(57)【要約】      （修正有）【課題】平面スピーカにおいて、振動板の両方の振動面側に放射される音波を有効に活用できるようする方法を提供する。【解決手段】平面スピーカ１は、平板状の振動板５と、アクチュエータを収容して支持する収容部１３を備えるフレーム６と、振動板５の振動面５ａ１に対向してフレーム６に回転可能に支持される反射体３と、を備え、反射体３が対向する振動板５の振動面５ａ１の反対側の面が開放され、反射体３の少なくとも一部が、振動板５及びフレーム６を自立させる脚部である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
平板状の振動板と、
フレームと、
前記振動板の振動面に対向して前記フレームに回転可能に支持される反射体と、
を備える平面スピーカ。
【請求項２】
前記反射体が対向する前記振動板の振動面の反対側の面が開放されている請求項１に記載の平面スピーカ。
【請求項３】
前記反射体の少なくとも一部が、前記振動板及び前記フレームを自立させる脚部である請求項１又は請求項２に記載の平面スピーカ。
【請求項４】
前記反射体が、
前記フレームに対して回転可能に支持され、前記振動板の振動面に対向する状態で前記振動板の振動面の少なくとも一部を外部に露出させる開口部を有する枠体と、
前記枠体に対して前記開口部を塞ぐ合わせ位置と前記開口部を開放する離れ位置との間で移動可能に配される反射板と、
を備える請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の平面スピーカ。
【請求項５】
複数の前記反射体が、前記振動板の振動面を複数の領域に分けて覆うように配される請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の平面スピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平面スピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
平面スピーカは、平板状の振動板を音響信号に応じて振動させることで、平面波を放射するスピーカであるため、指向性が狭く、距離による減衰が小さいという特徴を有する。従って、平面スピーカを用いることで、遠方にいる聴者や特定の位置にいる聴者に対して、目的の音を的確に伝達することが可能となる。
平面スピーカでは、振動板が板厚方向に振動することで、振動板の板厚方向の両側の面から音波が放射される。特許文献１に記載の平面スピーカでは、振動板の一方の振動面（板厚方向に直交する振動板の一方の面）側に遮音材を設けて、音波が出力されないようにすることで、音波を他方の振動面の側のみに放射している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１２２９９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したように、従来の平面スピーカでは、原理的に振動板の両面から音波が放射されるが、振動板の一方の振動面側に放射される音波を有効に活用していない。
【０００５】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、振動板の両方の振動面側に放射される音波を有効に活用できる平面スピーカを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、平板状の振動板と、フレームと、前記振動板の振動面に対向して前記フレームに回転可能に支持される反射体と、を備える平面スピーカを提供する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、反射体が振動板の振動面に対向する位置（振動面を覆う位置）から所定角度だけ回転させた位置に配されることで、振動板の振動面から放射される音波を反射体において反射させて、所望の方向に放射することができる。また、振動板の振動面の反対側の面（振動面）からは、従来と同様に音波を放射してもよい。したがって、振動板の両方の振動面側に放射される音波を有効に活用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第一実施形態に係る平面スピーカを示す斜視図である。
【図２】図１のスピーカ本体を示す平面図である。
【図３】図２のIII−III矢視断面図である。
【図４】図２，３のスピーカ本体において、フレームに取り付けられたアクチュエータ及びその周辺構造を示す拡大平面図である。
【図５】アクチュエータ及びその周辺構造を示す分解斜視図である。
【図６】図４のVI−VI矢視断面図である。
【図７】図４のVII−VII矢視断面図である。
【図８】図１の平面スピーカの使用例を示す上面図である。
【図９】本発明の第二実施形態に係る平面スピーカを示す斜視図である。
【図１０】本発明の第二実施形態に係る平面スピーカの変形例を示す斜視図である。
【図１１】本発明の他の実施形態に係る平面スピーカを示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
〔第一実施形態〕
