(57)【要約】【課題】未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法を提供する。【解決手段】厚み方向に貫通する開口部を有する第２未加硫ゴムシートの両面に上記開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートを重ね合せることで第１未加硫ゴムシートと第２未加硫ゴムシートと第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備する積層体準備工程と、上記未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで第１未加硫ゴムシートと第３未加硫ゴムシートとが開口部を埋め尽くすように自己融着した加硫ゴムシート積層体を得る加硫工程と、上記加硫ゴムシート積層体の断面を観察することで自己融着した第１未加硫ゴムシートと第３未加硫ゴムシートとの間に空隙が存在するか否かを確認する断面観察工程とを備える、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
厚み方向に貫通する開口部を有する第２未加硫ゴムシートの両面に、前記開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートを重ね合せることで、前記第１未加硫ゴムシートと前記第２未加硫ゴムシートと前記第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備する積層体準備工程と、
前記未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで、前記第１未加硫ゴムシートと前記第３未加硫ゴムシートとが前記開口部を埋め尽くすように自己融着した加硫ゴムシート積層体を得る加硫工程と、
前記加硫ゴムシート積層体の断面を観察することで、自己融着した前記第１未加硫ゴムシートと前記第３未加硫ゴムシートとの間に空隙が存在するか否かを確認する断面観察工程とを備える、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法。
【請求項２】
前記第２未加硫ゴムシートの前記開口部の開口率が、１〜９５％である、請求項１に記載の自己融着性評価方法。
【請求項３】
前記開口部の面方向の形状が、前記第１未加硫ゴムシートの面方向の形状及び前記第３未加硫ゴムシートの面方向の形状と相似である、請求項１又は２に記載の自己融着性評価方法。
【請求項４】
前記加硫が、スチーム加硫であり、
前記スチーム加硫の蒸気圧が、５ＭＰａ以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の自己融着性評価方法。
【請求項５】
前記加硫が、プレス加硫であり、
前記プレス加硫のプレス圧が、１ＭＰａ以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の自己融着性評価方法。
【請求項６】
前記断面観察工程において、前記加硫ゴムシート積層体に対して鋭利なカッターで切り込みを入れることによって断面を作製する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の自己融着性評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自己融着性評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ホース（例えば、マリンホース）を製造する方法として、図９に示されるようにマンドレル５０に未加硫ゴムシート６０を巻き付け、その後加硫する方法が知られている（例えば、特許文献１）。このとき、図９に示されるように、未加硫ゴムシートはその端部同士が重なり合うようにマンドレル５０に巻き付けられる。ここで、未加硫ゴムシート同士が重なり合った部分６２では、下に位置する未加硫ゴムシートと上に位置する未加硫ゴムシートとの間に多少隙間ができるが、その後の加硫によって未加硫ゴムシートが流れて上記隙間は埋められる。すなわち、未加硫ゴムシート同士が自己融着する。
一方で、加硫しても上述した隙間が完全に埋められない場合がある。すなわち自己融着が不十分となる場合がある。このようにゴムシート間に空隙が生じてしまうと、ホースとしての耐久性が低下するため問題である。
