(57)【要約】【課題】  広い周波数範囲でインバータ駆動する回転電機の振動・騒音を抑え、可変速運転で高効率な運転を実現すること。【解決手段】  回転数をインバータの制御部で制御する回転電機において、音情報を取得する集音部と、前記回転電機の振動または騒音を抑制する抑制手段と、備え、前記制御部は、前記回転電機を回転させるために前記インバータから出力される出力信号と、前記集音部で取得した音情報と、を用いて演算する演算部を有し、前記演算部の演算結果に基づいて、前記抑制手段は前記回転電機の振動または騒音を抑制する。【選択図】図１
2017112748.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転数をインバータの制御部で制御する回転電機において、
音情報を取得する集音部と、
前記回転電機の振動または騒音を抑制する抑制手段と、備え、
前記制御部は、前記回転電機を回転させるために前記インバータから出力される出力信号と、前記集音部で取得した音情報と、を用いて演算する演算部を有し、
前記演算部の演算結果に基づいて、前記抑制手段は前記回転電機の振動または騒音を抑制することを特徴とする回転電機。
【請求項２】
請求項１の回転電機において、
前記インバータは、前記回転電機を構成する筐体の内部、または筐体に隣接する外側部分に固定され、前記回転電機と一体化されている構成を特徴とする回転電機。
【請求項３】
請求項１の回転電機において、
前記抑制手段として、圧電素子を実装することを特徴とする回転電機。
【請求項４】
請求項１の回転電機において、
前記抑制手段として、前記インバータ、または前記回転電機を冷却するために設置される軸流ファンを実装し、その軸流ファンの出力回転数の制御を行うことを特徴とする回転電機。
【請求項５】
請求項３のインバータ回転電機において、
集音装置、および、振動をキャンセルするために出力されるための駆動源である圧電素子は、軸方向の騒音を測定し、軸方向に振動加振できる構成として、モータのエンドブラケット表面など、軸方向に振動する箇所に取付けられていることを特徴とする回転電機。
【請求項６】
請求項３の回転電機において、
前記集音部は、径方向の音情報を測定し、前記圧電素子は、径方向に振動加振できる構成として、径方向に振動する箇所に取付けられていることを特徴とする回転電機。
【請求項７】
請求項１の回転電機において、
前記抑制手段に与えられる周波数成分の信号は，前記回転電機の回転数毎に次数が異なることを特徴とする回転電機。
【請求項８】
請求項１の回転電機において、
前記集音部で検出した電気信号を回転電機に内蔵された制御装置内でデジタル化処理が行なわれ、前記回転電機は該デジタル化処理された情報を記憶する記憶部を有することを特徴とする回転電機。
【請求項９】
請求項１の回転電機において、
前記制御部は、
前記集音部から前記回転電機の主騒音周波数を特定し、
該特定した主騒音周波数と、前記回転電機を回転させるために前記インバータから出力される出力信号の回転数と、から前記出力信号の次数を求め、
前記抑制手段は、前記次数に基づいて、前記回転電機の振動または騒音を抑制することを特徴とする回転電機。
【請求項１０】
請求項１の回転電機において、
前記集音部で検出した電気信号を回転電機に内蔵された制御装置内でデジタル化処理が行なわれ、前記回転電機は該デジタル化処理された情報を外部に伝達する外部伝達部を有することを特徴とする回転電機。
【請求項１１】
請求項１の回転電機において、
機械装置の固有値と、機械装置の回転数、振動次数の情報を有するテーブルを有し、
前記前記集音部で取得した音情報と、前記テーブルにと、基づいて、前記抑制手段は前記回転電機の振動または騒音を抑制することを特徴とする回転電機。
【請求項１２】
請求項１の回転電機において、
前記集音部で検出し音圧レベルが予め定められた閾値よりも大きい場合、異常と判定
することを特徴とする回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インバータによって駆動制御される回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
