(57)【要約】【課題】耐摩耗性および転動疲労特性に優れた軸受部品を提供する。【解決手段】０．３０質量％以上０．９０質量％以下のＣ、０．０５質量％以上１．００質量％以下のＳｉ、０．１０質量％以上１．５０質量％以下のＭｎ、０．００３質量％以上０．０３０質量％以下のＰ、０．００１質量％以上０．０２０質量％以下のＳおよび０．１０質量％以上０．７０質量％以下のＮｂを含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなる鋼材を素材とする。また、Ｎｂ含有炭化物が分散した調質熱処理後の金属組織を有する。さらに、断面組織観察により観察されるＮｂ含有炭化物粒子の面積の二乗平方根をその粒子の粒径とした場合に、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数が２００個／ｍｍ２以上で、かつ、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径であるＤｍａｘが１６．０μｍ以下である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｃ：０．３０質量％以上０．９０質量％以下、Ｓｉ：０．０５質量％以上１．００質量％以下、Ｍｎ：０．１０質量％以上１．５０質量％以下、Ｐ：０．００３質量％以上０．０３０質量％以下、Ｓ：０．００１質量％以上０．０２０質量％以下およびＮｂ：０．１０質量％以上０．７０質量％以下を含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなり、
Ｎｂ含有炭化物が分散した調質熱処理後の金属組織を有し、
断面組織観察により観察されるＮｂ含有炭化物粒子の面積の二乗平方根をその粒子の粒径とした場合に、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数が２００個／ｍｍ２以上で、かつ、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径であるＤｍａｘが１６．０μｍ以下である
ことを特徴とする軸受部品。
【請求項２】
Ｃｒ：１．５０質量％以下、Ｍｏ：０．５０質量％以下、Ｖ：０．５０質量％以下、Ｎｉ：２．００質量％以下、Ｔｉ：０．１０質量％以下およびＢ：０．００５０質量％以下のうちの少なくとも１種を含有する
ことを特徴とする請求項１記載の軸受部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば摩耗環境で使用される軸受部品に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、多くの自動車のエンジンには、高出力化や燃費向上を目的としてターボや直噴等の技術が採用されている。
【０００３】
これらの技術は、不完全燃焼で生じるとされるススを多く含む、燃料の燃焼中間生成物等の発生を増加させると考えられている。
【０００４】
そして、このような燃料の燃焼中間生成物のような硬質で微細な異物がエンジンオイル中へ混入すると、エンジンオイルで潤滑される部品の摩耗損傷を促進させる。特に、軸受部品には、比較的高い負荷が掛かるため、摩耗損傷の度合いが著しく、優れた耐摩耗性が要求されている。
【０００５】
また、ディーゼルエンジンの採用も増加傾向にあり、同様に耐摩耗性に優れた軸受部品が要求されている。
【０００６】
この種の耐摩耗性を向上させる技術としては、例えば特許文献１ないし５に記載された技術が知られている。
【０００７】
特許文献１ないし３では、合金元素を多量に添加することで、固溶強化および析出強化等により、硬さを高めて耐摩耗性を向上させている。
【０００８】
特許文献４では、軸受部品の転走面に硬質な皮膜を施すことにより、耐摩耗性を向上させている。
【０００９】
特許文献５では、Ｎｂの炭化物の密度を調整することにより、耐摩耗性を向上させているとともに、靭性を確保している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開昭６２−１４２７２６号公報
【特許文献２】特開昭６３−１６９３５９号公報
