(57)【要約】      （修正有）【課題】有機光学材料の機能を損なう高温に加熱することなく、実質的にピンホールを有しない、厚みが１００ｎｍ以下の薄膜を、有機光学材料上に積層する方法及びその方法によって得られる積層体の提供。【解決手段】有機光学材料と、この有機光学材料上に積層された薄膜とを有する積層体の製造方法であって、有機光学材料上に原子層堆積法により薄膜を形成する膜形成工程を含む製造方法ならびに前記製造方法により得られる薄膜が、有機光学材料を被覆又は保護する厚み１００ｎｍ以下の実質質にピンホールを有しない保護層を形成している、積層体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機光学材料と、この有機光学材料上に積層された薄膜とを有する積層体の製造方法であって、有機光学材料上に原子層堆積法により薄膜を形成する膜形成工程を含む製造方法。
【請求項２】
請求項１記載の製造方法により得られる積層体。
【請求項３】
薄膜が有機光学材料を被覆又は保護する保護層を形成している請求項２記載の積層体。
【請求項４】
有機電気光学ポリマーで形成されている請求項２記載の積層体。
【請求項５】
薄膜が、実質的にピンホールを有さず、厚み１００ｎｍ以下の層である請求項２又は３記載の積層体。
【請求項６】
請求項２〜５のいずれかに記載の積層体を備えた光学素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機光学材料上に、原子層堆積法によって薄膜を積層させる積層体及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
光変調器、光スイッチング、光電子回路、波長変換、電界センサー、ＴＨｚ波発生及び受信、ホログラム等の光学素子の材料としては、近年、超高速光通信実現のために有機部材が研究されている。
有機部材は、大気中の水分や酸素が関連する光化学反応によって劣化することが知られており、有機部材が大気中の水分や酸素に直接接触しないような加工を施すことにより、有機部材を用いたデバイスの耐環境性が向上すると考えられている。
【０００３】
これまでに、有機部材の耐環境性を向上させる方法として、有機部材の表面を、大気中物質に対して透過性を有しない層でコーティングする試みが進められてきた。
非特許文献１には、有機ＥＬ上に、３μｍのＳｉＮ４層を、プラズマＣＶＤ法（プラズマ化学気相成長法)を用いて成膜する方法が記載されている。
また、非特許文献２には、有機ＥＬ上に、各３００ｎｍのＳｉＮｘ／ＳｉＯｘＮｙ層を７層積層させた膜を、ｃａｔ−ＣＶＤ法（触媒化学気相成長法）を用いて成膜する方法が記載されている。
【０００４】
さらに、特許文献１には、ＣＶＤ装置に適した有機窒化ケイ素化合物を原料として、ＣＶＤ法を用いて半導体用のバリア膜を形成する方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−０６７３８３号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Lumines., Vol.86, 56-60 (2000)
【非特許文献２】Thin Solid Films, Vol.516, 611-614 (2008)
【０００７】
一方、このような保護膜は、大気中の物質に対して透過性を有しないことに加えて、ピンホールや欠陥等を有することなく、均一に被覆された膜であることが必要となる。
ピンホールの発生を抑制する方法としては、成膜温度を上昇させる、膜厚を厚くする等の方法が考えられる。
【０００８】
しかしながら、光学素子の材料においては、保護膜による吸収や散乱をできるだけ小さくする必要があるため、保護膜の膜厚は可能な限り薄いこと（例えば、１００ｎｍ以下の厚さ）が必要とされる。
また、光学素子の材料として使用される有機光学材料は耐熱性に乏しく、保護膜の成膜温度を高温（例えば、２００℃以上）にすることができない。
【０００９】
また、一般的な薄膜形成方法としては、蒸着法やスパッタ法等もあるが、これらの方法では５００〜１０００℃の高温で加熱する必要があることから、これらの方法を使用することもできない。
【００１０】
以上のように、高温に加熱することなく、ピンホールがなく均一な、薄膜状の保護膜を、ＣＶＤ法や蒸着法等の従来法を用いて有機光学材料上に形成することはできなかった。
【００１１】
また、薄膜形成方法としては、原子層堆積法（ＡＬＤ法）等も知られており、有機デバイスに用いられる有機電子材料、例えば有機ＥＬ材料、有機半導体材料、プラスチック基板等の材料に対して、原子層堆積法を用いて薄膜を形成する研究が進められている。
しかしながら、有機ＥＬ材料上に形成される薄膜は、有機ＥＬ材料自体を保護するものではなく、有機ＥＬ材料が接続される電極を保護するためのものである。
また、有機半導体材料上に形成される薄膜は、絶縁層として機能するものである。
さらに、プラスチック基板上に形成される薄膜は、酸素等のガスバリア層として機能するものである。
このように、これらの従来技術において、薄膜は、有機機能性光学材料を保護する目的ではないもの、あるいは酸素等の透過防止を目的としているものであり、有機光学材料自体の機能を損なうことなくかつ有機光学材料を保護するという発想はこれまでになく、原子層堆積法を用いて光学素子用の有機光学材料を被膜する技術についてはこれまで知られていなかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記現状に鑑み、高温に加熱することなく、実質的にピンホールを有しない薄膜（例えば、厚みが１００ｎｍ以下の膜）を有機光学材料上に積層する方法及びその方法によって得られる積層体を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、原子層堆積法を使用することにより、２００℃以上に加熱することなく、有機光学材料の表面に、実質的にピンホールを有しない厚みが１００ｎｍ以下の薄膜を積層できることを見出し、さらに検討を重ねて本発明を完成した。
【００１４】
即ち、本発明は、以下の積層体の製造方法等に関する。
［１]有機光学材料と、この有機光学材料上に積層された薄膜とを有する積層体の製造方法であって、有機光学材料上に原子層堆積法により薄膜を形成する膜形成工程を含む製造方法。
［２］前記［１］記載の製造方法により得られる積層体。
［３］薄膜が有機光学材料を被覆又は保護する保護層を形成している前記［２］記載の積層体。
［４］有機電気光学ポリマーで形成されている前記［２］記載の積層体。
［５］薄膜が、実質的にピンホールを有さず、厚み１００ｎｍ以下の層である前記［２］又は［３］記載の積層体。
［６］前記［２］〜［５］のいずれかに記載の積層体を備えた光学素子。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、有機光学材料表面に高温を作用させることなく薄膜を積層できるため、薄膜積層工程の加熱による有機光学材料の劣化を抑制することができる。
また、本発明によれば、実質的にピンホールを有しない薄膜で有機光学材料を被膜できるため、耐環境性（例えば、耐光性等）に優れた有機光学材料を得ることができる。
さらに、本発明によれば、薄膜で均一に有機光学材料を被覆できるため、薄膜による光の吸収や散乱が抑制され、有機光学材料が本来有する特性を発揮でき、光学素子の材料として優れた積層体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施例１のＵＶ照射試験のＵＶ吸収スペクトルである。
【図２】実施例２のＵＶ照射試験のＵＶ吸収スペクトルである。
【図３】比較例１のＵＶ照射試験のＵＶ吸収スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を詳細に説明する。
［有機光学材料］
本発明において有機光学材料としては、特に限定されず、例えば、低分子材料、高分子材料（ポリマー）、これらの混合物のいずれであってもよいが、通常、少なくとも高分子材料で構成してもよい。
【００１８】
高分子材料としては、特に限定されず、例えば、ポリカーボネート系、ポリビニルアルコール系、ポリエステル系、ポリオレフィン系、ポリエーテルサルホン系、ポリフェニレンサルファイド系、（メタ）アクリル系、ポリアミド系、ポリイミド系、ポリスチレン系のポリマー等が挙げられる。
【００１９】
高分子材料としては、特に、光学部材（又はそのベース又はバインダー）として用いられるポリマーが好適に用いられる。
このようなポリマーとしては、例えば、（メタ）アクリル系、ポリカーボネート系、シクロオレフィン系、ポリイミド系のポリマー等が挙げられ、好ましくは、（メタ）アクリル系等である。
【００２０】
（メタ）アクリル系ポリマーとしては、特に限定されず、例えば、アクリル樹脂等が挙げられる。
アクリル樹脂のモノマー（重合成分）としては、例えば、（メタ）アクリル酸エステル、α、β−不飽和カルボン酸（例えば、アクリル酸、メタクリル酸等）等が挙げられる。
（メタ）アクリル酸エステルとしては、例えば、脂肪族（メタ）アクリレート［例えば、（メタ）アクリル酸アルキルエステル（例えば、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル等の（メタ）アクリル酸Ｃ１−２０アルキル等）］、脂環式（メタ）アクリレート［例えば、（メタ）アクリル酸シクロアルキルエステル（例えば、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、アダマンチル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸シクロヘキシル等の（メタ）アクリル酸Ｃ５−１０シクロアルキル等）］、芳香族（メタ）アクリレート［例えば、（メタ）アクリル酸アリールエステル（例えば、（メタ）アクリル酸ベンジル等の（メタ）アクリル酸Ｃ６−１２アリール等）］等が挙げられる。これらは１種又は２種以上を使用することができる。
【００２１】
アクリル樹脂の中でも、脂環式（メタ）アクリレートを重合成分とするアクリル樹脂が好ましい。尚、脂環式（メタ）アクリレートを重合成分とするアクリル樹脂は、脂環式（メタ）アクリレートの単独重合体であってもよいし、脂環式（メタ）アクリレートと非脂環式（メタ）アクリレートの共重合体であってもよい。
【００２２】
アクリル樹脂のモノマー（重合成分）としては、（メタ）アクリル酸エステル、α、β−不飽和カルボン酸と共重合可能な他のモノマーを使用してもよい。
【００２３】
また、有機光学材料は、例えば、有機ＥＯ（有機電気光学）材料、フォトリフラクティブ材料、非線形光学材料等であってもよい。
有機光学材料としては、発光や受光機能を有しないものが好ましい。
【００２４】
有機ＥＯ材料としては、例えば、ＥＯ分子（ＥＯ色素）を含む樹脂組成物（ベースポリマー又はバインダーポリマーとＥＯ分子とを含む樹脂組成物）、ＥＯ分子を有するポリマー等のいずれであってもよい。
【００２５】
ＥＯ分子としては、特に限定されず、例えば、ドナー構造部Ｄとπ共役ブリッジ構造部Ｂとアクセプター構造部Ａを含む化合物、好ましくは、ドナー構造部Ｄとアクセプター構造部Ａとがπ共役ブリッジ構造部Ｂで結合した化合物が挙げられる。
また、ＥＯ分子は、ヒドロキシ基（―ＯＨ基）等の官能基（又は反応性基）を含有していてもよい。このように官能基を有するＥＯ分子を利用すると、ＥＯ分子を有するポリマーを効率良く得やすい。
【００２６】
＜ドナー構造部Ｄ＞
「ドナー構造部Ｄ」は、電子供与性基を有する芳香族単位（ユニット）、例えば、式（１）
【化１】
2017008359.tif 000002
［ここで、ｎは１以上の整数、Ｒは置換基、Ｚはアリール基を示す。ただし、Ｒのうち少なくとも一つが電子供与性基（例えば、置換オキシ基、アミノ基等）である。］で表される基等である。
Ｒ（置換基）としては、置換オキシ基（すなわち、置換されていてもよいヒドロキシ基）、置換されていてもよいアミノ基、又はアルキル基等の炭化水素基等であってよい。
【００２７】
式（１）において、Ｒは、アリール基のオルト位、メタ位及びパラ位のいずれの炭素原子に結合していてもよく、同一又は異なるＲが、Ｚのオルト位、メタ位又は／及びパラ位の複数の炭素原子に結合していてもよい。例えば、少なくとも１つの置換オキシ基又はアミノ基がアリール基のオルト位の炭素原子に結合している態様等が好ましく、置換オキシ基又はアミノ基がアリール基のオルト位の炭素原子に結合している、又は、アリール基のオルト位及びパラ位の２つの炭素原子に結合している態様等がより好ましい。
【００２８】
Ｚ（アリール基）としては、単環式芳香族炭化水素基（以下、単環式アリール基という）又は多環式芳香族炭化水素基（以下、多環式アリール基という）等が挙げられる。
「単環式アリール基」としては、例えば、好ましくはＣ５〜１０環基、より好ましくはＣ５〜７環基、さらにより好ましくはＣ５〜６環基、最も好ましくは、Ｃ６環基（すなわち、フェニル基）等が挙げられる。ここで、例えば、Ｃ５〜１０環とは、環を形成する炭素原子が５〜１０個であることを意味し、以下同様である。
