(57)【要約】【課題】  ガスコンロの目詰まり等に起因した燃焼異常を検知することのできる簡便な方法を提供する。【解決手段】  ガスコンロ１を備えたシステムは、湯の沸騰を検知する沸騰検知部１１、沸騰検知部１１の検知結果に基づき、湯が沸騰するまでに消費した沸騰ガス消費量および沸騰までに要した沸騰時間のうち少なくとも何れか一方の沸騰指標を算出する沸騰指標算出部１２、ガスコンロの正常時での沸騰ガス消費量又は沸騰時間の夫々の履歴に基づき、対応する沸騰ガス消費量又は沸騰時間の正常な範囲を導出する正常範囲導出部１３、及び、異常判定部１４を備え、異常判定部１４は、利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、沸騰指標算出部１２が算出した沸騰ガス消費量又は沸騰時間が、正常範囲導出部１３が導出した正常な範囲よりも大きい又は長い場合に、異常と判定する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼異常の判定機能を有するガスコンロシステムであって、
湯の沸騰を検知する沸騰検知部、
前記沸騰検知部の検知結果に基づき、湯が沸騰するまでに消費した沸騰ガス消費量および沸騰までに要した沸騰時間のうち少なくとも何れか一方の沸騰指標を算出する沸騰指標算出部、
前記ガスコンロの正常時において利用者が湯を沸騰させた際に前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の夫々の履歴に基づき、対応する前記沸騰指標の正常な範囲の導出を行う正常範囲導出部、及び、
異常判定部を備え、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の少なくとも１つが対応する前記正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを特徴とするガスコンロシステム。
【請求項２】
前記沸騰指標算出部が、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方を算出し、
前記正常範囲導出部が、前記沸騰ガス消費量の正常な範囲と、前記沸騰時間の正常な範囲を、夫々導出し、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰ガス消費量が前記正常範囲導出部が導出した前記沸騰ガス消費量の正常な範囲よりも大きく、且つ、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰時間が前記正常範囲導出部が導出した前記沸騰時間の正常な範囲よりも長い場合に、異常と判定することを特徴とする請求項１に記載のガスコンロシステム。
【請求項３】
前記沸騰指標算出部が、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方を算出し、
前記正常範囲導出部が、前記沸騰時間に対する前記沸騰ガス消費量の比の正常な範囲を導出し、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の少なくとも１つが正常な範囲よりも値が大きく、且つ、前記比が正常な範囲内にある場合に、異常と判定することを特徴とする請求項１又は２に記載のガスコンロシステム。
【請求項４】
前記正常範囲導出部は、前記沸騰指標の正常な範囲を、前記履歴に基づき算出される対応する前記沸騰指標の統計値に基づき導出することを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載のガスコンロシステム。
【請求項５】
前記統計値が、平均値と標準偏差を含むことを特徴とする請求項４に記載のガスコンロシステム。
【請求項６】
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標を補正し、
補正後の前記沸騰指標が、前記正常範囲導出部が導出した対応する前記沸騰指標の正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載のガスコンロシステム。
【請求項７】
前記異常判定部が、前記沸騰指標算出部が算出した直近の前記沸騰指標の履歴に基づき、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の対応する前記沸騰指標の補正を行うことを特徴とする請求項６に記載のガスコンロシステム。
【請求項８】
前記異常判定部が、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の水温に基づいて、前記沸騰指標を補正することを特徴とする請求項６又は７に記載のガスコンロシステム。
【請求項９】
ガスコンロの燃焼異常検知方法であって、
前記ガスコンロを用いて加熱した湯の沸騰を検知する工程、
前記ガスコンロの正常時において、利用者が湯を沸騰させた際の湯の沸騰に要した沸騰時間および湯の沸騰までに消費した沸騰ガス消費量のうち少なくとも何れか一方の沸騰指標の履歴を保存する工程、
前記履歴に基づき、前記沸騰指標の正常な範囲を導出する正常範囲導出工程、及び、
異常判定工程を有し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標の少なくとも１つが対応する前記正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを特徴とする方法。