【特許文献３】特開平１−１４２０２３号公報
【特許文献４】特開２００９−２５７５６７号公報
【特許文献５】特開２０１３−１３６８２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、軸受部品は、一般的に鋼材で達成可能な硬さレベルの上限付近で使用されることが多く、特許文献１ないし３の方法のように硬さを高めるという技術的思考自体を適用できない場合がある。
【００１２】
また、特許文献１ないし３のように、合金元素を多量に添加し固溶強化および析出強化等で硬度を高めた場合には、結果的に素材の製造性や加工性が低下し、製造コストが上昇してしまい、効率的に製造できないという問題が考えられる。
【００１３】
特許文献４にように硬質な皮膜を施すことは、耐摩耗性の向上には効果的であるが、製造コストが上昇してしまい、効率的に製造できないという問題が考えられる。
【００１４】
特許文献５では、破壊のうち、軸受部品の最も重要な特性である転動疲労を原因とする場合には適当とは言えない。すなわち、軸受部品には耐摩耗性とともに転動疲労特性が求められるが、Ｎｂの炭化物が疲労破壊の起点となり、転動疲労特性が低下してしまう可能性が考えられる。
【００１５】
したがって、例えば硬質な異物が混入した潤滑油等の摩耗環境等において使用可能な、耐摩耗性および転動疲労特性に優れた軸受部品が求められていた。
【００１６】
本発明はこのような点に鑑みなされたもので、耐摩耗性および転動疲労特性に優れた軸受部品を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
請求項１に記載された軸受部品は、Ｃ：０．３０質量％以上０．９０質量％以下、Ｓｉ：０．０５質量％以上１．００質量％以下、Ｍｎ：０．１０質量％以上１．５０質量％以下、Ｐ：０．００３質量％以上０．０３０質量％以下、Ｓ：０．００１質量％以上０．０２０質量％以下およびＮｂ：０．１０質量％以上０．７０質量％以下を含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなり、Ｎｂ含有炭化物が分散した調質熱処理後の金属組織を有し、断面組織観察により観察されるＮｂ含有炭化物粒子の面積の二乗平方根をその粒子の粒径とした場合に、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数が２００個／ｍｍ２以上で、かつ、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径であるＤｍａｘが１６．０μｍ以下であるものである。
【００１８】
請求項２に記載された軸受部品は、請求項１記載の軸受部品において、Ｃｒ：１．５０質量％以下、Ｍｏ：０．５０質量％以下、Ｖ：０．５０質量％以下、Ｎｉ：２．００質量％以下、Ｔｉ：０．１０質量％以下およびＢ：０．００５０質量％以下のうちの少なくとも１種を含有するものである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、所定の成分の範囲において、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数が２００個／ｍｍ２以上で、かつ、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径であるＤｍａｘが１６．０μｍ以下であるため、耐摩耗性および転動疲労特性を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施例において使用した高温溶解炉の構成を模式的に示す説明である。
【図２】実施例における転動疲労試験の構成を模式的に示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の一実施の形態の構成について詳細に説明する。
【００２２】