以下、図１〜８を参照して本発明の第一実施形態について説明する。
図１に示すように、この実施形態の平面スピーカ１は、スピーカ本体２と、スピーカ本体２に対して回転可能に支持された反射体３と、を備える。
【００１０】
１．スピーカ本体２の構成
図２，３に示すように、スピーカ本体２は、振動板５と、振動板５を支持するためのフレーム６と、振動板５をその板厚方向（図３において紙面左右方向）に加振するように構成されたアクチュエータ７と、アクチュエータ７及び振動板５を接続する接続板８と、を備える。
【００１１】
振動板５は、板状に形成されている。振動板５は、変形しにくい板材で、曲げ剛性が高く、内部損失が大きく、また、軽量であるとよい。振動板５の材料には、通常のスピーカに用いられる材料が使用可能であり、例えば、木材、金属、カーボンファイバ−、紙、樹脂等の材料、また、これらを適宜組み合わせたものが挙げられるが、これに限ることはない。なお、樹脂には、発泡スチロール等の発泡材も含まれる。また、振動板５は、例えば発泡材等からなる平板状のベース材の両主面にフィルムを貼り付けて、ベース材をフィルムによって保護または補強した構成としてもよい。本実施形態のスピーカ本体２は、拡声用のスピーカを想定しているため、平板状（例えば、厚さ３０ｍｍ程度、１辺が９００ｍｍ程度の矩形）の発泡スチロールを振動板５として使用した。
以下の説明において、振動板５のうちその板厚方向に直交する面を主面（振動面）５ａと呼ぶ。また、振動板５のうち主面５ａの周縁において板厚方向に延びる面を側面５ｂと呼ぶ。
【００１２】
フレーム６は、環状に形成されて振動板５の側面５ｂを囲う枠体部１１と、この枠体部１１に所定方向に架け渡される支柱部１２と、を備える。
枠体部１１の平面視形状は、振動板５の平面視形状に対応している。本実施形態の枠体部１１は、平面視矩形環状に形成されている。
【００１３】
支柱部１２は、棒状に形成されている。支柱部１２は、枠体部１１の内側において任意の方向に延びるように配されてよいが、本実施形態では上下方向に延びるように配される。また、支柱部１２は、互いに間隔をあけて複数配列される。複数の支柱部１２は、互いに平行するように等間隔に配列されている。図示例において、支柱部１２の数は三つであるが、これに限ることはない。支柱部１２には、後述するアクチュエータ７が取り付けられる。
【００１４】
上記した枠体部１１や支柱部１２は、例えば中実の部材を用いて構成されてもよいが、本実施形態では中空の部材（例えば中空の筒状部材）によって構成されている。これにより、スピーカ本体２の軽量化を図ることができる。さらに、支柱部１２は、例えば図７に示すように、アクチュエータ７が接触する面（対向面１２ａ）の反対側の面が開放されているとよい。これにより、支柱部１２の外気に触れる表面積を増やすことができ、アクチュエータ７から支柱部１２に伝わった熱を効率よく空気中に放散することができる。
【００１５】
本実施形態において、支柱部１２は熱伝導率の高い放熱部である。放熱部としての支柱部１２は、金属、例えば銅によって構成されてもよいが、本実施形態では銅よりも安価なアルミニウムによって構成される。また、放熱部としての支柱部１２は、例えばその内部に冷却液体が流れる冷却流路を有してもよい。本実施形態では、前述した枠体部１１も支柱部１２と同様に熱伝導率の高い放熱部となっている。本実施形態の枠体部１１及び支柱部１２には、アルミニウムの押出成型材を使用している。
【００１６】
図４〜７に示すように、アクチュエータ７は、ベース部１５と、ベース部１５に対して一方向に往復振動する振動部１６と、を備える。本実施形態のアクチュエータ７は、一般的な動電型のアクチュエータである。これにより、本実施形態では、アクチュエータ７に対して音響信号に対応する所定の電力が供給されることで、振動部１６がベース部１５に対して往復振動する。図５に示す符号７Ａは、アクチュエータ７に音響信号を供給するための電気配線である。
本実施形態におけるアクチュエータ７の数は、５つであるが、これに限ることはない。また、個々のアクチュエータ７の配置も特に限定されない。また、アクチュエータ７の種類は、動電型に限らず、例えば圧電型などであってもよい。
【００１７】
ベース部１５及び振動部１６の外観形状は、任意であってよいが、本実施形態では円柱状に形成されている。振動部１６は、ベース部１５よりも小さく形成され、その一部がベース部１５に収容される。振動部１６の残部は、ベース部１５に対してその軸方向の一方側の端面（以下、ベース部１５の第一端面１５ａと呼ぶ。）から突出する。振動部１６は、ベース部１５に対してその軸方向に振動する。
【００１８】
本実施形態において、前述した振動板５は、アクチュエータ７で支持され、アクチュエータ７はフレーム６に支持される。具体的には、アクチュエータ７のベース部１５がフレーム６の支柱部１２に固定され、アクチュエータ７の振動部１６が振動板５に固定される。
以下、アクチュエータ７のベース部１５を支柱部１２に固定する構造について具体的に説明する。
【００１９】
本実施形態のフレーム６は、アクチュエータ７を収容して支持する収容部１３を備える。収容部１３は、振動板５に対向する側に開口する収容凹部１４を有する。アクチュエータ７は、収容凹部１４に収容される。アクチュエータ７が収容凹部１４に収容された状態において、少なくともアクチュエータ７の振動部１６は、収容凹部１４の開口から振動板５側に向けて突出する。