【請求項１０】
前記沸騰指標の履歴を保存する工程において、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方の履歴を保存し、
前記正常範囲導出工程において、前記沸騰ガス消費量の正常な範囲と、前記沸騰時間の正常な範囲を、夫々導出し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰時間が前記正常範囲導出工程において導出した前記沸騰時間の前記正常な範囲よりも長く、且つ、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰ガス消費量が前記正常範囲導出工程において導出した前記沸騰ガス消費量の前記正常な範囲よりも大きい場合に、異常と判定することを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記沸騰指標の履歴を保存する工程において、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方の履歴を保存し、
前記正常範囲導出工程において、前記沸騰時間に対する前記沸騰ガス消費量の比の正常な範囲を導出し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標の少なくとも１つが正常な範囲よりも値が大きく、且つ、前記比が正常な範囲内にある場合に、異常と判定することを特徴とする請求項９又は１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標を補正する工程を更に有し、
前記異常判定工程において、補正後の前記沸騰指標が前記正常範囲導出部が導出した対応する前記沸騰指標の正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを特徴とする請求項９〜１１の何れか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスコンロの異常検知、特にコンロの目詰まり等に起因した燃焼異常による性能低下を検知する方法、及び、当該検知方法を適用可能なガスコンロシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスコンロの故障（劣化）の原因として、コンロの利用年数が増えるにつれ燃えくずがコンロの隙間に入り込み、火力が衰えていくことがある。ガスコンロの目詰まりに起因した燃焼異常に取り組むのものとして、例えば、下記に示す特許文献１がある。
【０００３】
特許文献１に記載のガスコンロは、灰汁受皿に小孔が穿設されるとともに、その出口側に燃焼ガスの温度を検出する温度センサが設けられている。煮汁等による詰まりが発生すると、温度センサの温度が高温となることから、燃焼異常を検知するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１３８５９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１では、上方が調理容器の底面により、下方が五徳リング及び旋回羽根リングの小リング板により、閉塞された燃焼空間が形成され、仕切壁及び旋回羽根によって外気が流入しない閉塞された燃焼ガス通路が形成されている。煮こぼれ等によって燃焼ガス通路が狭く、或いは閉塞されると、圧力上昇により高温の燃焼ガスが五徳リングの下方へ回り込んで上記小孔から外側に漏れ出すことから、上記小孔出口に設けられた温度センサにより燃焼異常を検知する構成である。
【０００６】
したがって、上記特許文献１の構成では、燃焼異常を検知するのに適したガスコンロの構造を採用しており、必ずしも任意のガスコンロの構成において利用可能というわけではない。
【０００７】
そこで、本発明は、上記の状況を鑑み、簡便な方法で、コンロの目詰まり等に起因した燃焼異常を検知することのできる検知方法、及び当該検知方法を実行可能なガスコンロシステムを提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するための本発明に係るガスコンロシステムは、燃焼異常の判定機能を有するガスコンロシステムであって、
湯の沸騰を検知する沸騰検知部、
前記沸騰検知部の検知結果に基づき、湯が沸騰するまでに消費した沸騰ガス消費量および沸騰までに要した沸騰時間のうち少なくとも何れか一方の沸騰指標を算出する沸騰指標算出部、
前記ガスコンロの正常時において利用者が湯を沸騰させた際に前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の夫々の履歴に基づき、対応する前記沸騰指標の正常な範囲の導出を行う正常範囲導出部、及び、
異常判定部を備え、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の少なくとも１つが対応する前記正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを第１の特徴とする。
【０００９】
上記第１の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、更に、
前記沸騰指標算出部が、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方を算出し、
