(57)【要約】      （修正有）【課題】小型モーターで弱公転させると、自然作用の加担によってその弱公転力が数倍以上に増幅され、回転動力をアシストする回転出力倍化装置。【解決手段】十字型回転体１２の四端部裏表に、同径型歯車６，７，８を１８基十字状に噛合配列させ、回転体１２中央の歯車５を無回転状態にし、左公転する主軸と、回転体１２の四端部裏表の８基の歯車７に、８基の三差路型下地材１８を装着して、その中央部から突出した８基の軸３に８基の無回転型小歯車８を装着し、三差路型下地材１８に固定された８基の軸４に、８基の回転型小歯車９を無回転型小歯車８に噛合装着させ、８基の回転型小歯車９に８基の反り型柄の重り２８を、回転体１２を挟んで裏と表が９０度違いの回転遅れの形状で装着し、８基の反り型柄の重り２８の後尾に設けた回転型バネ掛けフックと、８基の三差路型下地材１８の下方部に設けた振り子式回転型バネ掛けフックを８基の伸縮バネ４０で結ぶ。【選択図】図２２
2017160897.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
十字型回転体（１２）の裏と表に、十字状に噛合配列する１８基の同径型歯車（５）、（６）、（７）の四端部に、８基の三差路型下地材（１８）と、１６基の同径型小歯車（８）、（９）と、８基の反り型柄の重り（２８）と、８基の伸縮バネ（４０）で構成された前記十字型回転体（１２）は、前記８基の重り（２８）の左上部片寄り重心の環状型配置によって左公転作用力を強めて、それに伴う前記１８基の歯車間（５）、（６）、（７）と、前記１６基の小歯車間（８）（９）に発生する逆転抵抗を弱めるために、前記８基の重り（２８）の右回転力を強める前記８基の伸縮バネ（４０）による引き合い反作用力（３８）、風圧揚力（３６）、風圧荷重（３７）、重力無荷重（３９）、慣性力の加担増幅によって、前記十字型回転体（１２）の左公転出力を、入力の数倍以上に高めることを特徴とする回転出力倍化装置
【請求項２】
前記十字型回転体（１２）の中心に、主軸（１）を貫通固定して、十字の中央から四端部にかけて軸（２）、軸（３）を貫通固定した後、前記十字型回転体（１２）の裏と表を挟んで、前記軸（１）、（２）、（３）に前記１８基の同径型歯車（５）、（６）、（７）を噛合状に装着して、前記２基の歯車（５）を前記主軸（１）の両端から挟む形態で、２基のベアリング入り長大フランヂ（１６）を装着後、設置台（１０）の上部両端に固定されたベアリング入りブラケット（１１）に、前記主軸（１）を装着後、全ネジ型長ボルト（１５）で前記２基の歯車（５）と、前記ベアリング入りブラケット（１１）を結び、前記２基の歯車（５）を無回転状態にして、前記十字型回転体（１２）を左公転させると、前記回転体（１２）の左公転方位と、前記歯車（７）の右回転方位が一致するため、前記８基の歯車（７）が静止状態を保ち続けることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置
【請求項３】
前記８基の反り型柄の重り（２８）の右回転において、落下位置からの引き上げ形態が、常に前記８基の反り型柄の重り（２８）の下方部で作用するように、前記８基の伸縮バネ（４０）の支えが、どの方位でも姿勢を変えずに、前記８基の重り（２８）の引き上げに際して、有効な位置に止まり続ける前記８基の三差路型下地材（１８）を、前記８基の歯車（７）に同一形態で固定することによって、前記十字型回転体（１２）を左公転させると、どの方位に転じても、前記８基の三差路型下地材（１８）は、自然に姿勢制御されることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置
【請求項４】
前記十字型回転体（１２）に貫通固定されて、前記４基の三差路型下地材（１８）の中央部と、前記８基の歯車（７）の中央部を、前記回転体（１２）の裏の前記４基の三差路型下地材（１８）まで通り抜ける、前記軸（３）に、前記８基の無回転型小歯車（８）を装着固定して、前記８基の三差路型下地材（１８）の左上部に固定された前記８基の軸（４）に、前記８基の重り（２８）と、前記８基の伸縮バネ（４０）を装着する下地として、前記８基の回転型小歯車（９）を、前記８基の無回転型小歯車（８）の左上部に噛合装着後、前記回転体（１２）を左公転させると、前記８基の回転型小歯車（９）は、当初の装着位置を変えずに前記８基の無回転型小歯車（８）の左公転によって、右回転する前記８基の重り（２８）の噛合支点（２１）が、前記回転体（１２）の前記四端部裏表の左上部に片寄った重心位置を常に保ちながら全歯車に回転が伝達されることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置
【請求項５】
前記８基の三差路型下地材（１８）の中央から右横に突出した重心バランス調整用水入り小重り（２２）は、前記回転体（１２）の左公転増速に伴い、前記左上部の片寄り重心が右に移行する逆効果を防止するため、満水状態の前記８基の小重り（２２）の下面に設ける水抜きキャップ（２７）を、前記回転体（１２）の左公転開始と同時に開けると、水が小量づつ抜け落ちて軽量になった分、前記回転体（１２）の重心を右から左に戻すことによって前記回転体（１２）の左公転速度を、馬力加算無しの弱入力の状態で、低速から中速まで上昇できることを特徴とする請求項１、３、４記載の三差路型下地材
【請求項６】
前記８基の三差路型下地材（１８）の下方部が左上方から、右上方の広範囲にかけて、前記８基の重り柄（２８）から伸びる前記８基の伸縮バネ（４０）に引かれると、左寄りの振り子支点（２５）によって、前記８基の三差路型下地材（１８）の下方部に設けて右に折れ易い振り子式回転型バネ掛けフック（１９）と、前記８基の反り型重り柄（２８）の後尾に設ける回転型バネ掛けフック（３１）を前記８基の伸縮バネ（４０）で結ぶと、前記引き合い反作用力（３８）によって、前記８基の重り（２８）を装着する前記８基の回転型小歯車（９）の右回転を進めると共に、もう一方では前記８基の振り子式回転型バネ掛けフック（１９）が左上部方向へ引き上げられるはらたきによって相乗効果を高めて、前記８基の三差路型下地材（１８）を装着する前記８基の歯車（７）にかかる、前記左上部片寄り重心による逆転抵抗を、弱めることを特徴とする請求項１、３、４、５記載の三差路型下地材
【請求項７】
前記８基の伸縮バネ（４０）で引き上げられる前記８基の重り（２８）どうしが交互にわたって、右回転が低下して持続力を失いかける前記重り（２８）に、右回転力を提供して支え合える前記８基の反り型柄の重り（２８）の設定形態として、前記回転体（１２）の表には、先行用に、前記４基の重り（２８Ａ）（２８Ｃ）（２８Ｅ）（２８Ｇ）の柄を上反り形状にして、前記十字型回転体（１２）を垂直に正して、装着位置を図２１のａに定め、前記重り（２８Ａ）を手始めに、前記表の回転型小歯車（９）に装着する前記重り（２８Ａ）の設定角度の指方向を、左下方４５度に定めた後、前記回転体（１２）の裏には、後続用の前記重り（２８Ｂ）（２８Ｄ）（２８Ｆ）（２８Ｈ）の柄を下反り形状にして、前記重り（２８Ｂ）を手始めに、前記裏の回転型小歯車（９）に装着する設定角度の指方向を右下方４５度に定めて、前記回転体（１２）を９０度づつ左公転させながら、これまでと同様の装着手順を繰り返して前記８基の重り（２８）と前記８基の伸縮バネ（４０）の装着を全て終えると、前記全歯車間の逆転抵抗が弱まり、前記回転体（１２）の四端部を裏と表から挟む９０度違いの形態で配置された前記８基の重り（２８）の先行と後続どうしが交互にわたり、前記右回転力が低下する重り（２８）に、前記８基の無回転型小歯車（８）を介して、右回転の余力を提供し合う互助型設定形態を特徴とする請求項１、３、４、６記載の８基の重り形態
