する分散装置としては、例えば、装置名：ナノヴェイタシリーズラボ機ＮＶＣ−ＥＳ００８（吉田機械興業株式会社製）などが挙げられる。
【００６２】
分散時における分散液の温度としては、５℃以上６０℃以下が好ましい。前記温度が、５℃以上６０℃以下であると、モノマーの硬化反応を抑制することができる。また、硬化反応を抑制するために重合禁止剤をあらかじめ少量加えておくことも可能である。
【００６３】
［粘度］
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物の粘度は、用途や適用手段に応じて適宜調整すればよく、特に限定されないが、例えば、当該組成物をノズルから吐出させるような吐出手段を適用する場合には、２０℃から６５℃の範囲における粘度、望ましくは２５℃における粘度が３ｍＰａ・ｓ以上４０ｍＰａ・ｓ以下が好ましく、５ｍＰａ・ｓ以上１５ｍＰａ・ｓ以下がより好ましく、６ｍＰａ・ｓ以上１２ｍＰａ・ｓ以下が特に好ましい。また、前記粘度範囲を、上記有機溶剤を含まずに満たしていることが特に好ましい。なお、前記粘度は、東機産業株式会社製コーンプレート型回転粘度計、ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ  ＴＶＥ−２２Ｌにより、コーンロータ（１°３４’×Ｒ２４）を使用し、回転数５０ｒｐｍ、恒温循環水の温度を２０℃から６５℃の範囲で適宜設定して測定することができる。循環水の温度調整にはＶＩＳＣＯＭＡＴＥ  ＶＭ−１５０ＩＩＩを用いることができる。
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物の粘度変化率としては、１５％以下が好ましく、１０％がより好ましく、５％以下が特に好ましい。前記粘度変化率が、１５％以下であると、保存安定性に優れ、分散性を向上できる。また、前記粘度変化率は、下記式（２）から求めることができる。
粘度変化率（％）＝（（７０℃で１４日間保存後の２５℃粘度−初期２５℃粘度）／初期２５℃粘度）×１００  …  式（２）
【００６４】
＜活性エネルギー線＞
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物を硬化させるために用いる活性エネルギー線としては、紫外線の他、電子線、α線、β線、γ線、Ｘ線等の、組成物中の重合性成分の重合反応を進める上で必要なエネルギーを付与できるものであればよく、特に限定されない。特に高エネルギーな光源を使用する場合には、重合開始剤を使用しなくても重合反応を進めることができる。
【００６５】
前記活性エネルギー線の光源としては、特に制限はなく、適宜選択することができるが、例えば、水銀ランプ、メタルハライドランプ、ＵＶ−ＬＥＤランプなどが挙げられる。
前記水銀ランプとしては、石英ガラス製の発光管の中に高純度の水銀（Ｈｇ）と少量の希ガスが封入されたもので、３６５ｎｍを主波長とし、２５４ｎｍ、３０３ｎｍ、３１３ｎｍの紫外線を効率よく放射し、短波長紫外線の出力が高いのが特徴である。
前記メタルハライドランプとしては、発光管の中に水銀に加えて金属をハロゲン化物の形で封入したもので、２００ｎｍから４５０ｎｍまで広範囲にわたり活性エネルギー線スペクトルを放射し、水銀ランプに比べ、３００ｎｍ以上４５０ｎｍ以下の長波長紫外線の出力が高いのが特徴である。
前記ＵＶ−ＬＥＤランプとしては、長寿命、及び低消費電力のＬＥＤ方式により、環境負荷を低減でき、オゾン発生がなく装置もコンパクトにできる特徴があり、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物を硬化する際に用いるランプとして好ましい。
【００６６】
［用途］
本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、一般に活性エネルギー線硬化型材料が用いられている分野であれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、成形用樹脂、塗料、接着剤、絶縁材、離型剤、コーティング材、シーリング材、各種レジスト、各種光学材料などに応用することが可能である。
さらに、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物は、インクとして用いて２次元の文字や画像を形成するだけでなく、３次元の立体像（立体造形物）を形成するための立体造形用材料としても用いることができる。
前記立体造形用材料としては、例えば、立体造形法の１つである粉体積層法において用いる粉体粒子同士のバインダーとして、また、図２に示したように、活性エネルギー線硬化型組成物を所定領域に吐出し、活性エネルギー線を照射して硬化させたものを順次積層して立体造形を行うマテリアルジェット法（光造形法）や図３に示したように、活性エネルギー線硬化型組成物５の貯留プール（収容部）１に活性エネルギー線４を照射して所定形状の硬化層６を可動ステージ３上に形成し、これを順次積層して立体造形を行う光造形法などにおける立体物構成材料として活用することができる。