前記正常範囲導出部が、前記沸騰ガス消費量の正常な範囲と、前記沸騰時間の正常な範囲を、夫々導出し、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰ガス消費量が前記正常範囲導出部が導出した前記沸騰ガス消費量の正常な範囲よりも大きく、且つ、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰時間が前記正常範囲導出部が導出した前記沸騰時間の正常な範囲よりも長い場合に、異常と判定することが好ましい。
【００１０】
上記第１の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、更に、
前記沸騰指標算出部が、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方を算出し、
前記正常範囲導出部が、前記沸騰時間に対する前記沸騰ガス消費量の比の正常な範囲を導出し、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、前記沸騰指標算出部が算出した前記沸騰指標の少なくとも１つが正常な範囲よりも値が大きく、且つ、前記比が正常な範囲内にある場合に、異常と判定することが好ましい。
【００１１】
上記第１の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、好ましくは、更に、
前記正常範囲導出部は、前記沸騰指標の正常な範囲を、前記履歴に基づき算出される対応する前記沸騰指標の統計値に基づき導出することができる。前記統計値は、平均値と標準偏差を含むことができる。
【００１２】
上記第１の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、好ましくは、更に、
前記異常判定部は、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標を補正し、
補正後の前記沸騰指標が、前記正常範囲導出部が導出した対応する前記沸騰指標の正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを第２の特徴とする。
【００１３】
上記第２の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、好ましくは、更に、
前記異常判定部が、前記沸騰指標算出部が算出した直近の前記沸騰指標の履歴に基づき、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の対応する前記沸騰指標の補正を行うことができる。
【００１４】
上記第２の特徴の本発明に係るガスコンロシステムは、好ましくは、更に、
前記異常判定部が、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の水温に基づいて、前記沸騰指標を補正することができる。
【００１５】
上記目的を達成するための本発明に係るガスコンロの燃焼異常検知方法は、
前記ガスコンロを用いて加熱した湯の沸騰を検知する工程、
前記ガスコンロの正常時において、利用者が湯を沸騰させた際の湯の沸騰に要した沸騰時間および湯の沸騰までに消費した沸騰ガス消費量のうち少なくとも何れか一方の沸騰指標の履歴を保存する工程、
前記履歴に基づき、前記沸騰指標の正常な範囲を導出する正常範囲導出工程、及び、
異常判定工程を有し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標の少なくとも１つが対応する前記正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを第１の特徴とする。
【００１６】
上記第１の特徴の本発明に係る検知方法は、更に、
前記沸騰指標の履歴を保存する工程において、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方の履歴を保存し、
前記正常範囲導出工程において、前記沸騰ガス消費量の正常な範囲と、前記沸騰時間の正常な範囲を、夫々導出し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰時間が前記正常範囲導出工程において導出した前記沸騰時間の前記正常な範囲よりも長く、且つ、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰ガス消費量が前記正常範囲導出工程において導出した前記沸騰ガス消費量の前記正常な範囲よりも大きい場合に、異常と判定することが好ましい。
【００１７】
上記第１の特徴の本発明に係る検知方法は、更に、
前記沸騰指標の履歴を保存する工程において、前記沸騰指標として、前記沸騰ガス消費量および前記沸騰時間の両方の履歴を保存し、
前記正常範囲導出工程において、前記沸騰時間に対する前記沸騰ガス消費量の比の正常な範囲を導出し、
前記異常判定工程において、前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標の少なくとも１つが正常な範囲よりも値が大きく、且つ、前記比が正常な範囲内にある場合に、異常と判定することが好ましい。
【００１８】
上記第１の特徴の本発明に係る検知方法は、好ましくは、更に、
前記利用者が新たに湯を沸騰させた際の前記沸騰指標を補正する工程を更に有し、
前記異常判定工程において、補正後の前記沸騰指標が前記正常範囲導出部が導出した対応する前記沸騰指標の正常な範囲よりも値が大きい場合に、異常と判定することを第２の特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