【請求項８】
前記右回転が低下する重り（２８）に、余力が提供出来るほどの余力を得るには、図２１の前記回転体（１２）の主軸（１）から、ａの前記回転型小歯車（９）の中心までの縦方向の距離（４３）は遠く、前記主軸（１）から、ｃの前記回転型小歯車（９）の中心までの縦方向の距離（４３）が近いため、前記回転体（１２）の重心が上部にはたらき、一方のｂでは、前記歯車（７）の中心から、前記重り（２８Ｄ）の先端までの横方向の距離（４２）は遠く、ｄの前記歯車（７）の中心から、前記重り（２８Ｈ）の先端までの横方向の距離（４２）が近いため、両重心を合わせると、前記回転体（１２）の左上部に重心が常にはたらき、前記８基の重り（２８）の各支点（２６）どうしを円形軌道点線（５０）で結ぶその中心点（３３）と、前記回転体（１２）の主軸（１）との誤差によって、左公転が促進された分、余力になることを特徴とする請求項１、３、４、６、７記載の８基の重り形態
【請求項９】
前記８基の重り（２８）による互助型設定形態において、図２１の前記回転体（１２）の左公転速度に応じて、前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の下面に当たる風圧揚力（３６）と、重力による物体の落下速度に準じる前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の無重力傾向に伴って軽量化された分、前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）を引き上げる前記伸縮バネ（４０）の縮力が強まるため、前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の右回転力が強まり、反対に、前記回転体（１２）のｄを通る前記重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）の上面には前記風圧荷重（３７）がかかり、再に、前記重力荷重（３９）の加担によって、前記伸縮バネ（４０）の引き伸ばしと、前記８基の重り（２８）の前記左上部片寄り配置で障じる逆転抵抗を弱めると共に、前記８基の重り（２８）の環状型配置によって、前記回転体（１２）の左公転速度に応じて慣性力が強まり、前記回転体（１２）の左公転力を弱入力の数倍以上に高めることを特徴とする請求項１、３、４、６、７、８記載の８基の重り形態
【請求項１０】
前記十字型回転体（１２）の稼働運用形態を太陽光発電の出力増幅に用いると、図２３の小型太陽光パネル（３４）で発電された弱電力を、バッテリー（３５）に蓄えた後に、前記弱電力で直流式の小型電動モーター（４６）を始動させて、その弱動力を、ドライブチェーン（４９）で入力側のイの前記回転体（１２）の主軸（１）に伝えて、前記主軸（１）を左回転させると、前記回転体（１２）の増幅力が強まり、イの前記主軸（１）と反対側で結ばれたドライブチェーン（４９）は、アの出力側から自動変速機付き交流電機（４７）を高速回転させることによって、発電出力が入力の数倍以上に高まり、その電力の一部は前記バッテリー（３５）の充電に充てられて、残りの電力を売電できるため収入が増えて、化石燃料による電力依存から、再生可能エネルギーへの転換が進み易くなることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置
【請求項１１】
大型船舶の推進動力や大型火力発電所の発電動力を前記十字型回転体（１２）でアシストするには、前記十字型回転体（１２）の四端部を延長させて、前記回転体（１２）の四端部裏と表に設けた前記８基の歯車（７）から四端部へ、新たに同径型歯車を４基づつ噛合配列状に追加して、前記８基の重り（２８）と、前記８基の伸縮バネ（４０）と、前記８基の三差路型下地材（１８）を、許容範囲内まで大型化させた前記回転体（１２）数十基の、主軸（１）どうしを繋ぎ合わせる連動型にすることによって、前記回転体（１２）の回転力が格段に強まり、大型回転動力を必要とする大型機関出力が、小型の機関出力で賄えるため、海上輸送コストや、発電コストとＣＯ２を大幅に減少できることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明はＣＯ２の減少促進と、再生可能エネルギーの高効率化を図るため、回転動力の高アシスト向上を目的に、弱動力で始動させる回転入力と、回転出力の仲介用に回転型増幅機を設け、再生可能エネルギーから得る弱電力の小型電動モーターで回転型増幅機を始動すると、自然作用の加担エネルギーとの倍力効果によって、回転出力が回転入力の数倍以上に高まる増幅過程と運用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】従来の回転出力倍化方法とは、電動アシスト自転車や、電動アシストの軽自動車などが代表的であるが、これらを小型発電の動力に活用した場合、電動アシストモーター始動用動力の電力供給源を小型太陽光発電に頼ると、その弱電力は、バッテリーを経由して発電運転を開始するが、その稼働時間は、バッテリーの残量電力で発電出力を一時的に補っているため短かい。それは、小型太陽光発電からバッテリーの充電経路で供給される電力と、アシストモーターで発電された電力を合わせても、発電時の稼働抵抗で消費する電力量に充電量が追いつけないため、太陽光電池パネルとバッテリーを大型化させる必要がある。それには、希少資源の高性能バッテリーが数多く必要になり、発電コストと管理コストが大幅に高まる。
【先行技術文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２４２６
【０００４】
【特許文献２】特開２０１４−５９２７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】全国の大型施設や大型工場では、世界各国で発生しているテロや紛争、自然災害に備えて、自社専用の発電所を設ける企業が年々増加し、なかでも石炭火力発電所が多く見うけられる。【０００６】自社を守るためにはやむを得ない措置と思われるが、火力発電による自衛手段傾向が、日本全国や海外の企業にも普及が拡大すると、ＣＯ２の排出量が増加の一途をたどり懸念される。【０００７】これ以上に自社用火力発電所の普及拡大傾向を改革するには、代替え用に再生可能エネルギーの活用が最適であるが、それには工場敷地内のあらゆる所に、発電設備を敷設しなければ必要最少限の電力量に達しないため、立地面積の確保が生産作業の妨げになり、しかも、常に安定した発電量が得られるとは限らずに、石炭火力発電よりも、発電コストが同等か安くなければ全国規模での普及は進展しない。【０００８】そこで、電力会社から購入する使用電力量を大幅に減少させる回転型の大型増幅機を、省エネルギー型の小型電動モーターで中速回転させて、その動力で自社発電を行い、その性能が石炭火力発電と同程度の発電出力を長期にわたり、安定的に供給できるならば、工場の生産業務に悪影響を与えない、小規模な自社発電用の敷設面積で足りることになり、発電コストを大幅に低下させ、一般家庭や大型船舶の動力用アシストに普及が拡大すると、ＣＯ２も大幅に減少する。また、小型の太陽光発電や小型風力発電から集められた小電力を、大型バッテリーに蓄電させた弱電力を増幅機にかけて、大電力に替えられるならば、再生可能エネルギーの普及も拡大する。
