(57)【要約】【課題】モータ効率を低下させること無く、静粛性を向上させかつ小型軽量化を実現できるモータ装置の提供。【解決手段】「６×ｎ極４×ｎロータ」（ｎは０を除く自然数）の数値関係を満たすモータ装置において、第１モータ部２０のステータ２１および第２モータ部３０のステータ３１を、それらの軸心を中心に互いに（３６０／１２×ｎ）度だけずらし、ステータ２１のステータ突極に巻装された任意のコイルＣと、当該任意のコイルＣに対して（５４０／６×ｎ）度だけずれた位置にあるステータ３１のステータ突極に巻装されたコイルＣと、を同相とした（本実施の形態では「ｎ＝１」）。【選択図】図２
2017112662.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータおよびロータを備えたモータ装置であって、
前記ステータに設けられ、コイルが巻装された６×ｎ（ｎは０を除く自然数）個のステータ突極と、
前記ロータに設けられ、前記ステータ突極と対向する４×ｎ個のロータ突極と、
前記ステータを形成し、当該ステータの軸方向に少なくとも２つに分割された第１ステータ分割体および第２ステータ分割体と、
を有し、
前記第１ステータ分割体および前記第２ステータ分割体は、それらの軸心を中心に互いに（３６０／１２×ｎ）度だけずらされており、
前記第１ステータ分割体のステータ突極に巻装された任意のコイルと、当該任意のコイルに対して（５４０／６×ｎ）度だけずれた位置にある前記第２ステータ分割体のステータ突極に巻装されたコイルと、が同相とされている、
モータ装置。
【請求項２】
請求項１記載のモータ装置において、
同相とされた前記第１ステータ分割体の前記コイルと前記第２ステータ分割体の前記コイルとが、直列に接続されている、
モータ装置。
【請求項３】
請求項１記載のモータ装置において、
同相とされた前記第１ステータ分割体の前記コイルと前記第２ステータ分割体の前記コイルとが、並列に接続されている、
モータ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステータおよびロータを備えたモータ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステータおよびロータを備えたモータ装置には、スイッチドリラクタンスモータ（以下、ＳＲモータと言う）がある。このＳＲモータは、永久磁石を持たず、磁石レスで駆動できるモータ装置であり、したがって、高温環境の履歴（熱履歴）を経ても永久磁石の熱による減磁が無く、長期に亘ってメンテナンスが不要である等のメリットがある。
【０００３】
その一方で、ＳＲモータには、ブラシ付きモータやブラシレスモータに比して、振動や騒音が大きいといったデメリットもある。そのため、上述のようなＳＲモータのメリットを生かすためにも、振動や騒音の発生を抑制して静粛性を向上させるのが望ましい。ＳＲモータの静粛性向上を目的とした技術が、例えば、特許文献１に記載されている。
【０００４】
特許文献１に記載されたＳＲモータは、モータ効率を低下させること無く、通電切り換え時に発生する振動や騒音を抑制するために、ステータ突極のロータ突極が入り込む側に、ステータ突極の先端面を周方向に延長する突出部を設けている。これにより、トルクリップル（モータの回転中に出力されるトルクの変動量）を少なくなるように改善して、静粛性の向上を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−３０９６２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、ＳＲモータのニーズには、上述のような静粛性の向上に加えて、さらなる小型軽量化の実現がある。しかしながら、ＳＲモータの小型軽量化を図るために、単にステータ突極やロータ突極を小さくしたり、コイルの巻き数を少なくしたりすると、モータ効率の低下を招くことになる。
【０００７】