このような活性エネルギー線硬化型組成物を用いて立体造形物を造形するための立体造形装置は、公知のものを使用することができ、特に限定されないが、例えば、該組成物の収容手段、供給手段、吐出手段や活性エネルギー線照射手段等を備えるものを使用することができる。
また、本発明は、活性エネルギー線硬化型組成物を硬化させて得られた硬化物や当該硬化物が記録媒体等の基材上に形成された構造体を加工してなる成形加工品も含む。前記成形加工品は、例えば、シート状、フィルム状に形成された硬化物や構造体に対して、加熱延伸や打ち抜き加工等の成形加工を施したものであり、例えば、自動車、ＯＡ機器、電気・電子機器、カメラ等のメーターや操作部のパネルなど、表面を加飾後に成形することが必要な用途に好適に使用される。基材としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、紙、プラスチック、金属、セラミック、ガラス、又はこれらの複合材料などが挙げられ、加工性の観点からはプラスチック基材が好ましい。また、本発明における硬化物の延伸性は、１８０℃における延伸性として、（引張り試験後の長さ−引張り試験前の長さ）／（引張り試験前の長さ）の比で表した時、５０％以上であることが好ましく、さらには１００％以上であることがより好ましい。
【００６７】
（活性エネルギー線硬化型インク）
本発明の活性エネルギー線硬化型インク（以下、「インク」と称することがある）は、本発明の前記活性エネルギー線硬化型組成物からなり、インクジェット用であることが好ましい。
【００６８】
前記活性エネルギー線硬化型インクの２５℃における静的表面張力は、２０ｍＮ／ｍ以上４０ｍＮ／ｍ以下が好ましく、２８ｍＮ／ｍ以上３５ｍＮ／ｍ以下がより好ましい。
前記静的表面張力は、静的表面張力計（協和界面科学株式会社製、ＣＢＶＰ−Ｚ型）を使用し、２５℃で測定した。前記静的表面張力は、例えば、リコープリンティングシステムズ株式会社製ＧＥＮ４など、市販のインクジェット吐出ヘッドの仕様を想定したものである。
【００６９】
（組成物収容容器）
本発明の組成物収容容器は、活性エネルギー線硬化型組成物が収容された状態の容器を意味するものであり、上記のような用途に供する際に好適である。例えば、本発明の活性エネルギー線硬化型組成物がインク用途である場合において、当該インクが収容された容器は、インクカートリッジやインクボトルとして使用することができ、これにより、インク搬送やインク交換等の作業において、インクに直接触れる必要がなくなり、手指や着衣の汚れを防ぐことができる。また、インクへのごみ等の異物の混入を防止することができる。また、容器それ自体の形状や大きさ、材質等は、用途や使い方に適したものとすればよく、特に限定されないが、その材質は光を透過しない遮光性材料であるか、または容器が遮光性シート等で覆われていることが望ましい。
【００７０】
（像の形成方法、及び像の形成装置）
本発明における像の形成方法は、少なくとも、活性エネルギー線硬化型組成物を硬化させるために、活性エネルギー線を照射する照射工程を有し、本発明における像の形成装置は、活性エネルギー線を照射するための照射手段と、活性エネルギー線硬化型組成物を収容するための収容部と、を備え、該収容部には前記容器を収容してもよい。さらに、活性エネルギー線硬化型組成物を吐出する吐出工程、吐出手段を有していてもよい。吐出させる方法は特に限定されないが、連続噴射型、オンデマンド型等が挙げられる。オンデマンド型としてはピエゾ方式、サーマル方式、静電方式等が挙げられる。
図１は、インクジェット吐出手段を備えた像の形成装置の一例である。イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色活性エネルギー線硬化型インクのインクカートリッジと吐出ヘッドを備える各色印刷ユニット２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄにより、供給ロール２１から供給された被記録媒体２２にインクが吐出される。その後、インクを硬化させるための光源２４ａ、２４ｂ、２４ｃ、２４ｄから、活性エネルギー線を照射して硬化させ、カラー画像を形成する。その後、被記録媒体２２は、加工ユニット２５、印刷物巻取りロール２６へと搬送される。各印刷ユニット２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄには、インク吐出部でインクが液状化するように、加温機構を設けてもよい。また必要に応じて、接触又は非接触により記録媒体を室温程度まで冷却する機構を設けてもよい。また、吐出ヘッド幅に応じて間欠的に移動する記録媒体に対し、ヘッドを移動させて記録媒体上にインクを吐出するシリアル方式や、連続的に記録媒体を移動させ、一定の位置に保持されたヘッドから記録媒体上にインクを吐出するライン方式の、いずれのインクジェット記録装置も適用可能である。
