(57)【要約】【解決手段】  本発明は、天然ゴム、または天然ゴムとジエン系合成ゴムとの混合物を主成分として含むゴム成分と、硫黄と特定の化学構造を有するトリアジン化合物とを含有し、上記ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対する上記トリアジン化合物（Ｑ）の含有率（Ｑ／Ｔ×１００）が１．５〜１０質量％であると共に、上記硫黄の配合量が、上記ゴム成分１００質量部に対して０．４〜４．０質量部であることを特徴とする防振ゴム組成物を提供するものである。【効果】  本発明の防振ゴム組成物によれば、強度特性（硬度、引張伸び、引張強さ等）の基本特性やロス特性（tanδ）を良好に維持しつつ、長期に亘り耐熱性を向上させることができ、エンジンマウントなどの耐熱性への要求が厳しい防振部材に有用である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
天然ゴム、または天然ゴムとジエン系合成ゴムとの混合物を主成分として含むゴム成分と、硫黄と下記の化学構造（１）を有するトリアジン化合物とを含有し、上記ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対する上記トリアジン化合物（Ｑ）の含有率（Ｑ／Ｔ×１００）が１．５〜１０質量％であると共に、上記硫黄の配合量が、上記ゴム成分１００質量部に対して０．４〜４．０質量部であることを特徴とする防振ゴム組成物。
【化１】
2017226732.tif 000006
［但し、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、いずれも下記の化学構造式（２）を有し、
【化２】
2017226732.tif 000007
Ｒ４は、炭素数６〜１２の分岐または非分岐のアルキル基を有する。］
【請求項２】
上記の天然ゴムとジエン系合成ゴムとの配合割合が、質量比で１００：０〜７０：３０である請求項１記載の防振ゴム組成物。
【請求項３】
上記ジエン系合成ゴムがポリブタジエンゴムである請求項１又は２記載の防振ゴム組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車用途に好適な防振ゴム組成物及び防振ゴムに関し、更に詳述すると、特に、自動車のトーショナルダンパー、エンジンマウント、マフラーハンガー等の高温になる部位で好適に使用できる耐熱性のある防振ゴム組成物及び防振ゴムに関する。
【背景技術】
【０００２】
防振ゴムの分野においては、近年の熱過酷地での自動車の需要増加に伴い、耐熱性を改善する要求がより一層求められている。また、エンジンマウントにおいては、エンジンルームの小型化によりエンジンルーム内の温度が上昇するため、さらに耐熱性への要求が厳しくなっている。多くの防振ゴム部材においては、防振性能を良好に得ることができる天然ゴムやブタジエンゴム等のジエン系ゴムを主成分として用いられている。しかしながら、これらのゴムについては、防振性能は優れるものの、耐熱性はクロロプレンゴム（ＣＲ）やエチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）等のゴムに比べ劣るという課題がある。
【０００３】
耐熱性を向上させる手法としては、ゴム組成物に老化防止剤を配合する手法が従来から知られている。短期間での熱老化性を改善させるためには、アミン系老化防止剤を使用することが多く、例えば、特開２００４−３０７８２０号公報、特開２００４−２９２５８６号公報及び特開２０１４−１０８９６３号公報等に示される先行技術文献が提示される。
【０００４】
しかしながら、上記の提案であっても、長期間に亘り熱老化性を防止して耐熱性・耐久性を向上させることは困難である。また、防振ゴムでは、制振性能を高めるために、ゴム組成物の高ロス性能を向上させることが求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−３０７８２０号公報
【特許文献２】特開２００４−２９２５８６号公報
【特許文献３】特開２０１４−１０８９６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みなされたものであり、ロス特性（tanδ）のほか、引張り物性（伸び，強度）等の基本的物性を良好に維持しつつ、長期に亘り耐熱性を向上し得る防振ゴムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記目的を達成するため鋭意検討を重ねた結果、天然ゴムもしくは天然ゴムとジエン系合成ゴムのブレンドに、特定の化学構造を有するトリアジン化合物を含有させることにより、長期に亘り耐熱性を向上させることができると共に、ロス特性（tanδ）のほか、引張り物性（伸び，強度）等の基本的物性を維持できることを知見し、本発明をなすに至ったものである。
【０００８】
従って、本発明は、下記の防振ゴム組成物及び防振ゴムを提供する。
