(57)【要約】【課題】ジョイント角が最大角となったときの荷重が保持器に伝達されることを抑制することができるスライド式等速ジョイントを提供する。【解決手段】スライド式等速ジョイント１は、内面に複数の軌道溝が形成された外輪２と、外輪２とシャフト７との間でトルクを伝達するトリポード部材３と、トリポード部材３のトリポード軸部３２を揺動可能に支持する中間部材４と、中間部材４の外面に沿って転動可能な複数の転動体５と、複数の転動体５を保持する保持器６とを備え、外輪２及びシャフト７の回転時におけるトリポード軸部３２の揺動に伴う中間部材４の傾動によって中間部材４がトリポード軸部３２の頸部３２１又はボス部３１に接触しないように、外輪２の径方向への中間部材４の移動量が規制されている。【選択図】図１
2017008989.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状に形成され、内周面に中心軸方向に延びて互いに向かい合う一対の軌道面を有する複数の軌道溝が形成された外方部材と、
前記外方部材に対して所定のジョイント角を以って回転するシャフトの端部に連結された環状のボス部と、前記ボス部の外面から延出して前記軌道溝にそれぞれ挿入される複数の脚軸とを有し、前記シャフトと前記外方部材との間でトルクを伝達する前記内方部材と、
前記脚軸と前記一対の軌道面との間に配置され、前記脚軸を揺動可能に支持する中間部材と、
前記一対の軌道面と前記中間部材との間に配置され、円柱状の胴部を有する複数の転動体と、
前記複数の転動体を前記中間部材の外面に沿って循環可能に保持する保持器とを備え、
前記脚軸は、前記中間部材の内面に接触する頭部と、前記頭部よりも細径に形成されて前記頭部と前記ボスとを連結する頸部とを有し、
前記外方部材及び前記シャフトの回転時における前記脚軸の揺動に伴う前記中間部材と前記頸部又は前記ボスとの接触によって前記中間部材が傾動しないように、前記外方部材の径方向への前記中間部材の移動量が規制されている、
スライド式等速ジョイント。
【請求項２】
前記中間部材の相対移動に伴って、前記複数の転動体も前記軌道溝内で前記径方向に前記外方部材に対して移動し、
前記転動体の前記外方部材に対する前記径方向の移動距離が第１の所定値以下になるように制限され、
前記中間部材の前記転動体に対する前記径方向の移動距離が第２の所定値以下になるように制限される、
請求項１に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項３】
前記第１の所定値は、前記第２の所定値よりも小さい、
請求項２に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項４】
前記軌道溝の内面は、溝底面としての前記軌道面と、前記軌道面における前記外方部材の径方向外側に位置する外側側面と、前記軌道面における前記外方部材の径方向内側に位置する内側側面とを有し、
前記内側側面が前記複数の転動体の前記軌道面における前記径方向の内側への移動を規制する壁面として形成されている、
請求項３に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項５】
前記外側側面が、前記複数の転動体の前記軌道面における前記径方向の外側への移動を規制する壁面として形成されている、
請求項４に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項６】
前記中間部材における前記転動体と対向する外面には、前記中間部材の前記径方向の内側への移動を規制する規制部が形成されている、
請求項４又は５に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項７】
前記中間部材における前記転動体と対向する外面には、前記中間部材の前記径方向の外側への移動を規制する規制部が形成されている、
請求項６に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項８】
前記規制部は、前記中間部材の外面のうち前記軌道面と対向する面から突出し、前記中間部材の前記外方部材に対する相対移動時に前記転動体に係止する係止突起である、
請求項６又は７に記載のスライド式等速ジョイント。
【請求項９】
前記中間部材は、前記脚軸の外周面に当接する凹面を有し、
前記脚軸の外面は、前記凹面に嵌合する球面凸状である、
請求項１乃至８の何れか１項に記載のスライド式等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スライド式等速ジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両のディファレンシャル装置の出力部材であるサイドギヤとドライブシャフトの中間シャフトとの間に配置され、サイドギヤ及び中間シャフトの両軸がなす角度が変化しても常に両軸を等速回転させることが可能な等速ジョイントが知られている。
【０００３】
この等速ジョイントとして、有底筒状に形成されて内周面に中心軸方向に延びる３つの収容部が形成された外輪と、外輪の３つの収容部に収容される３本のトリポード軸部を有するトリポード部材と、外輪の収容部に形成されて互いに向かい合う一対の軌道溝とトリポード軸部との間に配置されたローラユニットとを備えたスライド式等速ジョイントがある（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