「多環式アリール基」としては、例えば、二環が縮合したアリール基及び三環が縮合したアリール基等が挙げられる。二環が縮合したアリール基としては、例えば、好ましくはＣ８〜１２環基等、より好ましくはＣ９〜１０環基等、最も好ましくはＣ１０環基（すなわち、ナフチル基）等が挙げられる。
【００２９】
本発明において「置換オキシ基」とは、ヒドロキシ基の水素原子が置換基で置換された構造を意味する。
上記「置換オキシ基」における「置換基」としては、例えば、(1)アルキル基、(2)ハロアルキル基、(3)アリール基、(4)ヘテロアリール基、(5)アラルキル基、(6)シリル基、(7)アルケニル基、(8)アルキニル基、(9)アシル基、(10)アルケニルカルボニル基等が挙げられる。
【００３０】
上記「(1)アルキル基」としては、直鎖状または分枝鎖状のＣ１〜２０アルキル基等が挙げられる。ここで、「Ｃ１〜２０のアルキル基」とは、当該アルキル基を構成する炭素原子の数が１〜２０であるアルキル基を意味し、以下同様である。
当該アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、sec−ブチル基、tert−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等が挙げられ、好ましくは、Ｃ１〜６アルキル基等、より好ましくは、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、sec−ブチル基、tert−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基等が挙げられる。
【００３１】
上記「(2)ハロアルキル基」としては、少なくとも１つの同一又は異なるハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等）で置換された直鎖状または分枝鎖状のＣ１〜２０アルキル基等が挙げられる。
当該ハロアルキル基としては、好ましくは、ハロＣ１〜６アルキル基等、より好ましくは、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、２−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロエチル基、クロロメチル基、２−クロロエチル基、１，２−ジクロロエチル基、ブロモメチル基、２−ブロモエチル基、１−ブロモプロピル基、２−ブロモプロピル基、３−ブロモプロピル基、ヨードメチル基等が挙げられる。
【００３２】
上記「(3)アリール基」としては、上記Ｚと同一のアリール基等が挙げられる。当該アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
【００３３】
上記「(4)ヘテロアリール基」としては、(a)酸素原子、窒素原子及び硫黄原子からなる群より、同一又は異なって選択される１若しくは２以上、好ましくは１〜３のヘテロ原子を含む５員若しくは６員の単環式芳香族複素環基、(b)当該単環式芳香族複素環基とアリール基（置換オキシアリールにおける「アリール基」と同一のアリール基等）が縮合した縮合環式芳香族複素環基、及び、(c)同一又は異なる当該単環式芳香族複素環基が互いに縮合した縮合環式芳香族複素環基等が挙げられる。当該ヘテロアリール基としては、例えば、ピロリル基、フリル基、チエニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾル基、オキサゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾル基、ピリジル基、ピラジニル基、ピリミジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、インドリル基、ベンゾフラニル基、インドリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、ベンゾイミダゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾイソオキサゾリル基、ベンゾチアジアゾリル基、ベンゾイソチアジアゾリル基、インダゾリル基、インダゾリル基、プリニル基、キノリル基、イソキノリル基、フタラジニル基、ナフチリジニル基、キノキサリニル基、キナゾリル基、シンノリニル基、プテリジニル基、ピリド［３，２−ｂ］ピリジル基等が挙げられる。
【００３４】
上記「(5)アラルキル基」としては、少なくとも１つのアリール基で置換されたアルキル基等が挙げられる。当該アリール基としては、上記Ｚと同一のアリール基等が挙げられる。当該「アルキル基」としては、上記「(1)アルキル基」等が挙げられる。
当該アラルキル基としては、例えばベンジル基、１−フェニルエチル基、フェネチル基、１−ナフチルメチル基、２−ナフチルメチル基、１−ナフチルエチル基、２−ナフチルエチル基等が挙げられる。
【００３５】
上記「(7)アルケニル基」としては、直鎖状または分枝鎖状のＣ２〜２０アルケニル基等が挙げられる。当該「アルケニル基」としては、好ましくは、Ｃ２〜６アルケニル基等、より好ましくは、エテニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、１−メチルエテニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、１−メチル−１−プロペニル基、１−メチル−２−プロペニル基、２−メチル−１−プロペニル基、２−メチル−２−プロペニル基等が挙げられる。
【００３６】
上記「(8)アルキニル基」としては、直鎖状または分枝鎖状のＣ３〜２０アルキニル基等が挙げられる。当該「アルキニル基」としては、好ましくは、Ｃ３〜６アルキニル基等、より好ましくは、２−プロピニル基、１−メチルー２−プロピニル基、１,1−ジメチルー２−プロピニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−ペンチニル基、２−ペンチニル基、３−ペンチニル基、４−ペンチニル基等が挙げられる。
【００３７】
上記「(9)アシル基」としては、直鎖状または分枝鎖状のＣ１〜２０アシル基等が挙げられる。当該「アシル基」としては、好ましくは、Ｃ１〜６アシル基等、より好ましくは、例えば、ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、バレリル基、イソバレリル基、ピバロイル基等が挙げられる。
【００３８】
上記「(10)アルケニルカルボニル基」における「アルケニル」としては、例えば、上記「(7)アルケニル基」における「アルケニル基」等が挙げられる。
【００３９】
上記「(1)アルキル基」、「(2)ハロアルキル基」、「(3)アリール基」、「(4)ヘテロアリール基」、「(5)アラルキル基」、「(6)シリル基」、「(7)アルケニル基」、「(8)アルキニル基」、「(9)アシル基」及び「(10)アルケニルカルボニル基」は、さらに置換基を有していてもよい、当該「置換基」としては、特に限定されないが、例えば、アルキル基、ハロアルキル基、アリール基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、オキシラニル基、メルカプト基、アミノ基、カルバモイル基、スルファモイル基、カルボキシ基、アルコキシカルボニル基、スルホ基、スルフィノ基、ホスホノ基、ニトロ基、シアノ基、アミジノ基、イミノ基、ジヒドロボロノ基、ハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素原子等）、スルフィニル基、スルホニル基、アシル基、オキソ基、チオキソ基等が挙げられる。当該置換基は、１つの置換基であってもよいし、同一又は異なる２以上の置換基であってもよい。
当該「置換基」としての「アルキル基」、「ハロアルキル基」、「アリール基」、「アルケニル基」、「アルキニル基」、「アシル基」としては、例えば、それぞれ、「(1)アルキル基」における「アルキル基」、「(2)ハロアルキル基」における「ハロアルキル基」、「(3)アリール基」における「アリール基」、「(7)アルケニル基」における「アルケニル基」、「(8)アルキニル基」における「アルキニル基」、「(9)アシル基」における「アシル基」等が挙げられる。
【００４０】
本発明における「置換オキシ基」としては、例えば、(a)アルコキシ基、(b)アリールオキシ基、(c)アラルキルオキシ基、(d)シリルオキシ基、(e)アルケニルオキシ基、(f)アルケニルカルボニルオキシ基、(g)アルキニルオキシ基、(h)ヒドロキシ基等が挙げられる。
【００４１】
上記「(a)アルコキシ基」としては、例えば、直鎖状または分枝鎖状のＣ１〜２０アルコキシ基等、好ましくは、Ｃ１〜６アルコキシ基等、より好ましくは、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、sec−ブトキシ基、tert−ブトキシ基等が挙げられる。
【００４２】
上記「(b)アリールオキシ基」としては、例えば、Ｃ５〜１０単環式アリールオキシ基、Ｃ８〜１２二環式アリールオキシ基等、好ましくは、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等、より好ましくは、フェノキシ基等が挙げられる。
【００４３】
上記「(c)アラルキルオキシ基」における「アラルキル基」としては、例えば、上記「(5)アラルキル基」等、好ましくは、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、１−ナフチルメトキシ基、２−ナフチルメトキシ基等、より好ましくは、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００４４】
上記「(d)シリルオキシ基」としては、好ましくは、tert−ブチルジフェニルシロキシ基、tert−ブチルジメチルシロキシ基等が挙げられる。
【００４５】
上記「(e)アルケニルオキシ基」としては、例えば、直鎖状または分枝鎖状のＣ２〜２０アルケニルオキシ基等、好ましくは、Ｃ２〜６アルケニルオキシ基等、より好ましくは、エテニルオキシ基、１−プロペニルオキシ基、２−プロペニルオキシ基、１−メチルエテニルオキシ基、１−ブテニルオキシ基、２−ブテニルオキシ基、３−ブテニルオキシ基、１−メチル−１−プロペニルオキシ基、１−メチル−２−プロペニルオキシ基、２−メチル−１−プロペニルオキシ基、２−メチル−２−プロペニルオキシ基等が挙げられる。
【００４６】
上記「(f)アルケニルカルボニルオキシ基」における「アルケニルカルボニルオキシ基」としては、例えば、直鎖状または分枝鎖状のＣ２〜２０アルケニルカルボニルオキシ基等、好ましくは、Ｃ２〜７アルケニルカルボニルオキシ基等、より好ましくは、エテニルカルボニルオキシ基、１−プロペニルカルボニルオキシ基、２−プロペニルカルボニルオキシ基、１−メチルエテニルカルボニルオキシ基、１−ブテニルカルボニルオキシ基、２−ブテニルカルボニルオキシ基、３−ブテニルカルボニルオキシ基、１−メチル−１−プロペニルカルボニルオキシ基、１−メチル−２−プロペニルカルボニルオキシ基、２−メチル−１−プロペニルカルボニルオキシ基、２−メチル−２−プロペニルカルボニルオキシ基等が挙げられる。
【００４７】
上記「(g)アルキニルオキシ基」としては、例えば、直鎖状または分枝鎖状のＣ２〜２０アルキニルオキシ基等、好ましくは、Ｃ３〜６アルキニルオキシ基等、より好ましくは、２−プロピニルオキシ基、１−メチル−２−プロピニルオキシ基、１,1−ジメチル−２−プロピニルオキシ基、２−ブチニルオキシ基、３−ブチニルオキシ基、１−ペンチニルオキシ基、２−ペンチニルオキシ基、３−ペンチニルオキシ基、４−ペンチニルオキシ基等が挙げられる。
【００４８】
上記(a)アルコキシ基、(b)アリールオキシ基、(c)アラルキルオキシ基、(d)シリルオキシ基、(e)アルケニルオキシ基、(f)アルケニルカルボニルオキシ基、及び、(g)アルキニルオキシ基は、さらに置換基を有していてもよく、当該置換基としては、例えば、上記「(1)アルキル基」、「(2)ハロアルキル基」、「(3)アリール基」、「(4)ヘテロアリール基」、「(5)アラルキル基」、「(6)シリル基」、「(7)アルケニル基」、「(8)アルキニル基」、「(9)アシル基」及び「(10)アルケニルカルボニル基」が有していてもよい「置換基」等が挙げられる。
【００４９】
本発明におけるさらに好ましい「置換オキシ基」としては、例えば、メトキシ基、オキシラニルメトキシ基、イソプロポキシ基、ヒドロキシブトキシ基、３−ブロモ−２−ヒドロキシプロポキシ基、ベンジルオキシ基、メトキシベンジルオキシ基、tert−ブチルジフェニルシロキシ基、tert−ブチルジメチルシロキシ基、２−メチル−２−プロポキシ基、１−メチルエテニルカルボニルオキシ基、ヒドロキシ基等が挙げられる。
【００５０】
置換オキシ基は、当該置換オキシ基が結合するＺ（アリール基）の炭素原子及び当該炭素原子に隣接する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよい。当該複素環は置換基を有していてもよい。当該複素環としては、例えば５〜７員環の複素環等が挙げられ、脂肪族環でも芳香族環でもよい。
【００５１】