【課題を解決する手段】
【０００９】その解決には自然作用の重力、空気抵抗、慣性力、伸縮力、反作用力の加担利用で、仲介用回転動力の出力を自然上昇させる複合連鎖倍力効果によって、発電出力を入力エネルギーの数倍以上に高められる増幅方法の確立が解決の糸口になる。
【００１０】複合連鎖倍力効果の原理を図１と図２で解説すると、十字型回転体の四端部に固定された大型円形階段（８）の左上部に立つ四人の足元から、回転体の主軸（１）までの距離を測定すると、ａとｂの足元が遠く、ｃとｄの足元が主軸（１）に近いため、回転体の重心は常に左上部にはたらき、回転体の左公転を促進させるが、その四人は円形階段の左上部の位置を保ち続け、全員歩調速度を合わせながら、絶え間なく登り続けなければ回転体の左公転が円滑に進まない。
【００１１】図３と図４の十字型回転体（１２）において、四人による左上部片寄り重心の配置を、４基の直線型柄の重り（２８）に代えて、回転体（１２）の左公転を促進させる理想形態として、４基の重り（２８）を歯車式に右回転させ、４基の円形階段を歯車（８）に代えて、その歯車（８）の端に固定された重り支点（２３）に装着する４基の重り（２８）が、回転体（１２）の左公転速度の上昇に伴なって自然作用の加担が最も有効にはたらく方位回転形状と、重り支点（２３）の最適な位置関係を示す。
【００１２】図３のｂに位置する重り（２８Ｃ）は歯車（８）の左端にはたらく重り支点（２３）によって、回転体（１２）の主軸（１）から重り（２８Ｃ）の先端までの距離（４２）が最も遠く、回転体（１２）を左公転させると、重り（２８Ｃ）の右回転速度が重力（３９）による物体の落下速度に並び、重り（２８Ｃ）は無重力傾向になって軽量化され、再に重り（２８Ｃ）の下面部に当たる揚力空気抵抗（３６）によってｂの位置を通過する各重り（２８）の右回転力が自然作用の加担で強められる形態にする。
【００１３】回転体（１２）の左公転で、図３のｄに位置する重り（２８Ｇ）の支点（２３）を歯車（８）の左端に設けると、主軸（１）に重り（２８Ｇ）が近づき、先の重り（２８Ｃ）と同様に左寄りの支点どうしで回転体（１２）の重心が左にはたらき、左公転作用力が強まり、再に、重り（２８Ｇ）の上面に当たる荷重空気抵抗（３７）と、重力に逆う回転方向による重力荷重（３９）があえて重り（２８Ｇ）の右回転を加担促進させる形態にして、そこで得た正転増幅力分を回転体（１２）を弱動力で左公転させるアシスト用に環流させる形態にする。
【００１４】回転体（１２）の左公転で、図３のａとｃに位置する重り（２８Ａ）と（２８Ｅ）の支点（２３）を、共に歯車（８）の上端に設けると、回転体（１２）の重心が上部にはたらくため、回転体（１２）の左公転が促進され、重り（２８Ａ）と（２８Ｅ）を次の右回転に備えて、共に、主軸（１）の方向を指す重り形態にすると、重り（２８Ａ）と（２８Ｅ）を逆転させようとする荷重空気抵抗（３７）が左右の水平方向から重りの側面に当たり、重りの右回転増力の妨げになるが、どちらの重りも主軸（１）に近い位置を通過するため、荷重空気抵抗（３７）の風圧が弱く、大きな公転障害にはならない。
【００１５】図３の４基の重り支点（２３）どうしを円形周回軌道点線（５０）で結ぶと、その中心点（３３）と主軸芯（１）とのずれが回転体（１２）の重心を左上部に片寄らせて回転体（１２）の左公転を誘おうとするが、それには常時４基の重り支点（２３）をあらゆる方位の最適な位置に誘導させる４基の電動モーターと４基の制御装置が必要になり、回転出力が増幅される分のエネルギーを使い果すことになる。
【００１６】その解決には重りの右回転力が歯車（８）と回転体（１２）を関接的な回転伝達方法で左公転させながら、同時に、各重り支点（２３）が図３のａとｃの位置では歯車（８）の上端に定まり、ｂとｄの位置では歯車（８）の左端に定まるように自然作動を活用する自動制御方法の確立が重要である。
【００１７】その解決実験を図５と図６に表す。同径型歯車５基を直線型回転体（１２）に横列状に噛合配列させ、回転体（１２）の中央にある歯車（５）と設置台（１０）の両端に固定されたブラケット（１１）を全ネジ型長ボルト（１５）で結び、歯車（５）を無回転状態にさせて、回転体（１２）の中央部に貫通固定された主軸（１）を左公転させると、２基の歯車（７）に左向き水平状に直接装着した重り（２８Ａ）と重り（２８Ｅ）はどの方位に公転させても装着時と同じ静止形態を保ち続け、その姿勢が変わらない。
【００１８】その原理を図５で明確に説明する。回転体（１２）を左に１公転させると、無回転型歯車（５）に噛合する歯車（６）は左回りに２回転して、その歯車（６）に噛合する歯車（７）は右回りに１回転して、回転体（１２）の左公転方位と歯車（７）の右回転方位が一致するため、歯車（７）は静止状態に見えるが、重りの姿勢を変えずに自然制御される歯車（７）に制御機能を備えるのが良い。
【００１９】図５の２基の歯車（７）に直接装着した重り（２８Ａ）と（２８Ｅ）の左片寄り重心によって回転体（１２）を左公転させようとするが、歯車（７）は重り（２８Ａ）と（２８Ｅ）の左寄り過ぎ重心によって左回転し、噛合する歯車（６）を右回転させ、再に噛合する歯車（５）が無回転のため、重りの左片寄り重心から発せられた歯車（７）の左回転力は逆転伝達によって回転体（１２）を右公転させようとするため作用力は互角である。
【００２０】その解決には各重りの重心が回転体（１２）の左上部片寄り形態を維持しながら歯車（７）の右回転力を強めることによって、各歯車間の逆転抵抗を弱める。
【００２１】歯車（７）を関接的な動力伝達で右回転を促すには、歯車（７）装着用軸（３）を僅かに伸ばして無回転型小歯車（８）を固定させ、その左上部に重りを装着させるための下地材（１８）を歯車（７）に設け、重り（２８）を右回転させる新たな回転型小歯車（９）を無回転型小歯車（８）の左上部に噛合させ、重り（２８）を回転型小歯車（９）に装着後、重りを右回転させると、無回転型小歯車（８）に回転を遮られるが、回転型小歯車（９）は、自ら回転の足掛かりになる無回転型小歯車（８）を支点に、その外周を登ろうとする右回転の登坂反作用で歯車（７）を右回転させる方法が最適であるが、それには重りの右回転力を強めて、落下した重りを引き上げるには重り柄の後部と、下地材（１８）の下方を結ぶための伸縮バネ（４０）と特殊な下地材を歯車（７）に害を及ぼさないように設ける。