【００２０】
収容凹部１４の平面視形状は、ベース部１５の平面視形状に対応する。本実施形態の収容凹部１４は、平面視円形状に形成されている。収容凹部１４の径寸法は、ベース部１５の径寸法と同等あるいは微小に大きく形成されている。このため、アクチュエータ７を収容凹部１４に収容した状態では、アクチュエータ７がフレーム６に対して振動板５の主面５ａに沿う方向に位置ずれすることを抑制できる。
【００２１】
収容凹部１４の内周面とベース部１５の外周面との間には、両者の隙間を埋めてアクチュエータ７の振動に伴う両者の接触音や衝突音（ビリツキ音）の発生を防止する緩衝材１７が配される。緩衝材１７は、収容凹部１４の内周面とベース部１５の外周面との接触や衝突を緩衝する特性を有していればよく、例えば不織布などでよい。
【００２２】
本実施形態において、上記した収容部１３は支柱部１２と別個に形成されている。収容部１３は、支柱部１２のうち振動板５に対向する面１２ａ（以下、対向面１２ａと呼ぶ。）に固定される。また、収容部１３の収容凹部１４は貫通して形成されている。これにより、収容凹部１４に収容されたアクチュエータ７（ベース部１５）は、フレーム６の支柱部１２に接触する。
アクチュエータ７は、例えば支柱部１２に直接接触してもよいが、例えば放熱グリスや放熱シート等の放熱材を介して接触してもよい。この場合には、アクチュエータ７と支柱部１２との間の微小な隙間を放熱材によって埋めることができ、アクチュエータ７の熱を効率よく支柱部１２に伝えることができる。
また、収容部１３には、アクチュエータ７の電気配線７Ａを収容凹部１４内から外側に引き出すための切欠き１３Ａが形成されている。
【００２３】
筒状に形成された本実施形態の収容部１３には、径方向において収容部１３の外側に張り出す一対の張出部１３Ｂ，１３Ｂが一体に形成されている。一対の張出部１３Ｂ，１３Ｂは収容部１３に対して互いに逆向きに張り出す。各張出部１３Ｂには、ネジ１９が挿通される挿通孔１８が形成されている。収容部１３は、ネジ１９を各張出部１３Ｂの挿通孔１８に挿通させた上で支柱部１２に螺着することで、支柱部１２に固定される。
収容部１３は、例えば支柱部１２と同じ材料によって構成されてもよい、すなわち放熱部として構成されてもよいが、本実施形態では、エポキシ樹脂等の硬質な樹脂材料によって構成される。
【００２４】
また、本実施形態のスピーカ本体２は、アクチュエータ７を収容凹部１４に収容した状態に保持する保持部材２０を備える。保持部材２０は、収容凹部１４の開口端に配され、収容凹部１４に収容されたアクチュエータ７のうちベース部１５のみを覆うように形成されている。
本実施形態の保持部材２０は、板状に形成され、収容凹部１４の開口から露出するベース部１５の第一端面１５ａを覆う保持板部２１を有する。本実施形態において、保持板部２１は、その厚さ方向に貫通する貫通孔２２を有する。貫通孔２２の内径寸法は、ベース部１５の径寸法よりも小さく、かつ、振動部１６の径寸法よりも大きい。
【００２５】
保持部材２０は、例えばフレーム６の支柱部１２に固定されてもよいが、本実施形態では収容部１３に固定される。保持部材２０は、例えば保持板部２１を収容部１３にネジ止めすることで収容部１３に固定されてもよいが、本実施形態では、保持板部２１とは別の固定用板部２３を収容部１３にネジ止めすることで保持部材２０が収容部１３に固定される。
固定用板部２３は、保持板部２１に一体に形成され、保持板部２１と共に保持部材２０を構成する。固定用板部２３は、保持板部２１を挟み込む位置に一対配される。一対の固定用板部２３，２３は、保持板部２１に対してその板厚方向に突出する。すなわち、本実施形態の保持部材２０は、断面Ｕ字状に形成される。
【００２６】
保持板部２１がベース部１５の第一端面１５ａを覆う位置に配された状態において、各固定用板部２３は収容部１３の外周の一部に対向して配される。その上で、各固定用板部２３を収容部１３に対してネジ止め固定することで、保持部材２０が収容部１３に固定される。
保持部材２０が上記のように構成されることで、保持部材２０を収容部１３に固定する力が収容部１３に収容されたアクチュエータ７（特にベース部１５）にかかることを防止できる。
【００２７】
また、本実施形態のスピーカ本体２においては、前述した緩衝材１７が、保持板部２１と収容部１３に収容されたベース部１５の第一端面１５ａとの間にも配される。緩衝材１７は、アクチュエータ７の振動が保持部材２０に伝わることを抑制する。また、緩衝材１７が上記のように配されることで、収容凹部１４とアクチュエータ７との間に水分や塵埃が浸入することを防止できる。
【００２８】
接続板８は、振動板５と振動部１６との間に配され、振動板５の一方の主面（振動面）５ａ１及び一方の主面５ａ１に対向する振動部１６の端面に、それぞれ接着剤２５等を介して固定される。換言すれば、本実施形態では、振動板５と振動部１６とが接続板８を介して固定される。