一実施の形態に係る軸受部品は、０．３０質量％以上０．９０質量％以下のＣ（炭素）、０．０５質量％以上１．００質量％以下のＳｉ（ケイ素）、０．１０質量％以上１．５０質量％以下のＭｎ（マンガン）、０．００３質量％以上０．０３０質量％以下のＰ（リン）、０．００１質量％以上０．０２０質量％以下のＳ（硫黄）、および、０．１０質量％以上０．７０質量％以下のＮｂ（ニオブ）を含有し、残部がＦｅおよび不可避的不純物からなる鋼材を素材とする。
【００２３】
また、必要に応じて、１．５０質量％以下のＣｒ（クロム）、０．５０質量％以下のＭｏ（モリブデン）、０．５０質量％以下のＶ（バナジウム）、２．００質量％以下のＮｉ（ニッケル）、０．１０質量％以下のＴｉ（チタン）、および、０．００５０質量％以下のＢ（ホウ素）のうちの少なくとも１種を含有してもよい。
【００２４】
Ｃは、調質硬さ、強度および耐摩耗性を向上させる作用を奏する元素であり、軸受部品としての耐摩耗性を確保するには、０．３０質量％以上の添加する必要があり、０．３２質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｃを、０．９０質量％を超えて過剰に添加すると、鋳造工程で大きな共晶炭化物が生成され、疲労特性等の材料特性が低下してしまう可能性がある。したがって、Ｃ含有量は、０．３０質量％以上０．９０質量％以下とする。
【００２５】
Ｓｉは、溶鋼の脱窒元素として作用するとともに、焼戻し軟化抵抗を高める元素であり、これらの作用を奏するには、０．０５質量％以上添加する必要がある。一方、Ｓｉを、１．００質量％を超えて過剰に添加すると、熱延板および冷延板が硬質になるため、製造性が悪化してしまう可能性がある。したがって、Ｓｉ含有量は、０．０５質量％以上１．００質量％以下とする。
【００２６】
Ｍｎは、焼入れ性を向上させるのに有効な元素であり、焼入れ性を向上させるには０．１０質量％以上添加する必要がある。一方、Ｍｎを、１．５０質量％を超えて過剰に添加すると、熱延板および冷延板が硬質になるため、製造性が悪化してしまう可能性がある。したがって、Ｍｎ含有量は、０．１０質量％以上１．５０質量％以下とする。
【００２７】
Ｐは、焼入れ時にオーステナイト粒界に析出し、粒界強度を低下させて、疲労特性や靭性を低下させてしまうため、含有量を可能な限り低減することが好ましい。そこで、Ｐ含有量は０．００３質量％以上０．０３０質量％以下とする。
【００２８】
Ｓは、鋼中で衝撃破壊あるは疲労破壊の起点となるＭｎＳを形成して、疲労特性や靭性を低下させるため、含有量を可能な限り低減することが好ましい。そこで、Ｓ含有量は、０．００１質量％以上０．０２０質量％以下とする。
【００２９】
Ｎｂは、鋳造後の鋼中に非常に硬質なＮｂ炭化物として析出して、耐摩耗性の向上に寄与するとともに、鋳造後に再固溶させたＮｂは焼入れ時の結晶粒微細化に寄与し、靭性を向上させる。そして、耐摩耗性を向上させるには、Ｎｂを０．１０質量％以上添加する必要があり、０．１５質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｎｂを、０．７０質量％を超えて添加すると、粗大なＮｂ炭化物が析出することによって疲労破壊の起点となり疲労特性が低下してしまう可能性がある。したがって、Ｎｂ含有量は、０．１０質量％以上０．７０質量％以下とする。
【００３０】
Ｃｒは、Ｍｎと同様に焼入れ性を向上させるとともに、焼鈍時における炭化物の粗大化を抑制し衝撃値を向上させる作用を奏する元素であり、必要に応じて添加する。そして、焼入れ性を向上させるには、Ｃｒを０．１０質量％以上添加すると好ましい。一方、Ｃｒを、１．５０質量％を超えて添加すると、靭性が低下してしまう可能性がある。したがって、Ｃｒを添加する場合のＣｒ含有量は、１．５０質量％以下とする。
【００３１】
Ｍｏは、靭性の向上に有効な元素であり、必要に応じて添加する。そして、靭性を向上させるには、Ｍｏを０．１０質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｍｏは比較的高価であるため、過剰な添加は原料コストが上昇してしまう。したがって、Ｍｏを添加する場合のＭｏ含有量は、０．５０質量％以下とする。
【００３２】
