(57)【要約】【課題】プローブ管内を進行する音源からの音波の反射波の影響を受けず、かつ、小型化が可能なプローブマイクロホンを提供する。【解決手段】プローブマイクロホンであって、音源Ｓからの音波Ｐ１が進行するプローブ管１と、プローブ管内を進行する音波を収音する測定用マイクロホンユニット３と、プローブ管と連通し、プローブ管からの音波が進行する接続管２と、接続管内を進行する音波を収音する検出用マイクロホンユニット４と、検出用マイクロホンユニットが収音した音波に基づき、キャンセル信号を生成する信号生成部５と、キャンセル信号に基づき、接続管内を進行する音波をキャンセルする音波Ｐ２を接続管内に出力するスピーカ６と、を有してなることを特徴とする。【選択図】図１
2017062364.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
音源からの音波が進行するプローブ管と、
前記プローブ管内を進行する音波を収音する測定用マイクロホンユニットと、
前記プローブ管と連通し、前記プローブ管からの音波が進行する接続管と、
前記接続管内を進行する音波を収音する検出用マイクロホンユニットと、
前記検出用マイクロホンユニットが収音した音波に基づき、キャンセル信号を生成する信号生成部と、
前記キャンセル信号に基づき、前記接続管内を進行する音波をキャンセルする音波を前記接続管内に出力するスピーカと、
を有してなる、
ことを特徴とするプローブマイクロホン。
【請求項２】
前記スピーカからの音波は、前記接続管内で、前記接続管内を進行する音波をキャンセルする、
請求項１記載のプローブマイクロホン。
【請求項３】
前記測定用マイクロホンユニットは、前記プローブ管と前記接続管との連結部分に配置される、
請求項２記載のプローブマイクロホン。
【請求項４】
前記測定用マイクロホンユニットは、前記接続管の一端側に配置され、
前記検出用マイクロホンユニットは、前記接続管の他端側に配置される、
請求項２記載のプローブマイクロホン。
【請求項５】
前記スピーカは、前記接続管に配置され、
前記接続管の長手方向において、前記測定用マイクロホンユニットから前記スピーカまでの距離は、前記測定用マイクロホンユニットから前記検出用マイクロホンユニットまでの距離よりも長い、
請求項４記載のプローブマイクロホン。
【請求項６】
前記接続管の長手方向において、前記測定用マイクロホンユニットから前記検出用マイクロホンユニットまでの距離は、前記検出用マイクロホンユニットから前記スピーカまでの距離よりも長い、
請求項５記載のプローブマイクロホン。
【請求項７】
前記スピーカは、前記接続管に配置され、
前記接続管の長手方向において、前記測定用マイクロホンユニットから前記スピーカまでの距離と、前記測定用マイクロホンユニットから前記検出用マイクロホンユニットまでの距離と、は同じ、
請求項４記載のプローブマイクロホン。
【請求項８】
前記接続管の内径は、前記プローブ管の内径と同じ、
請求項１記載のプローブマイクロホン。
【請求項９】
前記プローブ管内を進行する前記音源からの音波の進行方向と、
前記接続管内を進行する前記スピーカからの音波の進行方向と、
は異なる、
請求項１記載のプローブマイクロホン。
【請求項１０】
前記スピーカは、前記接続管の他端側に配置され、
前記スピーカの放音面は、前記接続管の一端側を向く、
請求項１記載のプローブマイクロホン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プローブマイクロホンに関する。
【背景技術】
【０００２】
機器内部の音場の分布の測定や、特定箇所の音の収音のような、小さな領域（音場）の音波を収音、つまり、音圧を測定するマイクロホンとして、例えば、プローブマイクロホンがある。
【０００３】
プローブマイクロホンは、プローブ管と測定用マイクロホンユニットとを有してなる。プローブ管は、音源からの音波を測定用マイクロホンユニットへと導く。プローブ管は、細長い管状である。
【０００４】
音源からの音波は、プローブ管の先端（前端）からプローブ管内に進入する。プローブ管内の終端（後端）では、音響インピーダンスが変化する。そのため、プローブ管内を進行する音波（進行波）は、プローブ管の後端で反射される。この後端で反射された反射波は、進行波と干渉する。進行波と反射波との干渉は、測定用マイクロホンユニットの周波数応答に影響を及ぼす。また、反射波と進行波との干渉は、所定の共振周波数を有する定在波を生成する。すなわち、プローブ管内の音波は、所定の共振周波数で共振する。このような構成のマイクロホンの周波数応答は、その共振周波数においてピークを持ち、一定とはならない。
