(57)【要約】【課題】ギヤ油に求められる耐焼付き性や耐摩耗性等の諸特性を満足しながら、省燃費性を高めたギヤ油組成物を提供する。【解決手段】（Ａ）１００℃における動粘度が４．５〜６．５ｍｍ２／ｓである基油と、（Ｂ）アルキルホスホロチオエート化合物およびヒドロカルビルアミン化合物を含むＳＰ系添加剤を０．５〜２．０質量％と、（Ｃ）カルシウム系清浄剤をカルシウム量として１０００〜４０００質量ｐｐｍと、（Ｄ）トリアゾール誘導体とを含み、エステル系基油の含有量が基油全量基準で０〜４０質量％であり、（Ｂ）成分に由来する硫黄分が２７０〜１１００質量ｐｐｍ、（Ｂ）成分に由来する窒素分が１５〜６０質量ｐｐｍ、ギヤ油組成物中のカルシウム分のリン分に対する比（Ｃａ／Ｐ）が０．４〜２．０であり、硫黄分が１．０質量％以下、４０℃における動粘度が４０ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が１４０以上である、ギヤ油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）鉱油系基油および合成系基油から選ばれる１種以上の基油を含んでなり、１００℃における動粘度が４．５〜６．５ｍｍ２／ｓである潤滑油基油と、
（Ｂ）１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物および１種以上のヒドロカルビルアミン化合物を含む硫黄−リン系添加剤を、ギヤ油組成物全量基準で０．５〜２．０質量％と、
（Ｃ）カルシウム系清浄剤を、ギヤ油組成物全量基準でカルシウム量として１０００〜４０００質量ｐｐｍと、
（Ｄ）トリアゾール誘導体と
を含み、
前記（Ａ）潤滑油基油中のエステル系基油の含有量が、潤滑油基油全量基準で０〜４０質量％であり、
前記（Ｂ）成分に由来する硫黄分が、ギヤ油組成物全量基準で２７０〜１１００質量ｐｐｍであり、
前記（Ｂ）成分に由来する窒素分が、ギヤ油組成物全量基準で１５〜６０質量ｐｐｍであり、
ギヤ油組成物中のカルシウム分（Ｃａ）（単位：質量ｐｐｍ）の、ギヤ油組成物中のリン分（Ｐ）（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｃａ／Ｐ）が０．４〜２．０であり、
ギヤ油組成物中の硫黄分が、ギヤ油組成物全量基準で１．０質量％以下であり、
ギヤ油組成物の４０℃における動粘度が４０ｍｍ２／ｓ以下であり、
ギヤ油組成物の粘度指数が１４０以上である、
ギヤ油組成物。
【請求項２】
前記（Ｃ）カルシウム系清浄剤が、炭酸カルシウムで過塩基化されたカルシウム系清浄剤である、
請求項１に記載のギヤ油組成物。
【請求項３】
前記（Ｄ）トリアゾール誘導体が、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、及びドデシルトリアゾールからなる群から選ばれる１種以上である、
請求項１又は２に記載のギヤ油組成物。
【請求項４】
前記１種以上のヒドロカルビルアミン化合物は、炭素数４０以上のヒドロカルビル基を有しない１種以上の脂肪族ヒドロカルビルアミン化合物である、
請求項１〜３のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項５】
（Ｅ）無灰分散剤、（Ｆ）リン系摩耗防止剤、（Ｇ）ジチオリン酸亜鉛、（Ｈ）硫黄系極圧剤、（Ｉ）前記（Ｈ）成分以外の摩擦調整剤、（Ｊ）前記（Ｇ）成分及び（Ｈ）成分以外の酸化防止剤、（Ｋ）粘度指数向上剤、及び（Ｌ）消泡剤からなる群から選ばれる１種以上をさらに含有する、
請求項１〜４のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項６】
流動点降下剤、前記（Ｄ）成分以外の腐食防止剤、防錆剤、前記（Ｄ）成分以外の金属不活性化剤、抗乳化剤、及び着色剤からなる群から選ばれる１種以上をさらに含有する、
請求項１〜５のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【請求項７】
手動変速機油である、請求項１〜６のいずれかに記載のギヤ油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はギヤ用潤滑油組成物（ギヤ油組成物）に関し、詳しくは省エネルギー性に優れた、例えば自動車等の車両用のギアユニット、特に手動変速機に好適なギヤ油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
変速機および終減速機等の歯車装置における省エネルギー化手段のひとつとして、潤滑油の低粘度化が挙げられる。例えば変速機や終減速機等は歯車軸受機構を有しており、これらに使用される潤滑油を低粘度化することにより、潤滑油の粘性抵抗に起因する攪拌抵抗および引きずりトルクが低減されて動力の伝達効率が向上し、その結果省燃費性の向上が可能になると考えられる。
【０００３】
しかしながら、これら歯車装置に使用される潤滑油を低粘度化すると、潤滑面において油膜厚さを維持することが難しくなるため、耐焼付き性（耐荷重能）や耐摩耗性が低下する傾向にある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−０９８０９０号公報
【特許文献２】特開２０１４−１２５０３０号公報
【特許文献３】特開２０１１−１４４８２２号公報
【特許文献４】特開２００５−１２６７０９号公報
【特許文献５】米国特許第４，４３１，５５２号明細書
【特許文献６】米国特許第５，５３１，９１１号明細書
【特許文献７】米国特許第６，５３１，４２９号明細書
【特許文献８】米国特許第４，３３３，８４１号明細書
【特許文献９】米国特許第４，５４４，４９２号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、ギヤ油に求められる耐焼付き性および耐摩耗性等の諸特性を満足しながら、省燃費性を高めたギヤ油組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一の実施形態は、
（Ａ）鉱油系基油および合成系基油から選ばれる１種以上の基油を含んでなり、１００℃における動粘度が４．５〜６．５ｍｍ２／ｓである潤滑油基油と、
（Ｂ）１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物および１種以上のヒドロカルビルアミン化合物を含む硫黄−リン系添加剤を、ギヤ油組成物全量基準で０．５〜２．０質量％と、
（Ｃ）カルシウム系清浄剤を、ギヤ油組成物全量基準でカルシウム量として１０００〜４０００質量ｐｐｍと、
（Ｄ）トリアゾール誘導体と
を含み、
前記（Ａ）潤滑油基油中のエステル系基油の含有量が、潤滑油基油全量基準で０〜４０質量％であり、
前記（Ｂ）成分に由来する硫黄分が、ギヤ油組成物全量基準で２７０〜１１００質量ｐｐｍであり、
前記（Ｂ）成分に由来する窒素分が、ギヤ油組成物全量基準で１５〜６０質量ｐｐｍであり、
ギヤ油組成物中のカルシウム分（Ｃａ）（単位：質量ｐｐｍ）の、ギヤ油組成物中のリン分（Ｐ）（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｃａ／Ｐ）が０．４〜２．０であり、
ギヤ油組成物中の硫黄分が、ギヤ油組成物全量基準で１．０質量％以下であり、
ギヤ油組成物の４０℃における動粘度が４０ｍｍ２／ｓ以下であり、
ギヤ油組成物の粘度指数が１４０以上である、
ギヤ油組成物である。
【０００７】
本発明のギヤ油組成物は、自動車用手動変速機の潤滑に特に好ましく用いることができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ギヤ油に求められる耐焼付き性および耐摩耗性等の諸特性を満足しながら、省燃費性を高めたギヤ油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明について詳述する。なお、特に断らない限り、数値Ａ及びＢについて「Ａ〜Ｂ」という表記は「Ａ以上Ｂ以下」を意味するものとする。かかる表記において数値Ｂのみに単位を付した場合には、当該単位が数値Ａにも適用されるものとする。また「又は」及び「若しくは」の語は、特に断りのない限り論理和を意味するものとする。
【００１０】
＜（Ａ）潤滑油基油＞
本発明のギヤ油組成物における潤滑油基油としては、鉱油系基油および合成系基油から選ばれる１種以上の基油を含んでなり、１００℃における動粘度が４．５〜６．５ｍｍ２／ｓである基油であって、エステル系基油の含有量が潤滑油基油全量基準で０〜４０質量％である基油を特に制限なく用いることができる。
【００１１】
鉱油系基油としては、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られる、パラフィン系またはナフテン系などの鉱油系基油を挙げることができる。また、ワックス異性化基油や、ＧＴＬ ＷＡＸ（ガストゥリキッド ワックス）を異性化する手法で製造される基油等も使用可能である。
【００１２】
合成系基油としては、例えば、ポリα−オレフィン（例えばエチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、およびこれらの水素化物等）；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン；モノエステル（例えばブチルステアレート、オクチルラウレート）；ジエステル（例えばジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセパケート等）；ポリエステル（例えばトリメリット酸エステル等）；ポリオールエステル（例えばトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）；ポリオキシアルキレングリコール；ポリフェニルエーテル；ジアルキルジフェニルエーテル；リン酸エステル（例えばトリクレジルフォスフェート等）；含フッ素化合物（例えばパーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等）；シリコーン油等を例示できる。
【００１３】
本発明のギヤ油組成物の基油としては、１種の基油を単独で用いてもよく、２種以上の基油を組み合わせて用いてもよい。本発明においては上記の基油のうち、鉱油系基油、ポリα−オレフィン基油、及びエステル系基油から選ばれる１種以上を基油として用いることが好ましい。ただしエステル系基油の含有量は、基油全量基準で０〜４０質量％であり、好ましくは３０質量％以下であり、また好ましくは５質量％以上である。エステル系基油の含有量が基油全量基準で４０質量％を超えると、酸化安定性を高めることが困難になる。
【００１４】
鉱油系基油の％ＣＰは、好ましくは７０以上、より好ましくは８０以上であり、また通常９９以下、好ましくは９５以下である。鉱油系基油の％ＣＰが上記下限値未満の場合、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性が低下する傾向にある。また、潤滑油基油の％Ｃｐが上記上限値を超えると、添加剤の溶解性が低下する傾向にある。