本発明では、ガスコンロを用いて湯を沸かす際の沸騰に要する時間（沸騰時間）、又は沸騰までに消費したガス消費量（沸騰ガス消費量）の少なくとも何れか一方を用いて、目詰まりによる燃焼異常が発生しているか否かを検知することができる。
【００２０】
上記沸騰時間及び沸騰ガス消費量は、沸かす水の量や水温、火加減（コンロ使用時のガス開度）等に当然に依存しているが、多数回の計測結果に基づき沸騰時間及び沸騰ガス消費量の分布を導出すると、夫々、利用者の生活スタイルを反映した一定の分布を示していると考えられる。
【００２１】
目詰まり等により燃焼異常が発生すると、加熱効率が落ちるため、沸騰時間及び沸騰ガス消費量ともに増大する。これに伴い、沸騰時間及び沸騰ガス消費量の分布も、値が増加する側にシフトしていく。したがって、燃焼異常が発生していない正常状態での沸騰時間又は沸騰ガス消費量の分布を予め導出しておき、検出時点における分布との乖離を検出することで、燃焼異常を検知できる。
【００２２】
より具体的に、上記第１の特徴の本発明に係るガスコンロでは、正常範囲導出部が、ガスコンロの正常時における沸騰ガス消費量の履歴に基づく沸騰ガス消費量の正常な範囲の導出、又は、ガスコンロの正常時における沸騰時間の履歴に基づく沸騰時間の正常な範囲の導出の少なくとも何れか一方を行い、異常判定部が、判定時における沸騰ガス消費量又は沸騰時間が正常範囲導出部が導出した正常な範囲から外れて増大しているか否かを判断することにより、燃焼異常を検知できる。
【００２３】
また、上記第１の特徴の本発明に係る検知方法では、ガスコンロの正常時における沸騰ガス消費量の履歴に基づく沸騰ガス消費量の正常な範囲の導出、又は、ガスコンロの正常時における沸騰時間の履歴に基づく沸騰時間の正常な範囲の導出の少なくとも何れか一方を行う工程を有し、異常判定工程において、判定時における沸騰ガス消費量又は沸騰時間が正常範囲導出部が導出した正常な範囲から外れて増大しているか否かを判断することにより、燃焼異常を検知できる。
【００２４】
したがって、本発明に依れば、沸騰を検知する沸騰検知部又は手段を用いて、少なくとも沸騰に要する時間を計測するだけの簡便な方法により、ガスコンロの目詰まりによる燃焼異常を検知することが可能となる。また、ガス流量計を用いて、沸騰までに消費したガス消費量を計測することによっても、ガスコンロの目詰まりによる燃焼異常を検知することができる。好ましくは、両者を組み合わせることにより、ガスコンロの目詰まりによる燃焼異常を精度よく検知することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の一実施形態に係るガスコンロのシステム構成の一例を示すブロック図
【図２】沸騰時間及び沸騰ガス消費量の経年による分布の変化を模式的に説明する図
【図３】本発明の一実施形態に係るガスコンロの異常検知方法の一例を示すフローチャート
【図４】本発明の一実施形態に係るガスコンロの異常検知方法の一例を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００２６】
〈第１実施形態〉
以下に、本発明の一実施形態について、図面を参照して説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るガスコンロ１を備えたシステムの構成の一例を示すブロック図である。
【００２７】
図１に示すように、ガスコンロ１は、沸騰検知部１１、沸騰指標算出部１２、正常範囲導出部１３、及び、異常判定部１４を備える。さらに、ガスコンロ１の内部、又は有線又は無線のネットワーク等を介してアクセス可能な所定の領域に、記憶部１５が設けられ、燃焼異常判定機能付きガスコンロシステムが構築されている。沸騰検知部１１、沸騰指標算出部１２、正常範囲導出部１３、及び、異常判定部１４の各処理は、コンピュータのハードウェア資源（ＣＰＵや各種記憶装置等）及びソフトウェア資源（ＯＳ、各種ドライバ等）を使用して演算処理が行われ、かかる演算処理が、ＣＰＵによりその実行が制御されるプログラムを実行することによりソフトウェア的に実現される。なお、沸騰指標算出部１２、正常範囲導出部１３及び異常判定部１４は、ガスコンロ１の外部に設けられ、ガスコンロ１とネットワークを介して接続されるコンピュータ内に設けられていてもよい。
【００２８】
沸騰検知部１１は、湯の沸騰を検知するものである。本実施形態では、例えば、調理器具（やかん、鍋など）の表面温度を測定する温度センサが、当該調理器具の底と接触するように或いは当該調理器具に近接して、ガスコンロ１に設けられている。沸騰検知部１１は、利用者が調理器具を火にかけてからの温度センサによる計測温度の時間変化を追跡し、計測された温度が飽和した（若しくは、温度の上昇曲線が所定の傾きとなった）時点で沸騰を検知することができる。
【００２９】
沸騰指標算出部１２は、利用者が湯沸しの目的で調理器具を火にかけてから沸騰するまでの時間（沸騰時間）、或いは、沸騰までに要した累積のガス消費量（沸騰ガス消費量）の少なくとも何れか一方（沸騰指標に相当）を、沸騰検知部１１の検知結果に基づき算出する。沸騰ガス消費量は、例えば、ガスコンロ１に設けられたガス流量計により計測されるガス流量を、利用者が調理器具を火にかけてから沸騰検知部１１が沸騰を検知するまでの期間にわたり積算することで算出される。算出された沸騰時間又は沸騰ガス消費量は、夫々、記憶部１５に保存される。なお、沸騰ガス消費量は、湯が沸騰するまでに与えることができる熱量に対応するものである。