【００７１】
被記録媒体２２は、特に限定されないが、紙、フィルム、金属、これらの複合材料等が挙げられ、シート状であってもよい。また片面印刷のみを可能とする構成であっても、両面印刷も可能とする構成であってもよい。
更に、光源２４ａ、２４ｂ、２４ｃからの活性エネルギー線照射を微弱にするか又は省略し、複数色を印刷した後に、光源２４ｄから活性エネルギー線を照射してもよい。これにより、省エネ、低コスト化を図ることができる。
本発明のインクにより記録される記録物としては、通常の紙や樹脂フィルムなどの平滑面に印刷されたものだけでなく、凹凸を有する被印刷面に印刷されたものや、金属やセラミックなどの種々の材料からなる被印刷面に印刷されたものも含む。また、２次元の画像を積層することで、一部に立体感のある画像（２次元と３次元からなる像）や立体物を形成することもできる。
【００７２】
図２は、本発明で用いられる別の像形成装置（３次元立体像の形成装置）の一例を示す概略図である。図２の像の形成装置３９は、インクジェットヘッドを配列したヘッドユニット（ＡＢ方向に可動）を用いて、造形物用吐出ヘッドユニット３０から第一の活性エネルギー線硬化型組成物を、支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から第一の活性エネルギー線硬化型組成物とは組成が異なる第二の活性エネルギー線硬化型組成物を吐出し、隣接した紫外線照射手段３３、３４でこれら各組成物を硬化しながら積層するものである。より具体的には、例えば、造形物支持基板３７上に、第二の活性エネルギー線硬化型組成物を支持体用吐出ヘッドユニット３１、３２から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて溜部を有する第一の支持体層を形成した後、当該溜部に第一の活性エネルギー線硬化型組成物を造形物用吐出ヘッドユニット３０から吐出し、活性エネルギー線を照射して固化させて第一の造形物層を形成する工程を、積層回数に合わせて、上下方向に可動なステージ３８を下げながら複数回繰り返すことで、支持体層と造形物層を積層して立体造形物３５を製作する。その後、必要に応じて支持体積層部３６は除去される。なお、図２では、造形物用吐出ヘッドユニット３０は１つしか設けていないが、２つ以上設けることもできる。
【００７３】
（２次元又は３次元の像）
本発明の２次元又は３次元の像は、基材上に、本発明の前記活性エネルギー線硬化型組成物及び本発明の前記活性エネルギー線硬化型インクのいずれかを付与し、硬化させてなる。
本発明の活性エネルギー線硬化型インクにより記録される２次元又は３次元の像としては、通常の紙や樹脂フィルムなどの平滑面に印刷されたものだけでなく、凹凸を有する記録面に記録されたものや、金属やセラミックスなどの種々の材料からなる記録面に記録されたものも含む。
【００７４】
前記２次元の像としては、例えば、文字、記号、図形又はこれらの組み合わせ、ベタ画像などが挙げられる。
前記３次元の像としては、例えば、立体造形物などが挙げられる。
前記立体造形物の平均厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、１０μｍ以上が好ましい。
【００７５】
前記２次元又は３次元の像は、本発明の前記活性エネルギー線硬化型組成物及び本発明の前記活性エネルギー線硬化型インクのいずれかを用いているので、非浸透性基材に形成した２次元又は３次元の像が、水に浸漬した後でも密着性が良好に維持できるという優れた耐水性を有するものである。
前記２次元又は３次元の像としては、発光ダイオード光を用いて硬化されることが好ましい。
【００７６】
（構造体）
本発明の構造体としては、基材と、前記基材上に本発明の２次元又は３次元の像と、を有する。
前記基材としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
【００７７】
（成形加工品）
本発明の成形加工品としては、本発明の２次元又は３次元の像、及び本発明の構造体のいずれかを延伸加工してなる。
【実施例】
【００７８】
以下、実施例を示して本発明を更に具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例により限定されるものではない。
また、吸光度、活性エネルギー線硬化型組成物中の５０％累積体積粒径（Ｄ５０）、粒径分布の分布幅、分散剤ポリマーのアミン価は、次のようにして求めた。
【００７９】
＜吸光度＞