従来、このような空隙が生じるか否かを事前に予測する方法として、例えば、ゴムシート同士の剥離力（例えば、ＪＩＳ  Ｋ６８５４−１）を評価する方法が用いられてきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−２９６６０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このようななか、本発明者の検討から、上述したような剥離力の評価で十分な剥離力を示す場合でも、ホースを製造するとゴムシート間に空隙が生じてしまう場合があることが明らかになった。すなわち、上述したような剥離力の評価では未加硫ゴムシート同士の自己融着性を十分に評価することができないことが明らかになった。
【０００５】
そこで、本発明は、上記実情を鑑みて、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、上記課題について鋭意検討した結果、厚み方向に貫通する開口部を有する未加硫ゴムシートの両面に上記開口部を閉じるように未加硫ゴムシートを重ね合せた未加硫ゴムシート積層体を用いることで、上記課題が解決できることを見出し、本発明に至った。
すなわち、本発明者は、以下の構成により上記課題が解決できることを見出した。
【０００７】
（１）  厚み方向に貫通する開口部を有する第２未加硫ゴムシートの両面に、上記開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートを重ね合せることで、上記第１未加硫ゴムシートと上記第２未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備する積層体準備工程と、
上記未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで、上記第１未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとが上記開口部を埋め尽くすように自己融着した加硫ゴムシート積層体を得る加硫工程と、
上記加硫ゴムシート積層体の断面を観察することで、自己融着した上記第１未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとの間に空隙が存在するか否かを確認する断面観察工程とを備える、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法。
（２）  上記第２未加硫ゴムシートの上記開口部の開口率が、１〜９５％である、上記（１）に記載の自己融着性評価方法。
（３）  上記開口部の面方向の形状が、上記第１未加硫ゴムシートの面方向の形状及び上記第３未加硫ゴムシートの面方向の形状と相似である、上記（１）又は（２）に記載の自己融着性評価方法。
（４）  上記加硫が、スチーム加硫であり、
上記スチーム加硫の蒸気圧が、５ＭＰａ以下である、上記（１）〜（３）のいずれかに記載の自己融着性評価方法。
（５）  上記加硫が、プレス加硫であり、
上記プレス加硫のプレス圧が、１ＭＰａ以下である、上記（１）〜（３）のいずれかに記載の自己融着性評価方法。
（６）  上記断面観察工程において、上記加硫ゴムシート積層体に対して鋭利なカッターで切り込みを入れることによって断面を作製する、上記（１）〜（５）のいずれかに記載の自己融着性評価方法。
【発明の効果】
【０００８】
以下に示すように、本発明によれば、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価するための自己融着性評価方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、未加硫ゴムシート積層体の一実施態様の断面図である。
【図２】図２は、未加硫ゴムシート積層体の一実施態様の平面図である。
【図３】図３は、第１未加硫ゴムシート１０の平面図である。
【図４】図４は、第２未加硫ゴムシート２０の平面図である。
【図５】図５は、第３未加硫ゴムシート３０の平面図である。
【図６】図６は、加硫ゴムシート積層体の一態様の断面図である。
【図７】図７は、加硫ゴムシート積層体の一態様の断面図である。