【００１５】
鉱油系基油の％ＣＡは、２以下であることが好ましく、より好ましくは１以下、更に好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．５以下である。鉱油系基油の％ＣＡが上記上限値を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および省燃費性が低下する傾向にある。
【００１６】
鉱油系基油の％ＣＮは、好ましくは３０以下であり、より好ましくは２５以下である。また鉱油系基油の％ＣＮは、好ましくは１以上であり、より好ましくは４以上である。鉱油系基油の％ＣＮが上記上限値を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および摩擦特性が低下する傾向にある。また、％ＣＮが上記下限値未満であると、添加剤の溶解性が低下する傾向にある。
【００１７】
本明細書において％ＣＰ、％ＣＮおよび％ＣＡとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率、ナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率、および芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率を意味する。つまり、上述した％ＣＰ、％ＣＮおよび％ＣＡの好ましい範囲は上記方法により求められる値に基づくものであり、例えばナフテン分を含まない鉱油系基油であっても、上記方法により求められる％ＣＮは０を超える値を示し得る。
【００１８】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は４．５〜６．５ｍｍ２／ｓであり、好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以上であり、また好ましくは６．０ｍｍ２／ｓ以下である。基油の１００℃における動粘度が６．５ｍｍ２／ｓを超える場合には、ギヤ油組成物の低温粘度特性が悪化し、また十分な省燃費性が得られないおそれがあり、４．５ｍｍ２／ｓ未満の場合には潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣るおそれがある。なお本明細書において、「１００℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を意味する。
【００１９】
潤滑油基油の４０℃における動粘度は、好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３５ｍｍ２／ｓ以下である。一方、当該４０℃における動粘度は、好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上である。潤滑油基油の４０℃における動粘度が４０ｍｍ２／ｓを超える場合には、潤滑油組成物の低温粘度特性が悪化し、また十分な省燃費性が得られないおそれがあり、１０ｍｍ２／ｓ未満の場合には潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣るおそれがある。なお本明細書において「４０℃における動粘度」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ−４４５に規定される４０℃での動粘度を意味する。
【００２０】
潤滑油基油の粘度指数は、１００以上であることが好ましい。より好ましくは１１０以上、さらに好ましくは１１５以上、特に好ましくは１２５以上、最も好ましくは１２０以上である。基油の粘度指数が１００未満であると、ギヤ油組成物の粘度−温度特性および熱・酸化安定性が悪化するだけでなく、摩擦係数が上昇する傾向にあり、また、摩耗防止性が低下する傾向にある。なお、本明細書において粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００２１】
潤滑油基油の流動点は、好ましくは−１０℃以下、より好ましくは−１２．５℃以下、更に好ましくは−１５℃以下、特に好ましくは−１７．５℃以下、最も好ましくは−２０．０℃以下である。流動点が上記上限値を超えると、潤滑油組成物全体の低温流動性が低下する傾向にある。なお、本明細書において流動点とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９−１９８７に準拠して測定された流動点を意味する。
【００２２】
潤滑油基油中の硫黄分の含有量は、酸化安定性の観点から好ましくは１．５質量％以下、より好ましくは１．０質量％以下である。
【００２３】
＜（Ｂ）硫黄−リン系添加剤＞
本発明のギヤ油組成物は、１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物および１種以上のヒドロカルビルアミン化合物を含有する硫黄−リン系添加剤（以下において単に「（Ｂ）成分」ということがある。）を含有する。（Ｂ）成分において、１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物の全部または一部が、１種以上のヒドロカルビルアミン化合物と塩を形成していてもよい。
【００２４】
アルキルホスホロチオエート化合物としては、下記一般式（１）で表される１種以上の化合物を用いることができる。
【００２５】
【化１】
2017160366.tif 000002
（一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３はそれぞれ独立に炭素数３〜２０のアルキル基または水素原子を表し；Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３のうち少なくとも１つは炭素数３〜２０のアルキル基であり；Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４はそれぞれ独立に酸素原子または硫黄原子を表し；Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４のうち少なくとも１つは硫黄原子であり；Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４のうち少なくとも１つは酸素原子である。）
【００２６】
一般式（１）中、アルキル基は直鎖アルキル基であってもよく、分枝アルキル基であってもよい。アルキル基は環構造（シクロアルキル部位）を含んでいてもよいが、直鎖または分枝アルキル基であることが好ましい。
【００２７】
一の好ましい実施形態において、（Ｂ）成分は、アルキルホスホロチオエート化合物として、１種以上のアルキルホスホロモノチオエート化合物を含む。アルキルホスホロモノチオエート化合物としては、上記一般式（１）で表され、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４のうち１つが硫黄原子であり、残りの３つが酸素原子である化合物を用いることができる。
そのようなアルキルホスホロモノチオエート化合物の代表的な例としては、トリブチルホスホロモノチオエート、トリペンチルホスホロモノチオエート、トリヘキシルホスホロモノチオエート、トリヘプチルホスホロモノチオエート、トリオクチルホスホロモノチオエート、トリデシルホスホロモノチオエート、トリドデシルホスホロモノチオエート、トリペンダデシルホスホロモノチオエート、トリオクタデシルホスホロモノチオエート、トリエイコシルホスホロモノチオエート等のトリアルキルホスホロモノチオエート；ジブチルホスホロモノチオエート、ジペンチルホスホロモノチオエート、ジヘキシルホスホロモノチオエート、ジヘプチルホスホロモノチオエート、ジオクチルホスホロモノチオエート、ジデシルホスホロモノチオエート、ジドデシルホスホロモノチオエート、ジペンダデシルホスホロモノチオエート、ジオクタデシルホスホロモノチオエート、ジエイコシルホスホロモノチオエート等のジアルキルホスホロモノチオエート、等を挙げることができる。
【００２８】
ヒドロカルビルアミン化合物と塩を形成した形態のアルキルホスホロモノチオエート化合物の好ましい例としては、ジブチルホスホロモノチオエートのオレイルアミン塩、ジブチルホスホロモノチオエートのドデシルアミン塩、ジヘキシルモノチオホスフェートのオレイルアミン塩、ジヘキシルホスホロモノチオエートのドデシルアミン塩等を挙げることができる。
【００２９】
一の好ましい実施形態において、（Ｂ）成分は、アルキルホスホロチオエート化合物として、単独で又はより好ましくは上記アルキルホスホロモノチオエート化合物との組み合わせで、１種以上のアルキルホスホロジチオエート化合物を含み得る。アルキルホスホロジチオエート化合物としては、上記一般式（１）で表され、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４のうち２つが硫黄原子であり、残る２つが酸素原子である化合物を用いることができる。
そのようなアルキルホスホロジチオエート化合物の代表的な例としては、トリブチルホスホロジチオエート、トリペンチルホスホロジチオエート、トリヘキシルホスホロジチオエート、トリヘプチルホスホロジチオエート、トリオクチルホスホロジチオエート、トリデシルホスホロジチオエート、トリドデシルホスホロジチオエート、トリペンダデシルホスホロジチオエート、トリオクタデシルホスホロジチオエート、トリエイコシルホスホロジチオエート等のトリアルキルホスホロジチオエート；ジブチルホスホロジチオエート、ジペンチルホスホロジチオエート、ジヘキシルホスホロジチオエート、ジヘプチルホスホロジチオエート、ジオクチルホスホロジチオエート、ジデシルホスホロジチオエート、ジドデシルホスホロジチオエート、ジペンダデシルホスホロジチオエート、ジオクタデシルホスホロジチオエート、ジエイコシルホスホロジチオエート等のジアルキルホスホロジチオエート、等を挙げることができる。
【００３０】
ヒドロカルビルアミン化合物と塩を形成した形態のアルキルホスホロジチオエート化合物の好ましい例としては、ジブチルホスホロジチオエートのオレイルアミン塩、ジブチルホスホロジチオエートのドデシルアミン塩、ジヘキシルホスホロジチオエートのオレイルアミン塩、ジヘキシルホスホロジチオエートのドデシルアミン塩、ジ−２−エチルヘキシルホスホロジチオエートのオレイルアミン塩、ジ−２−エチルヘキシルホスホロジチオエートのドデシルアミン塩、等を挙げることができる。
【００３１】
一の実施形態において、（Ｂ）成分は、アルキルホスホロチオエート化合物として、単独で、又は、好ましくは上記アルキルホスホロモノチオエート化合物及び／若しくは上記アルキルホスホロジチオエート化合物との組み合わせで、１種以上のアルキルホスホロトリチオエート化合物を含み得る。アルキルホスホロトリチオエート化合物としては、上記一般式（１）で表され、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、及びＸ４のうち３つが硫黄原子であり、残る１つが酸素原子である化合物を用いることができる。