前記式（１）におけるＲとしての「置換されていてもよいアミノ基」としては、例えば、―ＮＲＤ４ＲＤ５［ここで、ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、又はＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい複素環（飽和複素環又は不飽和複素環）を形成していてもよい］で表される基等である。当該アミノ基は、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい。
【００５２】
ドナー構造部Ｄの好ましい態様としては、例えば、式（２）
【化２】
2017008359.tif 000003
［ここで、ｎ＝１〜５、Ｒｄは水素原子又は置換基を示す。ただし、Ｒｄ１〜Ｒｄ５はそれぞれ異なっていてもよく、Ｒｄの少なくとも一つが電子供与基（例えば、置換オキシ基、アミノ基等）である。］で表される基等が挙げられる。
式（２）において、置換基は、置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基又はアルキル基等の炭化水素基等であってよい。
式（２）における置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基としては、例えば、上記式（１）におけるＲとしての置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基等が挙げられる。
【００５３】
好ましいドナー構造部Ｄの具体的な態様としては、例えば、式Ｄ−１
【化３】
2017008359.tif 000004
（ここで、
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリール基の隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、又は、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい飽和複素環を形成する、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含み、置換基を有していてもよい複素環を形成する）
で表わされる構造部等が挙げられる。
【００５４】
本発明において、「ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示す」とは、（１）ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のいずれか１つがアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示してもよく、（２）ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち２つがそれぞれ独立してアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示してもよく、（３）ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のすべてがそれぞれ独立してアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示してもよいことを意味する。
【００５５】
上記「それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示す」とは、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示さないＲＤ１、ＲＤ２又は／及びＲＤ３は、それぞれ独立して水素原子又はアルキル基を示すことを意味する。
【００５６】
本発明において、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３が示す「アルコキシ基」、「アリールオキシ基」、「アラルキルオキシ基」、「シリルオキシ基」、「アルケニルオキシ基」、「アルケニルカルボニルオキシ基」及び「アルキニルオキシ基」としては、例えば、上記「置換オキシ基」としての「(a)アルコキシ基」、「(b)アリールオキシ基」、「(c)アラルキルオキシ基」、「(d)シリルオキシ基」、「(e)アルケニルオキシ基」、「(f)アルケニルカルボニルオキシ基」、及び「(ｇ)アルキニルオキシ基」等が挙げられる。
【００５７】
本発明において、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３が示す「アルキル基」としては、例えば、上記「(1)アルキル基」における「アルキル基」等が挙げられる。
【００５８】
本発明において、「ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい」とは、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のそれぞれが独立して、１つの置換基又は２以上の同一又は異なる置換基で置換されていてもよいことを意味する。当該置換基としては、例えば、上記「(1)アルキル基」、「(2)ハロアルキル基」、「(3)アリール基」、「(4)ヘテロアリール基」、「(5)アラルキル基」、「(6)シリル基」、「(7)アルケニル基」、「(8)アルキニル基」、「(9)アシル基」及び「(10)アルケニルカルボニル基」が有していてもよい「置換基」等が挙げられる。
【００５９】
本発明において、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい。このときＲＤ１は置換基を有していてもよいアルコキシ基、置換基を有していてもよいアリールオキシ基、置換基を有していてもよいアラルキルオキシ基、置換基を有していてもよいシリルオキシ基、置換基を有していてもよいアルケニルオキシ基、置換基を有していてもよいアルケニルカルボニルオキシ基、置換基を有していてもよいアルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示す。ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって形成する、置換基を有していてもよい当該環は脂肪族又は芳香族炭素環であってもよく、脂肪族又は芳香族複素環であってもよい。例えば、式
【化４】
2017008359.tif 000005
（ここで、Ｒはアルキル基、アリール基、アラルキル基、シリル基、アルケニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニル基又は水素原子を示し、置換基を有していてもよい；ＲＤ４及びＲＤ５は、上記式Ｄ−１における定義と同じ意味を有する）等で表わされるドナー構造部Ｄも本発明に含まれる。
【００６０】
本発明において、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよい。例えば、式
【化５】
2017008359.tif 000006
（ここで、Ｒはアルキル基、アリール基、アラルキル基、シリル基、アルケニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニル基又は水素原子を示し、置換基を有していてもよい；ＲＤ４及びＲＤ５は、上記式Ｄ−１における定義と同じ意味を有する）等で表わされるドナー構造部Ｄも本発明に含まれる。
【００６１】
ＲＤ４及びＲＤ５が示す「アルキル基」、「ハロアルキル基」、「ヒドロキシアルキル基」、「アシルオキシアルキル基」、「シリルオキシアルキル基」、「アミノアルキル基」又は「アリール基」としては、例えば、上記式（１）におけるＲとしてのアミノ基が有していてもよい置換基、例えば、 (α)アルキル基、（β）ハロアルキル基、（γ）ヒドロキシアルキル基、（δ）アシルオキシアルキル基、（ε）シリルオキシアルキル基、（ζ）アミノアルキル基、（η）アリール基等がそれぞれ挙げられる。
【００６２】
本発明において、ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい複素環を形成してもよい。当該複素環は置換基を有していてもよい。当該複素環としては、例えば５〜７員環の複素環等が挙げられ、脂肪族環でも芳香族環でもよい。
【００６３】
本発明において（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成してもよい。当該複素環は置換基を有していてもよい。当該複素環としては、例えば５〜７員環の複素環等が挙げられ、脂肪族環でも芳香族環でもよい。例えば、式
【化６】
2017008359.tif 000007
（ここで、ＲＤ１、ＲＤ４及びＲＤ５は、上記式Ｄ−１における定義と同じ意味を有する）等で表わされるドナー構造部Ｄも本発明に含まれる。
【００６４】
より好ましいドナー構造部Ｄの具体的な態様としては、例えば、式Ｄ−１−１
【化７】
2017008359.tif 000008
（ここで、
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい飽和複素環を形成する、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含み、置換基を有していてもよい複素環を形成する）
等が挙げられる。
【００６５】
より好ましいドナー構造部Ｄの別の具体的な態様としては、例えば、式Ｄ−１−２
【化８】
2017008359.tif 000009
（ここで、
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリール基の隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、又は、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は、結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい飽和複素環を形成する、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は、結合する窒素原子、当該窒素原子が結合するアリールの炭素原子及び当該炭素原子に隣接するアリールの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含み、置換基を有していてもよい複素環を形成する）
等が挙げられる。
【００６６】
本発明において、ドナー構造部Ｄは、「ＲＤ４及びＲＤ５は、結合する窒素原子、当該窒素原子が結合するアリールの炭素原子及び当該炭素原子に隣接するアリールの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含み、置換基を有していてもよい複素環を形成する」ことにより、例えば、式
【化９】
2017008359.tif 000010
（ここで、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３は、上記式Ｄ−１−２における定義と同じ意味を有する；Ｒは置換基を示す）等で表わされる構造であってもよい。
【００６７】
好ましいドナー構造部Ｄの別の具体的な態様としては、例えば、式Ｄ−２
【化１０】
2017008359.tif 000011
（ここで、
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、若しくは、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい）
で表される構造等が挙げられる。
【００６８】
より好ましいドナー構造部Ｄの具体的な態様としては、例えば、式Ｄ−２−１
【化１１】
2017008359.tif 000012
（ここで、
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい）
で表される構造等が挙げられる。
【００６９】
上記ドナー構造部Ｄの好ましい具体的態様において、例えば、ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはＣ１〜６アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基等）、ベンジルオキシ基、tert-ブチルジフェニルシロキシ基、tert-ブチルジメチルシロキシ基、Ｃ２〜６アルケニルオキシ基（例えば、２−メチル−２−プロペニル基等）を示し、その他は水素原子を示し、それぞれ同一又は異なる置換基（例えば、メトキシ基、ヒドロキシ基、オキシラニル基、臭素原子等）を有していてもよい態様等がさらに好ましい。
【００７０】
上記ドナー構造部Ｄの好ましい具体的態様において、例えば、ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等のＣ１〜６アルキル基等）、ヒドロキシアルキル基（例えば、ヒドロキシメチル基、ヒドロキシエチル基、ヒドロキシプロピル基、ヒドロキシブチル基等のヒドロキシＣ１〜６アルキル基等）、又は、シリルオキシアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい態様等がさらに好ましい。