【０００５】
このような反射波の影響を低減する手法の一つとして、プローブ管の後端にインピーダンス整合管を連通させることが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
インピーダンス整合管は、プローブ管の後端と連通し、プローブ管内の後端における音響インピーダンスの変化を抑制する。インピーダンス整合管は、細長い管状である。インピーダンス整合管の長手方向の長さは、測定用マイクロホンユニットに収音される音波の周波数帯域に応じて、プローブ管の長手方向の長さよりも十分に長く設定される。
【０００７】
ここで、プローブ管の長手方向とは、プローブ管を直管状としたときのプローブ管の一端（前端）と他端（後端）とを結ぶ方向である。また、インピーダンス整合管の長手方向とは、インピーダンス整合管を直管状としたときのインピーダンス整合管の一端（前端）と他端（後端）とを結ぶ方向である。
【０００８】
インピーダンス整合管の長手方向に直交する方向の断面視におけるインピーダンス整合管の断面積は、プローブ管の長手方向に直交する方向の断面視におけるプローブ管の断面積とほぼ同じである。インピーダンス整合管は、プローブマイクロホンが有するケースに、例えば、蛇行形状に収納される。
【０００９】
測定用マイクロホンユニットは、所定の周波数帯域において平坦な周波数応答を有する。測定用マイクロホンユニットは、プローブ管とインピーダンス整合管との連結部分（以下「連結部」という）に配置される。
【００１０】
このように構成されるプローブマイクロホンにおいて、インピーダンス整合管は、プローブ管と連通し、プローブ管の長手方向の実質的な長さを延長する役割も果たす。すなわち、プローブ管の長手方向の実質的な長さは、プローブ管の長手方向の長さにインピーダンス整合管の長手方向の長さを加えたものとなる。その結果、プローブ管の共振周波数は、測定用マイクロホンユニットが収音する音波の周波数帯域から外れる。また、プローブ管の断面積とインピーダンス整合管の断面積とはほぼ同じであるため、プローブ管内とインピーダンス整合管内の音響インピーダンスは、連結部で変化しない。その結果、プローブ管内を進行する音波は、プローブ管の後端で反射しない。したがって、従来のプローブマイクロホンは、連結部に配置された測定用マイクロホンユニットが収音する音波の周波数帯域において反射波の影響を受けづらい構成になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】実開平５−０６００８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、インピーダンス整合管は、測定用マイクロホンユニットが収音する音波の波長に対して十分な長さを必要とする。すなわち、インピーダンス整合管の長さは、測定用マイクロホンユニットが収音する音波の波長に左右されるため、短くできない。また、長いインピーダンス整合管を備えるプローブマイクロホンは、インピーダンス整合管を収納する空間を確保しなければならない。したがって、インピーダンス整合管を備えたプローブマイクロホンの小型化は困難であった。
【００１３】
本発明は、以上のような従来技術の問題点を解消するためになされたもので、プローブ管内を進行する音源からの音波の反射波の影響を受けず、かつ、小型化が可能なプローブマイクロホンの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、音源からの音波が進行するプローブ管と、プローブ管内を進行する音波を収音する測定用マイクロホンユニットと、プローブ管と連通し、プローブ管からの音波が進行する接続管と、接続管内を進行する音波を収音する検出用マイクロホンユニットと、検出用マイクロホンユニットが収音した音波に基づき、キャンセル信号を生成する信号生成部と、キャンセル信号に基づき、接続管内を進行する音波をキャンセルする音波を接続管内に出力するスピーカと、を有してなる、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、プローブ管内を進行する音源からの音波の反射波の影響を受けず、かつ、小型化が可能なプローブマイクロホンを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明にかかるプローブマイクロホンの実施の形態を示す模式図である。