【００３２】
一の好ましい実施形態において、（Ｂ）成分は、１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物と、１種以上のヒドロカルビルアミン化合物とからなる。
他の一の好ましい実施形態において、（Ｂ）成分は、上記１種以上のアルキルホスホロチオエート化合物および上記１種以上のヒドロカルビルアミン化合物に加えて、１種以上のヒドロカルビルホスフェート化合物をさらに含み得る。（Ｂ）成分において、１種以上のヒドロカルビルホスフェート化合物の全部または一部が、１種以上のヒドロカルビルアミン化合物と塩を形成していてもよい。ヒドロカルビルホスフェート化合物としては、下記一般式（２）で表される化合物を用いることができる。
【００３３】
【化２】
2017160366.tif 000003
（一般式（２）中、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６はそれぞれ独立に炭素数３〜２０のヒドロカルビル基または水素原子を表し；Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６のうち少なくとも１つは炭素数３〜２０のヒドロカルビル基である。）
【００３４】
一般式（２）中、ヒドロカルビル基は脂肪族基であってもよく、環構造（シクロアルキル部位）を有していてもよく、芳香環を有していてもよい。脂肪族ヒドロカルビル基は不飽和結合を有していてもよい。
【００３５】
ヒドロカルビルホスフェート化合物の代表的な例としては、トリプロピルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリ−２−エチルヘキシルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリシクロヘキシルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシリルホスフェート、トリナフチルホスフェート、トリクミルホスフェート等のトリヒドロカルビルホスフェート；ジプロピルホスフェート、ジブチルホスフェート、ジペンチルホスフェート、ジヘキシルホスフェート、ジオクチルホスフェート、ジ−２−エチルヘキシルホスフェート、ジデシルホスフェート、ジドデシルホスフェート、ジオクタデシルホスフェート、ジシクロヘキシルホスフェート、ジフェニルホスフェート、ジクレジルホスフェート、ジキシリルホスフェート、ジナフチルホスフェート、ジクミルホスフェート等のジヒドロカルビルホスフェート、等を挙げることができる。
【００３６】
ヒドロカルビルアミン化合物と塩を形成した形態のヒドロカルビルホスフェート化合物の好ましい例としては、ジブチルホスフェートのオレイルアミン塩、ジブチルホスフェートのドデシルアミン塩、ジ−２−エチルヘキシルホスフェートのオレイルアミン塩、ジ−２−エチルヘキシルホスフェートのドデシルアミン塩、ジヘキシルホスフェートのオレイルアミン塩、ジヘキシルホスフェートのドデシルアミン塩、等を挙げることができる。
【００３７】
（Ｂ）成分は、１種のヒドロカルビルアミン化合物を単独で含んでもよく、２種以上のヒドロカルビルアミン化合物を組み合わせて含んでもよい。
一の典型的な実施形態において、（Ｂ）成分が含むヒドロカルビルアミン化合物は、炭素数４０以上のヒドロカルビル基を有しない１種以上の脂肪族ヒドロカルビルアミン化合物である。
【００３８】
一の実施形態において（Ｂ）成分は、ヒドロカルビルアミン化合物として、アルキレンアミン化合物を含み得る。アルキレンアミン化合物としては、例えば、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミン（ここで、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基は三重結合を含まない炭素数１２〜２０の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である。）を挙げることができる。そのようなアルキレンアミン化合物の具体例としては、Ｎ−オレイルトリメチレンジアミン、Ｎ−タロウ（ｔａｌｌｏｗ）アルキル−トリメチレンジアミン、Ｎ−ココ（ｃｏｃｏ）アルキルトリメチレンジアミン等を挙げることができる。
【００３９】
一の実施形態において（Ｂ）成分は、ヒドロカルビルアミン化合物として、下記一般式（３）で表される脂肪族第１級アミンを含み得る。
【００４０】
【化３】
2017160366.tif 000004
（一般式（３）において、Ｒ７は炭素数４〜３０の脂肪族第１級ヒドロカルビル基であり、好ましくは炭素数８〜２０の脂肪族第１級ヒドロカルビル基である。）
【００４１】
そのような脂肪族ヒドロカルビルアミンの具体例としては、ｎ−ヘキシルアミン、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、オレイルアミン等を挙げることができる。
【００４２】
一の実施形態において（Ｂ）成分は、ヒドロカルビルアミン化合物として、第３級脂肪族第１級アミンを含み得る。第３級脂肪族第１級アミンとしては、下記一般式（４）で表される化合物を用いることができる。
【００４３】
【化４】
2017160366.tif 000005
（一般式（４）中、Ｒ８は炭素数１〜３０の脂肪族ヒドロカルビル基である。）
【００４４】
そのような第３級脂肪族第１級アミンの具体例としては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシル第１級アミン、１−メチル−１−アミノシクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチル第１級アミン、ｔｅｒｔ−デシル第１級アミン、ｔｅｒｔ−ドデシル第１級アミン、ｔｅｒｔ−テトラデシル第１級アミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシル第１級アミン、ｔｅｒｔ−オクタデシル第１級アミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニル第１級アミン、ｔｅｒｔ−オクタコサニル第１級アミン等を挙げることができる。
【００４５】
一の実施形態において（Ｂ）成分は、ヒドロカルビルアミン化合物として、下記一般式（５）で表される脂肪族第２級アミンを含み得る。
【００４６】
【化５】
2017160366.tif 000006
（一般式（５）中、Ｒ９及びＲ１０はそれぞれ独立に、炭素数１〜３０の脂肪族ヒドロカルビル基である。）
【００４７】
一の実施形態において、Ｒ９及びＲ１０はそれぞれ独立に炭素数１〜９の低級アルキル基であり得る。一の実施形態において、Ｒ９及びＲ１０は置換基（例えばシアノ基、アルコキシ基、アミド結合、エーテル結合、スルフィド結合、ハロゲノ基、スルホキシド基、スルホン基等。）を有していてもよい。
【００４８】
一の実施形態において（Ｂ）成分は、ヒドロカルビルアミン化合物として、脂肪族ジアミン／ポリアミン化合物を含み得る。脂肪族ジアミン化合物としては、Ｎ−モノアルキルエチレンジアミン、Ｎ−モノアルキル−１，３−プロパンジアミン、対象または非対称Ｎ，Ｎ’−ジアルキルエチレンジアミン、対象または非対称Ｎ，Ｎ’−ジアルキル−１，３−プロパンジアミン等を挙げることができる。脂肪族ポリアミン化合物としては、それらのポリアミン誘導体を挙げることができる。これらの脂肪族ジアミン／ポリアミン化合物は、下記一般式（６）〜（９）で表される。
【００４９】
【化６】
2017160366.tif 000007
（一般式（６）中、Ｒ１１は炭素数１２〜２０の脂肪族ヒドロカルビル基であり；ｎは１〜６の整数である。）
【００５０】
【化７】
2017160366.tif 000008
（一般式（７）中、Ｒ１２及びＲ１３はそれぞれ独立に、炭素数１２〜２０の脂肪族ヒドロカルビル基であり；ｍは１〜６の整数である。）
【００５１】
【化８】
2017160366.tif 000009
（一般式（８）中、Ｒ１４は炭素数１２〜２０の脂肪族ヒドロカルビル基であり；ｐは１〜６の整数である。）
【００５２】
【化９】
2017160366.tif 000010
（一般式（９）中、Ｒ１５及びＲ１６はそれぞれ独立に、炭素数１２〜２０の脂肪族ヒドロカルビル基であり；ｑは１〜６の整数である。）
【００５３】
そのような脂肪族ジアミン／ポリアミンの具体例としては、Ｎ−ココアルキル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−ソヤ（ｓｏｙａ）アルキル−トリメチレンジアミン、Ｎ−タロウアルキル−１，３−ジアミノプロパン、Ｎ−オレイル−１，３−ジアミノプロパン等を挙げることができる。
【００５４】
ギヤ油組成物中の（Ｂ）成分の含有量は、ギヤ油組成物全量基準で０．５〜２．０質量％であり、好ましくは０．８質量％以上、また好ましくは１．６質量％以下である。
【００５５】
ギヤ油組成物中、（Ｂ）成分に由来する硫黄分は、（Ｂ）成分中のアルキルホスホロチオエート化合物に由来し、ギヤ油組成物全量基準で２７０〜１１００質量ｐｐｍであり、好ましくは３８５質量ｐｐｍ以上、また好ましくは８８０質量ｐｐｍ以下である。
【００５６】
ギヤ油組成物中、（Ｂ）成分に由来する窒素分は、（Ｂ）成分中のヒドロカルビルアミン化合物に由来し、ギヤ油組成物全量基準で１５〜６０質量ｐｐｍであり、好ましくは２４質量ｐｐｍ以上、また好ましくは４８質量ｐｐｍ以下である。
【００５７】
一の好ましい実施形態において、（Ｂ）成分に由来するリン分は、ギヤ油組成物全量基準で３１０〜１２４０質量ｐｐｍであり、より好ましくは４９５質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは９９０質量ｐｐｍ以下である。（Ｂ）成分に由来するリン分のうち、アルキルホスホロチオエート化合物に由来するリン分は、（Ｂ）成分に由来する全リン分を基準（１００質量％）として、好ましくは４２質量％以上であり、１００質量％であってもよいが、好ましくは８６質量％以下である。（Ｂ）成分に由来するリン分のうち、アルキルホスホロチオエート化合物に由来しないリン分は、ヒドロカルビルホスフェート化合物に由来する。
【００５８】
＜（Ｃ）カルシウム系清浄剤＞
（Ｃ）カルシウム系清浄剤（以下において単に「（Ｃ）成分」ということがある。）としては、カルシウムスルホネート、カルシウムフェネート、カルシウムサリシレート等の公知のカルシウム系清浄剤を用いることができ、これらの中でもカルシウムスルホネートを好ましく用いることができる。
【００５９】
カルシウムスルホネート清浄剤としては、アルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のカルシウム塩またはその塩基性塩もしくは過塩基性塩を好ましく例示できる。アルキル芳香族化合物の重量平均分子量は好ましくは４００〜１５００であり、より好ましくは７００〜１３００である。