そこで、モータ効率を低下させないようにするために、ステータの外径寸法を小さくすることが考えられる。しかしながら、この場合には、ステータの剛性が低下してモータの回転に伴うステータの変形が大きくなり、かえって振動や騒音が大きくなってしまう。すなわち、モータ効率を低下させること無く、静粛性を向上させかつ小型軽量化を実現するには、これらの相反する事象をいずれも解決し得る新たな構造を工夫する必要がある。
【０００８】
本発明の目的は、モータ効率を低下させること無く、静粛性を向上させかつ小型軽量化を実現できるモータ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様では、ステータおよびロータを備えたモータ装置であって、前記ステータに設けられ、コイルが巻装された６×ｎ（ｎは０を除く自然数）個のステータ突極と、前記ロータに設けられ、前記ステータ突極と対向する４×ｎ個のロータ突極と、前記ステータを形成し、当該ステータの軸方向に少なくとも２つに分割された第１ステータ分割体および第２ステータ分割体と、を有し、前記第１ステータ分割体および前記第２ステータ分割体は、それらの軸心を中心に互いに（３６０／１２×ｎ）度だけずらされており、前記第１ステータ分割体のステータ突極に巻装された任意のコイルと、当該任意のコイルに対して（５４０／６×ｎ）度だけずれた位置にある前記第２ステータ分割体のステータ突極に巻装されたコイルと、が同相とされている。
【００１０】
本発明の他の態様では、同相とされた前記第１ステータ分割体の前記コイルと前記第２ステータ分割体の前記コイルとが、直列に接続されている。
【００１１】
本発明の他の態様では、同相とされた前記第１ステータ分割体の前記コイルと前記第２ステータ分割体の前記コイルとが、並列に接続されている。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、６×ｎ（ｎは０を除く自然数）個のステータ突極を有するステータと、４×ｎ個のロータ突極を有するロータとを備え、第１ステータ分割体および第２ステータ分割体を、それらの軸心を中心に互いに（３６０／１２×ｎ）度だけずらし、第１ステータ分割体のステータ突極に巻装された任意のコイルと、当該任意のコイルに対して（５４０／６×ｎ）度だけずれた位置にある第２ステータ分割体のステータ突極に巻装されたコイルと、を同相とした。
【００１３】
これにより、第１ステータ分割体の一方向への変形に対して、第２ステータ分割体を他方向へ変形させることができ、第１ステータ分割体の変形と第２ステータ分割体の変形とが互いに相殺するように作用して、ひいてはモータ装置全体の変形が抑えられて静粛性の向上を図ることができる。また、ステータの外径寸法を小さくして小型軽量化を図ったとしても、上述のようにモータ装置全体の変形が抑えられるので、振動や騒音が大きくなることは無い。
【００１４】
よって、モータ効率を低下させること無く、静粛性を向上と小型軽量化の実現とを両立することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係るＳＲモータの外観を示す斜視図である。
【図２】図１のＳＲモータの回転軸の軸方向に沿う断面図である。
【図３】（ａ）は図２のＡ−Ａ線に沿う断面図、（ｂ）は図２のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図４】第１モータ部と第２モータ部とを直列接続した回路図である。
【図５】ＳＲモータの騒音測定方法の一例を示す概略図である。
【図６】（ａ）は図６の位置Ａでの音圧レベルを示すグラフ、（ｂ）は図６の位置Ｂでの音圧レベルを示すグラフである。
【図７】第１モータ部と第２モータ部とを並列接続した回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施の形態について図面を用いて詳細に説明する。
【００１７】