【００２２】図７に表す回転型小歯車（９）に、左向き水平状に装着された直線型柄の重り（２８）の柄の後尾と、歯車（７）に装着されたくの字型下地材（１８）の下方部を伸縮バネ（４０）で結ぶと、伸縮バネの縮力によって図８の回転型小歯車（９）と重り（２８Ａ）は僅かに右回転して、これに噛合する無回転型小歯車（８）を左公転させようとするが、相手が無回転で、しかも強めの左公転力を必要としているため、その反作用力の矛先は、くの字型下地材（１８）を装着する歯車（７）の右回転促進用に向けられ、再に、くの字型下地材（１８）と重り柄の後尾を結ぶ伸縮バネ（４０）の引き合い反作用力（３８）によるベクトルの方向性が、くの字型下地材（１８）を第三者的に右回りで引き上げようとするはたらきによって、歯車（７）の右回転力が再び強まり、それに噛合する歯車（６）を左回転させて、次に噛合する回転体中央の歯車（５）が無回転のため、その周囲を回転体（１２）と共に左公転させる形態が最良であるが、直線型回転体（１２）を手動で左公転させると、僅かに進んで停止する。
【００２３】その直線型回転体（１２）の左公転が僅かに進み停止する原因として、明らかに重りの設置数不足と、伸縮バネ（４０）の縮小が早過ぎるため、作用力の低下が早くなり、重りの引き上げと自重落下回転の有効範囲が狭く、行き足を早々に失う。再に、重りの左片寄り過剰な重心配置によって、連結歯車間どうしの逆転抵抗が緩みにくくなり、また、回転体（１２）の左公転作用力も大きく不足していると考えられる。
【００２４】その解決には、図９に表す直線型柄の重り（２８Ｃ）の重量と支点位置と伸縮バネの伸縮力を決定するために、ｂとｄの位置のどちらに転じても重りが水平状態を保ち続けるように互角どうしに調定する。
【００２５】その後、図１０に表す重りの重量と支点（４）の位置とバネの伸縮力を変えずに直線型重り柄の後部を反り型形状に変更して、ｂの位置において、回転型小歯車（９）に重りを左向き水平状の上反り型に装着すると、柄の後部が反り上がった分、伸縮バネ（４０）の縮力が強まり、重り（２８Ａ）を水平位置より約４５度分上昇回転させることによって回転体を約４５度分、左公転を進められるが、反り上がり分に必要な、引き伸ばしエネルギーの損失補充分を、どのような方法で稼ぐか課題である。
【００２６】図１０に表すｂの位置から、ｄの位置に反り型柄の重り（２８Ａ）を右回転させると、重り柄の後部が下反り型に変わるため、下反り分の伸縮バネ（４０）の緩みが重り（２８Ａ）の自重落下範囲を拡大させて、右水平位置より右下方約４５度分落下回転するが、それ以上に落下回転を手助けで無理に進めようとすると、伸縮バネ（４０）が引き伸ばされて、元の停止位置に戻ろうとする逆転現象が発生する
【００２７】逆転現象を完全に取り除くことは縮小されたバネを引き伸ばすうえで不可能であるが、逆転力を弱められる自然作用から得る加担強弱の度合いによって、回転体の倍化促進運動が弱入力以上に強められる。
【００２８】自然作用の加担を受けて逆転域（２４）を、反り型柄の重り（２８）と伸縮バネ（４０）の右回転力で貫き通すには、重り（２８）と伸縮バネと歯車の設置数を可能な限り増やして、回転体の裏と表に多数設けられるように直線型回転体を十字型回転体（１２）に改めて、右回転の持続力が失いつつある先頭の重り（２８）を、次の後続の重り（２８）が支え合う回転形態が、切れ目なく連続にはたらく形態にすることによって解決する。
【００２９】２基の重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）を使った交互連続落下の互助形態で、重りの右回転を持続させ易くするには、図１１と図１２に表す先行の重り（２８Ｇ）が自重落下で逆転作用域（２４）の入口に差し掛かると、伸縮バネ（４０）の引き伸ばしが強まってこの位置で停止するが、９０度違いに装着された後続の重り（２８Ｈ）は、一本の回転軸で結ばれて落下の途中にあるため、自重落下力の分与で先行する重り（２８Ｇ）を方位１３５度から１８０度に進めると、重り（２８Ｇ）の伸縮バネ（４０）が垂直状態になり、先行する重り（２８Ｇ）が中立作用域（４１）に入ると逆転作用力が急速に弱まるため、後続の重り（２８Ｈ）の自重落下力は弱まらずに方位１１２．５度まで進み、先行する重り（２８Ｇ）を２０２．５度まで進める。
【００３０】図１２に表す先行する重り（２８Ｇ）を伸縮バネ（４０）が引き上げ角度で有効な正転作用域の入口は２２５度とされるため、あと２２．５度分の行き足右回転は不足するが、重り（２８）と伸縮バネ（４０）の設置数が多ければ多い程互助形態は正転促進に有効である。しかし、ベアリング抵抗や噛合抵抗などが逆転抵抗に加算されるため、再なる重り（２８）の回転増強が必要である。
【００３１】重り（２８）と伸縮バネ（４０）の装着数を最大限に増やすには、十字型回転体（１２）の裏と表に重り（２８）と伸縮バネ（４０）を装着するくの字型下地材を制御するために必要な１８基の歯車と、１６基の小歯車を十字状に噛合配列させると、重り（２８）と伸縮バネ（４０）の装着数を最大で８基づつに増やすことが出来る。また、８基の重り（２８）を８基の回転型小歯車（９）に装着する形態を、十字型回転体（１２）の四端部に、裏と表から挟むように９０度違いの遅差回転配置で互い違いに装着させると、８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）の数が増えた分、互助型右回転持続を再に高められる。
【００３２】８基の伸縮バネ（４０）と８基の重り（２８）を装着するための回転型小歯車（９）の下地材になるくの字型下地材の重心が、左上部に片寄り過ぎるため、歯車（７）にかかる逆転抵抗によって十字型回転体（１２）の主軸（１）を始動する際に、小型モーターに高負担が障じ、モーターの故障につながりかねない。
【００３３】８基の重りによる回転体（１２）の左上部片寄り重心の過剰によって障じる、回転体（１２）の左公転始動時の高負担を柔げるには、８基の重り（２８）を８基の回転型小歯車（９）に装着する前段階の状態で、歯車（７）にかかる左片寄り重心のバランスが互角に保つように、重量調整の出来る小重り（２２）をくの字型下地材の中央部の右横に設け、８基の重り（２８）を８基の回転型小歯車（９）に装着すると、再び重心は回転体（１２）の左上部に片寄るが、左片寄り重心が重り（２８）の重量のみになるため、歯車（７）にかかる逆転抵抗を僅かに弱められる。
【００３４】しかし、回転体（１２）の左公転速度がしだいに高まっても、低速以上から上昇しないおそれがある。その原因として、回転体（１２）の左右端を通過時の４基の重りは、揚力空気抵抗と重力荷重の影響で、回転体（１２）の左上部片寄り重心が回転体（１２）の主軸（１）寄りに移行するため、左重心による回転体（１２）の左公転力が低下して、回転体（１２）は低速回転の状態を余儀無くされ、８基の重り（２８）の左上部片寄り重心による回転体（１２）の弱動力倍化促進を最大限に発輝することが出来ない。
【００３５】重心を１００パーセント左寄りに戻すことは出来ないが、約５０パーセント戻すにはくの字型下地材の中央部右横に設けようとする小重り（２２）に水を入れて、８基の重り（２８）を装着する前に歯車（７）の互角バランスを図り、８基の重り（２８）と８基の伸縮バネを装着後、回転体（１２）の左公転開始と同時に、小重り（２２）の下方に開けた小穴の栓を抜くと、少量づつ水が抜け始め、回転体（１２）の左公転速度が高まると、重り（２８）の下面部に当たる風圧が揚力に変わる頃、小重りから水が全て抜け落ちて、８基の小重り（２２）が軽量化された分が、左寄りの重心になって、回転体（１２）の左公転速度を低速から中速に高められる。