【図２】本発明にかかるプローブマイクロホンの別の実施の形態を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら、本発明にかかるプローブマイクロホンの実施の形態について説明する。
【００１８】
●プローブマイクロホンの構成
図１は、本発明にかかるプローブマイクロホンの実施の形態を示す模式図である。プローブマイクロホンＭ１は、プローブ管１と接続管２と測定用マイクロホンユニット（以下「測定用ユニット」という。）３と検出用マイクロホンユニット（以下「検出用ユニット」という。）４と信号生成部５とスピーカ６とケース７とを有してなる。プローブ管１と測定用ユニット３とは、音源Ｓからの音波（以下「音波Ｐ１」という。）を収音する測定部を構成する。接続管２と検出用ユニット４と信号生成部５とスピーカ６とは、プローブ管１からの音波Ｐ１をキャンセルするキャンセル部を構成する。後述するように、プローブ管１と接合管２とは、細長い管状である。
【００１９】
以下の説明において、プローブマイクロホンＭ１のプローブ管１の両端のうち、収音時に音源Ｓからの音波Ｐ１がプローブ管１内に進入する一端側（紙面左側）をプローブ管１の前端といい、他端側（紙面右側）をプローブ管１の後端という。また、接続管２の両端のうち、収音時に音波Ｐ１がプローブ管１から接続管２内に進入する一端側（紙面左側）を接続管２の前端といい、他端側（紙面右側）を接続管２の後端という。
【００２０】
プローブ管１は、音源Ｓからの音波Ｐ１を測定用ユニット３へと導く。
【００２１】
プローブ管１の材料は、例えば、合成樹脂などの柔軟性を備えるものである。プローブ管１は、細長い管状である。プローブ管１は、プローブ管１の長手方向に直交する方向の断面視において、内径ｄ１の円形の内部空間を備える。プローブ管１の長手方向の長さＬ１は、測定用ユニット３の周波数応答特性に影響を与える。したがって、プローブ管１の長手方向の長さＬ１は、測定用ユニット３に収音される音波Ｐ１の周波数帯域に応じて設定される。
【００２２】
ここで、プローブ管１の長手方向とは、プローブ管１を直管状としたときのプローブ管１の前端と後端とを結ぶ方向である。
【００２３】
なお、プローブ管１の材料は、金属などの硬質な材料でもよい。また、プローブ管１は、複数の材料で構成されてもよい。すなわち、例えば、プローブ管１の前端側は金属で構成され、残りの部分は合成樹脂で構成されてもよい。
【００２４】
プローブ管１の前端の内部空間は、スポンジなどを素材とする音響抵抗材１０により充填される。すなわち、プローブ管１の前端は、適切な音響抵抗で終端される。
【００２５】
接続管２は、プローブ管１と連通する。接続管２は、プローブ管１とスピーカ６とを接続する。
【００２６】
接続管２の材料は、例えば、合成樹脂などである。接続管２は、細長い管状である。接続管２は、接続管２の長手方向に直交する方向の断面視において、内径ｄ２の円形の内部空間を備える。接続管２の内径ｄ２は、プローブ管１の内径ｄ１と同じである。接続管２の長手方向の長さＬ２は、測定用ユニット３が収音する音波の周波数帯域に基づいて設定される。接続管２の前端は、プローブ管１の後端に連結される。
【００２７】
ここで、接続管２の長手方向とは、接続管２を直管状としたときの接続管２の前端と後端とを結ぶ方向である。また、プローブ管１と接続管２とが連通するとは、後述するように、プローブ管１の前端からプローブ管１内に進入して、プローブ管１内を進行した音波Ｐ１が、接続管２内を進行するように、プローブ管１と接続管２とが連結された状態である。  
【００２８】
なお、接続管２の材料は、金属などでもよい。
【００２９】
また、接続管２は、音波Ｐ１が進行可能な管状であればよい。
【００３０】
さらに、プローブ管１と接続管２との連結部分（以下「連結部Ｃ」という。）の態様は、プローブ管１と接続管２とが連通するものであればよい。すなわち、例えば、継手などの連結部材が、プローブ管１の後端と接続管２の前端との間に介在してもよい。
【００３１】
さらにまた、スポンジなどを材料とする音響抵抗材が、接続管２の内部空間の少なくとも一部に充填されてもよい。接続管２の内部空間に音響抵抗材が充填されて、接続管２内の音響インピーダンスが調整されることで、接続管２の長手方向の長さＬ２は短くすることが可能である。