図１は本発明に係るＳＲモータの外観を示す斜視図を、図２は図１のＳＲモータの回転軸の軸方向に沿う断面図を、図３（ａ）は図２のＡ−Ａ線に沿う断面図、（ｂ）は図２のＢ−Ｂ線に沿う断面図を、図４は第１モータ部と第２モータ部とを直列接続した回路図を、図５はＳＲモータの騒音測定方法の一例を示す概略図を、図６（ａ）は図６の位置Ａでの音圧レベルを示すグラフ、（ｂ）は図６の位置Ｂでの音圧レベルを示すグラフを、図７は第１モータ部と第２モータ部とを並列接続した回路図をそれぞれ示している。
【００１８】
図１に示すように、モータ装置としてのＳＲモータ（Switched Reluctance Motor）１０は、例えば、競技用のＥＶカート（図示せず）のフレームに固定される。ＳＲモータ１０は回転軸（出力軸）１１を備え、この回転軸１１の先端部分には、スプロケット１２が固定される。なお、スプロケット１２には金属チェーン（図示せず）が巻き掛けられ、これによりＳＲモータ１０は、金属チェーンを介してドライブシャフト（図示せず）を回転駆動する。
【００１９】
図２に示すように、ＳＲモータ１０は、鋼材により円筒形状に形成されたケース本体１３を備えている。ケース本体１３は、ＳＲモータ１０の長手方向中央部に設けられ、ケース本体１３の軸方向両側（図中両側）には、第１モータ部２０および第２モータ部３０が設けられている。このように、ケース本体１３は、第１モータ部２０と第２モータ部３０との間に配置され、第１モータ部２０と第２モータ部３０との離間距離を決定する機能を有している。
【００２０】
ケース本体１３には、合計６つのボルト挿通孔１３ａ（図示では２つのみ示す）が設けられている。これらのボルト挿通孔１３ａは、ケース本体１３の軸方向に延在しており、かつケース本体１３の周方向に等間隔（６０度間隔）で設けられている。そして、ボルト挿通孔１３ａには、セットボルトＳＢがそれぞれ挿通されている。なお、セットボルトＳＢは、ＳＲモータ１０を形成する第１蓋部材１４，第１モータ部２０，ケース本体１３，第２モータ部３０，第２蓋部材１５を一体化するものである。
【００２１】
第１モータ部２０の軸方向に沿うケース本体１３側とは反対側（図中左側）には、鋼材により略皿形状に形成された第１蓋部材１４が設けられている。第１蓋部材１４は、円盤状の底壁部１４ａと、当該底壁部１４ａの外周部分から垂直に立ち上げられた側壁部１４ｂとを備えている。
【００２２】
底壁部１４ａの中心部分には、回転軸１１の先端側（スプロケット１２が固定される側）が貫通する貫通孔１４ｃが設けられている。そして、第１蓋部材１４の内側で、かつ貫通孔１４ｃの近傍には、回転軸１１の先端側を回転自在に支持する第１軸受Ｂ１を保持する第１軸受保持部１４ｄが設けられている。なお、第１軸受Ｂ１は、第１軸受保持部１４ｄの内側に圧入により固定される。
【００２３】
また、底壁部１４ａにおける貫通孔１４ｃの周囲には、合計６つの換気口１４ｅ（図１参照）が設けられている。これらの換気口１４ｅは、底壁部１４ａの周方向に等間隔（６０度間隔）で配置され、ＳＲモータ１０の内部と外部との間において空気の流通を許容している。これにより、ＳＲモータ１０の十分な冷却性を確保している。
【００２４】
側壁部１４ｂには、ケース本体１３と同様に、合計６つのボルト挿通孔１４ｆ（図示では２つのみ示す）が設けられている。これらのボルト挿通孔１４ｆは、側壁部１４ｂの軸方向に延在しており、かつ側壁部１４ｂの周方向に等間隔（６０度間隔）で設けられている。そして、ボルト挿通孔１４ｆには、セットボルトＳＢがそれぞれ挿通され、かつセットボルトＳＢの頭部（ボルト頭部）が固定されている。
【００２５】
第２モータ部３０の軸方向に沿うケース本体１３側とは反対側（図中右側）には、鋼材により略皿形状に形成された第２蓋部材１５が設けられている。第２蓋部材１５は、円盤状の底壁部１５ａと、当該底壁部１５ａの外周部分から垂直に立ち上げられた側壁部１５ｂとを備えている。
【００２６】
底壁部１５ａの中心部分には、回転軸１１の基端側（スプロケット１２が固定される側とは反対側）が貫通する貫通孔１５ｃが設けられている。そして、第２蓋部材１５の内側で、かつ貫通孔１５ｃの近傍には、回転軸１１の基端側を回転自在に支持する第２軸受Ｂ２を保持する第２軸受保持部１５ｄが設けられている。なお、第２軸受Ｂ２は、第２軸受保持部１５ｄの内側に圧入により固定される。また、回転軸１１の基端側は、底壁部１５ａに一体に設けられたカバー部１５ｅによって覆われている。