前記吸光度としては、得られた活性エネルギー線硬化型組成物を各分散媒において使用した重合性モノマーを用いてマゼンタ顔料濃度が０．００２質量％になるように希釈して、分光光度計（装置名：Ｕ−３９００Ｈ、株式会社日立ハイテクノロジーズ製）を用いて測定した。
【００８０】
＜５０％累積体積粒径（Ｄ５０）、及び粒径分布の分布幅＞
前記５０％累積体積粒径（Ｄ５０）としては、得られた活性エネルギー線硬化型組成物を各分散媒に用いた重合性モノマーを用いて５００倍に希釈して、粒度分布計（装置名：ＵＰＡ１５０、日機装株式会社製）を用いて測定した。
前記粒径分布の分布幅としては、前記５０％累積体積粒径（Ｄ５０）と同様にして、８４％累積体積粒径（Ｄ８４）、及び１６％累積体積粒径（Ｄ１６）を測定し、下記式（１）により求めた。
粒径分布の分布幅＝（８４％累積体積粒径−１６％累積体積粒径）／２  ・・・  式（１）
【００８１】
＜分散剤ポリマーのアミン価＞
前記分散剤ポリマーのアミン価としては、前記分散剤ポリマー１ｇをメチルイソブチルケトン１００ｍＬに溶解し、０．０１モル／Ｌの塩素酸メチルイソブチルケトン溶液で電位差滴定を行い、電位差を測定した。得られた電位差に基づいて、アミン価を算出した。前記電位差滴定としては、自動滴定装置（装置名：ＧＴ−２００、株式会社三菱化学アナリティック製）を用いて測定した。
【００８２】
（マゼンタ顔料分散液の作製）
＜マゼンタ顔料分散液Ａの作製＞
分散剤ポリマー（商品名：ＢＹＫＪＥＴ−９１５２、ビックケミー・ジャパン株式会社製、アミン価：２７．３ｍｇＫＯＨ／ｇ）１８質量部をベンジルアクリレート（商品名：ビスコート＃１６０、大阪有機化学工業株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−３））１６２質量部に入れ、４０℃にて４時間撹拌溶解して分散媒を作製した。
７０ｍＬのマヨネーズ瓶（商品名：ＵＭサンプル瓶、アズワン株式会社製）に、直径２ｍｍのジルコニアボール８０質量部、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（商品名：ＥＢｔｒａｎｓｐ、クラリアントジャパン株式会社製、表面処理：誘導体）４．５質量部、前記分散媒１８質量部を加え、下記条件のボールミルで３日間分散を行い、［マゼンタ顔料分散液Ａ］（顔料濃度：２０質量％）を作製した。
−ボールミルの条件−
メディア  ：  ＹＴＺボール直径２ｍｍ（ジルコニアボール、株式会社ニッカトー製）
ミル      ：  ＭＩＸ−ＲＯＴＡＲ  ＶＭＲ−５（アズワン株式会社製）
回転数    ：  マヨネーズ瓶の回転数７５ｒｐｍ
【００８３】
【化４】
2017008127.tif 000005
【００８４】
＜マゼンタ顔料分散液Ｂ〜Ｌの作製＞
前記マゼンタ顔料分散液Ａの作製において、マゼンタ顔料、分散剤ポリマー、及び重合性化合物を、下記表１に記載のものに変更した以外は、マゼンタ顔料分散液Ａの作製と同様にして、マゼンタ顔料分散液Ｂ〜Ｌを作製した。
なお、マゼンタ顔料分散液Ｆは、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（商品名：ＲＧＴ、ＤＩＣ株式会社製）、及びＣ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９（商品名：ＢＲＺ、ＤＩＣ株式会社製）を混合して用い、その質量比（Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２：Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９）は、６５：３５（マゼンタ顔料分散液Ｆ中の顔料濃度：２０質量％）とした。
【００８５】
＜マゼンタ顔料分散液Ｍの作製＞
分散剤ポリマー（商品名：ＢＹＫＪＥＴ−９１５１、ビックケミー・ジャパン株式会社製、アミン価：１７．２ｍｇＫＯＨ／ｇ）１８質量部をアクリロイルモルホリン（商品名：ＡＣＭＯ、興人フィルム＆ケミカルズ株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−２））１６２質量部に入れ、４０℃にて４時間撹拌溶解して分散媒を作製した。
７０ｍＬのマヨネーズ瓶（商品名：ＵＭサンプル瓶、アズワン株式会社製）に、直径２ｍｍのジルコニアボール８０質量部、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（商品名：ＲＧＴ、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）４．５質量部、前記分散媒１８質量部を加え、下記条件のボールミルにて８時間分散を行い、直径２ｍｍのジルコニアボールを取り除いた後、直径１ｍｍのジルコニアボール８０質量部を加え、さらにボールミルにて２日間分散を行い、［マゼンタ顔料分散液Ｍ］（顔料濃度：２０質量％）を作製した。