ここで、接続板８の曲げ剛性は、振動板５の曲げ剛性よりも高い。これにより、アクチュエータ７による加振力を効率よく振動板５に伝えることができる。また、本実施形態において、接続板８は断熱材である。これにより、アクチュエータ７の熱が振動板５に伝わることを抑制し、熱による振動板５の劣化を抑えることができる。断熱部材としての接続板８は、例えば軟化点（軟化温度）が高い樹脂材料であってよい。接続板８の具体的な材料としては、ＡＢＳ樹脂や各種エンジニアリングプラスチックなどが挙げられる。
【００２９】
振動板５の板厚方向から見た平面視で、接続板８の面積は振動部１６の面積よりも大きい。接続板８の平面視形状は、任意であってよいが、本実施形態では円形状である。本実施形態において、接続板８は、平面視で接続板８の中心と振動部１６の中心とが重なるように、振動部１６に固定される。
図示例において、接続板８は、振動板５よりも薄く形成されているが、これに限ることはない。
【００３０】
振動板５は、上記のようにしてアクチュエータ７を介してフレーム６に支持されるが、振動板５の周縁部位（端部）はフレーム６に支持されない。すなわち、振動板５の周縁部位は拘束されず、自由に振動（変位）可能である。言い換えれば、本実施形態における振動板５の周縁部位は自由端とされている。
【００３１】
図２，３に示すように、本実施形態のスピーカ本体２は、前述したアクチュエータ７を複数備える。複数のアクチュエータ７は、振動板５を板厚方向から見て、互いに間隔をあけた位置に配される。本実施形態において、アクチュエータ７は、振動板５の中央部に一つ配され、さらに、振動板５のうち中央部と各角部との間の部位に一つずつ配される。すなわち、本実施形態のスピーカ本体２は五つのアクチュエータ７を備える。振動部５の中央部と各角部との間の部位に配される複数のアクチュエータ７は、例えば振動板５中央部に配されるアクチュエータ７に対して互いに等距離となる位置に配されるとよい。
振動板５の中央部に取り付けられるアクチュエータ７は、三つの支柱部１２のうち中央に配された支柱部１２に取り付けられる。また、振動板５のうち中央部と各角部との間の部位に取り付けられるアクチュエータ７は、三つの支柱部１２のうち左右両側に配された二つの支柱部１２に二つずつ取り付けられる。
これら複数のアクチュエータ７は、同じ位相で振動するように不図示の制御部によって制御される。これにより、振動板５全体を同じ位相で振動させることができる。
【００３２】
以上のように構成される本実施形態のスピーカ本体２は、全体で板状の外観を有する。
本実施形態のスピーカ本体２では、振動板５がアクチュエータ７によって加振されることで板厚方向に振動し、振動板５の両方の主面５ａ（５ａ１，５ａ２）側に音波が放射される。
【００３３】
２．反射体３の構成
図１に示すように、反射体３は、音波を反射させる反射性の部材で構成される。反射性の部材は、例えば樹脂、金属、木材等の板材、あるいはこれらの組み合わせによって構成される。反射体３は、音波を反射させる反射面３０を有する。本実施形態における反射面３０は、平らな面に形成されているが、平らな面に形成されなくてもよく、例えば凸状または凹状の湾曲面や凹凸のある面などに形成されてもよい。
【００３４】
本実施形態において、反射体３は、振動板５の一方の主面５ａ１側のみに設けられ、振動板５の他方の主面（振動面）５ａ２は開放されている。反射体３は、振動板５の一方の主面５ａ１を覆い、この主面５ａ１の全面を塞ぐカバー位置ＲＰ１と、一方の主面５ａ１を開放して、この主面５ａ１との間に隙間のある空間または開放された空間を有する開放位置ＲＰ２との間で、スピーカ本体２に対して回転可能に支持される。反射体３のカバー位置ＲＰ１は、スピーカ本体２に対する反射体３の回転角度θが０度であることを意味する。すなわち、反射体３がカバー位置ＲＰ１に配された状態では、反射体３が振動板５の一方の主面５ａ１に対向し、スピーカ本体２と反射体３とがこれらの板厚方向に重なる。一方、反射体３の開放位置ＲＰ２は、反射体３の回転角度θが０度よりも大きいことを意味する。
【００３５】
スピーカ本体２（フレーム６）に対して反射体３を回転可能に支持する蝶番等の回転軸３１は、少なくとも反射体３をスピーカ本体２に対して開閉するように配されていればよい。本実施形態において、回転軸３１は、平面視矩形状に形成されたスピーカ本体２及び反射体３の一辺に配される。すなわち、本実施形態の反射体３は、スピーカ本体２に対してスピーカ本体２及び反射体３の一辺を中心に回転可能とされている。
【００３６】
反射体３は例えば一つの平板部材によって構成されてもよいが、枠体３２と反射板３３とで構成されてもよい。枠体３２は、スピーカ本体２の平面視形状に対応する平面視矩形環状に形成され、反射板３３を保持する。枠体３２は、スピーカ本体２に対してカバー位置ＲＰ１と開放位置ＲＰ２との間で回転可能となるように、フレーム７に支持される。枠体３２は、反射板３３を環状の枠の内側に保持する。すなわち、反射板３３は、枠体３２の内側に固定されている。
反射板３３は前述した反射性の部材によって構成される。一方、枠体３２は、例えば木材や金属等の角材によって構成される。また、枠体３２は、例えばスピーカ本体２のフレーム６と同様に構成されてもよい。
【００３７】