特許文献１に記載のスライド式等速ジョイントのローラユニットは、中間シャフトにジョイント角が付与された際にトリポード軸部を揺動可能に支持する中間部材と、中間部材の外面に沿って転動可能に配置された複数の転動体と、複数の転動体を保持する保持器とを有し、外輪の一対の軌道溝に沿ってスライド可能に配置されている。保持器は、複数の転動体の軸方向両端部をそれぞれ保持するように対向して連結された一対の循環路形成部材からなる。なお、ジョイント角とは、入力軸である外輪の中心軸と出力軸である中間シャフトの中心軸とがなす角度のことをいう。
【０００５】
トリポード軸部は、外周面が球面凸状に形成された頭部と、頭部とボス部との間に形成されて頭部よりも外径が小さい首部とを有している。中間部材の内面は、トリポード軸部と頭部と当接する当接面が頭部の外周面に対応する球面凹状として形成されている。これにより、トリポード軸部と中間部材との外輪の径方向における相対移動が規制されている。また、外輪の一対の軌道溝には、軌道溝における外輪の径方向の幅を狭めるように突出した係止突起が軌道溝の延伸方向に沿ってそれぞれ形成され、この係止突起によって保持器が一対の軌道溝内に位置決めされるように構成されている。
【０００６】
上記構成を有するスライド式等速ジョイントにおいて、ジョイント角が付与された状態（中間シャフトが外輪に対して傾いた状態）で中間シャフト及び外輪が回転すると、外輪の回転軸に沿って見た場合にトリポード部材が外輪の回転軸に対して相対的に偏心回転するため、トリポード軸部が中間部材と共に外輪の径方向に進退運動する。ジョイント角が大きいほどトリポード部材の外輪に対する偏心量が増えて、上記した進退運動は大きくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−７７０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載されたスライド式等速ジョイントにおいて、例えばジョイント角が最大角の状態で中間シャフト及び外輪が回転すると、トリポード部材の傾動に伴って中間部材における外輪の径方向内側の下端とトリポード軸部の首部とが干渉し、中間部材がトリポード軸部の傾動に伴う荷重を受けて中間部材も外輪に対して傾動する。
【０００９】
そうすると、中間部材の外面が保持器に接触し、保持器も中間部材と共に傾こうとする。この際、保持器は、外輪の軌道溝における係止突起によって外輪に対する位置が拘束されているため、中間部材から受けた荷重が大きい場合には保持器が変形してしまうおそれがある。このため、例えば一対の循環路形成部材の厚さを厚くすること等により保持器の強度を確保しなければならず、スライド式等速ジョイントの小型軽量化やコスト低減の妨げとなっていた。
【００１０】
そこで、本発明は、ジョイント角が最大角となったときの荷重が保持器に伝達されることを抑制することができるスライド式等速ジョイントを提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、上記課題を解決するため、筒状に形成され、内周面に中心軸方向に延びて互いに向かい合う一対の軌道面を有する複数の軌道溝が形成された外方部材と、前記外方部材に対して所定のジョイント角を以って回転するシャフトの端部に連結された環状のボス部と、前記ボス部の外面から延出して前記軌道溝にそれぞれ挿入される複数の脚軸とを有し、前記シャフトと前記外方部材との間でトルクを伝達する前記内方部材と、前記脚軸と前記一対の軌道面との間に配置され、前記脚軸を揺動可能に支持する中間部材と、前記一対の軌道面と前記中間部材との間に配置され、円柱状の胴部を有する複数の転動体と、前記複数の転動体を前記中間部材の外面に沿って循環可能に保持する保持器とを備え、前記脚軸は、前記中間部材の内面に接触する頭部と、前記頭部よりも細径に形成されて前記頭部と前記ボスとを連結する頸部とを有し、前記外方部材及び前記シャフトの回転時における前記脚軸の揺動に伴う前記中間部材と前記頸部又は前記ボスとの接触によって前記中間部材が傾動しないように、前記外方部材の径方向への前記中間部材の移動量が規制されている、スライド式等速ジョイントを提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ジョイント角が最大角となったときの荷重が保持器に伝達されることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施の形態に係るスライド式等速ジョイントの一部を破断して示す全体図である。
【図２】スライド式等速ジョイントの外輪を、その回転軸方向から見た平面図である。
【図３】トリポード部材をローラユニットと共に示す分解斜視図である。
【図４】ローラユニットを示す正面図である。
【図５】（ａ）は、図４のＡ−Ａ線断面図であり、（ｂ）は、図４のＢ−Ｂ線断面である。
【図６】外輪における一対の軌道溝の間に配置された転動体，保持器，及びトリポード部材を模式的に示した図であり、（ａ）はジョイント角が０°の時の状態を示し、（ｂ）はジョイント角が最大角の時の状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［実施の形態］