【００３０】
記憶部１５には、利用者が湯を沸騰させた際に沸騰指標算出部１２が算出した沸騰時間又は沸騰ガス消費量の少なくとも何れか一方の履歴が保存されている。正常範囲導出部１３は、この履歴に基づき、沸騰時間又は沸騰ガス消費量の正常な範囲を導出する。これを以下に説明する。
【００３１】
図２は、利用者がガスコンロを用いて湯を沸かした場合の沸騰時間Ｓと沸騰ガス消費量Ｐの分布を模式的に示すものである。沸騰時間Ｓと沸騰ガス消費量Ｐの間には、ある程度のばらつきがあるが、一定の相関に沿った分布を示していることが分かる。
【００３２】
ここで、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐにばらつきが生じるのは、利用者が湯を沸かす夫々の場合において、湯を沸かす水量、水温、湯を沸かす際の火加減（火力）、或いは湯を沸かすのに用いた調理器具等が異なるためである。
【００３３】
しかしながら、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐは、共に水量に略比例して増加すると考えられる。また、水温の変化に対しても、共に同じ増減の仕方を示す（具体的には、水温をＴ［℃］として１００−Ｔに略比例する）と考えられる。さらに、調理器具の加熱効率に依存して、共に同じ増減の仕方を示すと考えられる。したがって、沸騰ガス消費量Ｐを沸騰時間Ｓで割った比Ｐ／Ｓは、水量や水温、調理器具には殆ど依存せず、湯を沸かす際の平均の火力、即ち、利用者が湯を沸かす際にガスコンロのつまみをどれだけ開くかに依存する。
【００３４】
図２において、Ｐ／Ｓは、各点と原点とを結ぶ直線の傾きで表され、当該傾きがばらついているのは、主に、湯を沸かす際の火加減がその時々で一定でないことが原因といえる。一方、当該傾きに平行な動径方向におけるばらつきは、主に、湯を沸かす際の水量や水温がその時々で一定でないことが原因と考えられる。
【００３５】
しかしながら、上記の沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐのばらつきは、湯を沸かす利用者の生活スタイルを反映したものであり、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐの関係は、利用者の生活スタイルに応じた一定の分布を示すと考えられる。
【００３６】
一方で、ガスコンロの経年劣化、或いは煮こぼれ等により詰まりが発生すると、不完全燃焼が発生し、炎の温度が下がる等の理由によりガスコンロの加熱効率が低下してゆく。このため、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐは、共に増大し、正常な分布から（図２の右上方向に）乖離してゆく。このとき、沸騰時間に対する沸騰ガス消費量の比Ｐ／Ｓは正常時と略同じ分布を示している。
【００３７】
そこで、本発明のガスコンロ１では、利用者がガスコンロを用いて湯を沸かした際に要した沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐを、沸騰指標算出部１２が、正常時と考えられるガスコンロの利用を開始した初期から所定回数において算出し、正常範囲導出部１３が、正常時の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの正常な分布範囲を予め導出しておく。このとき、ガスコンロに「やかん」モードのような機能がある場合は、当該モードを利用して沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐを算出できる。そして、利用者が新たに湯を沸騰させるに際し、異常判定部１４が、今回算出した沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが正常な分布範囲内にあるか否かを判定し、正常な範囲から外れ、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが増大している場合に異常とする。
【００３８】
図３に、ガスコンロ１を用いて行うことができる、本システムによる異常検知方法のフローチャートを示す。先ず、沸騰指標算出部１２が、新品での（即ち、異常のない状態での）利用開始から所定回数Ｎ回（例えば２０回、好ましくは５０回以上）において、沸騰時間Ｓｉ又は沸騰ガス消費量Ｐｉの少なくとも何れか一方（ここでは、両方）を算出（ステップＳ３１）し、記憶部１５に保存する（ステップＳ３２）。
【００３９】
正常範囲導出部１３は、上記Ｎ個の沸騰時間Ｓｉ又は沸騰ガス消費量Ｐｉ（ｉ＝１〜Ｎ）の履歴から、沸騰時間又は沸騰ガス消費量の少なくとも何れか一方について、正常な分布範囲を導出する（ステップＳ３３）。好ましくは、上記Ｓｉ又はＰｉの履歴の統計値を求め、統計値に基づき正常な範囲の上限及び下限を設定する。一例として、ここでは、沸騰ガス消費量Ｐｉの平均値ＰＡＶと標準偏差σＰを求め、平均値ＰＡＶから±３σＰの範囲を沸騰ガス消費量Ｐの正常な範囲とする。同様に、沸騰時間Ｓｉの平均値ＳＡＶと標準偏差σＳを求め、平均値ＳＡＶから±３σＳの範囲を沸騰時間Ｓの正常な範囲とする。沸騰ガス消費量Ｐ及び沸騰時間Ｓの正常な範囲は、下記の数１で表すことができる。
【００４０】
［数１］