アルキル芳香族スルホン酸としては、例えば、いわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸が挙げられる。ここでいう石油スルホン酸としては、鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものや、ホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が挙げられる。また、合成スルホン酸の一例としては、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントにおける副生成物を回収すること、もしくは、ベンゼンをポリオレフィンでアルキル化することにより得られる、直鎖状または分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものを挙げることができる。合成スルホン酸の他の一例としては、ジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したものを挙げることができる。また、これらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては、特に制限はなく、例えば発煙硫酸や無水硫酸を用いることができる。
【００６０】
カルシウムフェネート清浄剤としては、以下の式（１０）で示される構造を有する化合物のカルシウム塩の過塩基性塩を好ましく例示できる。
【００６１】
【化１０】
2017160366.tif 000011
【００６２】
式（１０）中、Ｒ１７は炭素数６〜２１の直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和のアルキル基又はアルケニル基を表し、ｒは重合度であって１〜１０の整数を表し、Ａはスルフィド（−Ｓ−）基またはメチレン（−ＣＨ２−）基を表し、ｘは１〜３の整数を表す。なおＲ１７は２種以上の異なる基の組み合わせであってもよい。
【００６３】
式（１０）におけるＲ１７の炭素数は、好ましくは９〜１８、より好ましくは９〜１５である。Ｒ１７の炭素数が６未満では基油に対する溶解性が劣るおそれがあり、一方、Ｒ１７の炭素数が２１を超える場合は製造が難しく、また耐熱性が劣るおそれがある。
【００６４】
式（１０）における重合度ｒは、好ましくは１〜３である。重合度ｒがこの範囲内であることにより、耐熱性を高めることができる。
【００６５】
カルシウムサリシレート清浄剤としては、カルシウムサリシレートまたはその塩基性塩もしくは過塩基性塩を好ましく例示できる。ここでいうカルシウムサリシレートとしては、以下の式（１１）で表される化合物を好ましく例示できる。
【００６６】
【化１１】
2017160366.tif 000012
【００６７】
上記式（１１）中、Ｒ１８はそれぞれ独立に炭素数１４〜３０のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｓは１又は２を表し、好ましくは１である。なおｓ＝２である場合、Ｒ１８は異なる基の組み合わせであってもよい。
【００６８】
カルシウムサリシレート清浄剤の好ましい一形態としては、上記式（１１）においてｓ＝１であるカルシウムサリシレートまたはその塩基性塩もしくは過塩基性塩を挙げることができる。
【００６９】
アルカリ土類金属サリシレートの製造方法は特に制限されるものではなく、公知のモノアルキルサリシレートの製造方法等を用いることができる。例えば、フェノールを出発原料として、オレフィンを用いてアルキレーションし、次いで炭酸ガス等でカルボキシレーションして得たモノアルキルサリチル酸、あるいは、サリチル酸を出発原料として、当量の上記オレフィンを用いてアルキレーションして得られたモノアルキルサリチル酸等に、アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基を反応させること、又は、これらのモノアルキルサリチル酸等を一旦ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と金属交換させること等により、アルカリ土類金属サリシレートを得ることができる。
【００７０】
（Ｃ）成分は炭酸カルシウムで過塩基化されていることが好ましい。炭酸カルシウムで過塩基化されたカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートを得る方法は特に限定されるものではないが、例えば、炭酸ガスの存在下でカルシウムスルホネート、フェネート、又はサリシレートを水酸化カルシウム、水酸化マグネシウム等の塩基と反応させることにより得ることができる。（Ｃ）成分として炭酸カルシウムで過塩基化されたカルシウム系清浄剤を用いることにより、（Ｃ）成分が静摩擦係数を顕著に増大させる事態を避けることが可能になる。
【００７１】
（Ｃ）成分の塩基価は好ましくは１００〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇである。
（Ｃ）成分の金属比は以下の式に従って計算される値であり、好ましくは１以上、より好ましくは２以上であり、特に好ましくは３以上である。また好ましくは５０以下、より好ましくは３０以下であり、特に好ましくは１０以下である。
（Ｃ）成分の金属比＝（Ｃ）成分の金属含有量（ｍｏｌ）／（Ｃ）成分のせっけん基含有量（ｍｏｌ）
【００７２】
ギヤ油組成物中の（Ｃ）成分の含有量は、ギヤ油組成物全量基準でカルシウム量として１０００〜４０００質量ｐｐｍであり、好ましくは１２００質量ｐｐｍ以上である。
【００７３】
＜（Ｄ）トリアゾール誘導体＞
（Ｄ）トリアゾール誘導体（以下において単に「（Ｄ）成分」ということがある。）としては、トリアゾール系金属不活性化剤またはトリアゾール系腐食防止剤を特に制限なく用いることができ、例えばベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール等から選ばれる１種以上を好ましく用いることができる。これらの化合物はさらに置換基を有していてもよい。
【００７４】
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物中の（Ｄ）成分の含有量は、ギヤ油組成物全量基準で０．１〜３．０質量％であり、より好ましくは０．５質量％以上、またより好ましくは２．０質量％以下である。
【００７５】
＜（Ｅ）無灰分散剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｅ）無灰分散剤（以下において単に「（Ｅ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。
（Ｅ）成分としては、例えば、以下の（Ｅ−１）〜（Ｅ−３）から選ばれる１種以上の化合物を用いることができる。
（Ｅ−１）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドまたはその誘導体（以下において「（Ｅ−１）成分」ということがある。）、
（Ｅ−２）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミンまたはその誘導体（以下において「（Ｅ−２）成分」ということがある。）、
（Ｅ−３）アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミンまたはその誘導体（以下において「（Ｅ−３）成分」ということがある。）。
【００７６】
（Ｅ）成分としては、（Ｅ−１）成分を特に好ましく用いることができる。
（Ｅ−１）成分のうち、アルキル基もしくはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドとしては、下記式（１２）または式（１３）で表される化合物を例示できる。これらの化合物は（Ｂ）成分の含有量に寄与しない。
【００７７】
【化１２】
2017160366.tif 000013
【００７８】
式（１２）中、Ｒ１９は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を示し、ｈは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。Ｒ１９の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００７９】
式（１３）中、Ｒ２０及びＲ２１は、それぞれ独立に炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を示し、異なる基の組み合わせであってもよい。Ｒ２０及びＲ２１は特に好ましくはポリブテニル基である。また、ｉは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。Ｒ２０及びＲ２１の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００８０】
式（１２）、式（１３）におけるＲ１９〜Ｒ２１の炭素数が上記下限値以上であることにより、潤滑油基油に対する良好な溶解性を得ることができる。一方、Ｒ１９〜Ｒ２１の炭素数が上記上限値以下であることにより、潤滑油組成物の低温流動性を高めることができる。
【００８１】
式（１２）及び式（１３）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ１９〜Ｒ２１）は直鎖状でも分枝状でもよく、好ましくは、例えば、プロピレン、１−ブテン、イソブテン等のオレフィンのオリゴマーや、エチレンとプロピレンとのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基を挙げることができる。なかでも慣用的にポリイソブチレンと呼ばれるイソブテンのオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基またはアルケニル基や、ポリブテニル基が最も好ましい。
式（１２）及び式（１３）におけるアルキル基またはアルケニル基（Ｒ１９〜Ｒ２１）の好適な数平均分子量は８００〜３５００である。
【００８２】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドには、ポリアミン鎖の一方の末端のみに無水コハク酸が付加した、式（１２）で表される、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミン鎖の両末端に無水コハク酸が付加した、式（１３）で表される、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが包含される。ギヤ油組成物には、モノタイプのコハク酸イミド及びビスタイプのコハク酸イミドのいずれが含まれていてもよく、それらの両方が混合物として含まれていてもよい。
【００８３】
アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドの製法は、特に制限されるものではなく、例えば、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物を無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得たアルキルコハク酸又はアルケニルコハク酸を、ポリアミンと反応させることにより得ることができる。ここで、ポリアミンとしては、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、及びペンタエチレンヘキサミンを例示できる。
【００８４】
（Ｅ−２）成分のうち、アルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミンとしては、下記式（１４）で表される化合物を例示できる。当該化合物は（Ｂ）成分の含有量に寄与しない。
【００８５】
【化１３】
2017160366.tif 000014
【００８６】
式（１４）中、Ｒ２２は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｊは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。Ｒ２２の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００８７】
（Ｅ−２）成分の製法は特に制限されるものではない。例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、又はエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを、フェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドと、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンとをマンニッヒ反応により反応させる方法が挙げられる。
【００８８】
（Ｅ−３）成分のうちアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミンとしては、下記式（１５）で表される化合物を例示できる。当該化合物は（Ｂ）成分の含有量に寄与しない。
【００８９】
【化１４】
2017160366.tif 000015
【００９０】
式（１５）中、Ｒ２３は炭素数４０〜４００のアルキル基またはアルケニル基を表し、ｋは１〜５、好ましくは２〜４の整数を表す。Ｒ２３の炭素数は好ましくは６０以上であり、また好ましくは３５０以下である。
【００９１】
（Ｅ−３）成分の製法は特に制限されるものではない。例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテンまたはエチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニアやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させる方法が挙げられる。
【００９２】
（Ｅ−１）成分〜（Ｅ−３）成分における誘導体としては、例えば、（ｉ）上述のアルキル基またはアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、ベンジルアミンまたはポリアミン（以下「上述の含窒素化合物」という。）に、脂肪酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸、炭素数２〜３０のポリカルボン酸（例えばシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等。）、これらの無水物もしくはエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド、又はヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネートを作用させたことにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、含酸素有機化合物による変性化合物；（ｉｉ）上述の含窒素化合物にホウ酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、ホウ素変性化合物；（ｉｉｉ）上述の含窒素化合物にリン酸を作用させることにより、残存するアミノ基および／またはイミノ基の一部又は全部が中和またはアミド化されている、リン酸変性化合物；（ｉｖ）上述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させることにより得られる、硫黄変性化合物；及び、（ｖ）上述の含窒素化合物に含酸素有機化合物による変性、ホウ素変性、リン酸変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせて施すことにより得られる変性化合物が挙げられる。これら（ｉ）〜（ｖ）の誘導体の中でも、アルケニルコハク酸イミドのホウ素変性化合物、特にビスタイプのアルケニルコハク酸イミドのホウ素変性化合物を用いることにより、ギヤ油組成物の耐熱性を更に向上させることができる。
【００９３】
（Ｅ）成分の分子量には特に制限は無いが、好適な重量平均分子量は１０００〜２００００である。
【００９４】
ギヤ油組成物が（Ｅ）成分を含有する場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、窒素分として好ましくは３０〜１０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは７０質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは７４０質量ｐｐｍ以下である。（Ｅ）成分の含有量が上記下限値以上であることにより、ギヤ油組成物の耐コーキング性（耐熱性）を十分に向上させることができる。また（Ｅ）成分の含有量が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高く維持することができる。
【００９５】
（Ｅ）成分としてホウ素変性化合物を用いる場合、ギヤ油組成物中の（Ｅ）成分に由来するホウ素量は、ギヤ油組成物全量基準で好ましくは３０〜１０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは６０質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは６５０質量ｐｐｍ以下である。（Ｅ）成分に由来するホウ素含有量が上記上限値以下であることにより、省燃費性を高く維持することができる。
【００９６】
＜（Ｆ）リン系摩耗防止剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｆ）上記（Ｂ）成分に包含されないリン系摩耗防止剤（以下において単に「（Ｆ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｆ）成分としては、潤滑油に用いられるリン含有摩耗防止剤のうち上記（Ｂ）成分に包含されないものを用いることができる。具体例としては、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、亜リン酸トリエステル等の亜リン酸エステル類；モノチオ亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル等のモノチオ亜リン酸エステル類；ジチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル等のジチオ亜リン酸エステル類；トリチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル、トリチオ亜リン酸トリエステル等のトリチオ亜リン酸エステル類；亜リン酸不完全エステルのアミン塩、モノチオ亜リン酸不完全エステルのアミン塩、ジチオ亜リン酸不完全エステルのアミン塩、トリチオ亜リン酸不完全エステルのアミン塩等のリン含有不完全エステルのアミン塩、等を挙げることができる。上記リン含有エステル類のアルコール残基は、炭素数が通常２〜３０、好ましくは３〜２０のヒドロカルビル基である。
【００９７】
上記リン含有不完全エステルのアミン塩としては、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸モノエステル、又はトリチオ亜リン酸ジエステルと、下記一般式（１６）で表される含窒素化合物との塩を例示できる。なお本明細書において、当該含窒素化合物の含有量は上記（Ｂ）成分のヒドロカルビルアミン化合物の含有量に寄与するものとする。
【００９８】
【化１５】
2017160366.tif 000016
（一般式（１６）中、Ｒ２４〜Ｒ２６はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜８のヒドロカルビル基、又は水酸基を有する炭素数１〜８のヒドロカルビル基を表し；Ｒ２４〜Ｒ２６のうち少なくとも１つは炭素数１〜８のヒドロカルビル基、又は水酸基を有する炭素数１〜８のヒドロカルビル基である。）
【００９９】
（Ｆ）成分としては、上記した化合物の中でも、亜リン酸エステル化合物を好ましく用いることができ、中でも炭素数３〜１８のアルキル基、アルケニル基、アリール基、又はアルキルアリール基を有するハイドロジェンフォスファイトが好ましく、ジフェニルハイドロジェンホスファイト、トリフェニルホスファイト、ジブチルハイドロジェンホスファイト、ジラウリルハイドロジェンホスファイト等から選ばれる１種以上を特に好ましく用いることができる。
【０１００】
ギヤ油組成物が（Ｆ）成分を含有する場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、リン量として好ましくは３０〜２０００質量ｐｐｍであり、より好ましくは６０質量ｐｐｍ以上、またより好ましくは１４５０質量ｐｐｍ以下である。
【０１０１】
＜（Ｇ）ジチオリン酸亜鉛＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｇ）ジチオリン酸亜鉛（以下において単に「（Ｇ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。ジチオリン酸亜鉛としては、下記一般式（２６）で表される化合物を用いることができる。なお本明細書において、ジチオリン酸亜鉛等のジチオリン酸金属塩は（Ｂ）成分の含有量に寄与しないものとする。（Ｇ）成分を含む形態のギヤ油組成物によれば、ギヤ油組成物の酸化安定性と極圧性能をさらに高めることが可能になる。
【０１０２】
【化１６】
2017160366.tif 000017
（一般式（１７）中、Ｒ２７〜Ｒ３０は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数３〜１８のヒドロカルビル基を表す。）