［１］天然ゴム、または天然ゴムとジエン系合成ゴムとの混合物を主成分として含むゴム成分と、硫黄と後述する特定の化学構造を有するトリアジン化合物とを含有し、上記ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対する上記トリアジン化合物（Ｑ）の含有率（Ｑ／Ｔ×１００）が１．５〜１０質量％であると共に、上記硫黄の配合量が、上記ゴム成分１００質量部に対して０．４〜４．０質量部であることを特徴とする防振ゴム組成物。
［２］上記の天然ゴムとジエン系合成ゴムとの配合割合が、質量比で１００：０〜７０：３０である［１］記載の防振ゴム組成物。
［３］上記ジエン系合成ゴムがポリブタジエンゴムである［１］又は［２］記載の防振ゴム組成物。
［４］上記［１］〜［３］のいずれか１項記載のゴム組成物を硬化させてなる防振ゴム。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の防振ゴム組成物によれば、強度特性（硬度、引張伸び、引張強さ等）の基本特性やロス特性（tanδ）を良好に維持しつつ、長期に亘り耐熱性を向上させることができ、エンジンマウントなどの耐熱性への要求が厳しい防振部材に特に有用となり得る。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の防振ゴム組成物につき、更に詳しく説明する。
本発明の防振ゴム組成物は、ゴム成分としては、天然ゴム（ＮＲ）、または天然ゴムとジエン系ゴムとを混合したものを主成分とするものである。天然ゴム（ＮＲ）としては、特に制限されるものではなく公知のものを適宜選択使用すればよく、例えば、ＲＳＳ（Ribbed smoked sheets）、ＴＳＲ（Technically Specified Rubber）等が挙げられる。上記ジエン系ゴムとしては、特に限定はなく、例えば、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）等が挙げられ、これらの中から１種を単独又は２種以上を混合して用いることができる。本発明においては、特に、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）を好適に用いることができる。
【００１１】
上記のゴム成分において、天然ゴム（ＮＲ）がゴム成分に占める割合については特に制限されるものではないが、大半を占める割合、具体的には、６０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、さらに好ましくは、８０〜１００質量％であり、これにより防振ゴムの基本物性を良好に維持することができる。
【００１２】
天然ゴムとジエン系ゴムとを混合したものを主成分とする場合には、天然ゴム（Ａ）とジエン系（Ｂ）との配合割合については、（Ａ）：（Ｂ）＝１００：０〜６０：４０（質量比）、好ましくは９５：５〜６５：３５、より好ましくは８０：２０〜７０：３０である。
【００１３】
本発明のゴム組成物は、硫黄を含有するものであり、硫黄の配合量は、所望の硬度、引張り物性等の基本的物性を良好に維持し得る点から、上記ゴム成分１００質量部に対して、０．４〜４．０質量部であり、好ましくは０．５〜３．０質量部、より好ましくは０．５〜１．５質量部である。
【００１４】
また、本発明のゴム組成物においては、下記の化学構造を有するトリアジン化合物を配合するものである。
【化１】
2017226732.tif 000002
【００１５】
ここで、上記化学構造式（１）において、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、いずれも下記の化学構造式を有する。なお、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同種のものであっても異種のものであっても構わない。
【化２】
2017226732.tif 000003
【００１６】
但し、Ｒ４は、炭素数６〜１２の分岐または非分岐のアルキル基を有する。具体的なＲ４としては、例えば、イソプロピル、１−ｓｅｃ−ブチル、シクロヘキシル、メチルシクロヘキシル、エチルシクロヘキシル、プロピルシクロヘキシル、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル、２−ｓｅｃ−ブチルシクロヘキシル、フェニル、ｎ−メチルフェニル、ナフチル、ｎ−メチルナフチル、１，２−ジメチルブチル、１，３−ジメチルブチル、１，４−ジメチルペンチル、１，３−ジメチルペンチル、１，５−ジメチルヘキシル、１，４−ジメチルヘキシル、１，３−ジメチルヘキシル、１−メチルヘキシル、１−メチルヘプチル、１，６−ジメチルヘプチル、１−メチルヘプチル、１，７−ジメチルオクチル、１−メチルオクチル、１，８−ジメチルノニル、１−メチルノニル、１，９−ジメチルデシル、１−メチルデシル、１，１０−ジメチルウンデシル、１，１１−ジメチルドデシル、１，１２−ジメチルトリデシル、１，１３−ジメチルテトラデシル、１，１４−ジメチルペンタデシル、１，１５−ジメチルヘキサデシル、１，１６−ジメチルヘプタデシル、及びこれらの混合物や異性体などが挙げられる。