ｍａｘ［０，ＰＡＶ−３σＰ］  ≦  Ｐ  ≦  ＰＡＶ＋３σＰ
ｍａｘ［０，ＳＡＶ−３σＳ］  ≦  Ｓ  ≦  ＳＡＶ＋３σＳ
【００４１】
その後、Ｎ＋１回目以降において、利用者が湯を沸かすに際して、異常判定部１４は、新たに算出された沸騰時間又は沸騰ガス消費量の少なくとも何れか一方（ここでは、沸騰時間Ｓ）が、上記の正常な範囲内にあるか否かを判定し（ステップＳ３４）、正常な範囲よりも値が大きい側に外れている場合（つまり、Ｓ＞ＳＡＶ＋３σＳの場合）に、燃焼異常と判断する（ステップＳ３５）。
【００４２】
なお、異常判定部１４による判定の結果、沸騰時間又は沸騰ガス消費量の少なくとも何れか一方が正常な範囲から外れてはいるが、正常な範囲よりも値が小さい側に外れている場合、燃焼異常とは判断されないが、沸騰を検知するセンサ類やガス流量計の故障などの別の異常の存在が疑われる。
【００４３】
好ましくは、ステップＳ３４において沸騰時間Ｓが正常な範囲を超えていると判定された場合に、さらに異常判定部１４が、沸騰ガス消費量Ｐが正常な範囲内にあるか否かを判定することができる。これを図４のフローチャートに示す。図４では、ステップＳ３４に続くステップＳ３７において、沸騰時間又は沸騰ガス消費量のうちステップＳ３４における判断対象ではない他方（ここでは、沸騰ガス消費量Ｐ）が、上記の正常な範囲内にあるか否かを判定し、正常な範囲よりも大きい側に外れている場合（即ち、Ｐ＞ＰＡＶ＋３σＳの場合）に、燃焼異常と判断している（ステップＳ３７）。
【００４４】
このように、異常判定部１４が、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの両方が増大する方向に正常な範囲から外れている場合に限り、燃焼異常と判定することで、判定の精度を高めることができる。
【００４５】
沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの何れか一方のみが正常な範囲から外れてはいるが、もう他方が正常な範囲内にある場合、沸騰を検知するセンサ類、ガス流量計の故障などにより沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐを正しく算出できていない場合や、ガス漏れの虞が考えられる。これらの場合に燃焼異常とは判定されないが、燃焼異常ではない別の異常が存在することは確かであるので、その旨を利用者に通知することも可能である。
【００４６】
その後、異常判定部１４は、判定の結果を利用者に通知する。
【００４７】
上記実施形態（図４）では、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの両方が正常な範囲から外れている場合に燃焼異常と判定することとしたが、代わりに、異常判定部１４が、沸騰時間Ｓに対する沸騰ガス消費量Ｐの比Ｐ／Ｓ（＝Ｒとする）が正常な範囲内にあるかを判定してもよい。Ｒ＝Ｐ／Ｓが正常な範囲内にあって、且つ、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの何れか一方が正常な範囲から外れていると判定される場合には、もう他方も正常な範囲から外れていると推定される。
【００４８】
この場合、正常範囲導出部１３は、上記Ｎ個の沸騰時間Ｓｉ及び沸騰ガス消費量Ｐｉ（ｉ＝１〜Ｎ）の履歴から、Ｒｉ＝Ｐｉ／Ｓｉの正常な分布範囲を導出する。例えば、Ｒｉの平均値ＲＡＶと標準偏差σＲを求め、Ｒがガスコンロのガス供給能力から想定される上限を超えない範囲で、平均値ＲＡＶから±２σＲの範囲を上記比Ｒの正常な範囲とすることができる。異常判定部１４は、図４のステップＳ３４又はＳ３７の何れか一方に代えて、利用者が湯を沸かした際の沸騰時間に対する沸騰ガス消費量の比Ｒが正常な範囲内にあるか否かを判定し、正常な範囲内にある場合であって、且つ、ステップＳ３４又はＳ３７の何れか他方での判断がＹＥＳである場合に、燃焼異常と判断することができる。
【００４９】
上記ガスコンロ１を用いたシステムでは、利用者の生活スタイルを考慮し、ガスコンロ１の目詰まりによる燃焼異常を検知することが可能となる。
【００５０】
〈第２実施形態〉
上記第１実施形態のガスコンロ１及びその異常検知方法では、利用者が新たに湯を沸かした際の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが、正常範囲導出部１３により導出される正常な分布範囲内にあるか否かを判定し、正常な範囲よりも値が大きい場合に、燃焼異常を判定するものである。しかしながら、この方法では、利用者が新たに湯を沸かした際の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐは、上記の通り、そのときの水量や水温に依存してばらつくものであるので、沸かす水量が多い場合や水温の低い冬場には、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐが大きくなるため燃焼異常と判定され易い結果となる。これに対し、沸かす水量が少ない場合や水温の高い夏場の場合、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐが小さくなるため燃焼異常と判定され難い。したがって、水温を除く条件を同じとしたとき、冬場では異常判定部１４により燃焼異常と判定される条件にも拘らず夏場では燃焼異常と判定されないという問題が起こり得る。
【００５１】