【００７１】
＜アクセプター構造部Ａ＞
アクセプター構造部Ａは、電子受容基（例えば、―ＣＮ、―ＮＯ２、ハロゲン基等）を含む単位（ユニット）である。また、アクセプター構造部Ａは、−ＳＯ２−を含まないものであってもよい。
【００７２】
好ましいアクセプター構造部Ａの具体的態様としては、例えば、式
【化１２】
2017008359.tif 000013
2017008359.tif 000014
（ここで、
Ｙは、−ＣＲＡ１ＲＡ２−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳｉＲＡ１ＲＡ２−、−ＮＲ−（ここで、Ｒは水素原子又はアルキル基を示す）又は−Ｃ（＝ＣＨ２）−を示す；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アルコキシ基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＡ１及びＲＡ２は結合する炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい
【化１３】
2017008359.tif 000015
を形成する）
等で表される構造が挙げられる。
【００７３】
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「アルキル基」としては、例えば、上記「(1)アルキル基」における「アルキル基」等が挙げられる。当該アルキル基としては、好ましくは、例えば、メチル基、イソプロピル基等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「アルケニル基」としては、例えば、上記「(7)アルケニル基」における「アルケニル基」等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「シクロアルキル基」としては、例えば、Ｃ３〜１５の単環式又は多環式の飽和脂肪族環基等が挙げられる。当該シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、シクロウンデシル基、シクロドデシル基等が挙げられ、より好ましくは、シクロヘキシル基等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「シクロアルケニル基」としては、例えば、Ｃ３〜１５の単環式又は多環式の不飽和脂肪族環基等が挙げられる。当該シクロアルケニル基としては、例えば、シクロプロペニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプチニル基、シクロオクテニル基、シクロペンタジエニル基、シクロヘキサジエニル基、シクロヘプタジエニル基、シクロオクタジエニル基等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「アルコキシ基」としては、例えば、上記「(a)アルコキシ基」における「アルコキシ基」等が挙げられる。当該アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、sec−ブトキシ基、tert−ブトキシ基等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「ハロアルキル基」としては、例えば、上記「(2)ハロアルキル基」における「ハロアルキル基」等が挙げられる。当該ハロアルキル基としては、例えば、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、２−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロエチル基、クロロメチル、２−クロロエチル基、１，２−ジクロロエチル基、ブロモメチル基、ヨードメチル基等が挙げられ、好ましくは、例えば、トリフルオロメチル基等が挙げられる。
ＲＡ１及びＲＡ２が示す「アリール基」としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられ、好ましくはフェニル基等が挙げられる。
【００７４】
好ましいアクセプター構造部Ａの別の具体的態様としては、例えば、式
【化１４】
2017008359.tif 000016
で表される構造等が挙げられる。
【００７５】
より好ましいアクセプター構造部Ａの具体的な態様としては、例えば、式Ａ−ａ
【化１５】
2017008359.tif 000017
（ここで、
Ｙは、−ＣＲＡ１ＲＡ２−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳｉＲＡ１ＲＡ２−、−ＮＲ−（ここで、Ｒは水素原子又はアルキル基を示す）又は−Ｃ（＝ＣＨ２）−を示す；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アルコキシ基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表される構造、式Ａ−ｂ
【化１６】
2017008359.tif 000018
（ここで、
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アルコキシ基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表される構造等が挙げられる。
【００７６】
さらに好ましいアクセプター構造部Ａの具体的態様としては、例えば、式Ａ−ａ−１
【化１７】
2017008359.tif 000019
（ここで、ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表される構造等が挙げられる。
【００７７】
アクセプター構造部Ａの上記具体的態様におけるＲＡ１及びＲＡ２は結合する炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい、式
【化１８】
2017008359.tif 000020
で表される構造を形成してもよい。すなわち、例えば、式
【化１９】
2017008359.tif 000021
（ここで、Ｙは、−ＣＲＡ１ＲＡ２−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳｉＲＡ１ＲＡ２−、−ＮＲ−（ここで、Ｒは水素原子又はアルキル基を示す）又は−Ｃ（＝ＣＨ２）−を示す）等で表される構造もアクセプター構造部Ａに含まれる。
【００７８】
＜π共役ブリッジ構造部Ｂ＞
【００７９】
本発明におけるπ共役ブリッジ構造部Ｂは、共役した多重結合をもつ共役系を有し、ブリッジ（架橋）内の電子軌道を通って、ドナー構造部Ｄからアクセプター構造部Ａへとπ電子が非局在化されるものであれば、特に限定されない。
【００８０】
前記π共役ブリッジ構造部Ｂの共役した多重結合としては、二重結合又は三重結合のいずれでもよく、好ましくは二重結合である。前記π共役としては、例えば、炭素−炭素共役、窒素を含む共役等が挙げられる。好ましい共役は、炭素−炭素共役、窒素―窒素共役、炭素―窒素共役等である。
【００８１】
好ましいπ共役ブリッジ構造部Ｂとしては、例えば、式
【化２０】
2017008359.tif 000022
【化２１】
2017008359.tif 000023
【化２２】
2017008359.tif 000024
（ここで、
ＲＢ１〜ＲＢ８はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、ハロアルキル基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ｎは１〜５の整数を示す；
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す）
等で表される構造が挙げられる。
【００８２】
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アルキル基」としては、例えば、上記「(1)アルキル基」における「アルキル基」等が挙げられる。当該アルキル基としては、好ましくは、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、sec−ブチル基、tert−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、ヘプチル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アルコキシ基」としては、例えば、上記「(a)アルコキシ基」における「アルコキシ基」等が挙げられる。当該アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、sec−ブトキシ基、tert−ブトキシ基等が挙げられ、好ましくはメトキシ基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アリール基」としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられ、好ましくはフェニル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アルケニル基」としては、例えば、直鎖状または分岐鎖状のＣ２〜２０アルケニル基等が挙げられる、当該アルケニル基としては、例えば、エテニル基、プロぺニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「シクロアルキル基」としては、例えば、Ｃ３〜１５の単環式又は多環式の飽和脂肪族環基等が挙げられる。当該シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロノニル基、シクロデシル基、シクロウンデシル基、シクロドデシル基等が挙げられ、より好ましくは、シクロヘキシル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「シクロアルケニル基」としては、例えば、Ｃ３〜１５の単環式又は多環式の不飽和脂肪族環基等が挙げられる。当該シクロアルケニル基としては、例えば、シクロプロペニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘプチニル基、シクロオクテニル基、シクロペンタジエニル基、シクロヘキサジエニル基、シクロヘプタジエニル基、シクロオクタジエニル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「ハロアルキル基」としては、例えば、上記「(2)ハロアルキル基」における「ハロアルキル基」等が挙げられる。当該ハロアルキル基としては、例えば、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、２−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロエチル基、クロロメチル、２−クロロエチル基、１，２−ジクロロエチル基、ブロモメチル基、ヨードメチル基等が挙げられ、好ましくは、例えば、トリフルオロメチル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アラルキル基」としては、例えば、上記「(5)アラルキル基」における「アラルキル基」等が挙げられる。当該アラルキル基としては、例えば、ベンジル基、１−フェニルエチル基、フェネチル基、１−ナフチルメチル基、２−ナフチルメチル基、１−ナフチルエチル基、２−ナフチルエチル基等が挙げられ、好ましくは、ベンジル基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アリールオキシ基」としては、例えば、上記「(b)アリールオキシ基」における「アリールオキシ基」等が挙げられる。当該アリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等が挙げられ、好ましくはフェノキシ基等が挙げられる。
ＲＢ１〜ＲＢ８が示す「アラルキルオキシ基」としては、上記「(c)アラルキルオキシ基」における「アラルキルオキシ基」等が挙げられる。当該アラルキルオキシ基としては、例えば、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、１−ナフチルメトキシ基、２−ナフチルメトキシ基等が挙げられ、好ましくは、ベンジルオキシ基等が挙げられる。
【００８３】
別の好ましいπ共役ブリッジ構造部Ｂとしては、例えば、式
【化２３】
2017008359.tif 000025
（ここで、
ＲＢ１及びＲＢ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、ハロアルキル基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＢ９及びＲＢ１０はそれぞれ独立して、水素原子又はシアノ基（−ＣＮ）を示す；
ｍは、０〜３の整数を示す）