−ボールミルの条件−
メディア  ：  ＹＴＺボール直径２ｍｍ（ジルコニアボール、株式会社ニッカトー製）
ＹＴＺボール直径１ｍｍ（ジルコニアボール、株式会社ニッカトー製）
ミル      ：  ＭＩＸ−ＲＯＴＡＲ  ＶＭＲ−５（アズワン株式会社製）
回転数    ：  マヨネーズ瓶の回転数７５ｒｐｍ
【００８６】
【化５】
2017008127.tif 000006
【００８７】
＜マゼンタ顔料分散液Ｎの作製＞
分散剤ポリマー（商品名：ＢＹＫＪＥＴ−９１５２、ビックケミー・ジャパン株式会社製、アミン価：２７．３ｍｇＫＯＨ／ｇ）１８質量部をフェノキシエチルアクリレート（商品名：ビスコート＃１９２、大阪有機化学工業株式会社製、構造式：下記式（Ｍ−１））１６２質量部に入れ、４０℃にて４時間撹拌溶解して分散媒を作製した。
３００ｍＬの三角フラスコに、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（商品名：ＲＧＴ、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）４５質量部、前記分散媒１８０質量部を加え、下記条件のホモジナイザーにて１０分間プレ分散を行った。その後、メディアレス分散装置にて、処理圧力１５０ＭＰａとして分散を行い、［マゼンタ顔料分散液Ｎ］（顔料濃度：２０質量％）を作製した。
−ホモジナイザーの条件−
ホモジナイザー  ：  ＨＧ３０、Ｃ２０カッター（日立工機株式会社製）
回転数          ：  １０，０００ｒｐｍ
−メディアレス分散装置の条件−
メディアレス分散装置  ：  ＮＶＣ−ＥＳ００８（吉田機械興業株式会社製）
ノズル                ：  クロス（Ｘ型）
処理圧力              ：  １５０ＭＰａ
パス回数              ：  ３０回
【００８８】
【化６】
2017008127.tif 000007
【００８９】
得られたマゼンタ顔料分散液Ａ〜Ｎの組成、及び分散方法を表１に示す。
【００９０】
【表１】
2017008127.tif 000008
【００９１】
なお、表１において、成分の商品名、及び製造会社名については下記の通りである。
・Ｅ２Ｙ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｂ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：添加剤
・ＳＤ１０８：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、山陽色素株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｃ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：酸性
・Ｅ７Ｂ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２／Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、クラリアントジャパン株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｄ中の顔料濃度：２０質量％
・ＲＦＳ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２／Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＤＩＣ株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｅ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：誘導体
・ＲＧＴ／ＢＲＺ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（ＲＧＴ、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）／Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９（ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体）、マゼンタ顔料分散液Ｆ中の顔料濃度：２０質量％
・ＲＧＴ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体、マゼンタ顔料分散液Ｇ中の顔料濃度：２０質量％
・ＲＧＴ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製、表面処理：誘導体、マゼンタ顔料分散液Ｈ中の顔料濃度：２０質量％