【０１０３】
ギヤ油組成物が（Ｇ）成分を含む場合、その含有量はギヤ油組成物全量基準で、通常０．３〜５．０質量％であり、好ましくは０．５質量％以上、また好ましくは４．０質量％以下である。
【０１０４】
＜（Ｈ）硫黄系極圧剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｈ）上記（Ｇ）成分以外の硫黄系極圧剤（以下において単に「（Ｈ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｈ）成分としては、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビル（ポリ）サルファイド、チアジアゾール化合物、アルキルチオカルバモイル化合物、チオカーバメート化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物、硫化鉱油、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸モリブデン化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物等の公知の硫黄系極圧剤を用いることができる。これらの硫黄系極圧剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０５】
硫化油脂は、硫黄や硫黄含有化合物と油脂（ラード油、鯨油、植物油、魚油等）とを反応させて得られる生成物である。硫化油脂中の硫黄含有量は特に制限はないが、通常５〜３０重量％である。
【０１０６】
硫化脂肪酸としては、不飽和脂肪酸を任意の方法で硫化することにより得られる生成物を用いることができ、具体的には硫化オレイン酸などを例示できる。
硫化エステルとしては、不飽和脂肪酸エステル（例えば、不飽和脂肪酸（オレイン酸、リノール酸、又は上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸など）と各種アルコールとを反応させて得られる生成物。）を任意の方法で硫化することにより得られる生成物を用いることができ、具体的には硫化オレイン酸メチル、硫化米ぬか脂肪酸オクチル等を例示できる。
【０１０７】
硫化オレフィンとしては、下記一般式（１８）で表される化合物を例示できる。この化合物は、炭素数２〜１５のオレフィンまたはその二〜四量体を、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得ることができる。該オレフィンとしては、プロピレン、イソブテン、ジイソブテン等を好ましく用いることができる。
【０１０８】
【化１７】
2017160366.tif 000018
（一般式（１８）中、Ｒ３１は炭素数２〜１５のアルケニル基を表し、Ｒ３２は炭素数２〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、ａは１〜８の整数を示す。）
【０１０９】
ジヒドロカルビル（ポリ）サルファイドは、下記一般式（１９）で表される化合物である。ここで、Ｒ３３及びＲ３４がアルキル基の場合、硫化アルキルと称されることがある。
【０１１０】
【化１８】
2017160366.tif 000019
（一般式（１９）中、Ｒ３３及びＲ３４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基（直鎖でも分岐鎖でもよく、環状構造を有していてもよい。）、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアルキルアリール基、又は炭素数７〜２０のアリールアルキル基を表し、ｂは１〜８の整数を表す。）
【０１１１】
チアジアゾール化合物としては、下記一般式（２０）で表される１，３，４−チアジアゾール、下記一般式（２１）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、及び下記一般式（２２）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物を例示できる。
【０１１２】
【化１９】
2017160366.tif 000020
【０１１３】
【化２０】
2017160366.tif 000021
【０１１４】
【化２１】
2017160366.tif 000022
（一般式（２０）〜（２２）中、Ｒ３５及びＲ３６は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に水素又は炭素数１〜２０のヒドロカルビル基を表し；ｃ及びｄは同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に０〜８の整数を表す。）
【０１１５】
アルキルチオカルバモイル化合物としては、下記一般式（２３）で表される化合物を例示できる。
【０１１６】
【化２２】
2017160366.tif 000023
（一般式（２３）中、Ｒ３７〜Ｒ４０は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基を表し、ｅは１〜８の整数を表す。）
【０１１７】
アルキルチオカーバメート化合物としては、下記一般式（２４）で示される化合物を例示できる。
【０１１８】
【化２３】
2017160366.tif 000024
（一般式（２４）中、Ｒ４１〜Ｒ４４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｒ４５は炭素数１〜１０のアルキル基を示す。）
【０１１９】
チオテルペン化合物としては、例えば、五硫化リンとピネンの反応物を挙げることができる。
ジアルキルチオジプロピオネート化合物としては、例えば、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート等を挙げることができる。
【０１２０】
硫化鉱油は、鉱油に単体硫黄を溶解させることにより得られる物質である。硫化鉱油に用いられる鉱油としては特に制限されないが、具体的には、原油に常圧蒸留及び減圧蒸留を施して得られる潤滑油留分に対して、公知の精製処理を適宜組み合わせて施すことにより精製されたパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油などが挙げられる。また、単体硫黄としては、塊状、粉末状、溶融液体状等いずれの形態のものを用いてもよい。硫化鉱油中の硫黄含有量は特に制限されるものではないが、硫化鉱油全量を基準として通常０．０５〜１．０重量％である。
【０１２１】
ジチオカルバミン酸亜鉛化合物としては下記一般式（２５）で表される化合物を用いることができ、ジチオカルバミン酸モリブデン化合物としては下記一般式（２６）で表される化合物を用いることができる。
【０１２２】
【化２４】
2017160366.tif 000025
（一般式（２５）中、Ｒ４６〜Ｒ４９は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表す。）
【０１２３】
【化２５】
2017160366.tif 000026
（一般式（２６）中、Ｒ５０〜Ｒ５３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表し、Ｘ５〜Ｘ８はそれぞれ独立に酸素原子又は硫黄原子を表す。）
【０１２４】
ジチオリン酸モリブデン化合物としては下記一般式（２７）で表される化合物を用いることができる。なお本明細書において、ジチオリン酸モリブデン等のジチオリン酸金属塩は（Ｂ）成分の含有量に寄与しないものとする。
【０１２５】
【化２６】
2017160366.tif 000027
（一般式（２７）中、Ｒ５４〜Ｒ５７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ独立に炭素数１以上のヒドロカルビル基を表し、Ｘ９〜Ｘ１２はそれぞれ独立に酸素原子又は硫黄原子を表す。）
【０１２６】
ギヤ油組成物が（Ｈ）成分を含む場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、硫黄量として好ましくは０．１０〜１．００質量％であり、より好ましくは０．２３質量％以上、またより好ましくは０．６９質量％以下である。
【０１２７】
＜（Ｉ）摩擦調整剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｉ）上記（Ｈ）成分以外の摩擦調整剤（以下において単に「（Ｉ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。（Ｉ）成分を含む形態のギヤ油組成物によれば、該ギヤ油組成物を手動変速機油として用いた場合に、静摩擦係数の低減により、シンクロナイザーリングのシンクロコーンからの滑り出しが良好になると同時に、浮動歯車とスリーブの回転数を一致させた後に浮動歯車のスプラインの歯にスリーブの歯を押し込む際の抵抗が低減されるので、変速フィーリングが改善される。
【０１２８】
（Ｈ）成分以外の摩擦調整剤としては、例えば、（Ｈ）成分以外の有機モリブデン化合物および無灰摩擦調整剤から選ばれる１種以上の摩擦調整剤を用いることができる。（Ｈ）成分以外の摩擦調整剤の含有量は、組成物全量基準で好ましくは０．０１〜２．０質量％である。
【０１２９】
（Ｈ）成分以外の有機モリブデン化合物としては、例えば、モリブデン化合物（例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、（ポリ）硫化モリブデン酸等のモリブデン酸、これらモリブデン酸の金属塩、アンモニウム塩等のモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデン等の硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩またはアミン塩、塩化モリブデン等のハロゲン化モリブデン等。）と、硫黄含有有機化合物（例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、硫化エステル等。）又はその他の有機化合物との錯体等；および、上記硫化モリブデン、硫化モリブデン酸等の硫黄含有モリブデン化合物とアルケニルコハク酸イミドとの錯体等の、硫黄を含有する有機モリブデン化合物を挙げることができる。なお有機モリブデン化合物は、単核モリブデン化合物であってもよく、二核モリブデン化合物や三核モリブデン化合物等の多核モリブデン化合物であってもよい。
【０１３０】
また、（Ｈ）成分以外の有機モリブデン化合物として、構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物を用いることもできる。構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物としては、具体的には、モリブデン−アミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体、有機酸のモリブデン塩、アルコールのモリブデン塩などが挙げられ、中でも、モリブデン−アミン錯体、有機酸のモリブデン塩およびアルコールのモリブデン塩が好ましい。