等で表される構造が挙げられる。
【００８４】
π共役ブリッジ構造部Ｂのより好ましい具体的態様としては、例えば、式Ｂ−Ｉ
【化２４】
2017008359.tif 000026
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＢ１及びＲＢ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、ハロアルキル基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）、式Ｂ−ＩＩ
【化２５】
2017008359.tif 000027
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３及びＲＢ４はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、ハロアルキル基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）、式Ｂ−ＩＩＩ
【化２６】
2017008359.tif 000028
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＢ１、ＲＢ２及びＲＢ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、ハロアルキル基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）、及び、式Ｂ−ＩＶ
【化２７】
2017008359.tif 000029
（ここで、ｎは１〜５の整数を示す）
等で表される構造が挙げられる。
【００８５】
本発明において、「同一又は異なる炭素−炭素共役π結合」としては、好ましくは、例えば、式
【化２８】
2017008359.tif 000030
等で表される構造が挙げられ、より好ましくは、式
【化２９】
2017008359.tif 000031
等で表される構造が挙げられる。
【００８６】
＜ＥＯ分子＞
本発明におけるＥＯ分子は、例えば、式Ｄ−Ｂ−Ａ（ここで、Ｄはドナー構造部Ｄを示す；Ｂはπ共役ブリッジ構造部Ｂを示す；Ａはアクセプター構造部Ａを示す）等で表わされる。
【００８７】
本発明におけるＥＯ分子の好ましい具体的な態様としては、例えば、式Ｉ−１
【化３０】
2017008359.tif 000032
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、若しくは、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＢ１及びＲＢ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表わされる化合物等が挙げられる。
【００８８】
式Ｉ−１で表される化合物の中でも、式Ｉ−１−ａ
【化３１】
2017008359.tif 000033
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式Ｉ−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましく、その中でも、式Ｉ−１−ｂ
【化３２】
2017008359.tif 000034
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式Ｉ−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物がより好ましい。
【００８９】
本発明におけるＥＯ分子の好ましい別の具体的な態様としては、例えば、式Ｉ−２
【化３３】
2017008359.tif 000035
（ここで、
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、又は、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
π１、π２、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式Ｉで表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表される化合物等が挙げられる。
【００９０】
本発明におけるＥＯ分子のより好ましい具体的な態様としては、例えば、式Ｉ−１−１
【化３４】
2017008359.tif 000036
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、若しくは、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい飽和複素環を形成する、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＢ１及びＲＢ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表わされる化合物等が挙げられる。
【００９１】
式Ｉ−１−１で表される化合物の中でも、式Ｉ−１−１−ａ
【化３５】
2017008359.tif 000037
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式Ｉ−１−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましく、その中でも、式Ｉ−１−１−ｂ
【化３６】
2017008359.tif 000038
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式Ｉ−１−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物がより好ましい。
【００９２】
本発明におけるＥＯ分子の好ましい別の具体的な態様としては、例えば、式ＩＩ−１
【化３７】
2017008359.tif 000039
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、若しくは、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３及びＲＢ４はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表わされる化合物等が挙げられる。
【００９３】
式ＩＩ−１で表される化合物の中でも、式ＩＩ−１−a
【化３８】
2017008359.tif 000040
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ４、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩ−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましく、その中でも、式ＩＩ−１−ｂ
【化３９】
2017008359.tif 000041
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ４、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩ−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましい。
【００９４】
また、式ＩＩ−１で表される化合物の中でも、式ＩＩ−１−１
【化４０】
2017008359.tif 000042
（ここで、
π１及びπ２はそれぞれ独立して、同一又は異なる炭素−炭素共役π結合を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい飽和複素環を形成する、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含み、置換基を有していてもよい複素環を形成する；
ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３及びＲＢ４はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表わされる化合物等が好ましい。
【００９５】
式ＩＩ−１−１で表される化合物の中でも、式ＩＩ−１−1−ａ
【化４１】
2017008359.tif 000043
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ４、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩ−１−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましく、その中でも、式ＩＩ−１−１−ｂ
【化４２】
2017008359.tif 000044
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ４、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩ−１−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物がより好ましい。
【００９６】
本発明におけるＥＯ分子の好ましいまた別の具体的な態様としては、例えば、式ＩＩＩ−１
【化４３】
2017008359.tif 000045
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、若しくは、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＢ１、ＲＢ２及びＲＢ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表わされる化合物等が挙げられる。
【００９７】
式ＩＩＩ−１で表される化合物の中でも、好ましくは、式ＩＩＩ−１−ａ
【化４４】
2017008359.tif 000046
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ３、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩＩ−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物、式ＩＩＩ−１−１
【化４５】
2017008359.tif 000047
（ここで、
ｍ及びｍ’はそれぞれ独立して、０〜３の整数を示す；
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＢ１、ＲＢ２、ＲＢ３及びＲＢ４はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アラルキル基、アリールオキシ基又はアラルキルオキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）で表わされる化合物等である。
【００９８】
式ＩＩＩ−１−１で表される化合物の中でも、式ＩＩＩ−１−１−ａ
【化４６】
2017008359.tif 000048
（ここで、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＢ１〜ＲＢ３、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＩＩ−１−１で表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表わされる化合物が好ましい。
【００９９】
本発明におけるＥＯ分子の好ましいまた別の具体的な態様としては、例えば、式ＩＶ−１−ａ
【化４７】
2017008359.tif 000049
（ここで、
ｎは１〜５の整数を示す；
ＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい；
ＲＤ２及びＲＤ３はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリール基の隣接する炭素原子に結合するとき、ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよい；
ＲＤ４及びＲＤ５はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシアルキル基、アシルオキシアルキル基、シリルオキシアルキル基、アミノアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、又は
ＲＤ４及びＲＤ５は結合する窒素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい、又は
（ａ）ＲＤ２及び−ＮＲＤ４ＲＤ５、並びに、（ｂ）ＲＤ３及び−ＮＲＤ４ＲＤ５はそれぞれ独立して、結合する炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として窒素原子を含む複素環を形成し、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表される化合物、式ＩＶ−１−ｂ