【００２７】
ここで、第１軸受Ｂ１の方が第２軸受Ｂ２よりも大型で頑丈な軸受となっている。これは、第１軸受Ｂ１はスプロケット１２寄りに配置され、第１軸受Ｂ１には比較的大きな偏心荷重がスプロケット１２から掛かるからである。よって、この大きな偏心荷重に耐えられるように、第１軸受Ｂ１は第２軸受Ｂ２よりも大型で頑丈な軸受を採用している。
【００２８】
底壁部１５ａにおける貫通孔１５ｃの周囲には、合計６つの換気口１５ｆ（図示では２つのみ示す）が設けられている。これらの換気口１５ｆは、底壁部１５ａの周方向に等間隔（６０度間隔）で配置され、ＳＲモータ１０の内部と外部との間において空気の流通を許容している。これにより、ＳＲモータ１０の十分な冷却性を確保している。
【００２９】
側壁部１５ｂには、合計６つの雌ねじ部１５ｇ（図示では２つのみ示す）が設けられている。これらの雌ねじ部１５ｇは、ボルト挿通孔１３ａ，１４ｆに対応して設けられ、側壁部１５ｂの軸方向に延在しており、かつ側壁部１５ｂの周方向に等間隔（６０度間隔）で設けられている。そして、雌ねじ部１５ｇには、セットボルトＳＢがそれぞれ螺合され、これにより、第１蓋部材１４，第１モータ部２０，ケース本体１３，第２モータ部３０，第２蓋部材１５が、互いに強固に一体化されている。
【００３０】
ここで、６つのセットボルトＳＢは、それぞれＳＲモータ１０の剛性を決定する剛性部材を構成する。よって、別々に形成された第１モータ部２０および第２モータ部３０が、互いに相対回転することが確実に防止される。ただし、セットボルトＳＢは、上述のように６つ設けるに限らず、ＳＲモータ１０に必要とされる仕様（剛性等）に応じて、減らしても良いし増やしても良い。
【００３１】
図２および図３に示すように、ＳＲモータ１０は、回転軸１１の軸方向に重ねるようにして配置された、第１モータ部２０および第２モータ部３０を備えている。これらの第１モータ部２０および第２モータ部３０は、それぞれ別々のＳＲモータから形成され、上述のように６つのセットボルトＳＢによって互いに一体化されている。
【００３２】
第１モータ部２０および第２モータ部３０は、いずれも略同様に形成されている。第１，第２モータ部２０，３０は、固定子としてのステータ２１，３１を備えている。ここで、第１モータ部２０のステータ２１は、本発明における第１ステータ分割体を構成し、第２モータ部３０のステータ３１は、本発明における第２ステータ分割体を構成している。つまり、ＳＲモータ１０を形成するステータは、当該ステータの軸方向に２つに分割された構成を採用している。
【００３３】
ステータ２１，３１は、磁性材料よりなる複数の鋼板を複数枚積層することにより、略円筒形状に形成されている。ステータ２１，３１は、図３に示すように、環状のステータ本体２１ａ，３１ａをそれぞれ備えており、ステータ本体２１ａ，３１ａの径方向外側寄りの部分には、セットボルトＳＢが挿通されるボルト挿通孔２１ｂ，３１ｂが６つずつ設けられている。これらのボルト挿通孔２１ｂ，３１ｂは、ボルト挿通孔１３ａ，１４ｆおよび雌ねじ部１５ｇにそれぞれ対応して設けられている。
【００３４】
また、ステータ２１，３１の径方向内側には、当該ステータ２１，３１の中心に向けて突出された６つのステータ突極（ティース）２１ｃ１〜２１ｃ６，３１ｃ１〜３１ｃ６がそれぞれ設けられている。６つのステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６，３１ｃ１〜３１ｃ６は、ステータ本体２１ａ，３１ａの周方向に等間隔（６０度間隔）で設けられている。そして、隣り合うステータ突極の間には、ステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６，３１ｃ１〜３１ｃ６に巻装されたコイルＣが収容されるスロット２１ｄ１〜２１ｄ６，３１ｄ１〜３１ｄ６が設けられている。
【００３５】