【００３６】回転体（１２）の左公転速度が中速以上になると回転体（１２）の倍化増力が低下する原因について、回転体（１２）の左端部を通る重り（２８）の下面に当たる風圧が強過ぎると、高揚力によって左端の重り（２８）が大幅に軽量化され、回転体（１２）の左上部片寄り重心作用の効力が薄れ、反対に、回転体（１２）の右端部を通る重り（２８）の上面に当たる風圧と重力荷重が、回転体（１２）の左端部を通る重り（２８）よりも重くなると、左片寄り重心が右片寄り重心に移行するため、回転体（１２）の左公転速度は中速程度が最も有効である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】十字型回転体の円形階段の左上部に四人が立つ回転体側面図
【図２】回転体の左公転速度に合わせて円形階段を登り続ける四人の側面図
【図３】十字型回転体を左公転させる理想形態を示す側面図
【図４】理想形態において、重り（２８Ｃ）を除く重りの配列状況を示す正面図
【図５】実験用の直線型回転体が互角作用の状態を表わす側面図
【図６】直線型回転体の正面図
【図７】ハンマー型重り柄の後部と、くの字型下地材の下方をバネで結ぶ側面図
【図８】バネの引き力で重りを右回転させた場合の各歯車の動きを示す側面図
【図９】重りの落下重量と伸縮バネの引き作用力が互角状態を保つ側面図
【図１０】互角状態の重りとバネの関係が反り型柄によって変わる方法を示す側面図
【図１１】設置台の裏と表を挟んで９０度違いに装着した重りの落下範囲を示す
【図１２】先行する重りと後続の重りが落下作用力を失い、停止した方位の側面図
【図１３】実施するための十字型回転体を設置台に装着前の斜視図
【図１４】十字型回転体が設置台両側のブラケットに装着された状態の正面図
【図１５】十字型回転体フレームに貫通固定された軸に歯車を装着した側面図
【図１６】歯車（７）に三差路型下地材を回転体の裏表に同一に向けた側面図
【図１７】回転体裏表の軸（３）に無回転型小歯車を装着固定した状態の側面図
【図１８】三差路型下地材の左上部に設けられた軸（４）に回転型小歯車を装着した状態の側面図
【図１９】各部品の装着と配列を明確に示す回転体上部に正面拡大図
【図２０】回転型小歯車（９）に反り型柄の重りを８基装着した状態の側面図
【図２１】各バネ掛けフックに伸縮バネと振れ止め丸棒を装着した状態の側面図
【図２２】回転体を手動で４５度左公転させた状態を表わす側面図
【図２３】実施例の回転体を小型モーターの入力から、発電出力を高める倍化に関連する部品と動力機械を集合させた正面図
【発明を実施するための形態】
【００３８】図１３の十字型回転体（１２）の中央を貫通する主軸（１）の中間を溶接固定させ、回転伝達用歯車（６）、（７）を装着する軸（２）、（３）を十字型回転体フレーム（１２）の８ヶ処にそれぞれ貫通固定させることによって、１８基の同径型歯車（５）、（６）、（７）を装着出来る。
【００３９】図１４の主軸（１）の左右から２基のベアリング入りフランヂ付き歯車（５）を装着後、荷重による主軸（１）の弛みを防止するため主軸（１）の左右から、２基のベアリング入り長大フランヂ（１６）を両歯車（５）を挟んで主軸（１）に装着後、全ネジ型長ボルト（１５）で、歯車（５）と設置台（１０）の両端に固定されたベアリング入りフランヂ付きブラケット（１１）を結び、歯車（５）を無回転状態にさせ、主軸（１）と十字型回転体（１２）のみが公転する形態にする。
【００４０】図１６参照のベアリング入りフランヂ付き歯車（６）８基を、十字型回転体（１２）の裏と表の８基の軸（２）に、片面４基づつ歯車（５）に噛合装着させた後、ベアリング入りフランヂ付き歯車（７）８基を、十字型回転体（１２）の四端部に貫通固定された８基の軸（３）に、片面４基づつ歯車（６）に噛合装着後、十字型回転体（１２）を手動で左公転させると、左公転方位と８基の歯車（７）の右回転方位が目視に一致するため、８基の歯車（７）はどの方位においても静止状態を保ち続ける。
【００４１】十字型回転体（１２）を８基の反り型柄の重り（２８）による左上部片寄り重心の環状型配置によって回転体（１２）の左公転力を弱入力で強めるには、回転体（１２）の左上部片寄り重心で発生する各歯車間の逆転抵抗を弱めるために必要な、８基の重り（２８）を右回転させる８基の回転型小歯車（９）と、これを装着する８基の軸（４）と、回転型小歯車（９）の噛合支点（２１）になる８基の無回転型小歯車（８）と、落下した８基の重り（２８）を引き上げる８基の伸縮バネ（４０）を備える下地材が、反り型重り柄の後尾に設けられた回転型バネ掛けフック（３１）と、伸縮バネ（４０）を掛ける下方の位置が、どの方位においても姿勢を変えずに、図１６に表す軸（４）の下方位置に止まり続ける８基の振り子式回転型バネ掛けフック（１９）を、下方に設ける三差路型下地材（１８）８基を、８基の歯車（７）に同一形態でボルト固定することによって、どの方位に回転体（１２）が転じても、８基の三差路型下地材（１８）は自然作用で自動的に姿勢制御され、前記〔００３８〕から〔００４１〕までの部品で構成されている。
【００４２】図１８の８基の三差路型下地材（１８）の中央部から右横に突出した重心バランス調整用水入り小重り（２２）のはたらきとは、回転体（１２）の始動時における８基の重り（２８）の環状配列による、左上部片寄り重心の左寄り過剰が、自然作用の加担を受ける前の初期段階のため加担されずに、回転体（１２）を左公転させる弱入力による無理な始動負荷動力を重心移動で軟らげるため、回転体（１２）を始動する前に、８基の小重り（２２）の上面に設けられた注入口（２６）から満水に注水して、回転体（１２）の重心を左から右に僅かながら移行させると、８基の歯車（７）にかかる左重心の逆転作用力が緩み、回転体（１２）の始動開始と同時に８基の小重り（２２）の下面に設けられた水抜きキャップ（２７）を一斉に開けると、水が小量づつ抜け落ちて、８基の小重り（２２）が軽量になった分、回転体（１２）の左上部片寄りの元の定位置には、８基の重り（２８）にかかる自然作用の加担揚力と加担荷重によって、半重量分の重心しか戻らないが、回転体（１２）の左公転速度を馬力加算無しの弱入力の状態で低速域から中速域まで上昇出来る。
【００４３】図２１の８基の三差路型下地材（１８）下方部のくの字型に折れる部分に左寄りに固定された振り子の吊り込みバーにボルト止めされた振り子支点（２５）による振り子のはたらきとして、振り子の下方部が左上方から右上方の広範囲にかけて、８基の重り柄の後尾から吊り下げられた８基の伸縮バネ（４０）にそれぞれ引かれると、８基の三差路型下地材（１８）の下方部が左よりも右に折れ易い振り子式回転型バネ掛けフック（１９）を三差路型下地材（１８）の最下方部に設け、８基の反り型重り柄の後尾に設ける回転型バネ掛けフック（３１）を、８基の伸縮バネ（４０）でそれぞれに結ぶと、引き合い反作用力（３８）の強弱によって、一方では、８基の重りを装着する８基の回転型小歯車（９）の右回転を進め、もう一方では８基の振り子式回転型バネ掛けフック（１９）を左上部方向へ引き上げようとするベクトルによって相乗効果を高め、８基の三差路型下地材（１８）と関連部品の重量による、左上部片寄り重心形態で装着された８基の歯車（７）にかかる逆転抵抗を弱めるはたらきをする。