【００１７】
本発明で使用される上記トリアジン化合物の具体的な物質名としては、例えば、２，４，６−トリス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−シクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−１，３−ジメチルブチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−１−メチルヘプチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−２−ｓｅｃ−ブチルシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１−メチルデシル−ｐ−フェニレンジアミン）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−２−メチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−２−エチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−イソプロピル−２−エチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ−イソプロピル−２−メチル−ｐ−フェニレンジアミノ）１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［Ｎ，Ｎ’−ビス（イソプロピル）−ｐ−フェニレンジアミノ］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミノ］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（Ｎ'−２−イソプロピルフェニル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、２−（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−４，６−ビスメルカプト−１，３，５−トリアジン、１，６−ビス［２−イミノ−４，６−ビス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジノ］ヘキサン、１，６−ビス［２−イミノ−４，６−ビス（Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジノ］ヘキサン、Ｎ，Ｎ’−ビス［４，６−ビス（Ｎ−１，４ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ−１，３，５−トリアジニル−２）］ｐ−フェニレンジアミン及びＮ−１，４−ジメチルペンチル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４，６−ビス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ−１，３，５−トリアジニル−２）］ｐ−フェニレンジアミン等が挙げられる。本発明で好ましく使用される上記トリアジリン化合物は、２，４，６−トリス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジンであり、市販品を使用することができ、ケムチュラ社製の商品名「デュラゾン（Ｄｕｒａｚｏｎｅ）３７」等を採用することができる。
【００１８】
上記トリアジン化合物の配合量は、特に制限はないが、耐熱性を更に向上させるために、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部、より好ましくは１〜５質量部である。
【００１９】
本発明のゴム組成物においては、ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対する上記トリアジン化合物（Ｑ）の含有率（Ｑ／Ｔ×１００）の値は、耐熱性を更に向上させる目的から、１．５〜１０質量％の範囲であり、好ましい下限値は２．０質量％以上であり、好ましい上限値は９．０質量％以下である。
【００２０】
また、本発明では、本発明の効果を妨げない範囲で、加硫促進剤を使用することができる。該加硫促進剤の種類としては、特に制限されるものではないが、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジベンゾチアジルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のベンゾチアゾール系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、テトラドデシルチウラウムジスルフィド、テトラオクチルチウラウムジスルフィド、テトラベンジルチウラウムジスルフィド等のチウラウム系加硫促進剤などを挙げることができる。