【図８】図８は、加硫ゴムシート積層体の一態様の平面図である。
【図９】図９は、ホースの製造方法を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に、本発明の自己融着性評価方法について説明する。
なお、本明細書において、「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
【００１１】
［自己融着性評価方法］
本発明の自己融着性評価方法（以下、「本発明の評価方法」とも言う）は、下記（１）〜（３）の工程を備える。
【００１２】
・工程（１）：積層体準備工程
厚み方向に貫通する開口部を有する第２未加硫ゴムシートの両面に、上記開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートを重ね合せることで、上記第１未加硫ゴムシートと上記第２未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備する工程
・工程（２）：加硫工程
上記未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで、上記第１未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとが上記開口部を埋め尽くすように自己融着した加硫ゴムシート積層体を得る工程
・工程（３）：断面観察工程
上記加硫ゴムシート積層体の断面を観察することで、自己融着した上記第１未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとの間に空隙が存在するか否かを確認する工程
【００１３】
本発明の評価方法はこのような構成をとるため未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価することができると考えられる。その理由は明らかではないが、第２未加硫ゴムシートの開口部が、上述した未加硫ゴム同士の重なり合った部分（図９の未加硫ゴムシート同士が重なり合った部分６２）に生じる空隙を模擬するためと推測される。
【００１４】
以下、各工程について詳述する。
【００１５】
〔工程（１）：積層体準備工程〕
積層体準備工程は、厚み方向に貫通する開口部を有する第２未加硫ゴムシートの両面に、上記開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートを重ね合せることで、上記第１未加硫ゴムシートと上記第２未加硫ゴムシートと上記第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備する工程である。
【００１６】
最初に図面を用いて積層体準備工程の一実施態様について説明する。
図１及び図２は、それぞれ未加硫ゴムシート積層体の一実施態様の断面図及び平面図である。
図３〜５は、それぞれ、未加硫ゴムシート積層体の一実施態様に使用される第１未加硫ゴムシート１０の平面図、第２未加硫ゴムシート２０の平面図、及び、第３未加硫ゴムシート３０の平面図である。ここで、図４に示されるように、第２未加硫ゴムシート３０は、厚み方向に貫通する開口部２８を有する。
【００１７】
まず、第２未加硫ゴムシート２０の一方の面に上記開口部２８を閉じるように第１未加硫ゴムシート１０を重ね合せる。次いで、第２未加硫ゴムシートのもう一方の面に上記開口部２８を閉じるように第３未加硫ゴムシートを重ね合せる。このようにして、図１及び２に示されるような、第１未加硫ゴムシート１０と第２未加硫ゴムシート２０と第３未加硫ゴムシート３０とをこの順に備える未加硫ゴム積層体１００を準備する。なお、未加硫ゴム積層体１００において、第２未加硫ゴムシート２０の開口部２８は、第１未加硫ゴムシート１０及び第２未加硫ゴムシート２０によって閉じられた空間になっている。
【００１８】
以下では、まず未加硫ゴムシートについて説明し、その後、未加硫ゴムシート積層体の製造方法について説明する。
【００１９】
＜未加硫ゴムシート＞
未加硫ゴムシート（第１未加硫ゴムシート、第２未加硫ゴムシート、第３未加硫ゴムシート）は、自己融着性の評価対象となる未加硫ゴムシート（加硫前のゴムシート）である。本発明の評価方法により、上記未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価することができる。