産業機械の動力源として用いられる回転電機として、インバータによる駆動方式が急速に拡大している。これまでの系統電力の直入れ駆動が主流であった産業用の機械では，50Hz，60Hzの周波数に対応した回転数での駆動しかできなかったが、インバータ駆動では、必要に応じてモータの回転数を制御して電力を節約する駆動が可能になる。これまでは、電源周波数による回転数が一定での駆動しかできなかったため，たとえば水を循環させるためのポンプ駆動などの用途において、水量が少なくて良い場合などにおいては、モータは定格回転数で駆動させておいて、配管系のバルブを絞ることで水量を調節するなどの対応を行っていた。このとき、モータは所定の回転数で駆動されるため、不要な電力を使用し、節電効果は少ない。インバータ駆動を行うと、バルブで絞っていた水量を、回転数の変更によって実現できる。効率の良い動作点を保ったまま、回転数を変えることができるため、上記のバルブ制御による水量調整に比べて大幅に節電が実現できる。
さらに、モータを高効率なものとしてさらなる節電を図ったシステムも普及拡大している。これまでの誘導電動機に変わって、効率を高くすることができる永久磁石同期電動機をインバータ駆動で使用するシステムである。永久磁石同期電動機は、誘導機のように回転子に2次電流を供給する変わりに、回転子側に実装した永久磁石が界磁を形成するため、2次電流による2次銅損が無く、高効率なモータとして構成できる特徴をもっている。さらに、近年はその他に使用する材料などにも低損失な材料を用いて構成した高効率な産業用モータも普及拡大が進んでいる。
【０００３】
特許文献１では、１つの固定子と２つの回転子を有するアキシャルギャップ型モータ（回転電機）の高効率化方法が提案されている。固定子の鉄心部分に、損失の低いアモルファス金属箔帯で構成した鉄心を用い、回転子磁石に渦電流損失などの損失の少ない材料を用いることにより、発生する損失を抑えることができるので、モータの効率を高めることができる構造として提案されている。
【０００４】
一方、インバータ駆動のモータでは、特許文献２に示されるような，モータの筐体の一部にインバータを実装するインバータ一体型のモータが実用化されてきている。家電や自動車用に使用される小容量のモータでは、インバータ部がプリント基板だけに実装されるようなものもあり、小型で高効率なシステムが構成できる。産業用途など、kWクラス以上のモータにおいては，交流を直流に変換する整流装置や出力部の電流が大きいために、コンデンサやダイオード，トランジスタなども大きくなり、また、冷却方法なども検討しなければならない。特許文献３には産業用途のモータにインバータを実装する例を示している。冷却性能以外にも、電磁環境保護などの対策部品なども実装する必要があり、モータのハウジング周辺に種々の部品が実装される構造となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第5635921号公報
【特許文献２】特開2014-168333号公報
【特許文献３】特開2015-100265号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１〜３に示されるインバータ駆動の高効率モータシステムでは，可変速駆動によって前述した通りの節電効果が得られる一方で、振動・騒音の増加が問題となる場合がある。通常、機械装置は固有振動数（固有値）と呼ばれる固有の値を有している。固有振動数は、その振動数で揺らすと共振を発生させ、大きな音や、振動を発生させる振動数である。先に説明した産業用モータなどでは，種々の部品が実装されていることより、この固有振動数をたくさん有することになる。たとえば、モータハウジングの固有値や、端子箱、インバータ実装ケース，カバー類といったそれぞれの部品ごとに固有振動数を持つことになる。小さく硬い部品ほど周波数は高く、大きいものは低い周波数となる傾向がある。誘導電動機の商用電源駆動の場合、駆動される周波数は50Hzまたは60Hzで一定であるため、モータの回転数は，その周波数にすべりを考慮した値でほぼ一定に回転する。このため、モータの極数によってきまる回転数で回る時に固有値による共振を避けるような機械の設計としておけば、大きな騒音や振動の問題をクリアすることができる。
【０００７】
これに対して、インバータ駆動を行う回転電機の場合には、駆動周波数を下から上まで制御することができるため、機械装置が有している固有値にぶつかって駆動する場合が発生する。駆動回転数が固有値とぶつかった場合、共振によって大きな振動となり、大きな騒音を発生させる。また、大きな機械振動を発生させ、機械装置の部品自体の疲労破壊などを引き起こす場合もある。このため、固有振動数を駆動範囲内から避けた構造設計とすることや、固有振動数の部分を避ける制御によって騒音や振動の対策を行っている。しかし、固有振動数を駆動範囲内から避けようとした場合には、固有値を高い周波数の方向に持っていく必要があり、剛性の増加や重量の増加など、機械装置にとってコストの増加などの不利な方向になる設計となってしまうといった問題がある。また、制御で固有振動数を避ける場合、種々の設定不可能な領域が発生して前述したインバータ駆動による節電効果を損なうことになる。また、汎用的に使用される産業用モータなどでは、ポンプやファン，ベルト，プーリー，ギヤなど、種々の機械につけて駆動することになるため、組付けた機械との合成された固有値は、どの値になるかが場合によって変わるため、避けるべき固有振動数を一意に設定できないという問題がある。