・Ｅ０１：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｉ中の顔料濃度：２０質量％
・ＲＴＳ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、ＤＩＣ株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｊ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：なし
・Ｌ４５３０：Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９、ＢＡＳＦ社製、マゼンタ顔料分散液Ｋ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：酸性
・ＥＢｔｒａｎｓｐ：Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、クラリアントジャパン株式会社製、マゼンタ顔料分散液Ｌ中の顔料濃度：２０質量％、表面処理：誘導体
・ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２１５０：ビックケミー・ジャパン株式会社、アミン価：５６．７ｍｇＫＯＨ／ｇ
・ＢＹＫＪＥＴ−９１５１：ビックケミー・ジャパン株式会社、アミン価：１７．２ｍｇＫＯＨ／ｇ
・ソルスパース３９０００：日本ルーブルリゾール株式会社、アミン価：２５．７ｍｇＫＯＨ／ｇ
・アジスパーＰＢ８２２：味の素ファインテクノ株式会社、アミン価：１８．２ｍｇＫＯＨ／ｇ
・ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ−２０５０：ビックケミー・ジャパン株式会社、アミン価：３０．７ｍｇＫＯＨ／ｇ
・アクリロイルモルホリン：興人フィルム＆ケミカルズ株式会社製、商品名：ＡＣＭＯ
・フェノキシエチルアクリレート：大阪有機化学工業株式会社製、商品名：ビスコート＃１９２
【００９２】
（実施例１）
マゼンタ顔料分散液Ａ２０質量部、ベンジルアクリレート（商品名：ビスコート＃１６０、大阪有機化学工業株式会社製、単官能モノマー）４３質量部、アクリロイルモルホリン（商品名：ＡＣＭＯ、興人フィルム＆ケミカルズ株式会社製、単官能モノマー）１５質量部、１，９−ノナンジオールジアクリレート（商品名：ビスコート＃２６０、大阪有機化学工業株式会社製、２官能モノマー）１質量部、ウレタンアクリレート樹脂（商品名：ＵＶ−３０１０Ｂ、日本合成化学工業株式会社製、紫外線硬化樹脂、固形分濃度：７９質量％）５．５質量部、界面活性剤Ａ（商品名：ＢＹＫ−３５７５、ビックケミージャパン株式会社製）０．３質量部、重合開始剤Ａ（Ｉｒｇａｃｕｒｅ８１９（ＢＡＳＦ社製））６質量部、重合開始剤Ｂ（商品名：ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ、ＢＡＳＦ社製）５質量部、重合開始剤Ｃ（商品名：ＳｐｅｅｄｃｕｒｅＤＥＴＸ、Ｌａｍｂｓｏｎ社製）３．５質量部、及びｐ−メトキシフェノール（日本化薬株式会社製）０．２質量部を混合し、活性エネルギー線硬化型組成物１を得た。
【００９３】
（実施例２〜１０、及び比較例１〜４）
実施例１において、表２〜表３に記載の組成、及び含有量に変更した以外は、実施例１と同様にして、活性エネルギー線硬化型組成物２〜１４を得た。表２〜表３に実施例１〜１０及び比較例１〜４の組成及び含有量、表４に特性を示す。また、図４に、実施例６、７及び１０、並びに比較例１及び２の活性エネルギー線硬化型組成物の吸光度を示すグラフを示す。
【００９４】
【表２】
2017008127.tif 000009
【００９５】
【表３】
2017008127.tif 000010
【００９６】
なお、表２〜表３において、成分の商品名、及び製造会社名については下記の通りである。
・イソボルニルアクリレート：大阪有機化学工業株式会社製、商品名：ＩＢＸＡ
・フェノキシエチルアクリレート：大阪有機化学工業株式会社製、商品名：ビスコート＃１９２
・界面活性剤Ｂ：ＢＡＳＦ社製、商品名：ＤＡＲＯＣＵＲＥ  ＴＰＯ
【００９７】
【表４】
2017008127.tif 000011
【００９８】
得られた実施例１〜１０、及び比較例１〜４の活性エネルギー線硬化型組成物１〜１４について、以下のようにして、「着色性」、「硬化性」、「密着性」、及び「粘度変化率」を評価した。評価結果を表５に示した。
【００９９】
＜着色性＞
得られた活性エネルギー線硬化型組成物を、記録媒体（商品名：コスモシャインＡ４３００コートＰＥＴフィルム、東洋紡株式会社製、平均厚み：１００μｍ、色：透明）に、プリンタ（装置名：ＳＧ７１００、株式会社リコー製）を改造した評価用プリンタを用いて、１０ｃｍ×１０ｃｍのベタ画像を得た。得られたベタ画像を、インクジェットプリンタ用ＵＶ−ＬＥＤ装置（装置名：ＵＶ−ＬＥＤモジュール（シングルパス水冷、ウシオ電機株式会社製）を用いて、照度が１Ｗ／ｃｍ２、照射量が５００ｍＪ／ｃｍ２になるように硬化処理を行い、平均厚みが１０μｍである１０ｃｍ×１０ｃｍの像（硬化物）を得た。