しかしながら、本実施形態では、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐを、直接、正常範囲導出部１３により導出される正常な分布範囲と比較、判定するのではなく、直近の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの分布を考慮して沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐを補正し、補正後の沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′が正常な分布範囲内にあるか否かを判定することで、水量や季節要因によって異常判定部１４の判定結果が異なったものとなるのを防止し、常に安定した判定を行うことができる。
【００５２】
本実施形態において、ガスコンロの構成としては上記第１実施形態に係るガスコンロ１と同じものを用いることができる。相違点として、異常判定部１４は、更に、沸騰指標算出部１２が算出した直近の沸騰ガス消費量の履歴に基づく、利用者が新たに湯を沸騰させた際の沸騰ガス消費量の補正、又は、沸騰指標算出部１２が算出した直近の沸騰時間の履歴に基づく、利用者が新たに湯を沸騰させた際の沸騰時間の補正の少なくとも何れか一方を行う機能を有している。
【００５３】
正常範囲導出部１３は、第１実施形態と同様、図３及び図４のステップＳ３３において、新品での利用開始から所定回数Ｎ回の沸騰時間Ｓｉ又は沸騰ガス消費量Ｐｉ（ｉ＝１〜Ｎ）の履歴から、沸騰時間又は沸騰ガス消費量の少なくとも何れか一方について、正常な分布範囲を導出する。ここでは、第１実施形態と略同様、沸騰時間Ｓｉの平均値ＳＡＶと標準偏差σＳを求め、平均値ＳＡＶから±σＳの範囲を沸騰時間Ｓの正常な範囲とする。沸騰ガス消費量Ｐを利用する場合についても同様に、沸騰ガス消費量Ｐｉの平均値ＰＡＶと標準偏差σＰを求め、平均値ＰＡＶから±σＰの範囲を沸騰ガス消費量Ｐの正常な範囲とする。
【００５４】
一方、異常判定部１４は、Ｎ＋１回目以降（ここでは、ｍ回目とする）に利用者が湯を沸かすに際して、新たに算出されたｍ回目の沸騰時間Ｓｍ又は沸騰ガス消費量Ｐｍ（ｍ＞Ｎ）を補正し、補正後の沸騰時間及び沸騰ガス消費量を夫々Ｓ′及びＰ′とする。例えば、ｍ−Ｍ＋１回目から今回（ｍ回目）までの直近のＭ個の履歴から沸騰時間の代表値（例えば、移動平均）を夫々求め、補正後の沸騰時間Ｓ′及び沸騰ガス消費量Ｐ′とすることができる。この場合、ｍ回目における補正後の沸騰時間Ｓ′及び沸騰ガス消費量Ｐ′は、下記の数２で与えられることができる。なお、Ｍは、Ｎと同じ又はより大きくても、より小さくても構わないが、夏場と冬場の両方の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが含まれるように、Ｍを設定することが好ましい。
【００５５】
［数２］
Ｓ′＝  （ΣｊＳｍ−ｊ＋１）／Ｍ
Ｐ′＝  （ΣｊＰｍ−ｊ＋１）／Ｍ
（但し、ｊ＝１〜Ｍ）
【００５６】
異常判定部１４は、図３及び図４のステップＳ３４において、上記の補正後の沸騰時間Ｓ′が正常範囲導出部１３が導出した正常な範囲よりも長いか、及び／又は、図４のステップＳ３７において、上記の補正後の沸騰ガス消費量Ｐ′が正常範囲導出部１３が導出した正常な範囲よりも大きいかを判定し、少なくとも何れか一方の条件を満たす場合に、燃焼異常を判定することができる。好ましくは、両方の条件を満たす場合に限り、燃焼異常と判定することができる。
【００５７】
目詰まりが発生している場合、沸騰時間Ｓの分布、及び沸騰ガス消費量Ｐの分布は、夫々、値が大きくなる方向に（図２の右上方向に向かって）分布がシフトしていく。これに伴い、上記数２で表される補正後の沸騰時間Ｓ′及び沸騰ガス消費量Ｐ′は、初期のＳＡＶ及びＰＡＶから、夫々、劣化が進むにつれ徐々に増大する方向に乖離してゆく。本実施形態の検出方法では、当該乖離量が、正常分布の幅を代表する所定量（ここでは、σＳ又はσＰ）を超えた時点で、燃焼異常を検知するものとなる。
【００５８】
換言すると、本実施形態における異常検知方法は、正常時の沸騰時間又は沸騰ガス消費量の分布からの、異常判定時における沸騰時間又は沸騰ガス消費量の分布のずれを、例えば夫々の分布を代表する値（ここでは、平均値）の差として求め、ずれが所定量を超えることで、両分布間で有意に差が生じたと判断して、燃焼異常を判定するものである。
【００５９】
上述の第１実施形態に係る異常検知方法では、水量の大きい場合や、水温の低い冬場において燃焼異常と誤判定される可能性を減らすため、沸騰時間又は沸騰ガス消費量の正常な分布範囲を平均から±３σとし、正常な範囲に十分大きな幅を持たせる必要があったが、本実施形態ではそのような問題は起きにくいため、正常な範囲の幅として適切な値を設定することが可能である。
【００６０】
したがって、上述の本実施形態に係る異常検知方法を用いて、直近の沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの履歴変化に基づいて補正した沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′に基づいて異常判定部１４が異常判定を行うことで、水量や季節要因によって異常判定部１４の判定結果が異なったものとなるのを防止し、常に安定した判定を行うことが可能となる。
【００６１】
以上、本発明に依れば、利用者の生活スタイルに基づいて、ガスコンロの目詰まりによる燃焼異常を精度よく検知することが可能になる。