【００２１】
カーボンブラックとしては、公知のものを使用することができ、特に限定されるものではないが、例えば、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦ、ＦＴ、ＭＴ等のカーボンブラックを挙げることができ、本発明においては、ＦＥＦを好適に用いることができる。また、これらのカーボンブラックは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。これらカーボンブラックの配合量は上記ゴム成分１００質量部に対し、通常１０〜８０質量部、好ましくは２０〜６０質量部である。
【００２２】
本発明においては、加硫を促進する観点から、亜鉛華（ＺｎＯ）や脂肪酸等の加硫促進助剤を配合できる。脂肪酸としては飽和，不飽和あるいは直鎖状、分岐状のいずれの脂肪酸であってもよく、脂肪酸の炭素数も特に制限されないが、例えば炭素数１〜３０、好ましくは１５〜３０の脂肪酸、より具体的にはシクロヘキサン酸（シクロヘキサンカルボン酸）、側鎖を有するアルキルシクロペンタン等のナフテン酸、ヘキサン酸、オクタン酸、デカン酸（ネオデカン酸等の分岐状カルボン酸を含む）、ドデカン酸、テトラデカン酸、ヘキサデカン酸、オクタデカン酸（ステアリン酸）等の飽和脂肪酸、メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の不飽和脂肪酸、ロジン、トール油酸、アビエチン酸等の樹脂酸などが挙げられる。これらは１種単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。本発明においては、亜鉛華及びステアリン酸を好適に用いることができる。これらの助剤の配合量については、防振ゴムの製造作業性や所望の硬度を得る等点から、上記ゴム成分１００質量部に対し、好ましくは１〜１０質量部、より好ましくは２〜８質量部である。
【００２３】
老化防止剤としては、公知のものを用いることができ、特に制限されないが、フェノール系老化防止剤、イミダゾール系老化防止剤、アミン系老化防止剤などを挙げることができる。これら老化防止剤の配合量は上記ゴム成分１００質量部に対し、好ましくは０．５〜１０質量部、より好ましくは１〜５質量部、さらに好ましくは１〜３質量部である。
【００２４】
オイルは、公知のものを使用でき、特に制限されないが、具体的には、アロマティック油、ナフテン油、パラフィン油等のプロセスオイルや、やし油等の植物油、アルキルベンゼンオイル等の合成油、ヒマシ油等を使用できる。本発明においては、ナフテン油を好適に用いることができる。これらは１種単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。オイルの配合量は、特に制限されないが、上記ゴム成分１００質量部に対し、概ね１〜１０質量部、好ましくは１〜５質量部、より好ましくは１〜３質量部である。なお、油展されたゴムを上記ゴム成分に用いる場合は、該ゴムに含有されるオイルと、混合時に別途添加されるオイルとの合計量が上記範囲となればよい。
【００２５】
そのほか、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて、ゴム工業で通常使用されているワックス類、酸化防止剤、充填剤、発泡剤、可塑剤、滑剤、粘着付与剤、石油系樹脂、紫外線吸収剤、分散剤、相溶化剤、均質化剤等の添加剤を適宜配合することができる。
【００２６】
本発明のゴム組成物を得るに際して、上記各成分の配合方法に特に制限はなく、全ての成分原料を一度に配合して混練しても良いし、２段階あるいは３段階に分けて各成分を配合して混練を行ってもよい。なお、混練に際してはロール、インターナルミキサー、バンバリーローター等の混練機を用いることができる。更に、シート状や帯状等に成形する際には、押出成形機、プレス機等の公知の成形機を用いればよい。
【００２７】
また、上記ゴム組成物を硬化させる際の加硫条件としては、特に限定されるものはないが、通常１４０〜１８０℃で、５〜１２０分間の加硫条件を採用することができる。
【００２８】
本発明の防振ゴムは、上述したゴム組成物を加硫して得られるものであるが、防振ゴムとしては、例えば、自動車のトーショナルダンパー、エンジンマウント、マフラーハンガー等の高温になる部位に好適に使用されるものであるが、これらに限定されるものではない。
【００２９】
自動車のトーショナルダンパー、エンジンマウント、マフラーハンガー等の防振部材の防振ゴムとして適用される際、防振ゴムの好適な硬度（Ｈｄ）は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３（タイプＡ）で、好ましくは３０以上、より好ましくは４０〜７０，更に好ましくは５０〜７０である。
【実施例】
【００３０】
以下、実施例と比較例を示し、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。
【００３１】
［実施例１〜４、比較例１〜８］