【００４４】図１８と図１９を参照に、８基の回転型小歯車（９）を手動で右回転させると、８基の無回転型小歯車（８）を介して、回転体（１２）と主軸（１）には、入力以上に左公転動力が戻る循環形態として、８基の三差路型下地材（１８）の中央部と、８基の歯車（７）の中央と、回転体フレーム（１２）の四端部を貫いて、裏の三差路型下地材（１８）の表面から突き抜ける８基の軸（３）に、８基の無回転型小歯車（８）を装着後、軸（３）と無回転型小歯車（８）の表面どうしを溶接固定させ、８基の三差路型下地材（１８）の左上部に固定された８基の軸（４）には、８基の反り型柄の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）を装着するために、８基の回転型小歯車（９）を、これと同径型の８基の無回転型小歯車（８）の左上部に噛合装着させ、図２２参照の８基の反り型柄の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）を８基の回転型小歯車（９）と各バネ掛けフックに装着すると、８ヶ処の噛合支点（２６′）が伸縮バネの縮力と重りの落下力によって８基の無回転型小歯車（８）を蹴落とすように左公転させ、その反作用で８基の歯車（７）を右回転させ、これに噛合する歯車（６）を左回転させると、次に噛合する歯車（５）が無回転のため、その周囲を歯車（６）は回転体（１２）と主軸（１）と共に左に周回して、再に８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）を背負う回転型小歯車（９）８基は当初の装着位置を変えずに８基の無回転型小歯車（８）の周囲を周回するため、回転体（１２）の四端部裏と表の左上部に片寄った重心位置を常に保ちながら、全歯車に８基の無回転型小歯車（８）と２基の歯車（５）を経由して、正転作用力が往復伝達され、８基の重り（２８）が自然作用の加担を受けると、右回転力の強まった分が主軸（１）の左公転増幅分になるため、回転体（１２）の稼働入力が弱動力で充分足りることになる。
【００４５】図２０と図２１参照の８基の回転型小歯車（９）に装着する８基の反り型柄の重り（２８）が、十字型回転体（１２）の左公転速度の高まりと方位によって、自然作用からの正転加担を受け易くする角度設定と、８基の伸縮バネ（４０）が伸縮作用力を効率良く８基の重り（２８）に伝えられるように反り型柄の設定形状と、回転体（１２）の左公転が途切れずに円滑に進めるように、右回転が伸縮バネ（４０）の縮小で低下する重り（２８）を、残りの重り（２８）どうしで交互にわたり、右回転力を提供し合って支え合う８基の反り型柄の重り（２８）の設定形態として、十字型回転体（１２）の表を先行用に、４基の重り（２８Ａ）（２８Ｃ）（２８Ｅ）（２８Ｇ）の柄の後部を上反り形状にさせ、装着前に十字型回転体（１２）の垂直を正して、装着する位置は、８基の重り（２８）を図２１のａに定め、重り（２８Ａ）を手始めに、表の回転型小歯車（９）に装着する重り（２８Ａ）の設定角度の指方向を、左下方４５度に定めて装着後、十字型回転体（１２）のａの裏には、重り（２８Ａ）の右回転進行に対して９０度遅れの形状で装着させる後続用の重り（２８Ｂ）（２８Ｄ）（２８Ｆ）（２８Ｈ）の柄の後部を下反り形状にして、重り（２８Ｂ）を手始めに、回転体（１２）の裏の回転型小歯車（９）に装着する重り（２８Ｂ）の設置角度の指方向を、右下方４５度に定めて装着後、ｄｃｂの逆順に十字型回転体（１２）を９０度づつ左公転させながら、これまでと同様の装着手順を操り返して、８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）と８基のバネ振れ止め用芯棒（４５）の装着を全て終えると、全歯車間の逆転抵抗が弱まり、十字型回転体（１２）の四端部を裏と表から挟むような９０度違いの形状で配置された８基の反り型柄の重り（２８）の先行と後続どうしが、３６０度を分担し合って右回転力の不足で低下する重り（２８）に、８基の無回転型小歯車（８）を介して余力を提供し合える互助型設定形態になる。
【００４６】伸縮バネ（４０）の縮小と引き伸ばしで、右回転がアンバランスに低下する重り（２８）に、８基の無回転型小歯車（８）を介して、余力が提供出来る程度の余力を得るには、８基の伸縮バネ（４０）と８基のバネ振れ止め用心棒（４５）で支えられた８基の反り型柄の重り（２８）の互助型設定形態が、回転体（１２）の左上部片寄り重心による左公転を促進させる経緯として、図２１と図２２を参照に説明すると、回転体（１２）の主軸芯（１）から、ａの回転型小歯車（９）の中心までの縦方向の距離（４３）は遠く、主軸芯（１）からｃの回転型小歯車（９）の中心までの縦方向の距離（４３）が近いため、回転体（１２）の重心が上部にはたらき、一方ｂでは、歯車（７）の中心から、重り（２８Ｄ）の先端までの横方向の距離（４２）は遠く、ｄの歯車（７）の中心から、重り（２８Ｈ）の先端までの横方向の距離（４２）が近いため、両重心を合わせると、回転体（１２）の左上部に重心が常時はたらき続け、８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）と８基のバネ振れ止め用芯棒が装着された回転型小歯車（９）と、左公転伝達用の８基の無回転型小歯車（８）の各噛合支点（２６）どうしを円形軌道点線（５０）で結ぶその中心点（３３）と、回転体（１２）の主軸芯（１）との誤差によって回転体（１２）を左上部片寄り重心で左公転させ、その左公転動力が８基の無回転型小歯車（８）に伝えられて、これと噛合する８基の回転型小歯車（９）と８基の反り型柄の重り（２８）の右回転を均等に促進させた分が余力提供分になる。
【００４７】８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）の互助型設定形態によって、十字型回転体（１２）の左公転力が自然作用の加担で増幅され、弱入力の数倍以上に強まる経緯として、図２１を参照に説明すると、十字型回転体（１２）の左公転開始と共に、ｂの位置を通過する重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）は、歯車（７）の中心から（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の先端までの横方向の距離（４２）が最も遠いため、十字型回転体（１２）の左公転速度の上昇に伴い、重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の下面に当たる揚力空気抵抗（３６）と、重力による物体重量の落下速度に準じる重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の無重力傾向に伴って軽量化され、重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）を引き上げ回転させる２基の伸縮バネ（４０）の縮力が軽量化された分、強まるため重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の右回転力も強まる。