第１モータ部２０と第２モータ部３０とを比較したときに、唯一の異なる部分は、ボルト挿通孔２１ｂ，３１ｂの配置箇所となっている。より具体的には、図３に示すように、第１モータ部２０のボルト挿通孔２１ｂは、６つのステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６の径方向外側にそれぞれ配置されている。すなわち、回転軸１１を中心に対向するステータ突極を結ぶ線分Ｌ１（図示では１つのみ示す）上に、ボルト挿通孔２１ｂは配置されている。これに対し、第２モータ部３０のボルト挿通孔３１ｂは、６つのスロット３１ｄ１〜３１ｄ６の径方向外側にそれぞれ配置されている。すなわち、回転軸１１を中心に対向するスロットを結ぶ線分Ｌ２（図示では１つのみ示す）上に、ボルト挿通孔３１ｂは配置されている。
【００３６】
図３に示すように、ステータ２１，３１の径方向内側には、中心に回転軸１１が固定されたロータ２２，３２が、所定の隙間（エアギャップ）を介して回転自在に設けられている。ロータ２２，３２は、磁性材料よりなる複数の鋼板を複数枚積層することにより、断面が略十字形状の柱状に形成されている。ロータ２２，３２は、本体部２２ａ，３２ａを備えており、その径方向外側には、４つのロータ突極２２ｂ１〜２２ｂ４，３２ｂ１〜３２ｂ４がそれぞれ一体に設けられている。そして、これらのロータ突極２２ｂ１〜２２ｂ４，３２ｂ１〜３２ｂ４は、本体部２２ａ，３２ａの周方向に等間隔（９０度間隔）で設けられている。
【００３７】
４つのロータ突極２２ｂ１〜２２ｂ４，３２ｂ１〜３２ｂ４は、本体部２２ａ，３２ａの径方向外側に突出され、回転軸１１の回転に伴い、６つのステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６，３１ｃ１〜３１ｃ６のそれぞれに対向するようになっている。具体的には、ロータ突極２２ｂ１，３２ｂ１は０時の方向（図３中上方）に突出され、ロータ突極２２ｂ２，３２ｂ２は３時の方向（図３中右方）に突出され、ロータ突極２２ｂ３，３２ｂ３は６時の方向（図３中下方）に突出され、ロータ突極２２ｂ４，３２ｂ４は９時の方向（図３中左方）に突出されている。
【００３８】
本実施の形態におけるＳＲモータ１０は、以下に示す規則に則って形成されている。具体的には、ｎは０を除く自然数であり、コイルＣ（図３参照）が巻装されるステータ突極の数を「６×ｎ個」とする。また、ステータ突極と対向するロータ突極の数を「４×ｎ個」とする。すなわち、本実施の形態におけるＳＲモータ１０は、「６×ｎ極４×ｎロータ」の数値関係を満たすモータ装置となっている。なお、本実施の形態におけるＳＲモータ１０は、上記規則に当てはめた場合「ｎ＝１」のモータ装置となっている。したがって、本実施の形態におけるＳＲモータ１０は「６極４ロータ」のモータ装置（図３参照）となる。
【００３９】
また、ＳＲモータ１０を形成する第１モータ部２０および第２モータ部３０は、それぞれ回転軸１１の軸方向に対して、以下に示す規則に則って重ねられている。具体的には、第１モータ部２０のステータ２１および第２モータ部３０のステータ３１は、それらの軸心にある回転軸１１（図３参照）を中心として、互いに「（３６０／１２×ｎ）度」だけずらされている。すなわち、本実施の形態のＳＲモータ１０においては「ｎ＝１」であるから、ステータ２１とステータ３１とのずれ量（相対角度）は「３０度」である。より具体的には、ＳＲモータ１０を回転軸１１の軸方向から見ると、ステータ２１の６つのステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６と、ステータ３１の６つのスロット３１ｄ１〜３１ｄ６とが、それぞれ重ねられ、図３に示す線分Ｌ１と線分Ｌ２とが互いに一致した状態となっている。
【００４０】
ここで、上述したように、ステータ２１のボルト挿通孔２１ｂをステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６の径方向外側に配置するとともに、ステータ３１のボルト挿通孔３１ｂをスロット３１ｄ１〜３１ｄ６の径方向外側に配置している（図３参照）。これにより、６つのセットボルトＳＢを用いてＳＲモータ１０を組み立てるだけで、ステータ２１とステータ３１とのずれ量を、容易かつ確実に「３０度」にすることができる。したがって、ＳＲモータ１０の組み立て工程が煩雑化するのを抑えて、ひいては歩留まりの向上が図られる。