未加硫ゴムシートの形状は特に制限されないが、自己融着性の評価の再現性（以下、単に単に「再現性」とも言う）がより優れる理由から、平板状であることが好ましい。また、平面方向の形状は特に制限されず、正方形、長方形、円形、楕円形などが挙げられる。なかでも、再現性がより優れる理由から、正方形、長方形であることが好ましい。
未加硫ゴムシートの平面方向の大きさは特に制限されないが、後述するように第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートは第２未加硫ゴムシートの開口部を閉じる必要があるため、第１未加硫ゴムシート及び第３未加硫ゴムシートの平面方向の大きさは開口部の平面方向の大きさよりも大きい必要がある。未加硫ゴムシートの厚みは、ホース等の製造に実際に用いられる未加硫ゴムシートの厚みと同程度であることが好ましい。
【００２０】
第２未加硫ゴムシートは、厚み方向に貫通する開口部を有する。開口部の平面方向の形状は特に制限されず、正方形、長方形、円形、楕円形などが挙げられる。開口部の面方向の形状は、再現性がより優れる理由から、第１未加硫ゴムシートの面方向の形状及び第３未加硫ゴムシートの面方向の形状と相似であるのが好ましい。
開口部の開口率は特に制限されないが、再現性がより優れる理由から、１〜９５％であることが好ましく、５〜９５％であることがより好ましく、５０〜９０％であることがさらに好ましい。ここで開口率とは、第２未加硫ゴムシートの平面方向の面積に対する、開口部の平面方向の面積の割合を表す。例えば、後述する実施例１の場合、第２未加硫ゴムシートの平面方向の面積が１００ｍｍ×１００ｍｍ、開口部の平面方向の面積が８０ｍｍ×８０ｍｍであるので、開口率は６４％である。
第２未加硫ゴムシートにおける開口部の位置は特に制限されないが、再現性がより優れる理由から、図４に示されるように第２未加硫ゴムシートの中央付近であることが好ましい。
【００２１】
＜未加硫ゴムシート積層体の製造方法＞
未加硫ゴムシート積層体の製造方法は特に制限されないが、まず、第２未加硫ゴムシートの一方の面に第２未加硫ゴムシートの開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシートを重ね合せ、次いで、第２未加硫ゴムシートのもう一方の面に開口部を閉じるように第３未加硫ゴムシートを重ね合せる方法が好ましい。
【００２２】
〔工程（２）：加硫工程〕
加硫工程は、上述した工程（１）で得られた未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで、第１未加硫ゴムシートと第３未加硫ゴムシートとが開口部を埋め尽くすように自己融着した加硫ゴムシート積層体を得る工程である。
【００２３】
＜加硫方法＞
加硫の方法は特に制限されないが、再現性がより優れる理由から、スチーム加硫、プレス加硫であることが好ましく、スチーム加硫であることがより好ましい。
加硫温度は特に制限されないが、１００〜２００℃であることが好ましい。加硫時間も特に制限されないが、１０〜１２０分であることが好ましい。
加硫の方法がスチーム加硫である場合、スチーム加硫の蒸気圧は５ＭＰａ以下であることが好ましい。下限は特に制限されないが、１ＭＰａ以上であることが好ましい。
加硫の方法がプレス加硫である場合、プレス加硫のプレス圧は１ＭＰａ以下であることが好ましい。下限は特に制限されないが、０．２ＭＰａ以上であることが好ましい。
【００２４】
＜加硫ゴムシート積層体＞
次に、図面を用いて、加硫ゴムシート積層体について説明する。
図６は、図１及び図２に示されるような未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで得られた加硫ゴムシート積層体の一態様の断面図である。
また、図７も、図１及び図２で示されるような未加硫ゴムシート積層体に対して加硫を行うことで得られた加硫ゴムシート積層体の一態様の断面図である。
図６の加硫ゴムシート積層体２００ａでは、加硫後の第１未加硫ゴムシート（第１加硫ゴムシート）１２ａと加硫後の第３未加硫ゴムシート（第３加硫ゴムシート）３２ａとが、加硫後の第２未加硫ゴムシート（第２加硫ゴムシート）２２ａの開口部を完全に埋め尽くすように自己融着している。そのため、後述する図７に示されるような空隙は存在しない。使用された未加硫ゴムシート同士の自己融着性が十分である場合、図６に示されるような加硫ゴムシート積層体が得られるものと考えられる。