下記表１に示したように、各ゴム薬品を練り込む際、Ａ練り工程とＢ練り工程とに分け、表１に示す配合組成により実施例１〜４及び比較例１〜８の防振ゴム用のゴム組成物を製造した。Ａ練り工程では、基材ゴム（ベースポリマー）を練り込み、その他のＡ練りゴム薬品を投入・混練し、Ａ練り工程におけるゴム薬品を排出した。その後、上記のＡ練り工程で得られたゴムを投入し練り込み、Ｂ練りゴム薬品を投入し練り込み、上記のＡ練り及びＢ練り工程における練りゴムを排出した。各々の防振ゴム組成物を所定の条件で所定の形状に加硫硬化させ、成型物を作製した。この成形物を本発明の防振ゴムの評価体とした。得られた成形物について、硬度（Ｈｄ）、引張伸び（Ｅｂ）、引張強さ（Ｔｂ）、耐熱性及びロス特性（ｔａｎδ）を下記ＪＩＳ規格に準拠して測定・評価を行った。
【００３２】
［硬度（Ｈｄ）］
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３（タイプＡ）に準拠
［引張伸び（Ｅｂ）］
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠した。
［引張強さ（Ｔｂ）］
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１に準拠した。
［耐熱性（熱老化試験）］
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５７に準拠し、１００℃，５００時間の長期に亘り熱老化条件下で行い、それぞれ試験片を放置した後、上記硬度（Ｈｄ）、上記引張伸び（Ｅｂ）、及び引張強さ（Ｔｂ）をそれぞれ測定し、また、これらの変化率（Δ）を求めた。変化率の定義は、熱老化前の試験片の各物性値に対する熱老化後の試験片の各物性値の比率（％）であって、例えば引張伸び（Ｅｂ）の保持率ではΔＥｂ＝（熱老化後のＥｂ／熱老化前のＥｂ）×１００（％）となる。保持率は１００(％)に近い程、熱老化による変化がないことを意味し、従って、耐熱性に優れていることを示す。
［ロス特性（ｔａｎδ）］
ｔａｎδ：損失係数  
ＪＩＳ  Ｋ  ６３８５に準拠して測定した（周波数１５Ｈｚ、歪０．２％）。
【００３３】
上記の配合についての詳細は下記の通りである。
【００３４】
ゴム成分
天然ゴム（ＮＲ）：「ＲＳＳ＃４」
・ポリブタジエンゴム（ＢＲ）：ＪＳＲ社製「ＢＲ０１」
【００３５】
カーボンブラック
ＦＥＦ級のカーボンブラックを使用した。旭カーボン（株）製「旭  ＃６５」
【００３６】
ステアリン酸
新日本理化社製「ステアリン酸５０Ｓ」
亜鉛華
商品名「３号亜鉛華」（ハクスイテック社製）
ワックス（ＷＡＸ）
商品名「サンタイト  Ｓ」（精工化学社製）
老化防止剤：６Ｃ
Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業（株）製「ノクラック  ６Ｃ」
老化防止剤：８Ｃ
精工化学（株）製「オゾン３５」
【００３７】
トリアジン化合物
２，４，６−トリス（Ｎ−１，４−ジメチルペンチル−ｐ−フェニレンジアミノ）−１，３，５−トリアジン、Ｃｈｅｍｔｕｒａ社製［ＤＵＲＡＺＯＮＥ  ３７」
下記の化学構造式を有する。
【化３】
2017226732.tif 000004
【００３８】
ナフテンオイル
ＳＵＮ  ＲＥＦＩＮＩＮＧ  ＡＮＤ  ＭＡＲＫＥＴＩＮＧ  ＣＯＭＰＡＮＹ  「Ｓｕｎｔｈｅｎｅ４２４０」
硫黄
商品名「粉末硫黄」（鶴見化学社製）
加硫促進剤  ＣＺ
商品名「ノクセラー  ＣＺ−Ｇ」（大内新興化学工業（株）製）
【００３９】
【表１】
2017226732.tif 000005
＊１  上記の「Ｑ／Ｔ×１００」は、ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対するトリアジン化合物（Ｑ）の含有率（Ｑ／Ｔ×１００）を示す。
【００４０】
表１の結果より以下のことが分かる。
実施例１〜４は、引張伸び（Ｅｂ）、引張強さ（Ｔｂ）、耐熱性及びロス特性（ｔａｎδ）が良好である。
これに対して、比較例１，２は、トリアジン化合物を含有しておらず、同じ硫黄の配合量である実施例４と比べると、耐熱性が悪くなり、ロス特性（ｔａｎδ）も低い。
比較例３，４は、トリアジン化合物を含有しておらず、その結果、耐熱性が悪くなり、ロス特性（ｔａｎδ）も低い。
比較例５は、トリアジン化合物を含有するが、ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対するトリアジン化合物（Ｑ）の含有率が１．５質量％よりも小さくなり、その結果、ロス特性（ｔａｎδ）が低い。
比較例６は、トリアジン化合物を含有するが、ゴム成分以外の配合成分の総量（Ｔ）に対するトリアジン化合物（Ｑ）の含有率が１０質量％よりも高くなり、その結果、引張強さ（Ｔｂ）が悪い。
比較例７は、硫黄の配合量が少量であり、その結果、所望の硬度が得られず、且つ、引張強さ（Ｔｂ）が悪い。
比較例８は、硫黄の配合量が多過ぎる例であり、その結果、引張伸び（Ｅｂ）が低く、耐熱性が悪く、そのうえ、ロス特性（ｔａｎδ）も低い。