【００３２】
測定用ユニット３は、プローブ管１内を進行する音波Ｐ１を収音する。
【００３３】
測定用ユニット３は、連結部Ｃに配置される。すなわち、測定用ユニット３は、接続管２の一端（前端）側に配置される。連結部Ｃには、連結部Ｃとその周辺のプローブ管１と接続管２との外周壁を貫通する貫通孔が設けられる。測定用ユニット３は、この貫通孔に嵌装される。測定用ユニット３の音波を収音する部分（以下「収音部」という。）は、連結部Ｃの内部空間に連通する。
【００３４】
なお、測定用ユニット３は、プローブ管１内を進行する音波Ｐ１を収音可能な態様で連結部Ｃに配置されればよい。すなわち、例えば、管や継手などの連通部材が、連結部Ｃの内部空間と測定用ユニット３の収音部との間に介在してもよい。また、測定用ユニット３は、連結部Ｃの側方に離間して配置されてもよい。
【００３５】
検出用ユニット４は、接続管２内を進行する音波Ｐ１を収音する。
【００３６】
検出用ユニット４は、接続管２の他端（後端）側に配置される。接続管２の後端側には、接続管２の外周壁を貫通する貫通孔が設けられる。検出用ユニット４は、接続管２の貫通孔に嵌装される。検出用ユニット４の収音部は、接続管２の内部空間に連通する。
【００３７】
なお、検出用ユニット４は、接続管２内を進行する音波Ｐ１を収音可能な態様で接続管２の後端側に配置されればよい。すなわち、例えば、管や継手などの連通部材が、接続管２の内部空間と検出用ユニット４の収音部との間に介在してもよい。また、検出用ユニット４は、接続管２の側方に離間して配置されてもよい。
【００３８】
測定用ユニット３と検出用ユニット４は、例えば、無指向性のコンデンサ型のマイクロホンユニットである。
【００３９】
なお、測定用ユニット３と検出用ユニット４との電気音響変換の方式は、コンデンサ型に限らず、ダイナミック型でもよい。また、測定用ユニット３と検出用ユニット４との指向性は、無指向性に限定されない。さらに、測定用ユニット３の電気音響変換の方式や指向性は、検出用ユニット４の電気音響変換の方式や指向性と同じでもよいし、異なってもよい。
【００４０】
信号生成部５は、検出用ユニット４が収音した音波Ｐ１に基づき、キャンセル信号を生成する。信号生成部５は、音波Ｐ１に応じた電気信号の位相を逆の位相（逆相）に変換する。この逆相の電気信号が、キャンセル信号である。
【００４１】
スピーカ６は、キャンセル信号に基づき、接続管２内を進行する音波Ｐ１をキャンセルする音波（以下「音波Ｐ２」という。）を接続管２内に出力する。
【００４２】
スピーカ６は、音波Ｐ２を出力する部分（以下「放音面」という。）を接続管２の内側に向けて、接続管２の後端に配置される。すなわち、スピーカ６の放音面は、接続管２の前端側を向いて接続管２に配置される。放音面は、接続管２の内部空間に連通する。接続管２の後端は、スピーカ６により閉じられる。ここで、スピーカ６の放音面が接続管２の前端側を向く配置とは、スピーカ６から出力される音波Ｐ２が、接続管２内を、接続管２の後端から接続管２の前端に向かって進行する配置をいう。つまり、接続管２内において、音波Ｐ２の進行方向は、音波Ｐ１の進行方向とは、逆方向となる。
【００４３】
接続管２の長手方向において、測定用ユニット３からスピーカ６までの距離Ｄ２１は、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ１１よりも長い。
【００４４】
接続管２の長手方向において、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ１１は、検出用ユニット４からスピーカ６までの距離Ｄ３１よりも長い。
【００４５】
スピーカ６は、例えば、ダイナミック型のスピーカである。
【００４６】
なお、スピーカ６は、接続管２内に音波Ｐ２を出力可能な態様で接続管２の後端に配置されればよい。すなわち、例えば、管や継手などの連通部材が、スピーカ６と接続管２の後端との間に介在してもよい。また、スピーカ６の電気音響変換の方式は、コンデンサ型などでもよい。また、音波Ｐ２を出力するスピーカは、検出用ユニット４に対向して接続管２に配置されてもよい。
【００４７】
ケース７は、接続管２と測定用ユニット３と検出用ユニット４と信号生成部５とスピーカ６とを収納する。ケース７の材料は、例えば、合成樹脂などである。ケース７は、プローブマイクロホンＭ１の取り回し（取り扱い）に適した形状、例えば、略円筒状である。