Ｖは、靭性の向上に有効な元素であり、必要に応じて添加する。そして、靭性を向上させるには、Ｖを０．１質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｖは比較的高価であるため、過剰な添加は原料コストが上昇してしまう。したがって、Ｖを添加する場合のＶ含有量は、０．５０質量％以下とする。
【００３３】
Ｎｉは、焼入れ性の向上に有効な元素であり、必要に応じて添加する。そして、焼入れ性を向上させるには、Ｎｉを０．１質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｎｉは比較的高価であるため、過剰な添加は原料コストが上昇してしまう。したがって、Ｎｉを添加する場合のＮｉ含有量は、２．００質量％以下とする。
【００３４】
Ｔｉは、Ｎ（窒素）との結合力が強いため、ＢＮの生成を防止し、Ｂの焼入れ性向上作用に寄与する。また、鋳造後の鋼中に非常に硬質なＴｉ炭化物として析出し、耐摩耗性の向上に寄与する。さらに、鋳造後、固溶させたＴｉが焼入れ時の結晶粒微細化に寄与し、靭性を向上させる。そのため、必要に応じて添加し、ＢＮの生成を防止するには、０．０１質量％以上添加することが好ましい。一方、ＴｉによるＢＮ生成防止作用はＴｉ含有量が０．１０質量までに飽和し、過剰に添加すると、靭性が低下してしまう可能性がある。したがって、Ｔｉを添加する場合のＴｉ含有量は、０．１０質量％以下とする。
【００３５】
Ｂは、焼入れ性の向上に有効な元素であり、必要に応じて添加する。そして、焼入れ性を向上させるにはＢを０．０００５質量％以上添加することが好ましい。一方、Ｂによる焼入れ性向上作用は、Ｂ含有量が０．００５０質量％で飽和する。したがって、Ｂを添加する場合のＢ含有量は、０．００５０質量％以下とする。
【００３６】
ここで、相手摩擦面の表面粗さや摩擦面に異物が介在すると、表面が削り取られて摩耗するアブレシブ摩耗が生じる。このアブレシブ摩耗は、摩擦相手材の表面粗さが大きくかつ硬質である場合や、摩擦面に存在する異物が被摩擦部材に対して硬質である場合に生じる。すなわち、表面粗さの大きな表面の凸部や摩擦面に存在する異物が研摩粒となり、被摩擦部材が摩耗する。
【００３７】
このような摩耗環境下においては、被摩擦部材マトリックス中に粒径が数μｍのＮｂ含有炭化物を、所定量以上分散析出させることで、耐摩耗性が向上する。つまり、Ｎｂ含有炭化物の硬さは２０００ＨＶ以上であるため、分散析出させた硬質なＮｂ含有炭化物が摩耗に対する抵抗力として作用することで、被摩擦部材の摩耗量を低減させると考えられる。
【００３８】
そして、スス等の微細で硬質な異物が混入する際に生じる摩耗形態も、上記アブレシブ摩耗同様であると考えられるため、スス等の含む燃焼中間生成物等が混入したエンジンオイル等の潤滑油の環境下で使用される軸受部品の耐摩耗性の向上に関しても、例えばＮｂＣを主成分とするＮｂ含有炭化物による作用が有効である。
【００３９】
さらに、鋼成分や作成条件を考慮した種々の実験を行い、マトリックス中に分散析出させた硬質なＮｂ含有炭化物の状態と耐摩耗性および転動疲労特性との関係について検討したところ、Ｎｂ含有炭化物の分散分布状態のうち、所定粒径以上のＮｂ含有炭化物の密度（個数）を規定することが耐摩耗性の向上に有効であるとともに、Ｎｂ含有炭化物の最大粒径が転動疲労特性に最も影響を与えることを見出した。すなわち、Ｎｂ含有炭化物の個数を規定して硬質なＮｂ含有炭化物によって耐摩耗性を向上させる一方で、そのＮｂ含有炭化物が疲労破壊の起点にならないように、Ｎｂ含有炭化物の最大粒径を規制することが重要である。
【００４０】
具体的には、軸受部品として良好な耐摩耗性を確保するには、Ｎｂ含有炭化物が分散した調質熱処理後の金属組織において、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数を２００個／ｍｍ２以上となるようにＮｂ含有炭化物の分布状態を調整する。また、軸受部品として良好な転動疲労特性を確保するには、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径であるＤｍａｘが１６．０μｍ以下となるように、Ｎｂ含有炭化物の分布状態を調整する。なお、Ｎｂ含有炭化物の粒径は、断面組織観察により観察されるＮｂ含有炭化物粒子の面積の二乗平方根の値をその粒子の粒径とする。