【０００８】
本発明は、広い周波数範囲でインバータ駆動する回転電機の振動・騒音を抑え、可変速運転で高効率な運転を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するための本発明の特徴は、例えば以下の通りである。
【００１０】
回転数をインバータの制御部で制御する回転電機において、音情報を取得する集音部と、前記回転電機の振動または騒音を抑制する抑制手段と、備え、前記制御部は、前記回転電機を回転させるために前記インバータから出力される出力信号と、前記集音部で取得した音情報と、を用いて演算する演算部を有し、前記演算部の演算結果に基づいて、前記抑制手段は前記回転電機の振動または騒音を抑制する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明により、インバータ駆動を行う回転電機において、幅広い周波数での駆動を行う際にも共振による振動・騒音の問題を抑えられるため、高効率駆動が実現でき、機械の節電、省エネに貢献できる。また、共振を抑えた設計にするために、モータや構造部品が重く、剛性の高い大きな構造物になるのを防止できる。また、共振による部品の疲労破壊対策にも寄与する。このため、部品重量を軽くできるため、低コスト化にもつながる。上述した以外の課題、構成及び効果は以下の実施形態の説明により明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係るインバータ駆動されるアキシャルギャップ型回転電機の外観図、およびインバータ内部の信号処理ブロック図を示す。
【図２】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ形回転電機の内部構造を断面斜視図で示したものである。
【図３】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ形回転電機の後端部にインバータを含む制御回路を実装したモータの内部構造を断面斜視図で示したものである。
【図４】本発明の一実施形態に係るモータの振動・騒音の発生周波数の関係と、振動低減方法のフローチャートを説明する図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るラジアル型永久磁石同期モータの内部構造を示した斜視図である。
【図６】本発明の第２の一実施形態に係る振動低減手法を説明するフローチャートおよび、回転数と振動低減周波数との関係を示す図である。
【図７】本発明の一実施形態に係る磁石量を低減する回転子構造を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面等を用いて、本発明の実施形態について説明する。以下の説明は本発明の内容の具体例を示すものであり、本発明がこれらの説明に限定されるものではなく、本明細書に開示される技術的思想の範囲内において当業者による様々な変更および修正が可能である。また、本発明を説明するための全図において、同一の機能を有するものは、同一の符号を付け、その繰り返しの説明は省略する場合がある。
【実施例１】
【００１４】
図１は、本発明の一実施形態に係るインバータ駆動されるアキシャルギャップ型回転電機の外観図、およびインバータ内部の信号処理ブロック図を示す。また、図２はアキシャルギャップ型回転電機の内部構造を断面図で示す。さらに図３には、本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ形回転電機の後端部にインバータを含む制御回路を実装したモータの内部構造を断面斜視図で示したものを示す。
【００１５】