【００４１】
図４に示すように、本実施の形態に係るＳＲモータ１０においては、当該ＳＲモータ１０を形成する第１モータ部２０および第２モータ部３０を、導電線（配線）Ｗを介して互いに直列接続により電気的に接続している。なお、図示においては、説明の便宜上、１相分の電気回路のみを示しているが、この他にも、駆動回路ＤＲとＳＲモータ１０との間には、２相分の同様の電気回路が形成される。
【００４２】
そして、本実施の形態に係るＳＲモータ１０においては、第１モータ部２０の通電すべきコイルＣと第２モータ部３０の通電すべきコイルＣ、つまり同相とすべきそれぞれのコイルＣを、以下に示す規則に則って決めている。
【００４３】
具体的には、図４に示すように、第１モータ部２０の任意のコイルＣを、ステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４に巻装されたコイルＣとしたときに、これらのステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４に巻装されたコイルＣに対して、「（５４０／６×ｎ）度」だけずれた位置にある第２モータ部３０のコイルＣを、同相とすべきコイルＣとする。すなわち、本実施の形態のＳＲモータ１０においては「ｎ＝１」であるから、同相とすべき第２モータ部３０のコイルＣは、ステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４に対して「９０度」ずれた位置にあるステータ突極３１ｃ２，３１ｃ５に巻装されたコイルＣとなる。
【００４４】
これにより、第１モータ部２０のステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４に巻装されたコイルＣと、第２モータ部３０のステータ突極３１ｃ２，３１ｃ５に巻装されたコイルＣとが、駆動回路ＤＲからの駆動電流により同時に通電されて、ひいては第１モータ部２０のステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４と、第２モータ部３０のステータ突極３１ｃ２，３１ｃ５とが同時に励磁される。
【００４５】
すると、第１モータ部２０のロータ突極２２ｂ１，２２ｂ３がステータ突極２１ｃ１，２１ｃ４にそれぞれ吸引され、第２モータ部３０のロータ突極３２ｂ２，３２ｂ４がステータ突極３１ｃ２，３１ｃ５にそれぞれ吸引されて、ステータ２１，３１に対して、ロータ２２，３２が、図中破線矢印方向（反時計回り方向）に回転される。なお、駆動回路ＤＲは、通電すべきコイルＣを、図中反時計回り方向に順次切り換える制御を行い、これによりＳＲモータ１０は所定の回転速度で回転駆動される。
【００４６】
そして、図３に示すように、ＳＲモータ１０の回転駆動時において、第１モータ部２０の吸引方向は図中上下方向となり、第２モータ部３０の吸引方向は図中左右方向となる。つまり、第１モータ部２０および第２モータ部３０の吸引方向は互いに「９０度」ずれている。
【００４７】
したがって、第１モータ部２０の回転駆動に起因するＳＲモータ１０を上下方向へ収縮させようとする収縮力（黒太矢印）が、剛性部材として機能するセットボルトＳＢ（図２参照）を介して第２モータ部３０に伝達され、ひいては第２モータ部３０の上下方向へ膨張しようとする変形（白太矢印）が抑えられる。同様に、第２モータ部３０の回転駆動に起因するＳＲモータ１０を左右方向へ収縮させようとする収縮力（黒太矢印）が、剛性部材として機能するセットボルトＳＢ（図２参照）を介して第１モータ部２０に伝達され、ひいては第１モータ部２０の左右方向へ膨張しようとする変形（白太矢印）が抑えられる。
【００４８】