本実施形態において、反射体３は一つであり、平面視でスピーカ本体２と同じ大きさに形成されている。このため、反射体３がカバー位置ＲＰ１に配された状態では、振動板５の一方の主面５ａ１全体が反射体３によって覆われる。したがって、反射体３がカバー位置ＲＰ１に配された状態では、振動板５がその板厚方向に振動しても、振動板５の一方の主面５ａ１側には音波が放射されない。
一方、反射体３が開放位置ＲＰ２に配された状態では、振動板５の一方の主面５ａ１が外部に露出する。このため、振動板５がその板厚方向に振動した際には、振動板５の一方の主面５ａ１側に音波が放射される。
【００３８】
反射体３が開放位置ＲＰ２に配される場合において、反射体３の回転角度θが鋭角（０度よりも大きく、かつ、９０度よりも小さい角度）に設定されると、反射体３の反射面３０が振動板５の一方の主面５ａ１に対して傾斜するように、振動板５に対向する。このため、振動板５がその板厚方向に振動した際には、振動板５の一方の主面５ａ１側に放射された音波が反射体３の反射面３０において反射する。反射面３０に対する音波の入射角と反射角は互いに等しい。
一方、反射体３が開放位置ＲＰ２に配される場合において、反射体３の回転角度θが直角または鈍角（９０度以上、かつ、１８０度以下の角度）に設定されると、反射体３の反射面３０は振動板５の一方の主面５ａ１に対向しない。このため、振動板５の一方の主面５ａ１側から音波が放射されても、音波は反射面３０において反射しない、あるいは、音波の一部のみが反射する。
【００３９】
以上のように構成される本実施形態の平面スピーカ１は、図１に例示するように、回転軸３１の軸方向が鉛直方向に延びるように、地面等の載置面Ｇに配することができる。この場合、反射体３の回転角度θが０度よりも大きく、かつ、１８０度よりも小さく設定されると、載置面Ｇに接触するスピーカ本体２及び反射体３の下端が、回転軸３１から互いに傾斜した方向に延びる。この状態において、反射体３は、スピーカ本体２が載置面Ｇ上で立つようにスピーカ本体２（主にフレーム６）を自立させる脚部として機能する。
【００４０】
３．平面スピーカ１の使用例
次に、本実施形態の平面スピーカ１の使用例について図８を参照して説明する。図８は、屋内又は屋外にステージＳＴと客席ＡＳとが配され、平面スピーカ１がステージＳＴ上に配置された状態を示している。
平面スピーカ１は、スピーカ本体２が反射体３と客席ＡＳとの間に位置するように配される。すなわち、スピーカ本体２は、振動板５の他方の主面５ａ２が客席ＡＳ側に向くように配される。図８において、スピーカ本体２は、スピーカ本体２（振動板５）の厚さ方向がステージＳＴと客席ＡＳとが並ぶ方向（図８において紙面上下方向）に一致するように配されている。これにより、振動板５の他方の主面５ａ２側に放射される音波は、図８において矢印ＰＤ２で示すように、ステージＳＴから客席ＡＳに向けて伝播する。
【００４１】
一方、反射体３は、振動板５の一方の主面５ａ１側に放射される音波を反射してステージＳＴ上にいる演奏者ＰＬに向かうように、スピーカ本体２に対して開放位置ＲＰ２に配される。スピーカ本体２に対する反射体３の回転角度θは、ステージＳＴ上における演奏者ＰＬの位置に応じて適宜調整されてよいが、図８においては４５度に設定されている。このため、振動板５の一方の主面５ａ１側に放射される音波は、図８において矢印ＰＤ１で示すように、反射体３の反射面３０において反射した後、左右方向においてステージＳＴの一方側に伝播する。
【００４２】
また、図８においては、演奏者ＰＬが左右方向においてステージＳＴの中央に位置することを考慮し、平面スピーカ１が左右方向においてステージＳＴの両側に配されている。これら二つの平面スピーカ１は、二つの平面スピーカ１の反射面３０が、互いに傾斜した状態でステージＳＴの左右方向に向き合うように配される。これにより、ステージＳＴの中央に位置する演奏者ＰＬは、二つの平面スピーカ１の反射面３０において反射した両方の音波を聞くことができる。
【００４３】
上記した使用例において、一方の平面スピーカ１の反射体３は、例えば反射面３０において反射した音波が左右方向においてステージＳＴの外側に向かうように配されてもよい。この場合には、平面スピーカ１の反射面３０において反射した音波を、左右方向においてステージＳＴの外側にいるミキサー（平面スピーカの出力等を調整するための音響調整装置を操作する操作者）に到達させることができる。
【００４４】
以上説明したように、本実施形態の平面スピーカ１によれば、反射体３が開放位置ＲＰ２に配されることで、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を反射体３の反射面３０において反射させて、所望の方向に放射することができる。また、振動板５の他方の主面５ａ２からは、従来と同様に音波を放射することができる。すなわち、振動板５の両方の主面５ａ１，５ａ２側に放射される音波を有効に活用することが可能となる。
【００４５】
例えば、図８に示した使用例では、同一の平面スピーカ１から放射される音波を客席ＡＳと演奏者ＰＬの両方に到達させることができる。すなわち、本実施形態の平面スピーカ１は、客席ＡＳに向けて音波を放射する観客用のスピーカ、及び、演奏者ＰＬやミキサーに向けて音波を放射するフォールドバック用のスピーカとして有効利用することが可能となる。言い換えれば、フォールドバック用のスピーカを、観客用のスピーカと別個に設ける必要が無くなり、ステージＳＴ上における音響設備を簡素に構成することが可能となる。