図２に示すアキシャルギャップ型回転電機は、ひとつの固定子とふたつの回転子で構成される構造となっている。回転子ヨーク5には、永久磁石３が周方向に複数極を有するように配置されており、その回転子は軸方向に固定子を挟み込むように配置され、シャフト７に結合されてエンドブラケット９によって保持される、ベアリング８によって回転可能な状態で構成されている。固定子コア１は、回転子に挟まれた軸方向中心部に周方向に複数個配置され、その固定子コアの周囲には、固定子巻線２が巻かれて配置される構成となっている。図示の例では、固定子コアは１２個，回転子の永久磁石極数が８極の例を示している。このような永久磁石を界磁源とする永久磁石同期モータは、インバータ（制御装置）によって駆動される。インバータでは、直流電源を、スイッチングにより切り替えることによって任意の周波数を出力することができる。図示のアキシャルギャップモータでは、12個の固定子コイルに対して、３相モータを構成するようにコイルが結線されている。このコイルに回転子磁石の回転子位置に応じた任意の周波数の電流を入力することによってモータにトルクを発生させることができる。モータの回転数と駆動電流の周波数の関係は、周波数をｆ(Hz)，回転数をＮ(r/min)，磁石の極対数をPとした時、f = P・N/60  の式で表すことができる。この時の周波数ｆをモータの基本波周波数と呼ぶ。３相モータでは、この基本波周波数の電流を各相のコイルに位相差を120度ずつずらして入力することによってトルクを発生させる。図２（ｂ）には、インバータとコイルの接続図を示す。図示は３相Ｙ結線されたコイルとインバータの出力素子との結線図である。これに、図２（ｃ）に示すような各相がトルク電流として120度ずつずれた電流を入力する。図２（ｄ）にはそのトルク電流が発生させるトルクの出力波形と、３相分を合成したトルク波形３６を示す。３相モータのトルク波形は、単相モータや２相モータの場合と比較して、トルク脈動が小さいものとなる。また、その時のトルク脈動は、基本波周波数の６倍の振動周波数を持つことがわかっている。また、基本波周波数が正弦波から大きく外れている場合などにおいては、その合成トルクもさらに高い次数の振動成分が発生することが知られている。また、図２に示したアキシャルギャップモータでは、その振動を発生させる電磁加振力は、軸方向に大きく働いている。これは、ギャップ中の磁束密度分布によって発生するトルク成分よりも、磁気吸引力によってロータとステータは引き合う方向の力成分が大きいためであり、その振動成分はトルクの脈動成分とほぼ同じ、電流の基本波周波数の６倍成分が大きいとされている。よって、アキシャルギャップモータでは、エンドブラケットなどの軸方向構成部品に軸方向の振動が発生することになる。
【００１６】
本発明の一実施形態では、図１に示すように、モータのエンドブラケットの一部に集音装置を配置している。また、同様にエンドブラケット部には、圧電素子（ピエゾアクチュエータ）などの応力付与機構を設けている。インバータ駆動を行う回転電機において、モータハウジングなどの構成部品の一部に集音装置を実装し、その音声信号である電気信号をインバータ（制御装置）に入力することができる構成とする。この電気信号は、アナログ信号として取りこまれた後は、制御装置内部でデジタル化し、ある一定時間ごとのデータをＦＦＴ（Fast Fourier Transform）処理などによってその周波数成分を確認できるようにする。また、モータのハウジング，エンドブラケットなどの構成部品の一部に圧電素子などのアクチュエータを実装する構成とし、そのアクチュエータは、モータとは独立した駆動が行えるように構成する。このような構成としたモータにおいて、インバータ駆動時にマイクロホンによってモータの騒音を常に確認しながら運転を行うことによって、共振点との一致を検出することが可能となる。モータを駆動している状況において、騒音レベルと周波数を確認することにより、その振動周波数が共振であることが確認できる。この方法によるとモータそのものが持っている固有振動数に加え、モータを機械装置に取り付けた状態でも、各周波数ごとの音圧レベルとピーク振動数から、機械の共振を検出することができる。この共振を検出した際において、インバータ（制御装置）は，集音装置からの検出されたピーク周波数と、モータを駆動している周波数を比較し、基本波周波数の複数倍の周波数成分の駆動信号を圧電素子などのアクチュエータに与え、振動をキャンセルして振動と騒音を低減する。具体例については後述する。これにより、振動センサを用いたアクティブ制振などに比べて制御回路の構成が簡単で、大きな効果を期待できる。
【００１７】