以下、本実施の形態に係るスライド式等速ジョイントについて、図１乃至図６を参照して説明する。なお、以下に示す各実施の形態は、本発明を実施する上での好適な一具体例として示すものであり、技術的に好ましい種々の技術的事項を具体的に例示している部分もあるが、本発明の技術的範囲は、この具体的態様に限定されるものではない。
【００１５】
図１は、本実施の形態に係るスライド式等速ジョイントの一部を破断して示す全体図である。図２は、スライド式等速ジョイントの外輪を、その回転軸Ｏ１方向から見た平面図である。以下、このスライド式等速ジョイントを単に「等速ジョイント」という。
【００１６】
等速ジョイント１は、車両のディファレンシャル装置の出力部材である図略のサイドギヤとシャフト（ドライブシャフトの中間シャフト）７との間に配置され、車輪を回転させる駆動力をシャフト７に伝達する。この等速ジョイント１は、トリポード型等速ジョイントとも称され、外方部材としての外輪２と、内方部材としてのトリポード部材３と、３つのローラユニット１０（図１には、１つのローラユニット１０のみを示す）とを有して構成されている。外輪２は、ディファレンシャル装置のサイドギヤと一体回転するように連結され、トリポード部材３は、所定のジョイント角を以って回転するシャフト７と一体回転するように連結される。ローラユニット１０は、後述するトリポード部材３の脚軸としてのトリポード軸部３２に嵌め合される。以下、これら各部材等の構成について、詳細に説明する。
【００１７】
外輪２は、中心軸方向に延びてローラユニット１０を収容する収容部２１０が内面に複数（３箇所）形成された筒部２１、筒部２１の一端部を閉塞する底部２２、及び底部２２の中央部から筒部２１とは反対側に突出する軸状のステム部２３を有している。筒部２１及び底部２２は、一体となって有底筒状を呈し、筒部２１の内部には、トリポード部材３、及び３つのローラユニット１０を収容する収容空間２０が形成されている。なお、筒部２１の中心軸は、外輪２の回転軸Ｏ１と一致している。図１では、ジョイント角に所定の角度が付与されて、外輪２の回転軸Ｏ１に対してトリポード部材３の回転軸Ｏ２が傾いた状態を図示している。以下、筒部２１の中心軸（外輪２の回転軸Ｏ１）に平行な方向を外輪２の中心軸方向という。
【００１８】
３つの収容部２１０は、図２に示すように、筒部２１の周方向に沿って等間隔に配置され、各収容部２１０には、筒部２１の中心部から外方に向かって窪むように形成された第１及び第２軌道溝２１１，２１２がそれぞれ形成されている。３つのローラユニット１０は、これら３つの収容部２１０のそれぞれに収容される。第１及び第２軌道溝２１１，２１２には、それぞれの溝底に、ローラユニット１０がスライドする軌道面２１１ａ，２１２ａがそれぞれ形成されている。第１及び第２軌道面２１１，２１２は、平坦な面であり、互いに平行に向かい合っている。
【００１９】
底部２２には、トリポード部材３が筒部２１の収容空間２０の奥側に移動した際にローラユニット１０の転動体５が当接する平面状の底面２２ａが、収容部２１０の延伸方向に対して直交するように形成されている。
【００２０】
ステム部２３には、ディファレンシャル装置のサイドギヤにスプライン嵌合するスプライン嵌合部２３１が形成されている。また、ステム部２３におけるスプライン嵌合部２３１よりも先端側（底部２２側の基端部とは反対側）の端部には、スナップリング等のリング状の抜け止め具（図示せず）を保持するための環状溝２３２が形成されている。
【００２１】
ローラユニット１０は、後述する第１及び第２の分割部材４１，４２（図１では一方の分割部材４１のみ示す）からなる中間部材４と、中間部材４の外周側に配置された複数の転動体５と、複数の転動体５を保持する保持器６とを備えている。
【００２２】
トリポード部材３は、前述したトリポード軸部３２と、本体を形成するボス部３２とからなる環状に形成された部材である。また、トリポード部材３のボス部３１には、シャフト７を挿通させる挿通孔３０が形成され、シャフト７の端部に形成されたスプライン嵌合部７１と相対回転不能に嵌合する。また、トリポード部材３は、シャフト７に嵌着されたスナップリング７０によって抜け止めされている。
【００２３】
トリポード部材３は、外輪２の中心軸方向に沿って外輪２に対して所定の移動範囲内で移動可能である。等速ジョイント１を車両のディファレンシャル装置に組み付ける際には、トリポード部材３がシャフト７を介して外輪２の底部２２側（図１に示す矢印方向）に押し付けられる。外輪２の底部２２側へのトリポード部材３の移動は、ローラユニット１０の転動体５が底面２２ａに突き当たることで規制される。
【００２４】
図３は、トリポード部材３を、１つのトリポード軸部３２に組み合わされるローラユニット１０と共に示す分解斜視図である。図４は、ローラユニット１０を示す正面図である。図５（ａ）は、図４のＡ−Ａ線断面図であり、図５（ｂ）は、図４のＢ−Ｂ線断面である。図５（ｂ）では、トリポード部材３のトリポード軸部３２，外輪２の第１軌道溝及び第２軌道溝２１１，２１２における軌道面２１１ａ，２１２ａを二点鎖線で示している。
【００２５】