【００４６】
また、スピーカ本体２から放射された音波を反射面３０で反射させた上で、演奏者ＰＬに到達させることができるため、平面スピーカ１が演奏者ＰＬと客席ＡＳとの間に配されなくても、平面スピーカ１から放射される音波を演奏者ＰＬに到達させることができる。したがって、平面スピーカ１をフォールドバック用のスピーカとして機能させながら、客席ＡＳ側から演奏者ＰＬを容易に視認することができる。
【００４７】
また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、反射体３をカバー位置ＲＰ１に配してスピーカ本体２及び反射体３をこれらの板厚方向に重ね合せることで、平面スピーカ１全体を一枚の平板状とすることができる。すなわち、平面スピーカ１をコンパクトに折り畳むことができる。また、反射体３によって振動板５の一方の主面５ａ１を保護することができる。したがって、平面スピーカ１を容易かつ安全に運搬したり保管したりすることができる。
【００４８】
また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、反射体３が開放位置ＲＰ２に配されることで、反射体３は、スピーカ本体２が地面等の載置面Ｇ上で立つようにスピーカ本体２を支持することができる。すなわち、平面スピーカ１が反射体３とは別個にスピーカ本体２を自立させるための脚部を有する必要が無くなる。したがって、平面スピーカ１を簡素に構成することが可能となる。
【００４９】
また、本実施形態の平面スピーカ１において反射体３の反射面３０が凸状の湾曲面に形成される場合には、スピーカ本体２から放射される音波を反射面３０において反射させることで、指向性を広げることができる。すなわち、反射面３０において反射した音波を広い角度範囲に放射することが可能となる。
【００５０】
〔第二実施形態〕
次に、図９を参照して本発明の第二実施形態について説明する。本実施形態では、第一実施形態と同様の構成要素について同一符号を付す等して、その説明を省略する。
【００５１】
図９に示すように、本実施形態の平面スピーカ１Ａは、第一実施形態と同様に、スピーカ本体２及び反射体３Ａを備える。また、本実施形態の反射体３Ａは、第一実施形態と同様に、枠体３２と、反射板３３と、を備える。
ただし、本実施形態では、枠体３２と反射板３３とがフレーム６（スピーカ本体２）に対して別個に回動可能に形成されている。枠体３２は、内側に開口部３４を有する平面視矩形環状に形成されている。枠体３２の開口部３４は、平面視で振動板５の主面５ａと同じ大きさ、かつ、同じ形状に形成されており、反射板３３が、開口部３４を塞ぐ形状及び大きさに形成されている。以上により、反射板３３を、枠体３２に対して枠体３２の開口部３４を塞ぐように開口部３４に合せる合わせ位置ＲＰ３、及び、開口部３４を開放するように開口部３４から離した離れ位置ＲＰ４の相異なる位置に配することができる。
【００５２】
より具体的に説明すれば、本実施形態の反射板３３は、枠体３２に対して回転可能に支持されている。本実施形態において、反射板３３を枠体３２に対して回転可能に支持する蝶番等の第二回転軸３５は、平面視矩形状に形成された枠体３２の内縁の一辺と、これに対応する平面視矩形状の反射板３３の一辺とを接続するように配される。第二回転軸３５の軸方向は、例えば、枠体３２をスピーカ本体２に対して回転可能とする回転軸３１（以下、第一回転軸３１と呼ぶ）の軸方向に平行しなくてもよいが、本実施形態では第一回転軸３１の軸方向に平行する。
また、本実施形態の第二回転軸３５は、枠体３２に対する反射板３３の回転方向がスピーカ本体２に対する枠体３２の回転方向と一致する位置に配される。すなわち、第二回転軸３５は、第一回転軸３１が接続される枠体３２の外縁の一辺に対応する枠体３２の内縁の一辺に接続される。
【００５３】
スピーカ本体２に対する反射板３３の回転範囲は、例えばスピーカ本体２に対する反射板３３の回転角度θ２が、スピーカ本体２に対する枠体３２の回転角度θ１以下となるように、枠体３２によって規制されてもよいが、本実施形態において、反射板３３の回転範囲は枠体３２によって規制されない。すなわち、反射板３３は、その回転角度θ２が枠体３２の回転角度θ１よりも大きくなるように配されてもよい。
【００５４】
本実施形態の反射体３Ａは、例えば反射板３３を合わせ位置ＲＰ３や離れ位置ＲＰ４に保持する保持部を備えてもよい。
以上のように構成される本実施形態の反射体３Ａは、反射板３３を合わせ位置ＲＰ３に配した状態において、第一実施形態の反射体３と同様の構成となる。また、枠体３２をカバー位置ＲＰ１に配し、反射板３３を離れ位置ＲＰ４に配した状態では、振動板５の一方の主面５ａ１全体が開口部３４を通じて外部に露出する。
【００５５】
本実施形態の平面スピーカ１Ａによれば、第一実施形態と同様の効果を奏する。