図３には、図２に示したアキシャルギャップ型モータの軸方向後端部にインバータ（制御回路）を実装する例を示している。アキシャルギャップモータは、磁石回転子を大径化することによって出力トルクを大きくすることができるため、一般的には薄型で扁平な構造のモータを構成しやすいといった特徴がある。このため、一般的なモータと同一の体格内にインバータの回路も実装して可変速駆動可能なモータシステムを構成することが可能にできる。このようにインバータをモータ内部に構成することによって、先に説明した集音装置、および、応力付与機構（圧電素子など）への電気配線が、モータシステムの構造体の中で閉じることができる。モータとインバータをそれぞれで構成する場合においても、集音装置の設置などは可能であるが、モータ部からインバータ部迄の配線作業や、それに伴うコネクタなどの部品点数増加、工数増加につながる。このため、図３に示すようにひとつの筐体内に制御装置とモータを組み込むことが有効となる。
【００１８】
次いで、モータの振動を低減する方法を図４を用いて説明する。図４（ａ）には、モータの回転数と振動や騒音の周波数との関係を示す。このグラフでは、先の８極の永久磁石モータの例を示す。モータの回転数を変えて駆動することによって、モータの構造物が持っている固有値とあたり、共振を引き起こして騒音が大きくなる点を○で示している。モータの回転数は、先に示した式のような関係があるため、ｆは一様の傾きを持つ直線となる。また、２倍の周波数、２ｆ，６倍の周波数６ｆ，１２倍の周波数１２ｆも同様に直線となる。横軸に平行な点線は、モータの固有値（固有振動数）を示す。この例では、４個の固有値を有している場合を示している。モータの各周波数毎の傾きを持った直線が、固有値と交差する点が、共振点となる。共振の度合いは、固有値により異なるが、ほぼ固有値の周辺で振動騒音は大きくなることが知られている。そこで、本実施例では、図４（ｂ）に示すような手段を用いて振動の低減を図ることが可能である。まず、マイクロホンで一定時間間隔ごとに騒音値を測定する。その騒音信号を電気信号に変換し、デジタル化した後に、FFT等の手段を用いてり参加し、周波数成分を特定する。得られた周波数成分のピーク値などの情報から、主騒音周波数を特定する。特定した周波数（縦軸の値）と、制御装置がインバータに出力している周波数（回転数）がわかることで、その騒音の主因は、インバータ出力信号の何次成分が原因かが特定できる。たとえば、騒音値が250Hz，回転数が3000r/minであったなら、図4（ａ）より12f由来の振動が主要因ということが確認できる。そこで、圧電素子への出力は、12fの周波数に決め打ちして出力することで、この振動をキャンセルすることができる。出力信号の位相は、逆相となるように制御を行うことが望ましいが、徐々にスイープさせて、騒音レベルが下がる点を繰り返し確認することで騒音値を低減することが可能となる。これにより、測定した信号をもとに高度な計算を用いたアクティブノイズキャンセル手法に比べ、演算処理部の負荷が低減でき、モータを制御する制御装置としての機能をほとんど損なわないで、振動や騒音の低減が可能とできる。
【００１９】
また、図3に示した例では、軸方向端部に軸流ファンを設ける構造となっている。通常、産業用のモータは、シャフトの後端部にラジアルファンを構成し、そのラジアルファンで作った風をモータハウジング表面のフィンに流すことによって冷却を行っている。図３に示す例では、インバータの出力モジュールがモータ軸方向後端部に配置されている。インバータ出力モジュールはトランジスタの出力部の局所的な位置に電流が集中し、その部分が急激にジュール熱によって発熱する。モータ部のようにコイル全体が徐々に温まるのに比べて急激に周辺部の温度上昇が進む。このため、一般的にインバータでは、図示の軸流ファンなどの部品を実装して、局所を急激に冷却する構成が採用されている。この軸流ファンは通常、定格電圧で一体駆動がなされている例が多い。インバータ駆動モータを産業用モータと同様に、軸の後端部にラジアルファンを設けて冷やそうとした場合、低速度、高トルクで回転する場合に風量が足りず、モータの冷却が不足することになる。このような場合のことも含めて、先のインバータトランジスタ周辺の急冷が可能な軸流ファンの設置が望ましいのである。この軸流ファンは、モータの極数と異なる極数のブレシレスモータが使用される。このファンモータも極数と駆動周波数に伴う振動を発生させる。この振動を、先に説明した圧電素子の変わりに用いることができると考えられる。すなわち、集音装置からの騒音情報にもとづき、ファンの回転数を図4（ｂ）のように制御して清音化を図る。このようにすることによって、圧電素子の実装が省略できる。軸流ファンは、冷却に必要な部品であるため、不要なものの追加が無いことになる。
【００２０】
