(57)【要約】【課題】被暖房空間の空気の撹拌を行いつつ、ユーザに冷風感を及ぼすのを防止することができる温風暖房機を提供する。【解決手段】温風暖房機１の筐体２内には、被暖房空間の空気を吸気口１０から吸引して、筐体２の上方（又は側方）に吹出し口１２から送風する補助送風路１４が形成されている。補助送風路１４には、送風機６と補助熱源５とが配置され、これらの作動により補助送風路１４から温風が送風される。【選択図】図１
2017129314.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被暖房空間の空気を加熱する燃焼式熱源と、該燃焼式熱源が収容された筐体と、前記被暖房空間の空気を前記筐体内に吸引し、該筐体内で前記燃焼式熱源により加熱された空気を該筐体の前方に送風する第１送風機とを備える温風暖房機であって、
前記被暖房空間に開口する吸気口と前記筐体の上方及び側方のうちの少なくとも一方に開口する吹出し口とを該筐体の表面部に有し、該吸気口と吹出し口とを連通するように該筐体内に形成された補助送風路と、
前記被暖房空間の空気を前記吸気口から前記補助送風路に吸引し、さらに前記吹出し口から前記被暖房空間に送風するように前記補助送風路に配置された第２送風機と、
前記補助送風路を流れる空気を加熱する補助熱源とを備えることを特徴とする温風暖房機。
【請求項２】
請求項１記載の温風暖房機において、
前記補助熱源は、前記第２送風機の下流側で前記補助送風路に配置されていることを特徴とする温風暖房機。
【請求項３】
請求項１記載の温風暖房機において、
前記補助熱源は、前記第２送風機の上流側で前記補助送風路に配置されていることを特徴とする温風暖房機。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の温風暖房機において、
前記吹出し口に、風向を所定の範囲で変化させる電動式のルーバが装着されていることを特徴とする温風暖房機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、温風を送風する温風暖房機に関する。
【背景技術】
【０００２】
被暖房空間の空気を筐体内で燃焼式熱源により加熱し、その加熱した空気を送風機により筐体の前方に送風する温風暖房機が従来より一般に知られている。
【０００３】
そして、この種の温風暖房機では、例えば特許文献１、２に見られるように、筐体の上部に温風の送風路とは別の補助的な送風路を形成し、この補助的な送風路に配置した送風機を作動させることによって、筐体の上方に向かって送風を行い得るようにしたものも知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１０３６５８号公報
【特許文献２】特開平１０−３１１６０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１、２に見られる温風暖房機では、前記補助的な送風路の送風機の作動によって該送風路から筐体の上方に向かって送風を行うことで、被暖房空間の空気を撹拌し、被暖房空間の温度の均一化を図ることが可能である。
【０００６】
しかるに、この場合、補助的な送風路は、被暖房空間から吸引した空気をそのまま被暖房空間に送風するだけである。
【０００７】
このため、前記補助的な送風路からの送風がユーザにあたった場合等にユーザに冷風感を及ぼしやすいという不都合がある。
【０００８】
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであり、被暖房空間の空気の撹拌を行いつつ、ユーザに冷風感を及ぼすのを防止することができる温風暖房機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の温風暖房機は、上記目的を達成するために、被暖房空間の空気を加熱する燃焼式熱源と、該燃焼式熱源が収容された筐体と、前記被暖房空間の空気を前記筐体内に吸引し、該筐体内で前記燃焼式熱源により加熱された空気を該筐体の前方に送風する第１送風機とを備える温風暖房機であって、
前記被暖房空間に開口する吸気口と前記筐体の上方及び側方のうちの少なくとも一方に開口する吹出し口とを該筐体の表面部に有し、該吸気口と吹出し口とを連通するように該筐体内に形成された補助送風路と、
前記被暖房空間の空気を前記吸気口から前記補助送風路に吸引し、さらに前記吹出し口から前記被暖房空間に送風するように前記補助送風路に配置された第２送風機と、