反対に、回転体（１２）の左公転でｄの位置を通過する重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）の上面には、風圧荷重（３７）がかかるため重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）の重量が増加して、再に、重力に逆らう重力荷重（３９）の加担によって重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）の重力が再に加算されて、その分、２基の伸縮バネ（４０）の引き伸ばしが重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）を弱抵抗の状態で右落下回転を容易に進め、８基の重り（２８）による左上部片寄り配置で障じる８基の歯車（７）にかかる逆転抵抗を大幅に弱めると共に、８基の重り（２８）の環状型配置によって回転体（１２）の左公転が公転速度の上昇に伴う慣性力の強まりで停止しにくい状態になるため、回転体（１２）の左公転力を弱入力の数倍以上に高める。
【実施例】
【００４８】十字型回転体（１２）の稼働運用形態を太陽光発電の出力増幅に用いると、図２３を参照に、小型太陽光パネル（３４）で発電された弱電力をバッテリー（３５）に蓄えられた後に、その弱電力で直流式の小型電動モーター（４６）を始動させ、その弱動力をドライブチェーン（４９）で回転体（１２）イの入力側の主軸（１）に装着されたスプロケット（４８）に伝えて、主軸（１）を左公転させると、回転体（１２）の回転力が自然作用の加担増幅によってしだいに強まり、アの主軸（１）に装着された出力側のスプロケット（４８）とドライブチェーン（４９）で結ばれた自動変速機付き交流型発電機（４７）を高速回転させると、発電出力が入力の数倍以上に高まり、その発電された電力の一部はバッテリー（３５）の充電用に充てられ、残りの電力を数十万基の街灯に活用するか、あるいは売電目的にした場合、収入も増えて化石燃料による電力依存から再生可能エネルギーへの転換傾向がこれまで以上に早まる。【００４９】大出力と燃料消費の低減化を図るため、高効率性を求めようとする大型機関に対応できる回転体（１２）として、大型船舶の推進動力や、大型火力発電所の発電動力を十字型回転体（１２）で高アシストするには、十字型回転体フレーム（１２）の四端部を延長させ、回転体（１２）の四端部の裏と表に設けられた８基の歯車（７）から、再に四端部へ新たな３２基の軸を設け、歯車（７）と同径型の歯車（８）（９）（１０）（１１）を８ヶ処に４基づつ合計３２基を噛合配列状に追加装着して、８基の重り（２８）８基の伸縮バネ（４０）８基のバネ振れ止め用芯棒（４５）８基の三差路型下地材（１８）や設置台（１０）などを許容範囲内まで大型化させて、数十基の大型化された、十字型回転体（１２）の主軸（１）どうしを繋ぎ合わせる横列状の連動型にすることによって、回転体（１２）の増幅力が格段に強まり、大型回転動力に不可欠な大型の機関出力が、小型の機関出力で充分に賄えるため、海上輸送コストや発電コストとＣＯ２を大幅に削減できる。
【符号の説明】
【００５０】１、  主軸及び主軸支点
２、  歯車（６）装着用軸
３、  歯車（７）と小歯車（８）装着用軸
４、  小歯車（９）装着用軸
５、  ベアリング入りフランヂ付き無回転型歯車
６、  ベアリング入りフランヂ付き回転伝達用歯車
７、  ベアリング入りフランヂ付き回転型歯車
８、  ベアリング無しフランヂ付き無回転型小歯車、又は円形階段
９、  ベアリング入りフランヂ付き回転型小歯車、又は仮想歯車
１０、設置台
１１、ベアリング入りフランヂ付きブラケット
１２、十字型回転体又は十字型回転体フレーム又は回転体
１３、溶接固定部
１４、横ずれ防止用カラー型ストッパー
１５、全ネジ型長ボルト
１６、ベアリング入り長大フランヂ
１７、ボルト貫通固定用三点穴
１８、三差路型下地材又はくの字型下地材
１９、振り子式回転型バネ掛けフック
２０、すき間
２１、重り支点又は噛合支点
２２、重心バランス調整用水入り小重り
２３、貫通ボルト
２４、逆転作用域
２５、振り子支点
２６、水入れ注入口
２７、水抜きキャップ
２８、重り、又は反り型柄の重り、又は直線型柄の重り
２９、振り子装着用吊り込みバー
３０、振り子
３１  回転型バネ掛けフック
３２  反り型形状の柄  又は直線型形状の柄
３３  円形周回軌道点線の中心点
３４  太陽光電池パネル
３５  バッテリー
３６  重りの下面部に当たる揚力空気抵抗又は風圧揚力
３７  重りの上面部に当たる荷重空気抵抗又は風圧荷重
３８  伸縮バネの引き合い反作用力又はベクトル方向
３９  重力荷重
４０  伸縮バネ
４１  中立作用域
４２  軸（３）の中心から重りの先端までの距離又は横方向の距離
４３  主軸（１）の中心から軸（４）の中心までの距離又は縦方向の距離
４４  正転作用域
４５  バネ振れ止め用芯棒
４６  直流式小型電動モーター
４７  自動変速機付き発電機
４８  スプロケット
４９  ドライブチェーン
５０  各重りの支点どうしを円形で結ぶ周回軌道点線
ア    出力側
イ    入力側
ａ    十字型の上方位置
ｂ    十字型の左方位置
ｃ    十字型の下方位置
ｄ    十字型の右方位置
ｅ    十字型の中央部
2017160897.tif 000003
【記号の説明】
【００５６】
2017160897.tif 000004
【図１】
2017160897.tif 000005
【図２】
2017160897.tif 000006
【図３】
2017160897.tif 000007
【図４】
2017160897.tif 000008
【図５】
2017160897.tif 000009
【図６】
2017160897.tif 000010
【図７】
2017160897.tif 000011
【図８】
2017160897.tif 000012
【図９】
2017160897.tif 000013
【図１０】
2017160897.tif 000014
【図１１】
2017160897.tif 000015
【図１２】
2017160897.tif 000016
【図１３】
2017160897.tif 000017
【図１４】
2017160897.tif 000018
【図１５】
2017160897.tif 000019
【図１６】
2017160897.tif 000020
【図１７】
2017160897.tif 000021
【図１８】
2017160897.tif 000022
【図１９】
2017160897.tif 000023
【図２０】
2017160897.tif 000024
【図２１】
2017160897.tif 000025
【図２２】
2017160897.tif 000026
【図２３】
2017160897.tif 000027
【手続補正書】