なお、照射量の測定は、紫外線強度計（装置名：ＵＭ−１０）、受光部（装置名：ＵＭ−４００）（以上、コニカミノルタ株式会社製）を使用した。また、前記平均厚みの測定方法としては、電子マイクロメーター（アンリツ株式会社製）を用いて厚み測定し、１０点の厚みの平均値より求めた。また、前記評価用プリンタは、装置名：ＳＧ７１００の搬送、駆動部を用い、ヘッド部を加熱吐出でき高粘度インクに対応できるＭＨ２６２０ヘッド（株式会社リコー製）に変更したものである。
【０１００】
得られた像（硬化物）に対して、反射分光濃度計（装置名：Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９、Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）を用いて、像（硬化物）の濃度を測定して、「着色性」を評価した。
【０１０１】
＜硬化性＞
得られた活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、前記着色性の評価と同様にして、平均厚みが１０μｍである１０ｃｍ×１０ｃｍの像（硬化物）を得た。得られた像（硬化物）を、クロックメーター（装置名：ＮＯ４１６、株式会社安田精機製作所製）に取り付けた白綿布によって、５０ｇ／ｃｍ２の荷重で１０往復摩擦させた。その後、反射分光濃度計（装置名：Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９、Ｘ−Ｒｉｔｅ社製）を用いて、前記往復摩擦前後の白綿布の濃度を測定して、前記往復摩擦後の濃度から前記往復摩擦前の濃度を差し引いた値を算出して、下記の評価基準に基づいて、「硬化性」を評価した。
−評価基準−
◎：０．００１以下
○：０．００１超０．００５以下
△：０．００５超０．００９以下
×：０．００９超
【０１０２】
＜密着性＞
得られた活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、前記隠蔽性の評価と同様にして、平均厚みが１０μｍである１０ｃｍ×１０ｃｍの像（硬化物）を得た。得られた像（硬化物）のベタ部をＪＩＳ  Ｋ５４００に準じて１ｍｍ間隔で１００マスの基盤目状にカッターナイフで切り込み、セロハン粘着テープ（商品名：スコッチメンディングテープ（１８ｍｍ）、３Ｍ製）で引き剥がし、ルーペ（商品名：ＰＥＡＫ  Ｎｏ．１９６１（×１０）、東海産業株式会社製）で見ながら剥がれなかったマスを数えて、下記評価基準に基づいて、「密着性」を評価した。
−評価基準−
◎：剥がれなかったマスが、１００マス中１００マス
○：剥がれなかったマスが、１００マス中８０マス以上９９マス以下
△：剥がれなかったマスが、１００マス中４０マス以上７９マス以下
×：剥がれなかったマスが、１００マス中３９マス以下
【０１０３】
（粘度変化率）
実施例１〜１０、及び比較例１〜４の活性エネルギー線硬化型組成物について、コーンプレート型回転粘度計（装置名：ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ  ＴＶ−２２、東機産業株式会社製）を用いて、恒温循環水の温度が２５℃、回転数が５０ｒｐｍ、及びせん断速度が１９１．４ｓｅｃ−１の条件で作製直後の初期粘度を測定した。その後、前記活性エネルギー線硬化型組成物を７０℃で１４日間静置した。その後、初期粘度の測定と同様の条件で、保存後の粘度を測定した。下記式（２）から粘度変化率を算出した。前記粘度変化率が低いほうが、保存安定性に優れ、分散性が良好である。
粘度変化率（％）＝（（７０℃で１４日間保存後の２５℃粘度−初期２５℃粘度）／初期２５℃粘度）×１００  …  式（２）
【０１０４】
【表５】
2017008127.tif 000012
【０１０５】
表５の結果から、実施例１〜１０は分散性が良好であり、硬化性、及び着色性に優れていることが分かる。
一方、比較例１及び３は、硬化性、及び密着性が不十分であった。また、比較例２は表面硬化性はやや低下し、内部硬化性は悪く、密着性が低下した。比較例４においても、内部硬化性が低下し、密着性の低下が見られた。比較例４は、実施例１と同一の顔料を用いているにもかかわらず、分散処方の差異により密着性が低下している。このように分散処方、及び分散条件の最適化により、本発明の吸光度比を満足することができる。
【０１０６】
本発明の態様としては、例えば、以下のとおりである。
＜１＞  マゼンタ顔料、及び重合性化合物を含有し、