さらに、軸流ファン，圧電素子などのアクチュエータが無い場合においても、インバータ駆動モータに振動低減の信号を出力して振動を低減することが可能である。図５（ａ）には、図２に示したトルク脈動の波形形状を示す。この図では、正弦波を入力電流として入力した場合の各相トルクの重ね合わせを示している。トルク脈動は6次の成分を有しているが、これを補正するために、図５（ｂ）のように6次のトルクを補正するトルクが発生可能な電流をモータに追加して加えることで、このトルク脈動が低減できると考えられる。図５（ｃ）は正弦波電流に奇数倍の成分の高調波を加えた電流波形である。この高調波を加えることにより、図（ｄ）に示すように各相トルクの重ね合わせトルク36は脈動を抑えられる結果となる。本実施例では、6次成分の低減例について示したが、マイクロホンにより、確認された次数成分、回転数との関係での振動成分をインバータ高調波重畳によって減らすことが可能である。
【００２１】
図６には、ラジアルギャップ型永久磁石同期モータの内部構造を示した斜視図を示す。ラジアルギャップ型の場合には、前述したギャップの磁気吸引力は、ラジアル方向に働く。図６に図示したモータも固定子のスロットが12個で、磁石極数が8極の事例を示している。ラジアルギャップ型モータの場合の振動は、ハウジングの変形を引き起こす振動となる。このため、本発明の振動騒音低減手法を適用する場合には、マイクロホン、圧電素子を径方向に配置することが望ましい。そこで、図６（ｂ）に示すように、モータのハウジング表面にマイクロホンを設置し、ピエゾアクチュエータを周方向に少なくとも１か所、複数個配置し、振動をキャンセルする振動を与えられるように構成する。構造体の固有値とその振動の出方が軸方向に限られる場合などにおいては、ラジアルギャップ型モータにおいてもここに示す限りでは無い。
【００２２】
次いで、第２の実施の形態について説明する。前述した方法では、マイクロホンで集音した情報をリアルタイムで計測し、その騒音低減を行う手法について述べた。図７（ａ）には駆動時にマイクロホンによる集音と演算を行わない手法を示す。モータシステムとして構成される機械装置を、あらかじめ回転数と固有値を確認し、図７（ｂ）のようなマップ情報（テーブル）を作成する。これにより、回転数毎の振動の原因となる次数、および機械が持っている固有値を確認できる。そこで、回転数によって、出力する次数をグラフ上部に示した周波数に決定し、周波数に応じて圧電素子などのアクチュエータにキャンセル信号を出力する。これにより、インバータ（制御装置）には演算機能を有することなく振動制御が可能となる。
【００２３】
次いで、第３の実施の形態について説明する。第１の実施の形態において、マイクロホンで音声信号を計測している。この取りこんだ音声信号は、騒音レベルを確認するために使用されるものであるが、これをインバータの内部で記憶する機能と、一定量の情報ごとに通信手段を用いて外部に通信する手段を設ける。これにより、モータの使用されている状況の確認や、異常の有無が判別できる。モータの音圧レベルとして、当初の音圧レベルを設定しておき、その値を越えると異常と判断する機能を設けることにより、モータの異常のみならず、つないだ機械側の異常なども含めて異常判定を行うことができる。また、この音声情報を外部へ通信して記録していくことで、履歴情報となり、経年変化情報として利用することができる。
【符号の説明】
【００２４】
１    固定子鉄心
２    固定子コイル
３    永久磁石
４    回転子継鉄部
５    回転子構造体ヨーク
７    回転軸
８    ベアリング
９    エンドブラケット
１０  ハウジング
１１  ラジアル型回転電機固定子鉄心
１２  ラジアル型回転電機固定子コイル
１３  ラジアル型回転電機永久磁石
１７  ラジアル型回転電機回転軸
１８  ラジアル型回転電機ベアリング
１９  ラジアル型回転電機エンドブラケット
２０  インバータ部
２１  整流装置
２２  制御回路基板
２３  インバータ出力モジュール
２５  軸流ファン
３１  Ｕ相電流
３２  Ｖ相電流
３３  Ｗ相電流
３５  電流による相トルク
３６  合成トルク（総合トルク）
【図１】
2017112748.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2017112748.tif 000007
【図６】
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【図７】
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