前記補助送風路を流れる空気を加熱する補助熱源とを備えることを特徴とする（第１発明）。
【００１０】
かかる第１発明によれば、前記筐体内で前記燃焼式熱源により加熱された空気を該筐体の前方に送風している状態で、前記補助熱源及び第２送風機を作動させることによって、被暖房空間の空気が前記補助送風路に吸引されつつ、該補助送風路内で補助熱源により加熱された空気（温風）が該補助送風路の吹出し口から、前記筐体の上方及び側方のうちの少なくとも一方に向かって送風される。
【００１１】
この送風によって、被暖房空間の空気の撹拌が促進され、該被暖房空間の温度分布の均一化が実現される。この場合、前記補助送風路の吹出し口から筐体の上方又は側方に送風される空気が温風であるため、該補助送風路の吹出し口から送風される空気がユーザにあたっても、ユーザに冷風感を及ぼすことが防止される。
【００１２】
よって、第１発明によれば、被暖房空間の空気の撹拌を行いつつ、ユーザに冷風感を及ぼすのを防止することができる。
【００１３】
上記第１発明では、前記補助熱源を、前記第２送風機の下流側で前記補助送風路に配置する構成を採用し得る（第２発明）。
【００１４】
これによれば、前記補助送風機の上流側よりも風圧もしくは風速が高い空気を、補助熱源に供給することができる。このため、補助熱源から送風空気への熱交換を効率よく行うことができる。
【００１５】
また、上記第１発明では、前記補助熱源を、前記第２送風機の上流側で前記補助送風路に配置する構成を採用することもできる（第３発明）。
【００１６】
これによれば、補助送風路の吹出し口の近辺に各種部品を配置するスペースを確保しやすくなる。
【００１７】
さらに、上記第１〜第３発明では、前記吹出し口に、風向を所定の範囲で変化させる電動式のルーバが装着され得る（第４発明）。
【００１８】
これによれば、被暖房空間の空気の撹拌をより一層効率よく行うことができる。ひいては、被暖房空間の温度分布の均一化をより一層早期に実現することが可能となる。また、特に第４発明を第３発明と組み合わせた場合には、筐体の大型化などを必要とせずに、前記吹出し口に、電動式のルーバを容易に組み付けることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態における温風暖房機の構成を示す図。
【図２】実施形態の温風暖房機に備えた制御装置による制御処理を示すフローチャート。
【図３】本発明の第２実施形態における温風暖房機の構成を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
［第１実施形態］
本発明の第１実施形態を図１及び図２を参照して以下に説明する。本実施形態の温風暖房機１は、図１に示すように、家屋の室内等の被暖房空間に床置きされる筐体２を備える。この筐体２には、被暖房空間の空気を加熱する主たる熱源としての燃焼式熱源３と、該燃焼式熱源３で加熱される空気を送風する第１送風機４と、被暖房空間の空気を加熱する補助熱源としての電気式熱源５と、電気式熱源５で加熱される空気を送風する第２送風機６と、温風暖房機１の運転制御を行う制御装置７とが収容されている。
【００２１】
筐体２の表面部のうちの前面の上部には、図示を省略する操作スイッチ及び表示部を有する操作パネル８が設けられている。筐体２の表面部のうちの背面には、第１送風機４により送風する空気を被暖房空間から筐体２内に吸引する第１吸気口９と、第２送風機６により送風する空気を被暖房空間から筐体２内に吸引する第２吸気口１０とが被暖房空間に開口した状態で形成されている。第２吸気口１０は、第１吸気口９の上側で筐体２の背面の上部に形成されている。
【００２２】
また、筐体２の前面下部には、第１送風機４により送風する空気を筐体２の前方に吹出す第１吹出し口１１が形成され、筐体２の上面には、第２送風機６により送風する空気を筐体２の上方に吹出す第２吹出し口１２が形成されている。これらの第１吹出し口１１及び第２吹出し口１２は、被暖房空間に開口している。そして、第１吹出し口１１及び第２吹出し口１２には、ルーバ１１ａ，１２ａが各々組み付けられている。なお、ルーバ１１ａ，１２ａのそれぞれは、風向が一定に保たれるもの、あるいは、風向を所定の範囲で変化させ得る手動式もしくは電動式のルーバのいずれであってもよい。
【００２３】
筐体２の内部には、第１吸気口９と第１吹出し口１１とを連通する第１送風路１３と、第２吸気口１０と第２吹出し口１２とを連通する第２送風路１４とが互いに独立した送風路として画成されている。