【化４８】
2017008359.tif 000050
（ここで、ｎ、ＲＤ１〜ＲＤ５、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＶ−１−ａで表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表される化合物、式ＩＶ−２−ａ
【化４９】
2017008359.tif 000051
（ここで、
ｎは１〜５の整数を示す；
ＲＤ１、ＲＤ２及びＲＤ３のうち少なくとも１つはそれぞれ独立して、アルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、それ以外はそれぞれ独立して、水素原子又はアルキル基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい、
ここで、ＲＤ２及びＲＤ３がそれぞれドナー構造部Ｄのアリールの隣接する炭素原子に結合するとき、
（１）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、置換基を有していてもよい環を形成してもよく、このときＲＤ１はアルコキシ基、アリールオキシ基、アラルキルオキシ基、シリルオキシ基、アルケニルオキシ基、アルケニルカルボニルオキシ基、アルキニルオキシ基又はヒドロキシ基を示し、置換基を有していてもよい、又は、
（２）ＲＤ２及びＲＤ３は隣接する２つの炭素原子と一緒になって、ヘテロ原子として酸素原子を含む複素環を形成してもよく、当該複素環は置換基を有していてもよい；
ＲＡ１及びＲＡ２はそれぞれ独立して、水素原子、アルキル基、ハロアルキル基又はアリール基を示し、それぞれ同一又は異なる置換基を有していてもよい）
で表される化合物、式ＩＶ−２−ｂ
【化５０】
2017008359.tif 000052
（ここで、ｎ、ＲＤ１〜ＲＤ３、ＲＡ１及びＲＡ２は、上記式ＩＶ−２−ａで表される化合物における定義と同一の意味を有する）
で表される化合物等が挙げられる。
【０１００】
本発明におけるＥＯ分子の好ましいまた別の具体的な態様としては、例えば、式（３）
【化５１】
2017008359.tif 000053
［ここで、ｎ＝１〜５、Ｒｄは水素原子又は置換基を示す。ただし、Ｒｄ１〜Ｒｄ５はそれぞれ異なっていてもよく、Ｒｄの少なくとも一つが電子供与基（例えば、置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基等）である。］で表される化合物等が挙げられる。
式（３）において、置換基は、置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基、水素原子又はアルキル基等であってよい。
式（３）における置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基としては、例えば、上記式（１）におけるＲとしての置換オキシ基、置換されていてもよいアミノ基等が挙げられる。
【０１０１】
ＥＯ分子の製造方法
ＥＯ分子は、自体公知の方法によって製造することができる。例えば、Ann., 580, 44 (1953)、Angew.Chem., 92, 671 (1980)、Chem. Ber., 95, 581 (1962)、Macromolecules, 2001, 34, 253、Chem. Mater., 2007, 19, 1154、Org. Synth., VI, 901 (1980)、Chem. Mater., 2002, 14, 2393、J. Mater. Sci., 39, 2335 (2004)、“Preparative Organic Chemistry”, John Wiley (1975), p.217、J. Org. Chem., 42, 353 (1977)、J. Org. Chem., 33, 3382 (1968)、Synthesis, 1981, 165、ＷＯ２０１１／０２４７７４号公報等に記載された方法及びそれらの方法を適宜改良した方法、それらの方法を組み合わせた方法、並びに、下記実施例に記載された方法等種々の方法により、ＥＯ分子を製造することができる。
【０１０２】
＜ＥＯ分子を含む樹脂組成物＞
ＥＯ分子を含む樹脂組成物を構成する樹脂としては、例えば、前記例示のポリマー（例えば、（メタ）アクリル系ポリマー等が挙げられる）等、好ましくは、ポリイミド、ポリカーボネート、ポリ（メタ）アクリレート、ポリエーテルイミド、ポリエーテルサルホン等が挙げられる。（メタ）アクリル系ポリマーとしては、アクリル樹脂（例えば、前記高分子材料におけるアクリル樹脂）等が挙げられる。
【０１０３】
ＥＯ分子を含む樹脂組成物としては、例えば、上記ＥＯ分子が脂環式（メタ）アクリレートを重合成分とするアクリル樹脂に分散されたもの等が好ましい。
【０１０４】
樹脂組成物について、ＥＯ分子の割合は、樹脂組成物全量に対して、例えば１〜７０重量％、好ましくは５〜６０重量％、より好ましくは１０〜５０重量％である。
【０１０５】
＜有機電気光学ポリマー＞
ＥＯ分子を有するポリマー（有機電気光学ポリマー）としては、例えば、ＥＯ分子が樹脂骨格に結合したポリマー等あり、このようなポリマーとしては、官能基Ａを有するポリマーと、官能基Ａと反応して結合形成可能な反応性基Ｂを有するＥＯ分子との反応により得られるポリマーＣ等が挙げられる。
【０１０６】
官能基Ａとしては、特に限定はされないが、例えば、イソシアネート基、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシ基等が挙げられる。
反応性基Ｂとしては、特に限定はされないが、例えば、イソシアネート基、ヒドロキシル基、アミノ基、カルボキシ基等が挙げられる。
官能基Ａと反応性基Ｂの組み合わせとしては、例えば、官能基Ａとしてイソシアネート基と反応性基Ｂとしてヒドロキシル基、アミノ基又はカルボキシ基、官能基Ａとしてヒドロキシル基、アミノ基又はカルボキシ基と反応性基Ｂとしてイソシアネート基等が挙げられる。
【０１０７】
官能基Ａを有するポリマーは、官能基Ａを有するモノマーＡ１と、官能基Ａを有しないモノマーＡ２との共重合体であってもよい。
モノマーＡ１としては、例えば、上記した（メタ）アクリル酸エステルに官能基Ａが導入されたもの（例えば、イソシアネート基を有する（メタ）アクリレート、２―イソシアナトエチルメタクリレート等）、メタクリル酸、アクリル酸等が挙げられる。
モノマーＡ２としては、例えば、上記した（メタ）アクリル酸エステル（例えば、脂環式（メタ）アクリレート等）等が挙げられる。
モノマーＡ１とモノマーＡ２の組み合わせとしては、好ましくは、イソシアネート基を有する（メタ）アクリル酸エステルと（メタ）アクリル酸エステルの組み合わせ等である。
【０１０８】
前記共重合体において、モノマーＡ１（すなわち、モノマーＡ１単位）とモノマーＡ２（すなわち、モノマーＡ２単位）との割合は、所望のＥＯ分子の導入量やガラス転移温度等に応じて、５／９５〜１００／０の範囲で選択でき、好ましくは１０／９０〜９０／１０、より好ましくは２０／８０〜８０／２０、さらに好ましくは４０／６０〜６０／４０である。
【０１０９】
反応性基Ｂを有するＥＯ分子としては、例えば、上記したＥＯ分子に反応性基Ｂが導入されたもの［例えば、上記ＥＯ分子の電子供与基に反応性基Ｂが導入！されたもの（例えば、上記式（Ｄ−１）におけるＲＤ４又はＲＤ５の末端に反応性基Ｂが導入されたもの、上記式（Ｄ−２）におけるＲＤ２又はＲＤ３の末端に反応性基Ｂが導入されたもの等）等］であってもよい。尚、反応性基Ｂの導入方法は特に限定されない。
【０１１０】
ポリマーＣとしては、例えば、官能基Ａを有するモノマーＡ１（例えば、イソシアネート基を有する（メタ）アクリレート等）を重合成分とする重合体（モノマーＡ１の単独重合体であってもよいし、モノマーＡ１とモノマーＡ２共重合体であってもよい）に、官能基Ａ（イソシアネート基等）を介して、反応性基Ｂ（例えば、ヒドロキシル基等）を有するＥＯ分子が結合したものであってもよい。
【０１１１】
尚、ポリマーＣにおいて、官能基Ａの少なくとも一部が反応性基Ｂを有するＥＯ分子と結合していればよい。そのため、官能基Ａは、そのすべてが反応性基Ｂを有するＥＯ分子と結合していてもよく、一部が残存していてもよい。また、官能基Ａの一部が、反応性基Ｂを有する他のモノマーＤ（ＥＯ分子でないポリマー）と結合していてもよい。
【０１１２】
モノマーＤとしては、反応性基Ｂを有している限り特に限定されないが、例えば、芳香族不飽和カルボン酸又はそのヒドロキシエステル［例えば、ケイヒ酸２―ヒドロキシアルキルエステル（例えば、ケイヒ酸２―ヒドロキシＣ１−８アルキルエステル等）］等が挙げられる。
【０１１３】
ポリマーＣにおいて、反応性基Ｂを有するＥＯ分子（ＥＯ分子単位）の割合は、例えばポリマーＣ全量に対して、例えば１〜７０重量％、好ましくは５〜６０重量％、より好ましくは１０〜５０重量％である。
【０１１４】
フォトリフラクティブ材料としては、特に限定されず、フォトリフラクティブ効果を有する材料であればよい。
また、非線形光学材料としては、特に限定されず、非線形光学効果を有する材料であればよい。
【０１１５】
有機光学材料の形態は、特に限定されず、一次元的形態（線状、棒状等）、二次元的形態（シート状、フィルム状等）、三次元的形態（凹部、凸部、凹凸部を有する形態等）等のいずれであってもよい。
特に、本発明では、原子層堆積法によって有機光学材料に追随できるため、三次元的形態の有機光学材料であっても、高い密着性でピンホール等のない良好な薄膜を形成できる。
【０１１６】
［原子層堆積法］
原子層堆積法を用いて有機光学材料上に薄膜を形成するに際しては、まず、有機光学材料表面にプリカーサー（前駆体）を供給する（工程１）。プリカーサーの供給は、気化装置を用いてプリカーサーを気化してから行ってよい。
プリカーサーとしては、特に限定されず、例えば、有機金属、有機ケイ素化合物［例えば、トリスジメチルアミノシラン、テトラクロロシラン、テトラエトキシシラン、テトラキス(ジメチルアミノ)シラン等］を使用することができる。
有機金属としては、例えば、アルミニウム化合物｛例えば、トリ（Ｃ１―５アルキル）アルミニウム［例えば、トリメチルアルミニウム（ＴＭＡ）等］、ハロゲン化アルミニウム（例えば、アルミニウムクロライド等）、トリス(ジエチルアミノ)アルミニウム等｝、チタン化合物［例えば、四塩化チタン、テトラキス(ジメチルアミノ)チタニウム、テトラキス(エチルメチルアミノ)チタニウム、オルトチタン酸テトライソプロピル等］、ジルコニウム化合物（例えば、テトラキスエチルメチルアミノ・ジルコニウム等）、ハフニウム化合物（例えば、テトラキスエチルメチルアミノ・ハフニウム等）等が挙げられる。
尚、プリカーサーの供給後は、アルゴンガス、窒素ガス等のパージガスをパージし、未反応のプリカーサーを除去することが好ましい。
【０１１７】
工程１に次いで、反応剤として、酸素、オゾン、水、過酸化水素、アンモニア、窒素、亜酸化窒素、水素のガス又はこれらの混合ガス等を供給すること（工程２）により、有機光学材料上に薄膜を形成することができる。薄膜の形成成分が酸化アルミニウムである場合、反応剤としては、水、酸素等の酸素源又は酸化剤が好ましい。
上記工程１及び２を繰り返すことにより、所望の厚みの薄膜が形成できる。工程１及び２の回数は、薄膜の厚みに応じて変更できるが、それぞれ、例えば１〜１０００回、好ましくは２〜５００回である。
【０１１８】
工程１及び２は、有機光学材料の温度（有機光学材料が設けられた基板の温度）が、２００℃以下（例えば、１０〜２００℃、好ましくは２０〜１８０℃、より好ましくは３０〜１５０℃）で行うことができる。
また、工程１及び２は、減圧下（例えば、１〜２０Ｐａ）で行ってもよい。
【０１１９】
工程１において、プリカーサーの供給時間は、特に限定されず、例えば、０．１〜５ｓ等である。
また、工程２において、反応剤の供給時間は、特に限定されず、例えば、０．１〜６０ｓ等である。
【０１２０】
また、工程１の前に、プリカーサーと有機光学材料の反応性を高めるため、有機光学材料に前処理を行ってもよい。前処理としては、例えば、水、酸素等の酸素源又は酸化剤を、有機光学材料に供給する方法が挙げられる。
【０１２１】
工程２において、反応剤の供給は、プラズマ放電によって行ってもよい。反応剤として酸素源又は酸化剤を使用する場合は、プラズマ放電ガスとして酸素ガスを用いることができる。
プラズマ放電を行う際の、温度、圧力及び時間は、上記した工程２における反応剤の供給条件と同じであってよい。
【０１２２】
［薄膜］
薄膜の形成成分としては、特に限定されず、例えば、酸化物、窒化物、酸窒化物、金属等が挙げられる。これらは１種単独で又は２種以上を併用して使用することができる。
酸化物としては、例えば、酸化シリコン、金属酸化物［例えば、酸化チタン（ＴｉＯ２）、酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）、酸化ハフニウム（ＨｆＯ２）、酸化ランタン（Ｌａ２Ｏ３）、二酸化ジルコニウム（ＺｒＯ２）、酸化イットリウム（Ｙ２Ｏ３）、五酸化タンタル（Ｔａ２Ｏ５）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）等］、ケイ酸ハフニウム（ＨｆＳｉＯ４）、二酸化ケイ素（ＳｉＯ２）等が挙げられる。