一方、図７の加硫ゴムシート積層体２００ｂでは、加硫後の第１未加硫ゴムシート（第１加硫ゴムシート）１２ｂと加硫後の第３未加硫ゴムシート（第３加硫ゴムシート）３２ｂとが、加硫後の第２未加硫ゴムシート（第２加硫ゴムシート）２２ｂの開口部を埋め尽くすように自己融着しているが、完全には自己融着せず空隙２８ｘが存在する。使用された未加硫ゴムシート同士の自己融着性が不十分である場合、図７に示されるような空隙２９ｘが存在する加硫ゴムシート積層体が得られるものと考えられる。
なお、このような自己融着性の違いは、未加硫ゴムシートの物性や未加硫ゴムシートの表面形状（例えば、凹凸）等によって生じるものと考えられる。
【００２５】
〔工程（３）：断面観察工程〕
断面観察工程は、上述した工程（２）で得られた加硫ゴムシート積層体の断面を観察することで、自己融着した第１未加硫ゴムシート（第１加硫ゴムシート）と第３未加硫ゴムシート（第２加硫ゴムシート）との間に空隙が存在するか否かを確認する工程である。
例えば、上述した図６の加硫ゴムシート積層体２００ａの場合、空隙が確認されず、使用された未加硫ゴムシートは、未加硫ゴムシート同士の自己融着性が十分であると評価される。一方、上述した図７の加硫ゴムシート積層体２００ｂの場合、空隙２８ｘが確認され、使用された未加硫ゴムシートは、未加硫ゴムシート同士の自己融着性が不十分であると評価される。
【００２６】
＜断面観察方法＞
上記断面を作製する方法は特に制限されないが、生じた空隙を潰さないようにするために、加硫ゴムシート積層体に対して鋭利なカッターで切り込みを入れることによって断面を作製する方法が好ましい。また、空隙を見逃さないように、少なくとも３箇所以上切り込みを入れることが好ましい。例えば、図８に示されるように、加硫ゴム積層体２００（第１加硫ゴムシート１２、第２加硫ゴムシート２２、第３加硫ゴムシート３２）に対して、５箇所に切り込みＣを入れる方法が挙げられる。
【００２７】
［用途］
本発明の評価方法は、特に、低圧の加硫方法によって加硫を行う場合の未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価する方法として有用である。
【実施例】
【００２８】
以下、実施例により、本発明についてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２９】
〔実施例１〕
１０種類のＮＢＲ（ニトリルゴム）系ゴム組成物（Ａ１〜Ａ１０）を調製し、各組成物を用いて１０種類の未加硫ゴムシート（厚み：２ｍｍ）を作製した。そして、各未加硫ゴムシート（Ａ１〜Ａ１０）について以下のとおり自己融着性の評価を行った。
なお、図９に示されるようにマンドレルに各未加硫ゴムシート（Ａ１〜Ａ１０）を巻き付け、その後加硫することで１０種類のホースを製造したところ、５種類（Ａ１〜Ａ５）については空隙が見られ（自己融着性が不十分）、残りの５種類（Ａ６〜Ａ１０）については空隙が見られなかった（自己融着性が十分）。
【００３０】
＜積層体準備工程＞
未加硫ゴムシートを切断し、未加硫ゴムシート（１００ｍｍ×１００ｍｍ×２ｍｍ）を３枚作製した。また、作製した３枚の未加硫ゴムシートのうち１枚（第２未加硫ゴムシート）について、中央付近に厚み方向に貫通する開口部（８０ｍｍ×８０ｍｍ×２ｍｍ）（開口率：６４％）を設けた。このようにして、図３に示すような第１未加硫ゴムシート、図４に示すような第２未加硫ゴムシート、及び、図５に示すような第３未加硫ゴムシートを作製した。
次いで、第２未加硫ゴムシートの一方の面に開口部を閉じるように第１未加硫ゴムシートを重ね合せた。また、第２未加硫ゴムシートのもう一方の面に開口部を閉じるように第３未加硫ゴムシートを重ね合せた。このようにして、図２に示されるような、第１未加硫ゴムシートと第２未加硫ゴムシートと第３未加硫ゴムシートとをこの順に備える未加硫ゴムシート積層体を準備した。
【００３１】
＜加硫工程＞
得られた未加硫ゴムシート積層体に対してスチーム加硫を行った。なお、スチーム加硫は１００℃で１５分間加熱した後に、１４８℃で６０分間加熱することで行った。スチーム加硫の蒸気圧は、３．５ＭＰａであった。このようにして加硫ゴムシート積層体を得た。