ローラユニット１０は、トリポード軸部３２の頭部３２２を挟むように分離して配置された一対の分割部材４１，４２からなる中間部材４と、外輪２の回転方向及び外輪２とシャフト７との間のトルク伝達方向に応じて、第１軌道溝２１１及び第２軌道溝２１２（図２に示す）のうち何れかの軌道溝の軌道面２１１ａ，２１２ａを転動する複数の転動体５と、複数の転動体５を中間部材４の外周側で循環移動可能に保持する保持器６とを備えている。
【００２６】
図３に示すように、トリポード部材３は、環状のボス部３１、及びボス部３１の外周面３１ａからボス部３１の径方向外方に延びるように立設されて外輪２の軌道溝２１１（図２に示す）にそれぞれ挿入される複数（３本）のトリポード軸部３２を有する。なお、ボス部３１の挿通孔３０の内周面には、シャフト７のスプライン嵌合部７１（図１に示す）に嵌合する複数のスプライン突起が形成されているが、図３では、このスプライン突起の図示を省略している。
【００２７】
３本のトリポード軸部３２は、ボス部３１の周方向に沿って等間隔に設けられ、その先端部は部分球面状に形成されている。より具体的には、各トリポード軸部３２は、ボス部３１側の頸部３２１と、頸部３２１よりも外径が大きい球面凸状の外周面３２２ａを有する頭部３２２とを有し、頭部３２２が頸部３２１よりもトリポード軸部３２の先端側に設けられている。３本のトリポード軸部３２のそれぞれの頭部３２２には、ローラユニット１０が揺動可能に嵌め合わされる。
【００２８】
中間部材４は、トリポード軸部３２と複数の転動体５との間に介在して配置されている。このうち一方の分割部材４１（以下、「第１の分割部材４１」という）は、トリポード軸部３２と第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａ（図２に示す）との間に配置され、他方の分割部材４２（以下、「第２の分割部材４２」という）は、トリポード軸部３２と第２軌道溝２１２の軌道面２１２ａ（図２に示す）との間に配置されている。第１の分割部材４１と第２の分割部材４２とは、対称な形状に形成されている。
【００２９】
第１及び第２の分割部材４１，４２には、トリポード軸部３２の頭部３２２の外周面３２２ａが接触する部分球面状の凹面４１ａ，４２ａ（図３では第１の分割部材４１の凹面４１ａのみ示す）がそれぞれ形成されている。これにより、トリポード軸部３２の頭部３２２は、中間部材４に対して揺動可能である。
【００３０】
また、第１及び第２の分割部材４１，４２における凹面４１ａ，４２ａとは反対側の面は、複数の転動体５が転動する平坦な転動面４１ｃ，４２ｃ（図３では第２の分割部材４２の転動面４２ｃのみを示す）として形成されている。
【００３１】
第１の分割部材４１の転動面４１ｃには、凹面４１ａとは反対側の方向に突出した第１及び第２突出部４１１，４１２（図３に示す第１の分割部材４１においては第１突出部４１１のみ示す）が形成されている。第１突出部４１１は、転動面４１ｃのうち長手方向と直交する方向の上端側の面から突出し、第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａと平行に延在している。第２突出部４１２は、転動面４１ｃのうち長手方向と直交する方向の下端側の面から突出し、第２軌道溝２１２の軌道面２１２ａと平行に延在している。第２の分割部材４２についても同様である。
【００３２】
第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれには、後述する保持器６の連結部６０との干渉を避ける切り欠き４１０，４２０がそれぞれ形成されている。これにより、外輪２の中心軸方向における第１及び第２の分割部材４１，４２の端面は、切り欠き４１０，４２０が形成されていない部分における第１端面４１ｄ，４２ｄと、切り欠き４１０，４２０内における第２端面４１ｅ，４２ｅとによって構成されている。
【００３３】
転動体５は、円柱状の胴部５１と、胴部５１の軸方向の両端面に立設された一対の針状突起５２とを備えた軸状である。本実施の形態では、１８個の転動体５が中間部材４の外周囲に配置されている。ただし、転動体５の個数は、等速ジョイント１のトルク伝達容量等に応じて適宜変更することが可能である。図３では、１つの転動体５を保持器６の外部に図示している。
【００３４】
複数の転動体５は、等速ジョイント１が搭載された車両の前進加速時には、第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａを転動し、外輪２と第１の分割部材４１との間でトルクを伝達する。一方、車両の前進状態での減速時又は後退状態での加速時には、複数の転動体５が第２軌道溝２１２の軌道面２１２ａを転動し、外輪２と第２の分割部材４２との間でトルクを伝達する。
【００３５】
保持器６は、複数の転動体５をその軸方向に挟む一対の循環路形成部材６１，６２を互いに連結してなり、外輪２の径方向から見た正面視において、角の丸い長方形状（角丸長方形状）を呈している（後述する図４参照）。以下の説明では、一対の循環路形成部材６１，６２のうち、外輪２の収容空間２０内において回転軸Ｏ１から遠い径方向外側に配置される一方の循環路形成部材を第１循環路形成部材６１といい、他方の循環路形成部材を第２循環路形成部材６２という。第１循環路形成部材６１及び第２循環路形成部材６２は、板状の金属からなる素材をプレスして成形される。
【００３６】