【００４８】
図２は、本発明にかかるプローブマイクロホンの別の実施の形態を示す模式図である。プローブマイクロホンＭ２は、音波Ｐ２を出力するスピーカ６ａが検出用ユニット４に対向して接続管２ａに配置される。すなわち、スピーカ６ａは、接続管２ａの長手方向において、測定用ユニット３からスピーカ６ａまでの距離Ｄ２２が、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ１２と同じとなるように、接続管２ａに配置される。なお、プローブマイクロホンＭ２を構成するプローブ管１と測定用ユニット３と検出用ユニット４と信号生成部５とケース７とは、図１を構成するものと同一である。
【００４９】
同図に示されるプローブマイクロホンＭ２は、図１に示されるプローブマイクロホンＭ１と比較して、スピーカ６ａの配置が異なる。接続管２ａの後端側には、検出用ユニット４と対向する位置に、接続管２ａの外周壁を貫通する貫通孔が設けられる。スピーカ６ａは、貫通孔に嵌装される。スピーカ６ａの放音面は、接続管２ａの内部空間に連通する。
【００５０】
なお、スピーカ６ａは、接続管２ａを挟み込むように接続管２ａに少なくとも一つ配置されればよい。また、スピーカ６ａは、接続管２ａ内に音波Ｐ２を出力可能な態様で接続管２ａに配置されればよい。すなわち、例えば、管や継手などの連通部材が、スピーカ６ａと接続管２ａの後端との間に介在してもよい。
【００５１】
●プローブマイクロホンの動作
次に、図１を参照して、プローブマイクロホンＭ１の動作について説明する。
【００５２】
先ず、プローブ管１の前端を音源Ｓに近づける。音源Ｓからの音波Ｐ１は、プローブ管１の先端からプローブ管１内に進入する。プローブ管１内に進入した音波Ｐ１は、プローブ管１内をプローブ管１の後端に向けて進行する。プローブ管１内を進行する音波Ｐ１は、連結部Ｃにおいて測定用ユニット３に収音される。
【００５３】
前述したように、プローブ管の内径ｄ１と接続管２の内径ｄ２は同じである。そのため、連結部Ｃの内部空間の前の断面積（連結部Ｃの内部空間のプローブ管１側の断面積）は、連結部Ｃの内部空間の後の断面積（連結部Ｃの内部空間の接続管２側の断面積）と同じである。連結部Ｃの内部空間の前の音響インピーダンスは、連結部Ｃの内部空間の後の音響インピーダンスと同じである。したがって、音波Ｐ１は、プローブ管１の後端でプローブ管１の前端側に反射されることなく、接続管２内へ進行する。
【００５４】
次に、接続管２内を進行する音波Ｐ１は、接続管２の後端側で検出用ユニット４に収音される。検出用ユニット４は、収音した音波Ｐ１に応じた電気信号を生成し、その電気信号を信号生成部５へと出力する。信号生成部５は、検出用ユニット４から入力された信号とは逆相の電気信号、すなわち、キャンセル信号を生成してスピーカ６へと出力する。スピーカ６は、キャンセル信号に基づき音波Ｐ２を生成して接続管２の内部空間へ出力する。
【００５５】
音波Ｐ２は、接続管２内を、接続管２の前端へ向けて進行する。すなわち、音波Ｐ１の進行方向と、音波Ｐ２の進行方向とは、異なる。また、音波Ｐ２は、音波Ｐ１とは逆相、かつ音波Ｐ１と同じ音圧となる。
【００５６】
音波Ｐ２は、スピーカ６の近傍において、音波Ｐ１と相互に打ち消し合う。すなわち、音波Ｐ２は、接続管２内で、音波Ｐ１を打ち消す（キャンセルする）。その結果、音波Ｐ１は、接続管２の後端に到達せず、接続管２の後端で接続管２の前端側に反射されない。したがって、接続管２の後端からの音波Ｐ１の反射波は、生成されない。また、音波Ｐ１の反射波が生成されないため、定在波は、生成されない。
【００５７】
このように、接続管２の後端からの音波Ｐ１の反射波を無くすことで、接続管２は、その長手方向の長さＬ２が無限に長い状態と同じ状態となる。すなわち、キャンセル部は、従来のプローブマイクロホンのプローブ管に連通されるインピーダンス整合管に対応するものである。この状態は、音波Ｐ２が音波Ｐ１をキャンセルする限り、接続管２の長手方向の長さＬ２を短くしても維持される。その結果、接続管２の長手方向の長さＬ２は、短くなる。
【００５８】
●まとめ
以上説明した実施の形態によれば、プローブマイクロホンＭ１は、キャンセル部を備え、音波Ｐ１に基づき生成したキャンセル信号に応じた音波Ｐ２を、接続管２内に出力する。音波Ｐ１は、接続管２内で、音波Ｐ２によりキャンセルされる。その結果、音波Ｐ１は、接続管２の後端で接続管２の前端側に反射しない。すなわち、音波Ｐ１の反射波は、接続管２内に生成されない。