窒化物としては、窒化シリコン、窒化炭素、窒化金属［例えば、窒化アルミニウム（ＡｌＮ）、窒化チタン（ＴｉＮ）、窒化ハフニウム（ＨｆＮ）等］等が挙げられる。
酸窒化物としては、酸窒化シリコン、酸窒化金属［例えば、酸窒化アルミニウム（ＡｌＯＮ）、酸窒化ハフニウム（ＨｆＯＮ）等］等が挙げられる。
これらの材料の中でも、有機電気光学ポリマーの保護を行う場合、金属酸化物等が好ましく、酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）等がより好ましい。
【０１２３】
薄膜の厚みは、用途に応じて選択でき、例えば有機光学材料の保護膜用途の場合は、例えば１〜１００ｎｍであり、好ましくは２〜８０ｎｍであり、より好ましくは３〜５０ｎｍであり、さらに好ましくは４〜３０ｎｍである。
従来技術では、有機光学材料の表面に、ピンホールを有しない１００ｎｍ以下の薄膜を形成することが困難であったが、本発明ではＡＬＤ法を採用することにより、そのような薄膜膜を形成することが可能となる。
【０１２４】
有機光学材料における薄膜の形成部位は、特に限定されず、例えば、有機光学材料表面の一部又は全部であってよい。
薄膜が有機光学材料の保護膜用途に用いられる場合、有機光学材料における薄膜の形成部位は、有機光学材料において外部又は外気と接触する部分全体が好ましい。例えば、非有機系部材上に有機光学材料が形成されている場合は、非有機系部材と接触していない露出部全体に、薄膜が形成されていることが好ましい。
【０１２５】
［積層体］
本発明の積層体において、薄膜の厚みは、例えば１００ｎｍ以下（１〜１００ｎｍ）であり、好ましくは２〜８０ｎｍであり、より好ましくは３〜５０ｎｍであり、さらに好ましくは４〜３０ｎｍである。
【０１２６】
本発明の積層体は、薄膜が、実質的にピンホールを有しないものである。ピンホールは、例えば、後述の実施例に記載の方法を用いて確認することができる。
【０１２７】
［光学素子］
本発明の積層体は、光学素子の用途に使用することができる。
光学素子は、公知の方法（例えば、Oh et al., IEEE Journal on Selected Topics in Quantum Electronics, Vol.7, No.5, pp.826-835, Sept./Oct. 2001；Dalton et al., Journal of Materials Chemistry, 1999, 9, pp.1905-1920；戒能、電子情報通信学会論文誌, C Vol.J84-C, No.9, pp.744-755, 2001年9月；Ma et al., Advanced Materials, 2002, 14, No.19, 2002, pp.1339-1365に記載の方法等）によって製造することができる。
【０１２８】
本発明に関わる光学素子の用途は、特に限定されないが、光変調器、電界センサー、光スイッチ、光メモリー、波長変換器、テラヘルツ電磁波発生・検出器、光スキャナ等に用いることができる。さらには、電子回路との組み合わせにより電子回路間の光による信号伝達やIT機器間や部品間の接続等にも用いることができる。
【実施例】
【０１２９】
本発明を以下の実施例及び比較例によって具体的に説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。
【０１３０】
［ＵＶ吸収スペクトルの測定］
紫外可視分光光度計（装置名：Ｕ−４０００形自記分光光度計）（株式会社日立ハイテクノロジーズ社製）を使用して吸光度を測定した。
【０１３１】
［薄膜の厚みの測定方法］
電界放射走査電子顕微鏡（ＪＳＭ−６７００Ｆ）（日本電子株式会社製）及び高速分光エリプソメーター（Ｍ−２０００ＵＩ−Ｎｉ）（ジェー・エー・ウーラム・ジャパン株式会社製）を用いて、薄膜の厚さを３点測定し、その平均値を薄膜の厚さとした。
【０１３２】
［ピンホールの確認方法］
２５ｍｍ×２５ｍｍの積層体表面の薄膜を、光学顕微鏡（装置名：エクリプスＬ１５０、株式会社ニコン社製）によって確認し、ピンホールの有無を確認した。
【０１３３】
［核磁気共鳴スペクトル（1H-NMRおよび13C-NMR）］
核磁気共鳴スペクトル（1H-NMRおよび13C-NMR）は日本電子製ＪＮＭ-ＥＣＰ600を用いて測定し、CDCl3、THF-d8またはDMSO-d6を溶媒として用い、内部標準のテトラメチルシランからのケミカルシフト値δをppmで示した。用いた記号は以下の意味を示す。
s : シングレット、d : ダブレット、dd : ダブルダブレット、t : トリプレット、m : マルチプレット、b: ブロード、J : 結合定数
【０１３４】
（合成例１）
（ＥＯ分子１の合成）
ＥＯ分子１：2-(4-{2-[5-(2-{2-ベンジロキシ-4-[(2-ヒドロキシエチル)-メチルアミノ]-フェニル}-ビニル)-チオフェン-2-イル]-ビニル}-3シアノ-5-フェニル-5-トリフルオロメチル-5H-フラン-2-イリデン)-マロノニトリル
【０１３５】
（５７−１）2,2-ジメチルプロピオン酸2-[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]エチルエステル
【化５２】
2017008359.tif 000054
NaOMe(16g,0.96mol)/メタノール(150ml)溶液中に3-ベンジロキシフェニルアミン(10.0g, 50.2mmol)を溶かし、ホルムアルデヒド(2.04g,68.4mmol)／メタノール(50ml)中に加え、室温で12時間攪拌した。NaBH4（2.08g, 55mmol）を加え1時間撹拌後、80℃で2時間反応させた。KOH水溶液(1M, 200ml)を滴下した後、生じたオイル状物をジクロロメタン50mlで３回抽出した。Na2SO4で乾燥後、濃縮し粗成(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミンを得た（収量9.6g、89.7%）
【０１３６】
(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミン(9.6g)とエチルブロモアセテート(10.1g, 60.2mmol)をアセトニトリル(50ml)に溶解し、NaHCO3(6.3g,75.3mmol)を加えた。90℃で2時間撹拌後、室温でトリエチルアミン(4ml)を加えて室温で16時間撹拌した。溶媒を留去後、粗成物をジクロロメタン(100ml)に溶解し、飽和食塩水で3回洗浄した。有機層をNa2SO4で乾燥後,濃縮し粗成[(3-ベンジロキシフェニル)メチル-アミノ]酢酸エチルエステルを得た（収量10.8g、80.0%）。
【０１３７】
THF(100ml)中にNaBH4(3.8g,100mmol)とLiBr(8.7g,100mmol)を加え、80℃で1時間撹拌した。室温でTHF(20ml)に溶解した[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]酢酸エチルエステル(10.8g)を滴下し、80℃で5時間撹拌し、さらに室温で16時間撹拌した。反応溶媒を半分程度留去した後、KH2PO4(1M,200ml)をゆっくり滴下した。ジクロロメタン(50ml)で有機層を3回抽出し、Na2SO4で乾燥、濃縮して粗成2-[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]エタノールを得た（収量10.3g、90.4%）。
【０１３８】
トルエン(50ml)に2-[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]エタノール(10.3g, 39.9mmol)、塩化ピバロイル(9.6g,79.8mmol)、およびピリジン(7.6g,95.8mmol)を加え、室温で1時間、さらに85℃で2時間撹拌した。ピリジン塩酸塩をろ別後、濃縮し、生成物をシリカゲルクロマトグラフィーで精製し無色油状2,2-ジメチルプロピオン酸2-[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]エチルエステルを得た。収量8.9g(65.1%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 7.54 (d, 1H, benzene ring), 7.50 (d, 2H, benzene ring), 7.43 (dd, 2H, benzene ring), 7.24 (t, 1H, benzene ring), 6.49-6.47 (m, 3H, benzene ring), 5.13 (s, 2H, OCH2Ph), 4.31 (m, 2H, CH2), 3.64 (t, 2H, CH2), 3.00 (s, 3H, CH3), 1.30 (s, 9H, t-Bu)
【０１３９】
（５７−２）2,2-ジメチルプロピオン酸 2-[(3-ベンジロキシ-4-ホルミルフェニル)メチルアミノ]エチルエステル
【化５３】
2017008359.tif 000055
氷浴中でDMF20mlにPOCl3(3.6g,23.4mmol)を加えた。40分後、DMF(10ml)に溶解した2,2-ジメチルプロピオン酸2-[(3-ベンジロキシフェニル)メチルアミノ]エチルエステル(8.0g,23.4mmol)を滴下した。16時間撹拌した後、酢酸ナトリウム水溶液(20％、100ml)を滴下した。油状物を酢酸エチルで抽出し、飽和NaHCO3水溶液(100ml)、ついで飽和食塩水(100ml)で洗浄した。Na2SO4で乾燥、濃縮後、シリカゲルクロマトグラフィーで精製し淡黄色結晶を得た。収量7.2g(83.6%)
1H NMR (396Hz, CDCl3):δ 10.28 (s, 1H, CHO), 7.73 (d, 1H, benzene ring), 7.44 (d, 1H, benzene ring), 7.40 (d, 2H, benzene ring), 7.40-7.27 (m, 2H, benzene ring), 6.33 (d, 1H, benzene ring), 6.19 (s, 1H, benzene ring), 5.17 (s, 2H, CH2Ph), 4.20 (t, 2H, CH2), 3.62 (t, 2H, CH2), 3.04 (s, 3H, CH3), 1.16 (m, 9H, t-Bu)
【０１４０】
（５７−３）2,2-ジメチルプロピオン酸 2-{[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニル)-フェニル]メチルアミノ}エチルエステル
【化５４】
2017008359.tif 000056
チオフェン-2-イルメチルトリフェニルホスホニウムクロリド(9.0g,22.7mmol)をTHF(80ml)に加え、氷浴中でPhLi(19%ヘキサン溶液12.0g,27.2mmol)を滴下した。20分後、THF(20ml)に溶解した2,2-ジメチルプロピオン酸 2-[(3-ベンジロキシ-4-ホルミルフェニル)メチルアミノ]エチルエステル(7.0g,18.9mmol)を滴下し、2時間反応させた。氷水300mlに反応液を加え、油状物をジクロロメタン(50ml)で3回抽出した。飽和食塩水で洗浄後、Na2SO4で乾燥、濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィーで精製して黄色油状物を得た。収量7.15g(84.5%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 7.48 (d, 1H, thiophene), 7.40-6.93 (m, 8H, thiophene ,benzene ring, CH=CH), 6.88-6.86 (q, 1H, benzene ring), 6.59 (dd, 1H, CH=CH), 6.35-6.26 (m, 2H, benzene ring), 5.11 (d, 2H, CH2Ph), 4.19 (m, 2H, CH2), 3.55 (m, 2H, CH2), 2.97 (s, 3H, CH3), 1.17 (s, 9H, t-Bu)
【０１４１】
（５７−４）2-{[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニル)-フェニル]-メチルアミノ}エタノール
【化５５】
2017008359.tif 000057