【００２４】
補足すると、第２送風路１４は、本発明における補助送風路に相当し、第２吸気口１０及び第２吹出し口１２は、それぞれ本発明における吸気口、吹出し口に相当する。
【００２５】
第１送風路１３の第１吸気口９寄りの上流部は、燃焼式熱源３を経由する上流側送風路１３ａと、燃焼式熱源３を経由しない上流側送風路１３ｂとを有し、これらの上流側送風路１３ａ，１３ｂが、第１送風路１３の第１吹出し口１１寄りの下流部にて合流されている。そして、上流側送風路１３ａ，１３ｂのうちの上流側送風路１３ａに燃焼式熱源３が配置され、上流側送風路１３ａ，１３ｂが合流した後の下流部に第１送風機４が配置されている。
【００２６】
第１送風機４は、電動モータ１５により回転駆動される回転羽根４ａを備える。この回転羽根４ａを回転駆動することで、被暖房空間の空気が第１吸気口９から第１送風路１３内に吸引され、さらに、該第１送風路１３から第１吹出し口１１を介して被暖房空間に送風される。この場合、燃焼式熱源３の燃焼運転を行った状態では、該燃焼運転により加熱された送風空気（燃焼ガスと混合した空気）が温風として、第１吹出し口１２から被暖房空間に吹出される。
【００２７】
燃焼式熱源３は、本実施形態では、燃料ガスを燃焼させるガスバーナ１６を有する熱源である。この燃焼式熱源３のガスバーナ１６には、第１送風機４の作動により第１吸気口９から上流側送風路１３ａ内に吸引される空気が燃焼用空気として供給され、さらに、図示を省略するガス供給路から燃料ガスが燃料用空気と共に供給されるようになっている。
【００２８】
そして、ガスバーナ１６での燃料ガスの燃焼により生成される燃焼ガスが、上流側送風路１３ａから下流側に流通し、さらに、第１吸気口９から上流側送風路１３ｂ内に吸引された空気と混合した後に、該混合により得られる温風が第１吹出し口１１から被暖房空間に送風されるようになっている。
【００２９】
なお、ガスバーナ１６に供給する燃料ガスの量（ひいては、ガスバーナ１６の燃焼量）は、図示しないガス供給路に備えられるガス比例弁等の流量調整弁を介して制御することが可能である。また、送風機４の回転羽根４ａの回転速度を電動モータ１５を介して制御することで、ガスバーナ１６に供給する燃焼用空気の量を制御することが可能である。
【００３０】
第２送風路１４には、電気式熱源５と第２送風機６とが配置されている。第２送風機６は、第１送風機４と同様に、電動モータ１７により回転駆動される回転羽根６ａを有する。この回転羽根６ａを回転駆動することで、暖房空間の空気が第２吸気口１０から第２送風路１４内に吸引され、さらに、該第２送風路１４から第２吹出し口１２を介して被暖房空間に送風される。
【００３１】
電気式熱源５は、本実施形態では、第２送風機６の下流側で第２吹出し口１２に臨むようにして第２送風路１４に配置されている。この電気式熱源５は、電気エネルギーを熱エネルギーに変換して発熱する熱源である。該電気式熱源５は、例えばシーズヒータ等により構成され、通電により発熱する複数の通電発熱部１８を有する。そして、電気式熱源５は、その通電発熱部１８の周囲を流れる送風空気に放熱することで、該送風空気を加熱する。
【００３２】
制御装置７は、ＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、インターフェース回路等を含む１つ又は複数の電子回路ユニットにより構成されている。この制御装置７は、実装されるプログラム又はハードウェア構成により実現される機能によって、燃焼式熱源３、第１送風機４、電気式熱源５及び第２送風機６の作動を制御する。
【００３３】
なお、筐体２の背面側には、第１吸気口９の近辺で被暖房空間の温度（以降、室温という）を検出する温度センサ１９が装着されている。
【００３４】
以上の如く構成された温風暖房機１の運転は例えば次のように行われる。
【００３５】
制御装置７は、ユーザによる運転指示が与えられ、あるいは、タイマ機能による運転要求が発生すると、第１送風機４の作動による送風を開始させると共に、燃焼式熱源３のガスバーナ１６の燃焼運転を開始させる。これにより、第１吹出し口１１からの温風の送風が開始される。
【００３６】