【００５９】
このように、本発明にかかるプローブマイクロホンは、キャンセル信号に応じた音波Ｐ２を出力して音波Ｐ１をキャンセルすることで、音波Ｐ１の反射波を生成させない。すなわち、本発明にかかるプローブマイクロホンは、接続管の長手方向の長さに無関係に音波Ｐ１の反射波を生成させない。つまり、本発明にかかるプローブマイクロホンは、測定に適した収音を実現するとともに、プローブ管内を進行する音源からの音波の反射波の影響がなく、かつ、従来のプローブマイクロホンと比較して小型にできる。
【００６０】
測定用ユニット３は、連結部Ｃ、つまり、接続管２の一端側に配置される。また、検出用ユニット４は、接続管２の他端側に配置される。すなわち、測定用ユニット３と検出用ユニット４は、接続管２の両端側に分かれて配置される。この構成によれば、測定用ユニット３と検出用ユニット４は、相互に干渉することなくケース７内へ収納される。すわなち、本発明によれば、プローブマイクロホンの小型化が可能である。
【００６１】
接続管２の長手方向において、測定用ユニット３からスピーカ６までの距離Ｄ２１は、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ３１よりも長い。そのため、音波Ｐ２が音波Ｐ１をキャンセルする位置は、検出用ユニット４とスピーカ６との間で、任意に設定可能である。
【００６２】
接続管２の長手方向において、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ１１は、検出用ユニット４からスピーカ６までの距離Ｄ３１よりも長い。そのため、検出用ユニット４が音波Ｐ１を収音する位置と、音波Ｐ２が音波Ｐ１をキャンセルする位置とは、近接する。したがって、プローブマイクロホンＭ１が音波Ｐ１をキャンセルする精度は、向上する。
【００６３】
また、図２に示されるように、スピーカ６ａは、接続管２の長手方向において、測定用ユニット３からスピーカ６ａまでの距離Ｄ２２が、測定用ユニット３から検出用ユニット４までの距離Ｄ１２と同じとなるように、接続管２ａに配置されてもよい。この構成によれば、検出用ユニット４とスピーカ６ａとは、近接して配設可能である。また、検出用ユニット４が音波Ｐ１を収音する位置と、音波Ｐ２が音波Ｐ１をキャンセルする位置とは、ほぼ同じになる。すなわち、検出用ユニット４による音波Ｐ１を収音するタイミングと、音波Ｐ２が音波Ｐ１をキャンセルするタイミングとは、ほぼ同じになる。そのため、プローブマイクロホンＭ２が音波Ｐ１をキャンセルする制御においては、音波Ｐ１の収音と音波Ｐ１のキャンセルとの間の時間差が生じない。
【００６４】
音波Ｐ２の進行方向は音波Ｐ１の進行方向とは異なるため、音波Ｐ２は接続管２内において、音波Ｐ１を効率よくキャンセル可能である。
【００６５】
なお、以上説明した実施の形態は、プローブ管１と接続管２とが別部材であったが、本発明にかかるプローブマイクロホンにおいて、プローブ管と接続管とは、一体でもよい。この場合、一本の管状体のうち、音源からの音波が進入する一端から測定用ユニットが配置されている箇所までの部分が本実施の形態で説明したプローブ管に対応し、残りの部分が接続管に対応する。この構成のプローブマイクロホンにおいても、音響インピーダンスは測定用ユニットの近傍において一定である。
【符号の説明】
【００６６】
１      プローブ管
２      接続管
３      測定用マイクロホンユニット
４      検出用マイクロホンユニット
５      信号生成部
６      スピーカ
７      ケース
１０    音響抵抗材
Ｍ１      プローブマイクロホン
ｄ１    プローブ管の内径
ｄ２    接続管の内径
Ｌ１    プローブ管の長さ
Ｌ２    接続管の長さ
Ｄ１１  測定用マイクロホンユニットから検出用マイクロホンユニットまでの距離
Ｄ２１  測定用マイクロホンユニットからスピーカまでの距離
Ｄ３１  検出用マイクロホンユニットからスピーカまでの距離
Ｄ１２  測定用マイクロホンユニットから検出用マイクロホンユニットまでの距離
Ｄ２２  測定用マイクロホンユニットからスピーカまでの距離
【図１】
2017062364.tif 000003
【図２】
2017062364.tif 000004