【０１３１】
ギヤ油組成物が（Ｉ）成分として（Ｈ）成分以外の有機モリブデン化合物を含有する場合、その含有量はギヤ油組成物全量基準で０．０１〜２．０質量％であることが好ましい。
【０１３２】
無灰摩擦調整剤としては、公知の油性剤系摩擦調整剤を特に制限なく用いることができる。無灰摩擦調整剤としては、例えば、分子中に酸素原子、窒素原子、硫黄原子から選ばれる１種以上のヘテロ元素を含有する、炭素数６〜５０の化合物が挙げられる。さらに具体的には、炭素数６〜３０のアルキル基またはアルケニル基、好ましくは炭素数６〜３０の直鎖アルキル基、直鎖アルケニル基、分岐アルキル基、または分岐アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル、ウレア系化合物、ヒドラジド系化合物等の無灰摩擦調整剤を好ましく用いることができる。
【０１３３】
ギヤ油組成物が（Ｉ）成分として無灰摩擦調整剤を含有する場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上であり、また好ましくは２質量％以下、より好ましくは１．０質量％以下、特に好ましくは０．８質量％以下である。
【０１３４】
＜（Ｊ）酸化防止剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｊ）上記（Ｇ）成分および（Ｈ）成分以外の酸化防止剤（以下において単に「（Ｊ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。上記（Ｇ）成分および（Ｈ）成分以外の酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の公知の酸化防止剤を特に制限なく用いることができる。例としては、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化−α−ナフチルアミンなどのアミン系酸化防止剤、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）などのフェノール系酸化防止剤などを挙げることができる。
【０１３５】
ギヤ油組成物が（Ｊ）成分を含有する場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、好ましくは０．１〜５．０質量％であり、より好ましくは０．２質量％以上、またより好ましくは２．０質量％以下である。
【０１３６】
＜（Ｋ）粘度指数向上剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｋ）粘度指数向上剤（以下において単に「（Ｋ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。粘度指数向上剤としては、公知の粘度指数向上剤を特に制限なく用いることができる。例えば、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体又は共重合体及びそれらの水添物等の、いわゆる非分散型粘度指数向上剤、さらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びに、ポリアルキルスチレン等を挙げることができる。
【０１３７】
ギヤ油組成物が粘度指数向上剤を含有する場合、その含有量は、ギヤ油組成物全量基準で、通常０．２〜２０．０質量％、好ましくは２．０〜１０．０質量％である。
【０１３８】
＜（Ｌ）消泡剤＞
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は（Ｌ）消泡剤（以下において単に「（Ｌ）成分」ということがある。）をさらに含み得る。消泡剤としては、例えば、シリコーン、フルオロシリコール、及びフルオロアルキルエーテル等の公知の消泡剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物がこれらの消泡剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．００１質量％以上０．０１質量％以下である。
【０１３９】
＜その他の添加剤＞
一の実施形態において、ギヤ油組成物は、流動点降下剤、（Ｄ）成分以外の腐食防止剤、防錆剤、（Ｄ）成分以外の金属不活性化剤、抗乳化剤、及び着色剤からなる群から選ばれる１種以上をさらに含み得る。
【０１４０】
流動点降下剤としては、使用する潤滑油基油の性状に応じて、例えばポリメタクリレート系ポリマー等の公知の流動点降下剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物が流動点降下剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常１．０重量％以上２０．０重量％以下である。
【０１４１】
（Ｄ）成分以外の腐食防止剤としては、例えば、チアジアゾール系化合物、及びイミダゾール系化合物等の公知の腐食防止剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物がこれらの腐食防止剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５重量％以上２．０重量％以下である。
【０１４２】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等の公知の防錆剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物がこれらの防錆剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上２．０重量％以下である。
【０１４３】
（Ｄ）成分以外の金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、並びにβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等の公知の金属不活性化剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物がこれらの金属不活性化剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．０５重量％以上１．０重量％以下である。
【０１４４】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等の公知の抗乳化剤を特に制限なく使用可能である。ギヤ油組成物がこれらの抗乳化剤を含有する場合、その含有量は、組成物全量基準で、通常０．１重量％以上１．０重量％以下である。
【０１４５】
着色剤としては、例えばアゾ化合物等の公知の着色剤を特に制限なく使用可能である。
【０１４６】
一の好ましい実施形態において、ギヤ油組成物は、上記（Ａ）〜（Ｄ）成分に加えて、
（Ｅ）無灰分散剤を、ギヤ油組成物全量基準で、窒素量として７０〜７４０質量ｐｐｍ；
（Ｆ）上記（Ｂ）成分に包含されないリン系摩耗防止剤を、ギヤ油組成物全量基準で、リン量としては６０〜１４５０質量ｐｐｍ；
（Ｇ）ジチオリン酸亜鉛を、ギヤ油組成物全量基準で０．５〜４．０質量％；
（Ｈ）（Ｇ）成分以外の硫黄系極圧剤を、ギヤ油組成物全量基準で、硫黄量として０．２３〜０．６９質量％；
（Ｉ）上記（Ｈ）成分以外の摩擦調整剤として、無灰摩擦調整剤を、ギヤ油組成物全量基準で０．１〜１．０質量％；及び
（Ｊ）上記（Ｇ）成分及び（Ｈ）成分以外の酸化防止剤を、ギヤ油組成物全量基準で０．５〜２．０質量％
さらに含み得る。
当該実施形態において、ギヤ油組成物は、
（Ｋ）粘度指数向上剤を、ギヤ油組成物全量基準で２．０〜１０．０質量％；及び
（Ｌ）消泡剤を、ギヤ油組成物全量基準で０．００１〜０．０１質量％
さらに含み得る。
【０１４７】
＜ギヤ油組成物＞
ギヤ油組成物の４０℃における動粘度は、４０ｍｍ２／ｓ以下であり、好ましくは３８ｍｍ２／ｓ以下である。また、好ましくは５．０ｍｍ２／ｓ以上であり、より好ましくは１０．０ｍｍ２／ｓ以上である。ギヤ油組成物の４０℃における動粘度が４０ｍｍ２／ｓを超えると、省燃費性を高めることが困難になる。
【０１４８】
ギヤ油組成物の粘度指数は１４０以上であり、好ましくは１４５以上である。ギヤ油組成物の粘度指数の上限は特に制限されるものではないが、通常３００以下である。ギヤ油組成物の粘度指数が１４０未満であると、省燃費性を高めることが困難になる。
【０１４９】
ギヤ油組成物中のカルシウム分（Ｃａ）（単位：質量ｐｐｍ）の、ギヤ油組成物中のリン分（Ｐ）（単位：質量ｐｐｍ）に対する比（Ｃａ／Ｐ）は、０．４〜２．０であり、好ましくは０．６以上である。なおＣａ及びＰの値はいずれもギヤ油組成物全量を基準（１００質量％）とした値である。Ｃａ／Ｐ比が上記範囲内であることにより、ギヤ油組成物の極圧性能を高めることが可能になる。
【０１５０】
ギヤ油組成物中の硫黄分は、ギヤ油組成物全量基準で１．０質量％以下であり、好ましくは０．９５質量％以下である。また好ましくは０．５０質量％以上である。ギヤ油組成物中の硫黄分が上記下限値以上であることにより、ギヤ油組成物の極圧性能と酸化安定性を同時に高めることが可能になる。
【０１５１】
（用途）
本発明のギヤ油組成物は、例えば自動車用等の手動変速機油として特に好ましく用いることができる。本発明のギヤ油組成物を手動変速機油として用いた場合、省燃費性と極圧性能とを同時に高めることができる。また、金属部位の摩耗を低減すると同時に、シンクロナイザーリング、特に黄銅系のシンクロナイザーリングの摩擦係数を安定化することが可能になる。より詳しくは、動摩擦係数を向上および維持することによりシンクロナイザーリングの同期性能を良好に維持することが可能になる。
なお本発明のギヤ油組成物は、自動車部品のギヤ潤滑に用いられる自動車用ギヤ油として好ましく用いることができるだけでなく、各種産業機械のギヤ潤滑に用いられる工業用ギヤ油としても好ましく用いることができる。
【実施例】
【０１５２】
以下、実施例及び比較例に基づき、本発明についてさらに具体的に説明する。ただし、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１５３】
＜実施例１〜１５及び比較例１〜１０＞
表１及び表２に示されるように、本発明のギヤ油組成物（実施例１〜１５）、及び比較用のギヤ油組成物（比較例１〜１０）をそれぞれ調製した。表中、単位について「ｉｎｍａｓｓ％」は基油全量基準での質量％を意味し、「ｍａｓｓ％」は組成物全量基準での質量％を意味し、「ｍａｓｓ  ｐｐｍ」は組成物全量基準での質量ｐｐｍを意味する。成分の詳細は次の通りである。
【０１５４】
（（Ａ）潤滑油基油）