NaOH(6.2g,156mmol)をエタノール(45ml)に溶解し、水(10ml)を加えた。2,2-ジメチルプロピオン酸 2-{[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニル)-フェニル]メチルアミノ}エチルエステル(7.0g,15.6mmol)をTHF(20ml)に溶解して滴下した。室温で２時間撹拌し、さらに45℃で1時間撹拌した後溶媒を留去し、水(100ml)を加えて油状物を酢酸エチルで抽出した。2回水洗後Na2SO4で乾燥、濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィーで精製して黄色油状物を得た。収量5.69g(99.8%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 7.48 (d,1H, thiophene), 7.42-6.94 (m, 8H, thiophene, benzene ring, CH=CH), 6.89 (q, 1H, benzene ring), 6.60 (dd, 1H, CH=CH), 6.41-6.33 (m, 2H, benzene ring), 5.12 (d, 2H, CH2Ph), 3.77 (m, 2H, CH2), 3.46 (t, 2H, CH2), 2.97 (s, 3H, CH3)
【０１４２】
（５７−５）[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニルl)-フェニル]-[2-(tert-ブチルジメチルシラニロキシ)エチル]メチルアミン
【化５６】
2017008359.tif 000058
DMF(15ml)中に2-{[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニル)-フェニル]-メチルアミノ}エタノール(5.5g,15mmol)とイミダゾール(2.0g,30mmol)を溶解し、室温でDMF(10ml)に溶解したtert-ブチルジメチルシリルクロリド(3.4g,22.5mmol)を滴下した。1時間撹拌後、水300mlを加え、油状物をジクロロメタンで抽出した。飽和食塩水で洗浄後、Na2SO4で乾燥、濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィーで精製して黄色油状物を得た。収量6.05g(87.2%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 7.46 (d, 1H, thiophene), 7.39-6.84 (m, 9H, thiophene, benzene ring, CH=CH), 6.58 (dd, 1H, CH=CH), 6.30-6.22 (m, 2H, benzene ring), 5.08 (d, 2H, CH2Ph), 3.71 (t, 2H, CH2), 3.42 (t, 2H, CH2), 2.95 (d, 3H, CH3), 0.86 (s, 9H, t-Bu), 0.00 (d, 6H, Si-CH3)
【０１４３】
（５７−６）5-[2-(2-ベンジロキシ-4-{[2-(tert-ブチルジメチルシラニロキシ)-エチル]メチルアミノ}フェニル)ビニル]チオフェン-2-カルバアルデヒド
【化５７】
2017008359.tif 000059
THF(50ml)に[3-ベンジロキシ-4-(2-チオフェン-2-イルビニル)-フェニル]-[2-(tert-ブチルジメチルシラニロキシ)エチル]メチルアミン(5.9g,12.8mmol)を溶解し、-78℃下でn-BuLi（1.57mol/l,12ml, 18.9mmol）を滴下した。1時間撹拌後、DMF(1.1g,15.6mmol)を滴下し、1時間撹拌した。冷却浴をはずして水(10ml)を滴下し、0℃でさらに水(100ml)を加えた。有機層をジクロロメタンで抽出し、飽和食塩水で洗浄後、Na2SO4で乾燥、濃縮した。ヨウ素(200mg)を溶解したトルエン500mlに粗生物を溶解し、室温で30分撹拌した。亜硫酸水素ナトリウム水溶液(5%)で洗浄し、水洗した。Na2SO4で乾燥、濃縮後シリカゲルクロマトグラフィーで精製し、赤褐色結晶を得た。収量5.0g(79.8%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 9.77 (s, 1H, CHO), 7.58 (d, 1H, thiophene), 7.47-7.33 (m, 7H, benzene ring, CH=CH, thiophene), 7.40 (d, 1H, CH=CH), 6.96 (d, 1H, benzene ring), 6.31 (d, 1H, benzene ring), 6.21 (s, 1H, benzene ring), 5.13 (s,2H, CH2Ph), 3.72 (t, 2H, CH2), 3.46 (t, 2H, CH2), 3.00 (s, 3H, CH3), 0.87 (t, 9H, t-Bu), 0.00 (m, 6H, Si-CH3)
【０１４４】
（５７−７）5-(2-{2-ベンジロキシ-4-[(2-ヒドロキシエチル)-メチルアミノ]-フェニル}-ビニル)-チオフェン-2-カルバアルデヒド
【化５８】
2017008359.tif 000060
THF(100ml)に5-[2-(2-ベンジロキシ-4-{[2-(tert-ブチルジメチルシラニロキシ)エチル]メチルアミノ}フェニル)ビニル]チオフェン-2-カルバアルデヒド(2.9g,5.9mmol)を溶解し、NBu4NF4(THF溶液,5ml)を滴下した。室温で1時間撹拌後、濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィーで精製して赤褐色結晶を得た。収量2.16g(93.5%)
1H NMR (396 MHz, CDCl3):δ 9.77 (s, 1H, CHO), 7.60 (d, 1H, thiophene), 7.46 (d, 2H, benzene ring), 7.43-7.39 (t, 3H, benzene ring, CH=CH), 7.37-7.32 (m, 2H, benzene ring), 7.13 (d, 1H, CH=CH) ,6.98 (d, 1H, thiophene), 6.39-6.29 (m, 2H, benzene ring), 5.15 (s, 2H, CH2Ph), 3.77 (t, 2H, CH2), 3.49 (s, 2H, CH2), 3.00 (s, 3H, CH3)
【０１４５】
（５７−８）2-(4-{2-[5-(2-{2-ベンジロキシ-4-[(2-ヒドロキシエチル)メチルアミノ]フェニル}ビニル)チオフェン-2-イル]ビニル}-3-シアノ-5-フェニル-5-トリフルオロメチル-5H-フラン-2-イリデン)マロノニトリル
【化５９】
2017008359.tif 000061
エタノール(40ml)とTHF(10ml)の混合溶媒に5-(2-{2-ベンジロキシ-4-[(2-ヒドロキシエチル)-メチルアミノ]-フェニル}-ビニル)-チオフェン-2-カルバアルデヒド(82.16g,5.49mmol)と2-(3-シアノ-4-メチル-5-フェニル-5-トリフルオロメチル-5H-フラン-2-イリデン)-マロノニトリル(1.73g,5.49g)を溶解し、室温で18時間撹拌した。さらに50℃で3時間撹拌後、冷却し、固体を回収した。冷エタノール(40ml)で3回洗浄し、赤褐色結晶を得た。収量3.72g(98.2%)
1H NMR (270 MHz, CDCl3):δ 7.52-7.35 (m, 12H, benzene ring, thiophene, CH=CH), 7.47 (dd, 2H, CH=CH), 6.92 (d, 1H, thiophene), 6.58 (dd, 2H,CH=CH), 6.38(d, 1H, benzene ring), 6.28 (m, 1H, benzene ring), 5.19 (s, 2H, CH2Ph), 3.78 (t, 2H, CH2), 3.52 (t, 2H, CH2), 3.05 (s, 3H, CH3)
【０１４６】
（ＥＯポリマーの合成）
（合成例２）
（共重合ポリマー（Ａ−１）の合成）
【化６０】
2017008359.tif 000062
ジシクロペンタニルメタクリレート（DCPMA） 3.4 g (15.38 mmol)、2-イソシアナトエチルメタクリレート（MOI） 0.44 g (2.85 mmol)、およびアゾイソブチロニトリル（AIBN） 80 mg (0.49 mmol)をトルエン 3.75 mlに溶解し、アルゴンを封入した後遮光下70℃油浴中2時間攪拌した。冷却後ジイソプロピルエーテル（IPE） 130 ml中に注いで攪拌した。析出物をろ取し、IPEで洗浄した。70℃に加熱下減圧乾燥して共重合ポリマー（Ａ−１）を3.48 g得た。
上記共重合ポリマー（Ａ−１） 1.0 gをテトラヒドロフラン 35 mlに溶解した。メタノール(MeOH) 3.0 ml およジブチルスズジラウレート（DBTDL） 30 μl を加えて60℃油浴中2時間攪拌した。反応液を冷却後IPE 300 ml中に注いで攪拌した。析出した粉末をろ取し、IPEで洗浄した後70℃に加熱下減圧乾燥した。共重合ポリマー（Ａ−１）のメチルカルバメート体を無色粉末として0.9 g得た。得られたメチルカルバメート体は、Tg: 149.6℃、Mn: 73,900、Mw: 153,000であった。
【０１４７】
（合成例３）
（共重合ポリマー（Ｄ−１））
【化６１】
2017008359.tif 000063
前記共重合ポリマー（Ａ−１） 1.4 g (1.04 mmol)をテトラヒドロフラン 60 mlに溶解し、EO分子１ 0.61 g (0.883 mmol) およびDBTDL 30 μlを加え、アルゴンを封入して60℃油浴中3.5時間攪拌した。次いでメタノール 1 mlおよびDBDTL 10 μlを加えて40分撹拌した。冷却後IPE 450 ml中に注いで攪拌した。析出した黒色粉末をろ取し、IPEで洗浄した。70℃に加熱下減圧乾燥して共重合ポリマー（Ｄ−１）を1.69 g得た。得られた共重合ポリマー（Ｄ−１）は、Tg:161.1℃であった。
【０１４８】
（薄膜の形成）
合成例３で得られた共重合ポリマー（Ｄ−１）を濃度が５ｗｔ％になるようにシクロヘキサノンに溶解し、得られた溶液を、１インチ角の石英基板（厚さ１ｍｍ）上にスピンコーター（１Ｈ−ＤＸＩＩ）（ミカサ株式会社製）を用いてスピンコート塗布（５００ｒｐｍを５ｓの後１０００ｒｐｍを３０ｓ）した。その後、ホットプレートを用いて１５０℃で１時間加熱した後、さらに真空オーブンを用いて１５０℃で１時間加熱した。
Ａｌ２Ｏ３薄膜を形成するために、初めに有機ＥＯポリマー表面への水酸基導入を目的として、前処理として以下のシーケンスを行った。
１．Ｈ２Ｏ パルスを１０回実施
２．窒素ガスによるパージ
３．トリメチルアルミニウム（ＴＭＡ）パルスを１０回実施
４．窒素ガスによるパージ
５．１に戻る
上記シーケンス（１〜５）を計１０回行った後、ＴＭＡ、Ｈ２Ｏの順でプレカーサーを導入することで石英基板上に塗布された共重合ポリマー（Ｄ−１）膜上に膜厚４５ｎｍのＡｌ２Ｏ３薄膜を形成し、積層体１を得た。尚、Ａｌ２Ｏ３薄膜の成膜は原子層堆積装置（ＳＵＮＡＬＥ  Ｒ−１００Ｂ）（Ｐｉｃｏｓｕｎ社製）を用いて行った。
基板温度：１００℃
ＴＭＡのパルス時間：０．１ｓ
Ｈ２Ｏのパルス時間：０．１ｓ
各窒素ガスのパージ時間：１０ｓ
成膜のサイクル数：５００ｃｙｃｌｅ
【０１４９】
（ＵＶ照射試験）
積層体１に、大気中で、（４インチ均一照射ＵＶ−ＬＥＤ照射装置）（株式会社センテック社製）を用いて３６５ｎｍのＵＶ光を照射し、紫外可視分光光度計を用いて７４５ｎｍ付近の吸収ピークを測定した。ＵＶ照射時間を、２０分、４０分、６０分、９０分、１２０分、１５０分、１８０分として、それぞれの試料について吸収ピークを測定した。結果を図１に示す。尚、７４５ｎｍ付近の吸収ピークは、ＥＯ分子１のピークである。
【０１５０】
（実施例２）
実施例１において、成膜時の基板温度を１２０℃とし、プレカーサーとしてＴＭＡの代わりにテトラキスエチルメチルアミノ・ハフニウム（ＴＥＭＡＨ）を用いた以外は実施例１と同様にして、積層体２を作製した。
積層体２について、実施例１と同様にしてＵＶ照射試験を行った。結果を図２に示す。
【０１５１】
（比較例１）
実施例１において、共重合ポリマー（Ｄ−１）膜上にＡｌ２Ｏ３の薄膜を形成せず、実施例１と同様にしてＵＶ照射試験を行った。結果を図３に示す。
【０１５２】
図１〜２に示すように、ＡＬＤ法を用いて厚みが１００ｎｍ以下の薄膜が形成された実施例１〜２の積層体は、ＥＯ分子（あるいは、ＥＯポリマー）がＵＶ照射による影響を受けにくいのに対して、薄膜を有しない比較例１では、ＥＯ分子（あるいは、ＥＯポリマー）がＵＶ照射によって分解していることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１５３】
本発明の製造方法を用いて得られる積層体は、有機光学材料及び素子の光学機能を損なわない１００ｎｍ以下の薄膜で被覆されているため、有機光学素子の材料として好適である。
また、本発明によれば、素子レベルで完全封止ができることから、屋外など有機光学材料にとって適用が困難な環境下においても十分な耐久性が確保できる。さらに、モジュールの大幅な小型化が可能となる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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