【００６２】
〈別実施形態〉
以下に、別実施形態について説明する。
【００６３】
〈１〉沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐの履歴は、夫々、季節又は月等の期間別に保存することができる。これにより、正常範囲導出部１３は、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐの正常な範囲を、対応する期間の履歴に基づいて、期間毎に求めることができる。これにより、異常検知部１４は、利用者が新たに湯を沸騰させる際に、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが正常な範囲にあるか否かを、湯を沸かした日時に該当する当該期間の正常な範囲を参照して判定することができる。
【００６４】
上述の通り、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐは、湯を沸かす水量、水温、火加減、及び調理器具等に依存して分布が生じるところ、このうち水温については、利用者の生活スタイルに依らない量である。そこで、水温の異なる期間別の履歴から導出された沸騰時間又は沸騰ガス消費量の正常な範囲に基づいて異常検知部１４が判定を行うことで、生活スタイルに基づいた燃焼異常の判定を精度よく行うことができる。
【００６５】
この点では、湯を沸かす際の水温を、給湯器等に備えられた水温計からネットワーク等を介して取得するとともに、水温の範囲別に沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐの履歴を保存しておき、当該水温の範囲別の履歴に基づき沸騰時間又は沸騰ガス消費量の正常な範囲を水温の範囲毎に導出し、異常検知部１４が、沸騰時間Ｓ又は沸騰ガス消費量Ｐが正常な範囲にあるか否かを、湯を沸かした日時の水温が属する水温範囲での正常な範囲を参照して判定する構成とするのも好ましい。
【００６６】
〈２〉また、湯を沸かす際の水温を、給湯器等に備えられた水温計からネットワーク等を介して取得し、水温を考慮して補正した沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′を用いることも可能である。例えば、沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐは、水温をＴ［℃］として、共に、略１００−Ｔに比例すると考えられるので、（１００−Ｔ０）／（１００−Ｔ）を乗じることで、所定の水温Ｔ０とした場合の沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′に換算することができる。正常範囲導出部１３が、当該水温Ｔ０（例えば、２０℃）に換算した沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′の正常な範囲を求め、異常検知部１４が、利用者が新たに湯を沸騰させるに際して、当該水温Ｔ０に換算した補正後の沸騰時間Ｓ′又は沸騰ガス消費量Ｐ′が正常な範囲にあるか否かを判定することで、水温のばらつきに依らずに燃焼異常の判定を行うことができる。
【００６７】
〈３〉上記第２実施形態では、異常検知部１４が、補正後の沸騰時間Ｓ′が正常範囲導出部１３が導出した正常な範囲よりも長いか、及び／又は、補正後の沸騰ガス消費量Ｐ′が正常範囲導出部１３が導出した正常な範囲よりも大きいかを判定しているが、第１実施形態と同様、沸騰時間Ｓに対する沸騰ガス消費量Ｐの比Ｒ＝Ｐ／Ｓが正常な範囲内にあるかを判定してもよい。
【００６８】
〈４〉また、上記第２実施形態では、沸騰時間及び沸騰ガス消費量の補正方法として直近のＭ個のデータより移動平均を求めているが、補正方法としてはこの方法に限られるものではない。移動平均を求めるデータ数を一定のＭとする代わりに、平均を求める直近の期間を一定（例えば、１年）とし、沸騰時間及び沸騰ガス消費量を補正するのも好ましい。
【００６９】
〈５〉正常範囲導出部１２が正常範囲を導出する際に用いる沸騰時間及び沸騰ガス消費量のデータについても、所定のＮ個とする代わりに、コンロの利用開始から所定期間（例えば、１年以上）のデータを用いてもよい。
【００７０】
〈６〉上記第１及び第２実施形態では、正常範囲導出部１２が沸騰時間Ｓ及び沸騰ガス消費量Ｐの履歴から正常範囲を導出する際に、平均値と標準偏差の関数として正常範囲の上限及び下限を設定しているが、本発明はこれに限られるものではない。例えば、平均値の代わりに中央値を採用することも可能である。また、標準偏差の代わりに、最大値と最小値の間の差を所定の定数倍した値や、予め設定した所定の分布幅を採用することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、ガスの燃焼により熱エネルギーを得るガス燃焼システムの燃焼異常の検知に利用可能であり、特に、調理用ガスコンロの目詰まりに起因する燃焼異常の検知に利用可能である。
【符号の説明】
【００７２】
１：  本発明の一実施形態に係るガスコンロ
１１：  沸騰検知部
１２：  沸騰指標算出部
１３：  正常範囲導出部
１４：  異常検知部
１５：  記憶部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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