【００３２】
＜断面観察工程＞
得られた加硫ゴムシート積層体に対して鋭利なカッターで切り込みを入れることによって断面を作製した。そして、断面を観察し、空隙が存在するか否かを確認した。
各未加硫ゴムシート（Ａ１〜Ａ１０）全てについて加硫ゴムシート積層体（Ａ１〜Ａ１０）を作製し、断面を観察した。
そして、下記式から再現率を求め、下記の基準で評価した。結果を表１に示す。
再現率＝（（Ａ１〜Ａ５のうち空隙が見られた加硫ゴムシート積層体の数）＋（Ａ６〜Ａ１０のうち空隙が見られなかった加硫ゴムシート積層体の数））÷１０×１００（％）
Ａ：再現率が９０％以上
Ｂ：再現率が７０％以上９０％未満
Ｃ：再現率が７０％未満
【００３３】
〔実施例２〕
開口部の大きさを１０ｍｍ×１０ｍｍ×２ｍｍ（開口率：１％）にした以外は、実施例１と同様の手順に従って、加硫ゴムシート積層体（Ａ１〜Ａ１０）を作製し、断面を観察した。そして、再現率を求めた。結果を表１に示す。
【００３４】
〔実施例３〕
開口部の大きさを３ｍｍ×３ｍｍ×２ｍｍ（開口率：０．０９％）にした以外は、実施例１と同様の手順に従って、加硫ゴムシート積層体（Ａ１〜Ａ１０）を作製し、断面を観察した。そして、再現率を求めた。結果を表１に示す。
【００３５】
〔実施例４〕
開口部の大きさを９８ｍｍ×９８ｍｍ×２ｍｍ（開口率：９６％）にした以外は、実施例１と同様の手順に従って、加硫ゴムシート積層体（Ａ１〜Ａ１０）を作製し、断面を観察した。そして、再現率を求めた。結果を表１に示す。
【００３６】
〔実施例５〕
１０種類のＮＢＲ（ニトリルゴム）系ゴム組成物（Ａ１〜Ａ１０）を用いる代わりに、１０種類のＮＲ（天然ゴム）系ゴム組成物（Ｂ１〜Ｂ１０）を用いた以外は、実施例１と同様の手順に従って、加硫ゴムシート積層体（Ｂ１〜Ｂ１０）を作製し、断面を観察した。そして、再現率を求めた。結果を表１に示す。
なお、図９に示されるようにマンドレルに各未加硫ゴムシート（Ｂ１〜Ｂ１０）を巻き付け、その後加硫することで１０種類のホースを製造したところ、５種類（Ｂ１〜Ｂ５）については空隙が見られ（自己融着性が不十分）、残りの５種類（Ｂ６〜Ｂ１０）については空隙が見られなかった（自己融着性が十分）。
【００３７】
〔比較例１〕
上述した１０種類のＮＢＲ系ゴム組成物について、ＪＩＳ  Ｋ６８５４−１に基づき、剥離接着強さ試験を行った。結果、剥離力と自己融着性との間に十分な相関は見られなかった（再現率はＣに相当）。
【００３８】
【表１】
2017222046.tif 000003
【００３９】
表１から分かるように、実施例１〜５の自己融着性試験方法は、ホースにしたときの空隙の発生を高い確率で再現した。すなわち、本発明の自己融着性試験方法により、未加硫ゴムシート同士の自己融着性を評価することができることが分かった。
実施例１〜４の対比から、第２未加硫ゴムシートの開口部の開口率が１〜９５％である実施例１及び２は、より高い再現率を示した。
また、実施例１と５との対比から、加硫がスチーム加硫である実施例１は、より高い再現率を示した。
一方、剥離接着強さ試験（ＪＩＳ  Ｋ６８５４−１）の場合、剥離力と自己融着性との間に十分な相関が見られず、自己融着性を評価することができないことが分かった。
【符号の説明】
【００４０】
１０  第１未加硫ゴムシート
１２、１２ａ、１２ｂ  第１加硫ゴムシート
２０  第２未加硫ゴムシート
２２、２２ａ、２２ｂ  第２加硫ゴムシート
２８  開口部
２８ｘ  空隙
３０  第３未加硫ゴムシート
３２、３２ａ、３２ｂ  第３加硫ゴムシート
５０  マンドレル
６０  未加硫ゴムシート
６２  未加硫ゴムシート同士が重なり合った部分
１００  未加硫ゴムシート積層体
２００、２００ａ、２００ｂ  加硫ゴムシート積層体
Ｃ  切り込み
【図１】
2017222046.tif 000004
【図２】
2017222046.tif 000005
【図３】
2017222046.tif 000006
【図４】
2017222046.tif 000007
【図５】
2017222046.tif 000008
【図６】
2017222046.tif 000009
【図７】
2017222046.tif 000010
【図８】
2017222046.tif 000011
【図９】
2017222046.tif 000012