【００４１】
このような金属組織状態は、鋳造時の冷却速度と、鋳片加熱処理時の加熱温度とをコントロールすることによって得られる。すなわち、鋳造後の冷却によりＮｂ含有炭化物が析出されるため、鋼中のＣ含有量およびＮｂ含有量と、後工程での鋳片加熱処理での加熱温度とに応じて、鋳造後の冷却速度をコントロールすることが重要である。
【００４２】
また、調質熱処理は、オーステナイト温度域からＡ１変態点未満の温度域へ急冷する過程を含む変態処理によって金属組織を硬化する処理であり、例えば焼入れ焼戻し処理、および、オーステンパー処理等がある。
【００４３】
そして、上記軸受部品によれば、所定の成分の範囲において、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の数が２００個／ｍｍ２以上であるため、耐摩耗性を向上できるとともに、極値統計法により推定される１０３ｍｍ３中のＮｂ含有炭化物粒子の最大粒径Ｄｍａｘが１６．０μｍ以下であるため、Ｎｂ含有炭化物が疲労破壊の起点になりにくく、Ｎｂ含有炭化物による転動疲労特性の低下を効果的に抑制できる。したがって、耐摩耗性および転動疲労特性に優れた軸受部品が得られる。
【実施例】
【００４４】
以下、本実施例および比較例について説明する。
【００４５】
表１に示す成分の各鋼材について摩耗試験および転動疲労試験を行った。
【００４６】
【表１】
2017160474.tif 000002
【００４７】
摩耗試験では、表１に示す各鋼種を鋳造し、熱間鍛造、熱間圧延、表面研削、焼鈍、冷間圧延および焼入れ焼戻し（調質熱処理）を順次行った後に、試験片に加工した。
【００４８】
また、転動疲労試験では、表１に示す各鋼を鋳造し、熱間鍛造、熱間圧延、表面研削、焼鈍および焼入れ戻しを順次行った後に試験片に加工した。
【００４９】
鋳造では、図１に示す構成の高温溶解炉１を用いた。この高温溶解炉１は、断熱材２で覆われた内部空間にるつぼ３が設置され、このるつぼ３の中でヒーター４の発熱によって鋼ブロックを溶融させて溶鋼５とした。るつぼ３は、耐火レンガ６を介して昇降可能な昇降手段７に載置されている。ヒーター４により加熱温度１７００℃で加熱された溶鋼５が収容されたるつぼ３を、昇降手段７の下降によって水冷コイル８が配置された冷却ゾーンに移動させて、溶鋼５を凝固させた。その際、るつぼ３の中心部に設置された熱電対９によって溶鋼５およびそれが凝固した凝固塊の温度をモニターし、１５００℃から１０００℃までの冷却速度の平均値が０．５〜２０℃／分となるように、昇降手段７の下降速度、ヒーター４からの発熱量、および、水冷コイル８による抜熱量を調整した。すなわち、この高温溶解炉１では、溶鋼５およびそれが凝固した凝固塊が１５００℃から１０００℃まで冷却した際の冷却速度の平均値を、鋳造時の鋳片中心部において、１５００℃から１０００℃まで冷却した際の冷却速度の平均値とみなすことができ、このように鋼片中心部の冷却速度制御することにより、ＮｂＣ粒子の最大粒径を制御した。
【００５０】
熱間鋳造では、１００ｍｍ×３０ｍｍ×Ｌの形状の鋳片を用い、加熱温度を１２５０℃とした。
【００５１】
熱間圧延では、加熱温度を１２５０℃とし、仕上温度を８５０℃とし、巻取相当温度を５５０℃として、摩耗試験用は板厚３．５ｍｍとし、転動疲労試験用は板厚１０ｍｍとした。
【００５２】
焼鈍は、６９０℃×１５時間とし、冷間圧延は板厚１．５ｍｍまで圧延し、仕上焼鈍は６７０℃×１５時間行った。
【００５３】
また、焼入れ焼戻し処理は、８２０℃×１５分の加熱処理後に６０℃の油焼入れを行い、調質硬さ６００±１５ＨＶとなるように、組成に応じて所定の温度で３０分焼戻しを行った。
【００５４】
各鋼材について、組織観察を行い、極値統計法によるＮｂ含有炭化物の最大粒径Ｄｍａｘの推定を行った。
【００５５】
Ｄｍａｘは、村上敬宜、「金属疲労  微小欠陥と介在物の影響」、養賢堂、１９９３年、第Ａ３章「一定体積に含まれる最大介在物の√ａｒｅａｍａｘの推定手順」に基づき、この文献の介在物をＮｂ含有炭化物に置き換えて測定し、統計処理を実施して測定した。