【提出日】平成28年9月8日(2016.9.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４８】十字型回転体（１２）の稼働運用形態を太陽光発電で実施すると、図２３の太陽光パネル（３４）で発電された弱電力をバッテリー（３５）に蓄えた後に、その電力で直流式の小型電動モーター（４６）を始動させ、その回転動力をドライブチェーン（４９）で回転体（１２）イの入力側主軸（１）に装着されたスプロケット（４８）に伝えて、主軸（１）を左公転させると、回転体（１２）の左公転力が自然作用の加担増幅と慣性力によって小型電動モーターと同等に近い出力になり、回転体（１２）の主軸（１）のアに装着された出力側のスプロケット（４８）とドライブチェーン（４９）で結ばれた自動変速機付き交流発電機（４７）を高速回転させ、その発電された電力の一部はバッテリー（３５）の充電に充てられるため発電出力は少々減少するが、回転体（１２）と直流式小型電動モーター（４６）の一体動力で発電時の抵抗よりも回転力が強いため、回転体（１２）の稼働が小型動力で充分賄えることになり、エネルギー損失の低減化を図ると共に、再生可能エネルギーへの転換傾向がこれまで以上に早まる。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】
回転動力の仲介に用いてエネルギー消費を自然作用の加担増幅で低減させるには、十字型回転体（１２）に左公転作用をもたらす形態にして、前記十字型回転体（１２）四端部の左上方に常に片寄った重心作用で逆転抵抗を弱めながら正転促進させて、前記自然作用で加担増幅された回転力を、前記回転体（１２）を始動する直流式小型電動モーター（４６）の出力負担を軽減させるために、主軸（１）に動力を伝達出来る形態にするには、前記十字型回転体（１２）の四端部裏と表の左上部に８基の重り（２８）を設けて、風圧揚力（３６）風圧荷重（３７）重力無荷重（３９）慣性力の加担作用を受け易くするために、前記８基の重り（２８）を回転体（１２）の左公転と反対の右回転にして、前記８基の重り（２８）の右回転が途切れずに円滑な回転を持続させるために、前記８基の重り（２８）の柄の後部を反り型形状にして、８基の伸縮バネ（４０）が前記８基の重り（２８）の下方部で支え続ける距離を保ち、前記８基の重り（２８）の設定を互助型設定形態にすることによって、前記８基の重り（２８）が伸縮バネ（４０）の引き伸ばしで障じる逆転抵抗を弱めて、前記８基の重り（２８）と８基の伸縮バネ（４０）と三差路型下地材（１８）による引き合い反作用力（３８）で正転増幅を促進させて、前記三差路型下地材（１８）の姿勢が変わらないように自然制御をするには、前記十字型回転体（１２）の裏と表に１８基の同径型歯車（５）（６）（７）を十字状に噛合配列させて、前記２基の歯車（５）を無回転状にさせた後、前記回転体（１２）の主軸（１）を左公転すると、前記８基の歯車（７）が静止状態になり、軸（４）と振り子式回転型バネ掛けフック（１９）と重心バランス調整用水入り小重り（２２）を備えた前記８基の三差路型下地材（１８）を、同一形態に８基の歯車（７）に固定して、軸（３）に８基の無回転型小歯車（９）を装着後、前記８基の重り（２８）を右回転させるための下地と噛合支点（２１）になる８基の回転型小歯車（９）を、前記軸（４）に装着して、前記８基の重り（２８）を回転体（１２）の裏と表に９０度違いに８基の回転型小歯車（９）に装着後、前記８基の反り型柄の重り（２８）後尾の回転型バネ掛けフック（３１）と、前記８基の三差路型下地材（１８）下方の振り子式回転型バネ掛けフック（１９）を、前記８基の伸縮バネ（４０）で結び、前記回転体（１２）を人力で左公転させると、複合連鎖倍力効果と前記慣性力によって、前記回転体（１２）は人力と同等の回転力で持続が長引くため、前記回転体（１２）を稼働する動力は直流式小型電動モーター（４６）で充分足りることになり、前記回転動力のアシストになって稼働エネルギーの消費量を自然作用の加担増幅で低減させることを特徴とする回転出力倍化装置
【手続補正３】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項２】
前記８基の歯車（７）を右回転させながら静止させるには、前記十字型回転フレーム（１２）の中心に、前記主軸（１）を貫通固定して、前記十字の中央から四端部にかけて軸（２）軸（３）を貫通固定した後、前記十字型回転フレーム（１２）の裏と表を挟んで、前記軸（１）（２）（３）に、前記１８基の同径型歯車（５）（６）（７）を噛合状に装着して、前記２基の歯車（５）を主軸（１）の両端から挟む形態で、２基のベアリング入り長大フランヂ（１６）を装着後、設置台（１０）の上部両端に固定されたベアリング入りブラケット（１１）に前記主軸（１）を装着後、全ネジ型長ボルト（１５）で前記２基の歯車（５）と、前記ベアリング入りブラケット（１１）を結ぶことによって前記２基の歯車（５）が無回転状体になって、前記十字型回転体（１２）を左公転させると、前記回転体（１２）の左公転方位と、前記８基の歯車（７）の右回転方位が一致するため、前記８基の歯車（７）が静止状態を保ち続けることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置
【手続補正４】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項９】
前記８基の重り（２８）による互助型設定形態で、前記加担増幅される経緯として、図２１の前記回転体（１２）の左公転速度に応じて前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の下面に当たる風圧揚力（３６）と、重力による物体の落下速度に準じる前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）を引き上げるための前記伸縮バネ（４０）の縮力が強まるため、前記重り（２８Ｃ）と（２８Ｄ）の右回転力が強まり、反対に、前記回転体（１２）のｄを通る前記重り（２８Ｇ）と（２８Ｈ）の上面には、前記風圧荷重（３７）がかかり、再に、前記重力荷重（３９）の加担によって、前記伸縮バネ（４０）の引き伸ばしと、前記８基の重り（２８）の左上部片寄り配置で障じる逆転抵抗を弱めると共に、前記８基の重り（２８）の環状型配置によって、前記回転体（１２）の左公転速度に応じて加担増幅され易くなることを特徴とする請求項１、３、４、６、７、８記載の８基の重り形態
【手続補正５】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１０】
前記十字型回転体（１２）の稼働運用形態を太陽光発電で実施すると、図２３の太陽光パネル（３４）で発電された弱電力を、バッテリー（３５）に蓄えた後に、前記バッテリー（３５）の電力で直流式小型電動モーター（４６）を始動させて、その回転動力を、ドライブチェーン（４９）で前記回転体（１２）イの入力側主軸（１）に装着されたスプロケット（４８）に伝えて、前記主軸（１）を左公転させると、前記回転体（１２）の左公転力が自然作用の加担増幅と慣性力によって、前記直流式小型電動モーター（４６）と同等に近い出力になり、前記回転体（１２）の主軸（１）のアに装着された出力側のスプロケット（４８）とドライブチェーン（４９）で結ばれた自動変速機付き交流発電機（４７）を高速回転させて、その発電された電力の一部は前記バッテリー（３５）の充電に充てられて発電出力は少々減少するが、前記回転体（１２）と直流式小型電動モーター（４６）の一体動力で充分な発電が出来るため、エネルギー損失の低減化を図ると共に、再生可能エネルギーの転換傾向を早めることを特徴とする請求項１記載の回転出力倍化装置