また、保持器６は、一対の連結部６０，６０によって、第１循環路形成部材６１と第２循環路形成部材６２とが連結されている。一対の連結部６０，６０は、複数の転動体５が循環する移動軌跡よりも内側（トリポード軸部３２側）に設けられ、筒部２１の中心軸方向に沿って並んでいる。
【００３７】
保持器６の連結部６０は、第１循環路形成部材６１に形成された第１連結片６１２と、第２循環路形成部材６２に形成された第２連結片６２２とを重ね合わせ、これら第１連結片６１２と第２連結片６２２とを結合することで形成されている。本実施の形態では、第１連結片６１２と第２連結片６２２とが加締めによって結合されているが、これに限らず、例えば溶接によって結合されていてもよい。
【００３８】
図４に示すように、第１の分割部材４１における第１端面４１ｄは複数の転動体５の胴部５１の外周面５１ａに接触し、第２端面４１ｅは保持器６の連結部６０と隙間を介して対向している。これにより、例えば等速ジョイント１のディファレンシャル装置への組み付け時にトリポード部材３が外輪２の底部２２側に押し付けられ、転動体５の胴部５１が底面２２ａに接触したときに、第１及び第２の分割部材４１，４２における第１端面４１ｄ，４２ｄが転動体５の胴部５１に接触する一方で、第２端面４１ｅ，４２ｅと保持器６における連結部６０との間に隙間が形成されて、保持器６に対して上記した中心軸方向における押圧力が伝達されないように構成されている。
【００３９】
図５（ａ）に示すように、第１循環路形成部材６１には、転動体５の一対の針状突起５２のうち、一方の針状突起５２を案内する第１凹溝６１１が形成されている。また、第２循環路形成部材６２には、転動体５の一対の針状突起５２のうち、他方の針状突起５２を案内する第２凹溝６２１が形成されている。第１凹溝６１１は溝底が第２の循環路形成部材６２側から離間するように窪んだＵ字状であり、第２凹溝６２１は溝底が第１循環路形成部材６１側から離間するように窪んだＵ字状である。
【００４０】
転動体５の胴部５１における軸方向の両端面のうち、一方の軸方向端面５１ｂは第１循環路形成部材６１と対向し、他方の軸方向端面５１ｃが第２循環路形成部材と対向している。
【００４１】
図５（ｂ）に示すように、第１の分割部材４１及び第２の分割部材４２のそれぞれには、前述した凹面４１ａ，４２ａが形成されている。凹面４１ａ，４２ａの外周囲には、トリポード軸部３２の頭部３２２を挟んで向かい合う第１の分割部材４１の平坦面４１ｂ及び第２の分割部材４２の平坦面４２ｂが、それぞれ形成されている。第１の分割部材４１の凹面４１ａは、第１軌道面２１１ａ側に向かって窪み、第２の分割部材４２の凹面４２ａは、第２軌道面２１１ａ側に向かって窪んでいる。
【００４２】
第１の分割部材４１の転動面４１ｃは、外輪２の第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａに複数の転動体５を挟んで対向し、第２の分割部材４２の転動面４２ｃは、外輪２の第２軌道溝２１２の軌道面２１２ａに複数の転動体５を挟んで対向する。
【００４３】
第１軌道溝２１１の内面は、転動体５が転動する軌道面２１１ａと、軌道面２１１ａの外輪２の径方向外側に形成された外側側面２１１ｂと、外輪２の径方向内側に形成された内側側面２１１ｃとで構成されている。外側側面２１１ｂと内側側面２１１ｃとは転動体５の胴部５１を介して外輪２の径方向に対向している。
【００４４】
同様に、第２の軌道溝２１２の内面は、転動体５が転動する軌道面２１２ａと、軌道面２１２ａの外輪２の径方向外側に形成された外側側面２１２ｂと、外輪２の径方向内側に形成された内側側面２１２ｃとで構成されている。外側側面２１２ｂと内側側面２１２ｃとは、転動体５の胴部５１を介して外輪２の径方向に対向している。
【００４５】
第１の分割部材４１における第１突出部４１１及び第２突出部４１２の間には、転動体５の胴部５１の一部が配置されている。第１突出部４１１の転動体５を指向する面が、転動体５の胴部５１の軸方向端面５１ｂと対向する対向面４１１ａとして形成されている。同様に、第２突出部４１２の転動体５を指向する面が、転動体５の胴部５１の軸方向端面５１ｃと対向する対向面４１２ａとして形成されている。第２の分割部材４２についても同様である。
【００４６】
第１の分割部材４１における第１突出部４１１の転動面４１ｃからの突出量は、少なくとも、外輪２及び第２の分割部材４２の間のトルク伝達時に、転動体５における胴部５１の外周面５１ａと第１の分割部材４１の転動面４１ｃとの間に僅かな隙間が形成されている状態で、第１の分割部材４１が外輪２の径方向内方（図５における下方向）に移動したときに第１突出部４１１の対向面４１１ａが胴部５１の軸方向端面５１ｂと接触し得る程度であればよい。
【００４７】
同様に、第１の分割部材４１における第２突出部４１２の転動面４１ｃからの突出量は、少なくとも、外輪２及び第２の分割部材４２の間のトルク伝達時に、転動体５における胴部５１の外周面５１ａと第２の分割部材４２の転動面４２ｃとの間には僅かな隙間が形成されている状態で、第２の分割部材４２が外輪２の径方向外方（図５における上方向）に移動したときに第２突出部４１２の対向面４１２ａが胴部５１の軸方向端面５１ｃと接触し得る程度であればよい。第２の分割部材４２の第１及び第２突出部４２１，４２２の突出量についても、第１の分割部材４１の第１及び第２突出部４１１，４１２について説明した上述の内容と同様である。
【００４８】