【００５６】
組織観察では、光学顕微鏡を用い、観察倍率１００〜１０００倍とし、検査基準面積（Ｖ０）を１００ｍｍ２とし、検査回数（ｎ）を３０回とし、予測体積（Ｖ）を１０００ｍ３とした。この最大粒径Ｄｍａｘ（μｍ）を表２に示す。
【００５７】
また、各鋼材について、Ｌ断面を分析走査型電子顕微鏡により観察し、観察面積６１×６１μｍ２×２０視野中に存在するＮｂ含有炭化物粒子のうち、粒径１．０μｍ以上の炭化物粒子の数をカウントして、１ｍｍ２あたりの数に換算した。なお、粒径は、粒子面積の二乗平方根の値であり、粒径１．０μｍ以上の粒子を画像処理によってピックアップした。１．０μｍ以上の粒子数（個／ｍｍ２）を表２に示す。
【００５８】
耐摩耗試験は、ピンオンディスク型摩耗試験機で行った。試験片は、摩擦面が１．５ｍｍ四方の柱状のものを用い、摩擦相手材としてＶＣ（バナジウムカーバイト）皮膜を用いた。また、エンジンオイルを滴下した潤滑条件において、摩擦相手材を回転させ、試験荷重を５００Ｎとし、摩擦速度を１ｍ／秒とし、摩擦距離を３６００ｍとした。
【００５９】
そして、比摩耗量をＣとし、摩耗減量をＷとし、試験荷重をＦとし、摩擦距離をＬとした場合に、Ｃ＝Ｗ／（Ｆ×Ｌ）の式に基づいて比摩耗量を算出した。この比摩耗量を表２に示す。
【００６０】
転動疲労試験は、図２に示すスラスト式転動疲労試験機11で行い、試験片12は、φ６３ｍｍ×ｔ９ｍｍ（転動径３８ｍｍ）の円盤状ものを用いた。また、φ３／８ｉｎの３個の鋼球13（ＳＵＪ２）を用い、荷重３２５ｋｇｆ（最大接触応力４９０３Ｎ／ｍｍ２）とし、回転数１８００ｃｐｍとし、潤滑油14としてタービン♯６８を用い、最大繰返し数を１０７回とし、評価数は１水準あたり１０点とした。
【００６１】
そして、転動疲労試験では、１０点中５点以上の過半数が破壊しない場合、軸受部品の破壊抑制の観点から十分な転動疲労特性であると評価し、表２では○で示した。また、比摩耗量が０．３５×１０−７ｍｍ３／Ｎ・ｍ以下の場合に軸受部品として優れた耐摩耗性であると評価し、転動疲労試験および耐摩耗試験のいずれも基準を満たした場合に、軸受部品としての評価として○で示した。
【００６２】
【表２】
2017160474.tif 000003
【００６３】
表２に示すように、所定の成分の範囲において、粒径１．０μｍ以上のＮｂ含有炭化物の粒子数が２００個／ｍｍ２以上で、およびＤｍａｘが１６．０μｍ以下である本実施例はいずれも、耐摩耗性および転動疲労特性に優れていた。
【００６４】
これに対して、比較例としての鋼Ｎｏ．１ないし３は、Ｃ含有量が０．９０質量％より多い鋼種Ａを用いたものであるため、転動疲労特性が不十分であった。すなわち、Ｃ含有量が多いため、鋳造において鉄系の粗大な共晶炭化物が生じて、それらが破壊の起点となり、転動疲労特性が低下したと考えられる。
【００６５】
比較例としての鋼Ｎｏ．４は、Ｃ含有量が０．３０質量％より少ない鋼種Ｂを用いたものであるため、比摩耗量が基準より高く耐摩耗性が不十分であった。
【００６６】
比較例としての鋼Ｎｏ．５および６は、Ｎｂ含有量が０．７０質量％より多い鋼種Ｃを用いたものであるため、耐摩耗性は良好であるものの、粗大なＮｂ含有炭化物が生じて、転送疲労特性が不十分であった。
【００６７】
比較例としての鋼Ｎｏ．７は、Ｎｂ含有量が０．１０質量％より低い鋼種Ｄを用いたものであり、比較例としての鋼Ｎｏ．８は、Ｎｂが無添加の鋼種Ｅを用いたものであるため、Ｎｂ含有炭化物によって効果的に耐磨耗性を向上できず、比摩耗量が多く耐摩耗性が不十分であった。
【００６８】
比較例としての鋼Ｎｏ．９および１０は、Ｔｉ含有量が０．１０質量％より多い鋼種Ｆを用いたものであるため、粗大なＮｂおよびＴｉの炭化物が生じており、疲労特性が不十分であった。
【００６９】
比較例としての鋼Ｎｏ．１３、１７、２３、２７、３０、３２、３３、３５、３７および３９は、Ｄｍａｘが１６．０μｍを超えるものであり、耐摩耗性は良好であるが、転動疲労特性は不十分であった。
【図１】
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【図２】
2017160474.tif 000005