さらに、本実施形態の平面スピーカ１Ａによれば、枠体３２を開放位置ＲＰ２に配することで、スピーカ本体２が載置面Ｇ上で立つようにスピーカ本体２を枠体３２によって支持しながら、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を反射板３３の反射面３０において反射させるか否かを適宜選択することが可能となる。したがって、平面スピーカ１Ａの利便性向上を図ることができる。
【００５６】
さらに、本実施形態の平面スピーカ１Ａによれば、枠体３２を開放位置ＲＰ２に配することで、スピーカ本体２が載置面上で立つようにスピーカ本体２を枠体３２によって支持しながら、枠体３２に対する反射板３３の回転角度を自由に変化させることができる。すなわち、本実施形態の平面スピーカ１Ａでは、反射体３Ａの枠体３２だけをスピーカ本体２を自立させる脚部として機能させながら、スピーカ本体２に対する反射板３３の回転角度θ２を自由に変化させることができる。これにより、振動板５の一方の主面５ａ１側から放射された音波が反射面３０において反射する向きを自由に変えることができる。したがって、平面スピーカ１Ａの利便性向上をさらに図ることができる。
【００５７】
例えば本実施形態の平面スピーカ１Ａにおいて、スピーカ本体２が載置面上で立つようにスピーカ本体２を枠体３２によって安定に支持するためには、スピーカ本体２に対する枠体３２の回転角度θ１を例えば９０度にするとよい。その上で、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を反射板３３の反射面３０において反射させない場合には、スピーカ本体２に対する反射板３３の回転角度θ２を９０度よりも大きくするとよい。
一方、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を反射板３３の反射面３０において反射させる場合には、スピーカ本体２に対する反射板３３の回転角度θ２を０度よりも大きく、かつ、９０度よりも小さくするとよい。例えば、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波の向きを反射板３３の反射面３０において９０度だけ変えたい場合には、スピーカ本体２に対する反射板３３の回転角度θ２を４５度にするとよい。
【００５８】
上記した第二実施形態において、反射板３３は、少なくとも枠体３２に対して開口部３４を塞ぐ合わせ位置ＲＰ３と、開口部３４を開放する離れ位置ＲＰ４との間で移動可能に配されればよい。反射板３３は、例えば図１０に示すように、平板状に展開して開口部３４を塞ぐ合わせ位置ＲＰ３と、開口部３４を塞がない位置においてロール状に巻き取られる離れ位置ＲＰ４との間で移動可能に配されてもよい。また、反射板３３は、例えば枠体３２に対して開口部３４の貫通方向に直交する方向にスライド移動するように配されてもよい。
【００５９】
また、上記した第二実施形態において、枠体３２の開口部３４は、例えば平面視で振動板５の主面５ａよりも小さく形成されてもよい。この場合、枠体３２のうち振動板５の一方の主面５ａ１に対向し得る面が反射体３Ａの反射面３０の一部として機能する。一方、枠体３２の開口部３４を塞ぐ反射板３３は、平面視で開口部３４と同じ大きさ、かつ、同じ形状に形成される。このため、反射板３３は、反射体３Ａの反射面３０の一部のみを含む。
上記した構成では、反射板３３が離れ位置ＲＰ４に配された状態において、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波の一部のみを枠体３２に含まれる反射面３０において反射させて所望の方向に放射し、音波の残部を、枠体３２の開口部３４に通して音波の一部とは異なる方向に放射することができる。
【００６０】
以上、本発明について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００６１】
平面スピーカは、上記実施形態のように反射体を一つだけ備えることに限らず、例えば図１１に示すように、反射体を複数（図示例では二つ）備えてもよい。図１１に例示する平面スピーカ１Ｃにおいて、複数の反射体３Ｃは、カバー位置ＲＰ１に配された状態で、振動板５の一方の主面５ａ１を複数の領域に分けて覆うように配される。
各反射体３Ｃは、板状に形成され、上記実施形態と同様に、スピーカ本体２から放射される音波を反射させる反射面３０を有する平板状に形成される。また、各反射体３Ｃは、上記実施形態と同様に、振動板５の一方の主面５ａ１を覆うカバー位置ＲＰ１と、一方の主面５ａ１を開放する開放位置ＲＰ２との間で、スピーカ本体２に対して回転可能に支持されている。
【００６２】
以下、図１１に例示する平面スピーカ１Ｃについてより具体的に説明する。
二つの反射体３Ｃは、例えばカバー位置ＲＰ１から開放位置ＲＰ２への回転方向が同じとなるようにスピーカ本体２に対して配されてもよいが、図１１に例示する平面スピーカ１Ｃでは、カバー位置ＲＰ１から開放位置ＲＰ２への回転方向が互いに逆向きになるようにスピーカ本体２に対して配される。
【００６３】