かかる温風の送風中に、制御装置７は、図２に示す如く制御処理を実行する。すなわち、ＳＴＥＰ１において、制御装置７は、燃焼式熱源３及び第１送風機４の作動を制御することで、被暖房空間の室温の温調制御を行う。この場合、制御装置７は、ユーザが前記操作パネル８又は図示しないリモコンの操作により設定した目標温度（室温の目標値）と、温度センサ１９による室温の検出値とに応じて、該室温の検出値を目標温度に近づけるための第１送風機４の目標送風量（又は回転羽根４ａの目標回転速度）と、燃焼式熱源３の目標燃焼量とを決定する。これらの目標送風量（又は目標回転速度）と目標燃焼量とは、基本的には、室温の検出値が目標温度よりも低いほど、大きくなるように決定される。
【００３７】
そして、制御装置７は、目標送風量（又は回転羽根４ａの目標回転速度）に応じて第１送風機４の回転羽根４ａの回転速度を電動モータ１５を介して制御すると共に、目標燃焼量に応じて、ガスバーナ１６への燃料ガスの供給量を図示しない流量調整弁を介して制御する。
【００３８】
これにより、温度センサ１９で検出される室温が目標温度に向かって昇温し、さらに、該目標温度に一致もしくはほぼ一致する状態に保たれるように温調制御がなされる。
【００３９】
次いで、ＳＴＥＰ２において、制御装置７は、電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有るか否かを判断する。
【００４０】
ここで、第１送風機４の送風量が比較的低い状況では、被暖房空間内の空気が撹拌されにくいと共に、暖められた空気が被暖房空間の上方側空間に滞留しやすい。ひいては、被暖房空間の温度分布が不均一なものとなりやすい。
【００４１】
また、第１送風機４の送風量が比較的低い状況では、燃焼式熱源３の燃焼量も比較的小さいので、当該状況で、電気式熱源５を作動させずに、第２送風機６を作動させただけでは、該第２送風機６による送風によって、ユーザに冷風感を及ぼしやすい。
【００４２】
そこで、制御装置７は、例えば、第１送風機４の目標送風量（又は回転羽根４ａの目標回転速度）が所定の閾値よりも低い場合に、電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有ると判断する。
【００４３】
なお、電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有るか否かの判断は、燃焼式熱源３の目標燃焼量が所定の閾値よりも低いか否かによって判断してもよい。また、例えば、温度センサ１９の他に、被暖房空間の上方側空間の温度を検出する温度センサが備えられている場合には、上方側空間の検出温度が、温度センサ１９の検出温度よりも所定値以上高い温度である場合に、電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有ると判断するようにしてもよい。
【００４４】
さらには、ユーザによる操作パネル８又は図示しないリモコンの操作によって、電気式熱源５及び第２送風機６の作動を指示する操作を行った場合に、電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有ると判断するようにしてもよい。
【００４５】
上記ＳＴＥＰ２の判断結果が肯定的である場合（電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が有る場合）には、ＳＴＥＰ３において、制御装置７は、電気式熱源５を作動させると共に、第２送風機６を作動させ、さらにＳＴＥＰ１からの処理を継続する。
【００４６】
これにより、筐体２の前面の第１吹出し口１１からの温風の送風に加えて、筐体２の上面の第２吹出し口１２から温風の送風が行われる。なお、この場合、電気式熱源５の発熱量と、第２送風機６の送風量とは、あらかじめ定められた所定値でもよいが、該発熱量又は送風量を適宜可変的に制御してもよい。
【００４７】
また、ＳＴＥＰ２の判断結果が否定的である場合（電気式熱源５及び第２送風機６の作動要求が無い場合）には、制御装置７は、ＳＴＥＰ４において、電気式熱源５及び第２送風機６を停止状態に制御し、さらにＳＴＥＰ１からの処理を継続する。
【００４８】
本実施形態では、以上の如く、燃焼式熱源３及び第１送風機４の作動により生成される温風が筐体２の前面の第１吹出し口１１から筐体２の前方に送風されている最中に、電気式熱源５と第２送風機６との両方を作動させることによって、筐体２の上面の第２吹出し口１２から筐体２の上方に向かって温風を送風することが適宜、行われる。
【００４９】
これにより、被暖房空間の空気の全体的な撹拌が促進され、被暖房空間の室温分布の均一化が実現される。
【００５０】