次に、図１乃至図５において説明した構成を有する等速ジョイント１のトルク伝達時において、ジョイント角が付与されたときの動作について図６を参照して説明する。図６は、外輪２とトリポード部材３との間でトルク伝達が行われる際の、図５（ａ）の断面図に沿った見た場合のローラユニット１０及びトリポード軸部３２を模式的に示した図であり、（ａ）はジョイント角が０°のときのトリポード軸部３２及びローラユニット１０の状態を示し、（ｂ）はジョイント角に最大角のときのトリポード軸部３２及びローラユニット１０の状態を示す。
【００４９】
なお、図６では、説明の便宜上、外輪２における径方向の外側から内側に向かう方向（図６における下方向）を単に下方向といい、外輪２における径方向の内側から外側に向かう方向（図６における上方向）を単に上方向ということにする。
【００５０】
またさらに、図６では、第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａ側を転動する転動体５を第１の転動体５Ａといい、第２軌道溝２１２の軌道面２１２ａ側を転動する転動体５を第２の転動体５Ｂということにする。ただし、図６（ａ）及び（ｂ）において、第１の転動体５Ａと第２の転動体５Ｂとは上下対称及び左右対称に配置されており、以下の説明では第１の転動体５Ａ，第１軌道溝２１１，及び第１の分割部材４１について説明し、第２の転動体５Ｂ，第２軌道溝２１２，及び第２の分割部材４２についてはその重複した説明を省略する。
【００５１】
図６（ａ）に示すジョイント角が０°の状態では、外輪とトリポード部材とが偏心回転しないため、トリポード部材３のトリポード軸部３２が外輪２の第１及び第２軌道溝２１１，２１２に対する上下方向の運動は発生しない。
【００５２】
また、第１の分割部材４１の凹面４１ａにトリポード軸部３２の頭部３２２の外周面３２２ａが嵌合し球面接触しているため、トリポード軸部３２と第１及び第２の分割部材４１，４２との上下方向の相対移動が規制されている。また、第１の分割部材４１の転動面４１ｃは、第１の転動体５Ａにおける胴部５１の外周面５１ａに接触し、第１軌道溝２１１の軌道面２１１ａは第１の転動体５Ａにおける胴部５１の外周面５１ａに接触している。
【００５３】
また、第１転動体５Ａの胴部５１が、第１の分割部材４１の第１突出部４１１及び第２突出部４１２の間における中央部に位置すると共に、第１軌道溝２１１の内側側面２１１ｂ及び外側側面２１１ｃの間における中央部に位置している。
【００５４】
ここで、第１の転動体５Ａにおける胴部５１の一方の軸方向端面５１ｂと第１軌道面２１１ａにおける外側側面２１１ｂとの間の隙間をＣ１とし、第１の転動体５Ａの他方の軸方向端面５１ｃと内側側面２１１ｃとの間の隙間をＣ２とすると、前述したとおり第１の転動体５Ａが第１軌道溝２１１内の中央部に位置しているので、隙間Ｃ１と隙間Ｃ２とは等しい（Ｃ１＝Ｃ２）。
【００５５】
同様に、第１の分割部材４１における第１突出部４１１の対向面４１１ａと第１の転動体５Ａの一方の軸方向端面５１ｂとの間の隙間をＨ１とし、第１の分割部材４１における第２突出部４１２の対向面４１２ａと第１の転動体５Ａの他方の軸方向端面５１ｃとの間の隙間をＨ２とすると、隙間Ｈ１と隙間Ｈ２とは等しい（Ｈ１＝Ｈ２）。上記した寸法関係は、第２の転動体５Ｂ，第２の分割部材４２，及び第２軌道溝２１２についても同様である。
【００５６】
第１の転動体５Ａは、その胴部５１と第１軌道溝２１１との間に形成される上下方向の隙間（Ｃ１＋Ｃ２）に応じて相対移動可能であり、第１の分割部材４１はその第１及び第２突出部４１１，４１２と第１の転動体５Ａの胴部５１との間に形成される上下方向の隙間（Ｈ１＋Ｈ２）に応じて相対移動可能である。
【００５７】
本実施の形態では、第１の転動体５Ａの第１軌道溝２１１に対する上下方向の相対移動距離が第１の所定値以下となるように制限され、第１の分割部材４１の第１の転動体５Ａに対する上下方向の相対移動距離が第２の所定値以下となるように制限されている。つまり、第１の転動体５Ａの胴部５１と第１軌道溝２１１との間に形成される隙間（Ｃ１＋Ｃ２）が第１の所定値以下となるように設定され、第１の分割部材４１の第１及び第２突出部４１１，４１２と第１の転動体５Ａの胴部５１との間に形成される隙間（Ｈ１＋Ｈ２）が第２所定値以下となるように設定される。
【００５８】
第１の所定値には、少なくとも、ジョイント角に最大角（例えば２３°〜２６°）が付与されたときに、その第１及び第２突出部４１１，４１２の対向面４１１ａ，４１２ａが第１の転動体５Ａの胴部５１の軸方向端面５１ｂ，５１ｃにそれぞれ接触し得る値が設定されればよい。第２の所定値には、少なくとも、図１に示す等速ジョイント１の組付時にローラユニット１０を外輪２の筒部２１内へ挿入する際において、第１及び第２軌道溝２１１，２１２へ第１の転動体５Ａの胴部５１を外輪２の中心軸方向に円滑に挿入し得る程度の隙間に応じた値が設定されていればよい。
【００５９】
また、本実施の形態では、上記した第１の所定値が第２の所定値よりも小さくなるように設定される。つまり、第１の転動体５Ａの第１軌道溝２１１に対して許容される上下方向の相対移動距離（Ｃ１＋Ｃ２）が、第１の分割部材４１の第１の転動体５Ａに対して許容される上下方向の相対移動距離（Ｈ１＋Ｈ２）よりも小さくなるように構成されている（（Ｃ１＋Ｃ２）＜（Ｈ１＋Ｈ２））。
【００６０】