このように、ＳＲモータ１０を回転駆動することで、第１モータ部２０および第２モータ部３０が膨張しようとする変形（白太矢印）を互いに抑え合うので、ＳＲモータ１０を全体で見たときに、当該ＳＲモータ１０の吸引力による変形をより確実に抑えることができる。したがって、例えば、ステータ２１，３１の剛性を下げてＳＲモータ１０の小型軽量化を図ったとしても、当該ＳＲモータ１０の振動や騒音の発生を効果的に抑えることが可能となる。
【００４９】
次に、ＳＲモータ１０が発生する騒音（音圧レベル）について説明する。ＳＲモータ１０の騒音測定には、図５に示す測定方法を採用した。具体的には、ＳＲモータ１０から集音マイクＭＣまでの距離Ｓを１００ｃｍとした。この距離Ｓは、ＥＶカートの駆動源としてＳＲモータ１０を用いた場合において、ＳＲモータ１０と運転者等との間の距離に略等しい距離である。また、ＳＲモータ１０の軸方向に沿う第１モータ部２０の中心部分と第２モータ部３０の中心部分との間の距離Ｌを１０ｃｍとした。
【００５０】
集音マイクＭＣを、ＳＲモータ１０の軸方向中央部から垂直に延長した位置Ａに設置して、そのときのＳＲモータ１０の騒音を測定すると、図６（ａ）に示す結果が得られた。位置Ａでは、第１モータ部２０の騒音（実線の正弦波）と第２モータ部３０の騒音（破線の正弦波）とが逆位相となり、ＳＲモータ１０の騒音を略完全にキャンセレーションすることができる（打ち消すことができる）ことが判った。つまり、位置Ａにおける音圧レベルは「略０ｄＢ」となり、位置Ａにおいては、ＳＲモータ１０の騒音を殆ど聴き取ることができない程、静粛性が高いことが判明した。
【００５１】
一方、運転者等の体格の相違等を考慮し、集音マイクＭＣを、第１モータ部２０の軸方向中央部から垂直に延長した位置Ｂに設置して、そのときのＳＲモータ１０の騒音を測定すると、図６（ｂ）に示す結果が得られた。なお、位置Ａと位置Ｂとの高低差は約５ｃｍである。すると、位置Ｂでは、第１モータ部２０の騒音（実線の正弦波）と第２モータ部３０の騒音（破線の正弦波）とが略逆位相ではあるものの、実線の正弦波と破線の正弦波との位相差が「５．２８度」であることが判った。したがって、位置Ｂにおける音圧レベルは、０ｄＢよりも若干大きい「ＶＡｄＢ」となった。よって、位置Ｂにおいても、ＳＲモータ１０の騒音の殆どをキャンセレーションすることができ、ＳＲモータ１０の騒音がかなり小さくなる（少し聴き取れる程度である）ことが判明した。
【００５２】
ここで、上述の実施の形態においては、ＳＲモータ１０を形成する第１モータ部２０および第２モータ部３０を、導電線Ｗを介して互いに直列接続により電気的に接続した（図４参照）。これに対し、図７の変形例に示すように、ＳＲモータ１０を形成する第１モータ部２０および第２モータ部３０を、導電線Ｗを介して互いに並列接続により電気的に接続することもできる。
【００５３】
そして、上述した「直列接続タイプ」のＳＲモータ１０（図４参照）においては、同じ体格の「並列接続タイプ」のＳＲモータ１０（図７参照）に比して、大きなトルクを発生し得るモータ装置を実現できる。その一方で、「並列接続タイプ」のＳＲモータ１０（図７参照）においては、同じ体格の「直列接続タイプ」のＳＲモータ１０（図４参照）に比して、より細かいセッティングが可能となる。具体的には、第１モータ部２０および第２モータ部３０のそれぞれにおいて、コイルＣの巻き数や線径を変更することで、例えば、第１モータ部２０を「低速トルク大タイプ」とし、第２モータ部３０を「高速トルク大タイプ」として、ＳＲモータ１０を低速から高速まで高トルクにすることができる。ただし、「直列接続タイプ」のＳＲモータ１０が発生し得る最大トルクＴｑ１の方が、同じ体格の「並列接続タイプ」のＳＲモータ１０が発生し得る最大トルクＴｑ２よりも、大きいトルクとなる（Ｔｑ１＞Ｔｑ２）。
【００５４】
以上詳述したように、本実施の形態に係るＳＲモータ１０によれば、「６×ｎ極４×ｎロータ」（ｎは０を除く自然数）の数値関係を満たすモータ装置において、第１モータ部２０のステータ２１および第２モータ部３０のステータ３１を、それらの軸心を中心に互いに（３６０／１２×ｎ）度だけずらし、ステータ２１のステータ突極２１ｃ１〜２１ｃ６に巻装された任意のコイルＣと、当該任意のコイルＣに対して（５４０／６×ｎ）度だけずれた位置にあるステータ３１のステータ突極３１ｃ１〜３１ｃ６に巻装されたコイルＣと、を同相とした（本実施の形態では「ｎ＝１」）。