３８５ｎｍにおける吸光度と、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度との比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．５以下であることを特徴とする活性エネルギー線硬化型組成物である。
＜２＞  前記比率（３８５ｎｍにおける吸光度／５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長範囲の最大吸収波長における吸光度）が、０．４０以下である前記＜１＞に記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
＜３＞  ５０％累積体積粒径が、８０ｎｍ以上１８０ｎｍ以下であり、
下記式（１）から求められる粒径分布の分布幅が、９０ｎｍ以下である前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
粒径分布の分布幅＝（８４％累積体積粒径−１６％累積体積粒径）／２  ・・・  式（１）
＜４＞  前記活性エネルギー線硬化型組成物を用いて、基材上に、照度が１Ｗ／ｃｍ２であり、かつ照射量が５００ｍＪ／ｃｍ２の活性エネルギー線を照射して硬化させた、平均厚みが１０μｍの硬化物の着色濃度が、２．０５以上である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
＜５＞  前記マゼンタ顔料が、キナクリドン顔料を含む前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
＜６＞  下記式（２）で表される粘度変化率が、１５％以下である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
粘度変化率（％）＝（（７０℃で１４日間保存後の２５℃粘度−初期２５℃粘度）／初期２５℃粘度）×１００  …  式（２）
＜７＞  アミノ基を有する分散剤ポリマーを含有し、
前記アミノ基を有する分散剤ポリマーのアミン価が、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物である。
＜８＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物からなることを特徴とする活性エネルギー線硬化型インクである。
＜９＞  インクジェット用である前記＜８＞に記載の活性エネルギー線硬化型インクである。
＜１０＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物を容器中に収容してなることを特徴とする組成物収容容器である。
＜１１＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型インクを収容してなる収容部と、
前記活性エネルギー線硬化型インクに活性エネルギー線を照射するための照射手段と、
を少なくとも備えることを特徴とする２次元又は３次元の像の形成装置である。
＜１２＞  前記活性エネルギー線硬化型インクをインクジェット記録方式により吐出させる吐出手段をさらに備える前記＜１１＞に記載の２次元又は３次元の像の形成装置である。
＜１３＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物に活性エネルギー線を照射する照射工程を含むことを特徴とする２次元又は３次元の像の形成方法である。
＜１４＞  前記活性エネルギー線硬化型組成物をインクジェット記録方式により吐出させる吐出工程をさらに含む前記＜１３＞に記載の２次元又は３次元の像の形成方法である。
＜１５＞  前記活性エネルギー線が、発光ダイオード光である前記＜１３＞から＜１４＞のいずれかに記載の２次元又は３次元の像の形成方法である。
＜１６＞  前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化型組成物に、活性エネルギー線を照射して硬化させてなることを特徴とする２次元又は３次元の像である。
＜１７＞  基材と、前記基材上に前記＜１６＞に記載の２次元又は３次元の像と、を有することを特徴とする構造体である。
＜１８＞  前記＜１６＞に記載の２次元又は３次元の像、及び前記＜１７＞に記載の構造体のいずれかを延伸加工してなることを特徴とする成形加工品である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１０７】
【特許文献１】特開２００９−５７５４６号公報
【符号の説明】
【０１０８】
３９  像の形成装置
【図１】
2017008127.tif 000013
【図２】
2017008127.tif 000014
【図３】
2017008127.tif 000015
【図４】
2017008127.tif 000016