これにより、例えば第１の転動体５Ａと第１軌道溝２１１との間の上下方向の隙間（Ｃ１＋Ｃ２）が大きくなることによって生じる図１に示すローラユニット１０の収容部２１０内での外輪２に対する中心軸Ｏ１に対して傾斜する方向（図１に示す矢印方向）の傾動（ピッチング）が抑制されている。
【００６１】
次に、本実施の形態に係る等速ジョイント１にジョイント角が最大角となったときの動作について、図６（ｂ）を参照して説明する。ここで、例えば図６（ａ）に示すジョイント角が０°の状態から図２に示す等速ジョイント１のように所定角度が付与されると、前述したように外輪２に対するトリポード部材３の偏心回転に伴いトリポード軸部３２が外輪２の第１及び第２軌道溝２１１，２１２に対して上下方向に移動する。ジョイント角に最大角が付与されると、外輪２に対するトリポード部材３の偏心が大きくなるため、上記したトリポード軸部３２の上下方向の運動も大きくなる。図６（ｂ）では、このジョイント角に最大角が付与されて、ジョイント角が所定角度である通常使用時よりもトリポード軸部３２が大きく下方向（図６（ｂ）に示す矢印方向）に移動した場合について説明する。
【００６２】
トリポード軸部３２の頭部３２２の移動に伴って、第１の分割部材４１が第１の転動体５Ａに対して下方向へ所定の距離（隙間Ｈ１の大きさ）だけ相対移動するため、第１の分割部材４１における第１突出部４１１の対向面４１１ａが第１の転動体５Ａの軸方向端面５１ｂに接触する。
【００６３】
そうすると、第１の転動体５Ａの一方の軸方向端面５１ｂが第１の分割部材４１の第１突出部４１１の対向面４１１ａに押されて、第１の転動体５Ａも第１軌道溝２１１に対して下方向へ所定の距離（隙間Ｃ２の大きさ）だけ相対移動した後、第１の転動体５Ａにおける胴部５１の他方の軸方向端面５１ｃが第１軌道溝２１１の内側側面２１１ｃと接触する。
【００６４】
これにより、第１の分割部材４１の第１突出部４１１が第１の転動体５Ａの胴部５１を係止して、第１の分割部材４１が外輪２の第１軌道溝２１１に対して下方向へ相対移動することが規制された状態となる。つまり、第１の分割部材４１の第１軌道溝２１１に対する上下方向の相対移動時の移動量が所定の距離となるように制限されている。この際、第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれの第１突出部４１１，４２１が外輪２の回転軸Ｏ１に沿って第１及び第２の転動体５Ａ，５Ｂの胴部５1に支持された状態となるので、第１及び第２の分割部材４１，４２の外輪２の第１及び第２軌道溝２１１，２１２に対する傾動が抑制される。
【００６５】
第２の転動体５Ｂ，第２の分割部材４２，及び第２軌道溝２１２についても同様である。なお、第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれの第１突出部４１１，４１２及び第２突出部４１２，４２２が、本発明における「係止突起」に相当する。
【００６６】
このように、本実施の形態では、第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれの第１突出部４１１，４２１が第１及び第２の分割部材４１，４２の下方向への相対移動を規制する規制部として形成され、外輪２における第１及び第２軌道溝２１１，２１２のそれぞれの内側側面２１１ｃが第１及び第２の転動体５Ａ，５Ｂの第１及び第２軌道溝２１１，２１２における下方向への移動を規制する壁面として形成されている。
【００６７】
また、図６（ｂ）では、トリポード軸部３２が下方向へ移動した場合について説明したが、トリポード軸部３２が上方向へ移動した場合についても、上述したトリポード軸部３２が上方向へ移動した場合と同様の原理で第１及び第２の分割部材４１，４２の第１及び第２軌道溝２１１，２１２に対する上方向への相対移動が制限される。この場合には、第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれの第２突出部４１２，４２２が第１及び第２の分割部材４１，４２の上方向への相対移動を規制する規制部として形成され、外輪２における第１及び第２軌道溝２１１，２１２のそれぞれの外側側面２１１ｂが第１及び第２の転動体５Ａ，５Ｂの第１及び第２軌道溝２１１，２１２における上方向への移動を規制する壁面として形成されている。
【００６８】
なお、上記実施の形態において、図６に示した第１軌道溝２１１の外側側面２１１ｂ及び内側側面２１１ｃの間の距離をＬ１とし、第１の転動体５Ａの胴部５１の軸方向長さをＬ２とし、第１の分割部材４１における第１及び第２突出部２１１，２１２の間の距離をＬ３とすると、Ｌ１は例えば１０．１７ｍｍであり、Ｌ２は９．９５ｍｍであり、Ｌ３は１７．５３ｍｍである。したがって、この場合において、第１の転動体５Ａの第１軌道溝２１１に対して許容される上下方向の相対移動距離（Ｌ１−Ｌ２）は、０．２２ｍｍであり、第１の分割部材４１の第１の転動体５Ａに対して許容される上下方向の相対移動距離（Ｌ３−Ｌ２）は７．５８ｍｍである。
【００６９】
（実施の形態の作用及び効果）
以上説明した実施の形態によれば、以下に示す作用及び効果が得られる。
【００７０】