【００５５】
これにより、ステータ２１の一方向（図３の上下方向）への変形に対して、ステータ３１を他方向（図３の左右方向）へ変形させることができ、ステータ２１の変形とステータ３１の変形とが互いに相殺するように作用して、ひいてはＳＲモータ１０の変形が抑えられて静粛性の向上を図ることができる。また、ステータ２１，３１の外径寸法を小さくして小型軽量化を図ったとしても、上述のようにＳＲモータ１０全体の変形が抑えられるので、振動や騒音が大きくなることは無い。
【００５６】
よって、モータ効率を低下させること無く、静粛性を向上と小型軽量化の実現とを両立することができる。
【００５７】
なお、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることは言うまでもない。例えば、上記実施の形態では、「ｎ＝１」として「６極４ロータ」のＳＲモータ１０であるものを示したが、本発明はこれに限らず、０を除く他の自然数、例えば「ｎ＝２」や「ｎ＝３」としても良い。この場合、前者は「１２極８ロータ」のＳＲモータとなり、後者は「１８極１２ロータ」のＳＲモータとなるが、互いのステータの変形を相殺し合う部分の数が増加するため、より静粛性を向上させることが可能となる。ただし、モータ装置の小型軽量化を図るのであれば「ｎ」は小さい方が望ましい。
【００５８】
また、上記実施の形態では、ＳＲモータ１０のステータを、第１モータ部２０のステータ２１と第２モータ部３０のステータ３１との２つに分割したものを示したが、本発明はこれに限らず、３つ以上に分割しても構わない。この場合、一のステータの変形と他のステータの変形とが互いに相殺するように効率良く作用させるために、一のステータと他のステータとが隣り合うように交互に重ねるようにするのが望ましい。
【００５９】
さらに、上記実施の形態では、モータ装置として、ＥＶカートに用いられる競技用のＳＲモータ１０であるものを示したが、本発明はこれに限らず、ハイブリッド車両（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）等の動力源に用いられるモータ装置にも適用することができる。
【符号の説明】
【００６０】
１０    ＳＲモータ（モータ装置）
１１    回転軸
１２    スプロケット
１３    ケース本体
１３ａ    ボルト挿通孔
１４    第１蓋部材
１４ａ    底壁部
１４ｂ    側壁部
１４ｃ    貫通孔
１４ｄ    第１軸受保持部
１４ｅ    換気口
１４ｆ    ボルト挿通孔
１５    第２蓋部材
１５ａ    底壁部
１５ｂ    側壁部
１５ｃ    貫通孔
１５ｄ    第２軸受保持部
１５ｅ    カバー部
１５ｆ    換気口
１５ｇ    雌ねじ部
２０    第１モータ部
２１    ステータ（第１ステータ分割体）
２１ａ    ステータ本体
２１ｂ    ボルト挿通孔
２１ｃ１〜２１ｃ６    ステータ突極
２１ｄ１〜２１ｄ６    スロット
２２    ロータ
２２ａ    本体部
２２ｂ１〜２２ｂ４    ロータ突極
３０    第２モータ部
３１    ステータ（第２ステータ分割体）
３１ａ  ステータ本体
３１ｂ    ボルト挿通孔
３１ｃ１〜３１ｃ６    ステータ突極
３１ｄ１〜３１ｄ６    スロット
３２    ロータ
３２ａ    本体部
３２ｂ１〜３２ｂ４    ロータ突極
Ｂ１    第１軸受
Ｂ２    第２軸受
Ｃ    コイル
ＤＲ    駆動回路
ＭＣ    集音マイク
ＳＢ    セットボルト
Ｗ    導電線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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