特に、第２吹出し口１２のルーバ１２ａとして、風向を所定の範囲で変化させる電度式のルーバを採用した場合には、被暖房空間の室温分布の均一化をより一層早期に実現することができる。
【００５１】
また、被暖房空間の空気の撹拌時に、ユーザに第２吹出し口１２から冷風があたることを防止できるため、ユーザに冷風感を及ぼすのを防止できる。
【００５２】
また、本実施形態では、電気式熱源５が第２送風機６の下流側に配置されているため、第２送風機６の上流側よりも風圧もしくは風速が高い空気を電気式熱源５の各通電発熱部１８の周囲に流通させることができる。このため、電気式熱源５から送風空気への熱交換を効率よく行うことができる。
【００５３】
［第２実施形態］
次に、本発明の第２実施形態を図３を参照して以下に説明する。なお、本実施形態の温風暖房機２１は、第１実施形態の温風暖房機１と、一部の構成だけが相違するものである。このため、本実施形態の説明は、第１実施形態と相違する事項を中心に行い、第１実施形態と同一の事項については説明を省略する。
【００５４】
図３を参照して、本実施形態の温風暖房機２１は、電気式熱源５が、第２送風機６の上流側にて、第２吸気口１０に臨むように配置されている。これ以外の温風暖房機２１の構成は、第１実施形態のものと同じである。また、温風暖房機２１の運転制御も、第１実施形態と同じである。
【００５５】
かかる本実施形態においても、第１実施形態と同様に、被暖房空間の空気の全体的な撹拌を促進することによって、目標温度近辺の温度での被暖房空間の室温分布の均一化を実現することができると共に、被暖房空間の空気の撹拌時にユーザに冷風感を及ぼすのを防止できる。
【００５６】
また、本実施形態の温風暖房機２１では、電気式熱源５が、第２送風機６の上流側に配置されているので、筐体２の大型化を必要とせずに、第２吹出し口１２の近辺に各種部品を配置することが可能となる。このため、例えばルーバ１２ａとして、電動式のルーバを採用した場合であっても、該ルーバ１２ａを第２吹出し口１２に容易に組付けることが可能である。
【００５７】
なお、以上説明した各実施形態では、燃焼式熱源３は、灯油等の液体燃料を燃焼させる熱源であってもよい。
【００５８】
また、各実施形態の温風暖房機１，２１は、被暖房空間の空気を燃焼式熱源３の燃焼用空気として使用するものである。ただし、本発明の温風暖房機は、燃焼式熱源の燃焼用空気として屋外の外気を用いる温風暖房機（所謂、ＦＦ式の温風暖房機）であってもよい。
【００５９】
また、本発明における補助熱源として、電気式熱源５の代わりに、燃焼式熱源を用いてもよい。
【００６０】
また、被暖房空間の空気を撹拌するための第２送風機６による送風の吹出し口（第２吹出し口１２）は、筐体２の上面の代わりに、筐体２の側方に送風し得るように該筐体２の側面に備えられていてもよい。あるいは、筐体２の上面と側面との両方に第２送風機６による送風の吹出し口が備えられていてもよい。
【００６１】
補足すると、第２送風機６による送風の吹出し口である第２吹出し口１２を筐体２の背面に形成することも可能である。ただし、このようにした場合には、第２吹出し口１２から送風される温風が、室温を検出する温度センサ１９に作用して、該温度センサ１９による室温の検出値が、被暖房空間の平均的な室温に比して高い温度になりやすい。ひいては、第１送風路１３の吹出し口である第１吹出し口１１からの温風の送風量あるいは送風温度が不足しやすい。さらに、第２吹出し口１２から送風される温風が、第１送風路１３の吸気口である第１吸気口９から吸引されやすくなるために、第２吹出し口１２からの送風による被暖房空間の空気の撹拌効果が低下しやすい。
【００６２】
また、第２吹出し口１２を筐体２の前面に形成することも可能である。ただし、このようにした場合には、第２吹出し口１２から送風される温風が、第１吹出し口１１から送風される空気に筐体２の近くで合流しやすくなるために、第２吹出し口１２からの送風による被暖房空間の空気の撹拌効果が低下しやすい。
【００６３】
従って、第２吹出し口１２は、筐体２の上面及び側面の一方、又は両方に形成することが望ましい。
【符号の説明】
【００６４】
１，２１…温風暖房機、３…燃焼式熱源、４…第１送風機、５…電気式熱源（補助熱源）、６…第２送風機、１０…第２吸気口（吸気口）、１２…第２吹出し口（吹出し口）、１４…第２送風路（補助送風路）。
【図１】
2017129314.tif 000003
【図２】
2017129314.tif 000004
【図３】
2017129314.tif 000005