スピーカ本体２に対して二つの反射体３Ｃを回転可能に支持する蝶番等の回転軸３１Ｃは、例えば左右方向においてスピーカ本体２の両端に配されてもよいが、図１１に例示する平面スピーカ１Ｃでは、左右方向においてスピーカ本体２の中間に配される。図１１に例示する平面スピーカ１Ｃでは、二つの反射体３Ｃが同一の回転軸３１Ｃによってスピーカ本体２に支持されているが、例えば別個の回転軸３１Ｃによってスピーカ本体２にそれぞれ支持されてもよい。これにより、二つの反射体３Ｃを開放位置ＲＰ２に配し、スピーカ本体２に対する各反射体３Ｃの回転角度θを９０度以下とした状態では、二つの反射体３Ｃの反射面３０がスピーカ本体２の左右方向において互いに逆に向く。
【００６４】
図１１に例示する平面スピーカ１Ｃでは、各反射体３Ｃが、図１に例示する第一実施形態の反射体３と同様に構成されているが、図８，９に例示する第二実施形態の反射体３Ａと同様に構成されてもよい。
【００６５】
平面スピーカ１Ｃが複数の反射体３Ｃを備える場合には、振動板５に対する複数の反射体３Ｃの向きを互いに異ならせることで、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を、図１１において矢印ＰＤ３，ＰＤ４で示すように、複数の方向に放射することが可能となる。
図１１に例示する平面スピーカ１Ｃにおいて、スピーカ本体２に対する各反射体３Ｃの回転角度θを９０度以下（例えばθ＝４５度）とすることで、振動板５の一方の主面５ａ１から放射される音波を互いに逆向きに放射することができる。このため、図１１に例示する平面スピーカ１Ｃを例えば二人の演奏者の間に配置することで、同一の平面スピーカ１Ｃから放射される音波を二人の演奏者に到達させることができる。
【００６６】
上記した全ての実施形態の平面スピーカにおいては、例えば回転軸３１，３１Ｃが水平方向に延びるように、かつ、スピーカ本体２が載置面上で立つように載置面に配されてもよい。この場合には、反射体を開放位置ＲＰ２に配することで、振動板５の一方の主面５ａ１から放射された音波を反射面３０において反射させた上で、鉛直方向の上側又は下側に伝播させることができる。
【００６７】
また。反射体は、振動板５の一方の主面５ａ１側のみに配されることに限らず、例えば振動板５の両方の主面５ａ１，５ａ２側に配されてもよい。この場合には、振動板５の両方の主面５ａ１，５ａ２側に放射される各音波を、それぞれ反射体の反射面３０において反射させて、所望の方向に放射することができる。
【００６８】
また、スピーカ本体２の接続板８は、例えばアクチュエータ７の振動部１６に向けて突出する突起を有してもよい。突起の突出方向先端に、振動部１６が固定されてもよい。この構成では、振動部１６がベース部１５に対して振動する際に、接続板８が保持板部２１に衝突することを防止できる。
【００６９】
また、スピーカ本体２は、例えば接続板８を備えなくてもよい。すなわち、アクチュエータ７の振動部１６は、例えば支柱部１２に対向する振動板５の一方の主面５ａ１に直接固定されてもよい。
【００７０】
また、スピーカ本体２において、アクチュエータ７のベース部１５の外周面と収容部１３の収容凹部１４の内周面との間には、例えば放熱グリスや放熱シート等の放熱材が配されてもよい。この場合、アクチュエータ７の熱を効率よく収容部１３に伝えることができる。また、放熱材は、例えば上記実施形態の緩衝材１７と同様の特性を有してもよい。
【００７１】
また、スピーカ本体２において、収容部１３は、例えばフレーム６のフレーム本体である支柱部１２に一体に形成されてもよい。この場合、支柱部１２には、振動板５に対向する支柱部１２の対向面１２ａから窪む有底の収容凹部１４が形成されればよい。すなわち、この構成では、支柱部１２のうち収容凹部１４を形成した部位が、アクチュエータ７を収容するための収容部１３として構成される。
【００７２】
また、スピーカ本体２において、フレーム６は、例えば収容部１３を備えなくてもよい。すなわち、アクチュエータ７のベース部１５は、例えば接着など別の固定手法によってフレーム６に固定されてもよい。
【００７３】
また、振動板５の平面視形状は、矩形状に限らず、例えば六角形などの多角形状や円形状など任意であってよい。
また、アクチュエータ７は、例えば振動板５の中央部だけに配されてもよい。
また、振動板５は、例えば従来周知のエッジ（可撓性を有する部材）を介してフレーム６（枠体部１１）に支持されてもよい。すなわち、振動板５の周縁部位がフレーム６（枠体部１１）に支持されてもよい。
【符号の説明】
【００７４】
１，１Ａ，１Ｃ…平面スピーカ、２…スピーカ本体、３，３Ａ，３Ｃ…反射体、５…振動板、５ａ…主面（振動面）、５ａ１…一方の主面（振動面）、５ａ２…他方の主面（振動面）、６…フレーム、７…アクチュエータ、１１…枠体部、１２…支柱部、３０…反射面、３１，３１Ｃ…回転軸、３２…枠体、３３…反射板、３４…開口部、３５…第二回転軸、ＲＰ１…カバー位置、ＲＰ２…開放位置、ＲＰ３…合わせ位置、ＲＰ４…離れ位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017038184.tif 000009
【図８】
2017038184.tif 000010
【図９】
2017038184.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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