基油Ａ−１：ワックス異性化基油（ＪＸエネルギー製WBASE（登録商標）10、動粘度（４０℃）：１５．６５ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：３．８８３ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１４２、硫黄分：４質量ｐｐｍ、％ＣＰ：９２．５、％ＣＮ：７．５、％ＣＡ：０）
基油Ａ−２：水素化精製鉱油（Group III、ＳＫルブリカンツ製YUBASE（登録商標）4、動粘度（４０℃）：１９．５７ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：４．２３ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２２、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：８０．７、％ＣＮ：１９．３、％ＣＡ：０）
基油Ａ−３：水素化精製鉱油（Group III、ＳＫルブリカンツ製YUBASE（登録商標）6、動粘度（４０℃）：３３．９７ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：６．２０８ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３３、硫黄分：１０質量ｐｐｍ未満、％ＣＰ：８０．６、％ＣＮ：１９．４、％ＣＡ：０）
基油Ａ−４：ポリα−オレフィン（Group IV、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製SpectraSyn（登録商標）4、動粘度（４０℃）：１９ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：４．１ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２６、流動点：−６６℃、引火点：２２０）
基油Ａ−５：ポリα−オレフィン（Group IV、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製SpectraSyn（登録商標）40、動粘度（４０℃）：３９６ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：３９ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１４７、流動点：−３６℃、引火点：２８１℃）
基油Ａ−６：ジエステル基油（Group V、アゼライン酸２−エチルヘキシル、ＢＡＳＦ社製Synative（登録商標）ES 2958、動粘度（４０℃）：１０．３ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：２．９ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３８、流動点：−７２℃、引火点：２２０℃）
基油Ａ−７：モノエステル基油（Group V、オレイン酸２−エチルヘキシル、日本油脂製MB881、動粘度（４０℃）：８．４ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：２．７ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１７４、流動点：−４０℃、引火点：２２４℃）
基油Ａ−８：ポリオールエステル基油（Group V、トリメチロールプロパンオレエート、日本油脂製H381R、動粘度（４０℃）：４８．７ｍｍ２／ｓ、動粘度（１００℃）：９．８ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１９２、流動点：−３２．５℃、引火点：３２４℃）
【０１５５】
（（Ｂ）硫黄−リン系添加剤）
ＳＰ系添加剤Ｂ−１：アルキルホスホロチオエート化合物およびヒドロカルビンアミン化合物の混合物（アフトンケミカル製Hitec（登録商標）833、Ｐ：６．２質量％、Ｓ：５．５質量％、Ｎ：０．３質量％）
【０１５６】
（（Ｃ）カルシウム系清浄剤）
カルシウム系清浄剤Ｃ−１：カルシウムスルホネート（Ｗｉｔｃｏ製Bryton（登録商標）C300、塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ：１２．２質量％）
【０１５７】
（（Ｄ）トリアゾール誘導体）
トリアゾール誘導体Ｄ−１：ベンゾトリアゾール（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製Irgamet（登録商標）39、１−ジヒドロカルビルアミノメチルトリルトリアゾール）
【０１５８】
（（Ｅ）無灰分散剤）
無灰分散剤Ｅ−１：ホウ素化コハク酸イミド（アフトンケミカル製Hitec（登録商標）648、Ｂ：１．３０質量％、Ｎ：１．４８質量％）
【０１５９】
（（Ｆ）リン系摩耗防止剤）
リン系摩耗防止剤Ｆ−１：ジフェニルハイドロジェンホスファイト（城北化学工業製JP260、Ｐ：１３．２質量％）
【０１６０】
（（Ｇ）ジチオリン酸亜鉛）
ジチオリン酸亜鉛Ｇ−１：第２級アルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛、Ｚｎ：７．２質量％、Ｐ：６．２質量％、Ｓ：１４．９質量％
【０１６１】
（（Ｈ）硫黄系極圧剤）
硫黄系極圧剤Ｈ−１：硫化オレフィン（アフトンケミカル製Hitec（登録商標）312、Ｓ：４６．０質量％）
【０１６２】
（（Ｉ）摩擦調整剤）
摩擦調整剤Ｉ−１：オレイルアミド（花王製アーマイドＯ）
【０１６３】
（（Ｊ）酸化防止剤）
酸化防止剤Ｊ−１：ジフェニルアミン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ製IRGANOX（登録商標）L57）
【０１６４】
（（Ｋ）粘度指数向上剤）
粘度指数向上剤Ｋ−１：ポリメタクリレート系粘度指数向上剤（重量平均分子量Ｍｗ：２０，０００）（三洋化成工業製PAS（登録商標）V176）
【０１６５】
（（Ｌ）消泡剤）
消泡剤Ｌ−１：ジメチルシリコーン（信越化学製KF-96、動粘度（２５℃）：１６０，０００ｍｍ２／ｓ）
【０１６６】
【表１】
2017160366.tif 000028
【０１６７】
【表２】
2017160366.tif 000029
【０１６８】
（低温粘度特性）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ブルックフィールド粘度計を用いて、油温−４０℃における粘度（ＢＦ粘度）を測定した。結果を表１及び表２に示している。
【０１６９】
（せん断安定性試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ＪＰＩ−５Ｓ−２９−８８に準拠したせん断安定度試験により、ギヤ油組成物のせん断安定性を評価した。試料油に振動子から周波数１０ｋＨｚ、振動子の振れ幅２８μｍの超音波を２時間照射し、超音波照射後の試料油の１００℃における動粘度の、超音波照射前の試料油の１００℃における動粘度に対する低下率（％）を算出した。結果を表１及び表２に示している。
【０１７０】
（高速四球試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ＪＰＩ−５Ｓ−４０−９３に準拠した高速四球試験により、ギヤ油組成物の耐荷重能および耐摩耗性を評価した。
（１）回転数１８００ｒｐｍで最終非焼付荷重（ＬＮＳＬ）を測定した。
（２）回転数１２００ｒｐｍ、荷重３９２Ｎ、油温８０℃で３０分運転した後の摩耗痕径を測定した。
結果を表１及び表２に示している。
【０１７１】
（ＦＡＬＥＸ焼付き試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３３に準拠したＦＡＬＥＸ焼付き試験により、ギヤ油組成物の耐荷重能を評価した。油温１１０℃の条件下、２個の静止した鋼製のＶブロックで挟まれた鋼製のピンを２９０ｒｐｍで回転させ、焼付きが生じた荷重を測定した。結果を表１及び表２に示している。
【０１７２】
（ＬＦＷ−１試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ＪＡＳＯ  Ｍ３５８−２００５（高荷重法）に準拠し、ブロックオンリング摩擦摩耗試験機（ＬＦＷ−１）により、動摩擦係数を測定した。試験条件はブロック：Ｈ６０、リング：Ｓ１０、荷重１１１２Ｎ、すべり速度０．５ｍ／ｓ、油温９０℃とした。
【０１７３】
（ＳＲＶ試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ボールオンディスク型の往復動摩擦試験機（Ｏｐｔｉｍｏｌ社製ＳＲＶ摩擦試験機、ボール及びディスクは鋼製）を用いて動摩擦係数の経時安定性を評価した。油温８０℃、振動数５０Ｈｚ、荷重５０Ｎ、振幅１ｍｍの摩擦条件で３０分間の試験を行い、摩擦開始後１０分経過時の摩擦係数（μ（１０ｍｉｎ））の、摩擦開始後３０分経過時の摩擦係数（μ（３０ｍｉｎ））に対する比（μ（１０ｍｉｎ）／μ（３０ｍｉｎ））を算出した。結果を表１及び表２に示している。
【０１７４】
（ＩＳＯＴ酸化安定性試験）
ギヤ油組成物のそれぞれについて、ＪＩＳ  Ｋ２５１４に準拠したＩＳＯＴ試験により酸化安定性を評価した。油温１５０℃で９６時間試験を行い、試験後の酸価の増加（ｍｇＫＯＨ／ｇ）を測定した。結果を表１及び表２に示している。
【０１７５】
（評価結果）
実施例１〜１５のギヤ油組成物は、低温粘度特性、せん断安定性、耐荷重能、耐摩耗性、動摩擦係数およびその経時安定性、並びに酸化安定性において良好な結果を示した。
（Ｂ）成分が過少でありＣａ／Ｐ比が過大であった比較例１のギヤ油組成物は、動摩擦係数およびその経時安定性において劣っていた。
（Ｂ）成分が過大であった比較例２のギヤ油組成物は、動摩擦係数の経時安定性および酸化安定性において劣っていた。
組成物中のＣａ分及びＣａ／Ｐ比が過少であった比較例３のギヤ油組成物は、耐荷重能、耐摩耗性、動摩擦係数の経時安定性、及び酸化安定性において劣っていた。
組成物中のＣａ分及びＣａ／Ｐ比が過大であった比較例４のギヤ油組成物は、耐荷重能、動摩擦係数およびその安定性において劣っていた。
Ｃａ／Ｐ比が過少であった比較例５のギヤ油組成物は、耐荷重能、耐摩耗性、動摩擦係数の経時安定性、及び酸化安定性において劣っていた。
（Ｄ）成分を含有しない比較例６のギヤ油組成物は、動摩擦係数の経時安定性において劣っていた。
組成物中の硫黄分が過大であった比較例７のギヤ油組成物は、耐摩耗性、動摩擦係数およびその経時安定性、ならびに酸化安定性において劣っていた。
基油の１００℃における動粘度が過少であった比較例８のギヤ油組成物は、耐荷重能、耐摩耗性、および動摩擦係数において劣っていた。
基油の１００℃における動粘度および組成物の１００℃における動粘度が過大であった比較例９のギヤ油組成物は、低温粘度特性において劣っていた。
エステル系基油の含有量が過大であった比較例１０のギヤ油組成物は、せん断安定性、耐摩耗性、および酸化安定性において劣っていた。