（１）等速ジョイント１は、ジョイント角の最大角付与時における中間部材４の外輪２の径方向（図６における上下方向）に移動したときに、中間部材４及び転動体５の上下方向における隙間ならびに転動体５及び外輪２の上下方向における隙間が詰まる構造とすることにより、中間部材４の外輪２に対する相対移動時の移動距離が所定の距離に制限されるので、中間部材４の外輪２に対する傾動を防止することができる。これにより、例えば特許文献１の記載の等速ジョイントの場合には、ジョイント角の最大付与時のトリポード軸部３２の揺動に伴う中間部材とトリポード軸部の頸部又はボス部との接触によって中間部材が傾動し、中間部材の外面が保持器の連結部に接触して上記した中間部材の傾動に伴う荷重が保持器に伝達されることがあるが、本実施の形態によれば、中間部材４の傾動が規制されているので、上記した荷重が保持器に伝達されることがない。すなわち、ジョイント角が最大時のときのトリポード部材３の傾動に伴う荷重に起因した保持器６の変形を抑制することができる。
【００７１】
（２）転動体５の外輪２に対する相対移動距離（第１の所定値）が、中間部材４の転動体５に対する相対移動距離（第２の所定値）よりも小さいため、例えば転動体５と第１及び第２軌道溝２１１，２１２との間の隙間が大きくなることによって生じるローラユニット１０の外輪２に対する傾動を抑制することができる。
【００７２】
（３）第１の分割部材４１には、第１突出部４１１と第２突出部４１２とがそれぞれ形成されているので、第１の分割部材４１が上下方向（外輪２の径方向）に対称の形状となる。第２の分割部材４２についても同様である。これにより、中間部材４に対する組付時の誤認が防止されて、組付時の作業性を向上させることができる。
【００７３】
（４）第１及び第２の分割部材４１，４２には、球面凸状に形成されたトリポード部材３におけるトリポード軸部３２における頭部３２２の外周面３２２ａが接触する凹面４１ａ，４２ａが形成されているので、第１及び第２の分割部材４１，４２とトリポード部材３とは球面接触する。これにより、例えば第１及び第２の分割部材４１，４２とトリポード部材３とが平面接触する場合に比較して、接触面積を大きくすることができ、トリポード部材３による第１及び第２の分割部材４１，４２に対する単位面積当たりの荷重が低減されてローラユニット１０の長寿命化を図ることができる。
【００７４】
以上、本実施の形態に係るスライド式等速ジョイントについて説明したが、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の態様において実施することが可能である。
【００７５】
また、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施することが可能である。例えば、上記実施の形態では、第１及び第２の分割部材の第１及び第２突出部４１１，４１２が第１及び第２の分割部材４１，４２の並び方向と直交する方向に伸びて形成されていたが、第１及び第２突出部４１１，４１２の形状はこれに限定されるものではなく、前記並び方向に部分的に形成されていてもよい。この場合には、少なくとも、隣り合う２つの転動体５における胴部５１の中心軸間の距離よりも長く形成されていることが中間部材４の姿勢安定化の上で望ましい。
【００７６】
またさらに、上記実施の形態では、第１及び第２の分割部材４１，４２のそれぞれに、第１突出部４１１，４２１と第２突出部４１２，４２２とが形成されていたが、これに限定されるものではなく、例えば第１及び第２の分割部材４１，４２に第１突出部４１１だけ形成されていてもよい。つまり、一般的には、ジョイント角に最大角が付与された場合の中間部材４の上下方向の運動は、下方向への移動が大きくなることが多いため、少なくとも、中間部材４が下方向へ移動した時の相対移動を制限できればよい。
【００７７】
また、保持器６を角丸長方形状に形成した場合について説明したが、これに限らず、例えば第１及び第２軌道溝２１１，２１２の延伸方向における両端部が半円状に形成されたトラック形状であってもよい。
【符号の説明】
【００７８】
１…等速ジョイント、２…外輪、３…トリポード部材、４…中間部材、５…転動体、５Ａ…第１の転動体、５Ｂ…第２の転動体、６…保持器、７…シャフト、１０…ローラユニット、２０…収容空間、２１…筒部、２２…底部、２２ａ…底面、２３…ステム部、３０…挿通孔、３１…ボス部、３１ａ…外周面、３２…ボス部、３２…トリポード軸部、４１…第１の分割部材、４２…第２の分割部材、４１ａ，４２ａ…凹面、４１ｂ，４２ｂ…平坦面、４１ｃ，４２ｃ…転動面、４１ｄ…第１端面、４１ｅ…第２端面、５１…胴部、５１ａ…外周面、５１ｂ…軸方向端面、５１ｃ…軸方向端面、５２…針状突起、６０…連結部、６１…第１循環路形成部材、６２…第２循環路形成部材、７０…スナップリング、７１…スプライン嵌合部、２１０…収容部、２１１…第１軌道溝、２１２…第２軌道溝、２１１ａ，２１２ａ…軌道面、２１１ｂ，２１２ｂ…外側側面、２１１ｃ，２１２ｃ…内側側面、２３１…スプライン嵌合部、２３２…環状溝、３２１…頸部、３２２…頭部、３２２ａ…外周面、４１１，４２１…第１突出部、４２１，４２２…第２突出部、４１１ａ…対向面、４１２ａ…対向面、６１１…第１凹溝、６１２…第１連結片、６２１…第２凹溝、６２２…第２連結片
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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