(57)【要約】【課題】  クロロプレンゴムの持つ従来の基本特性を維持し、高い貯蔵弾性率と低い損失正接（ｔａｎδ）を有するキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物を提供する。【解決手段】  分子末端に下記一般式（１）で表される構造を有するクロロプレンゴムに、硫黄と加硫促進剤を配合してなるキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物。【化１】2017149872.tif 000010（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは１以上の整数である。）【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
分子末端に下記一般式（１）で表される構造を有するキサントゲン変性クロロプレンゴム１００重量部に対し、０．００５〜１．０重量部の硫黄、および加硫促進剤を配合してなることを特徴とするクロロプレンゴム組成物。
【化１】
2017149872.tif 000008
（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは１以上の整数である。）
【請求項２】
下記一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドを含有することを特徴とする、請求項１に記載のキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物。
【化２】
2017149872.tif 000009
（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは３以上の整数である。）
【請求項３】
請求項１又は２に記載のキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物及び配合剤を含む組成物の加硫物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は高い弾性率と低発熱性を備えたキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
クロロプレンゴムは、加工性、機械的強度、耐候性、耐油性、難燃性、接着性などにおいてバランスがとれているため、自動車部品をはじめとするその他工業部品の素材として幅広く用いられている。その中でも、特に伝動ベルトなどの分野では、動的特性に優れることが重要であり、振動によるゴムの発熱を抑制し効率的に装置の動きを伝えるための低発熱性、圧力変形に耐えるための高弾性率が必要となっている（特許文献１〜２参照。）。
【０００３】
クロロプレンゴムにおいて各物性を維持したままにこの課題を解決する手段として、これまでにキサントゲンジスルフィド類を連鎖移動剤として用いる方法（特許文献３）や、硫黄をポリマー中に共重合させる方法（特許文献４参照。）、キサントゲンポリスルフィド類を連鎖移動剤として用いる方法（特許文献５参照。）などが提案されてきた。
【０００４】
しかしながら、既知のキサントゲンジスルフィド類を連鎖移動剤として使用する方法では動特性を十分に満足しておらず、また硫黄を共重合させる方法では動特性は十分に向上するものの、重合後に粘度を調節するための解膠工程を設けねばならず、生産性に難があった。キサントゲンポリスルフィド類を連鎖移動剤として使用する方法は十分な低発熱性を発揮するが、さらなる高弾性率を求められているのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−３１０９５１号公報
【特許文献２】特開２００２−１３５９４号公報
【特許文献３】特開２００６−３０７１５６号公報
【特許文献４】特開平７−６２０２９号公報
【特許文献５】特開２０１５−１１０６８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的はクロロプレンゴムの持つ従来の基本特性を維持し、低発熱性の指標である損失正接（ｔａｎδ）が低いまま、高い貯蔵弾性率を付与することのできるキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、本発明を完成するに至ったものである。すなわち本発明は、分子末端に所定の一般式で表される構造を有したクロロプレンゴム１００重量部に対し、１．０重量部以下の硫黄と、加硫促進剤を配合して得られるキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物に関する。
【０００８】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
【０００９】
本発明に使用するキサントゲン変性クロロプレンゴムは、クロロプレンゴムの分子末端に、下記一般式（１）で表される構造を有するものである。
【００１０】
【化１】
2017149872.tif 000002
（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは１以上の整数である。）
Ｒで表されるアルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ブチル基等が挙げられ、これらを単独または２種以上有していてもよい。
【００１１】
クロロプレンゴムの分子末端に、一般式（１）で表される構造を有することにより、本発明のキサントゲン変性クロロプレンゴムは、動特性が大きく改良されたクロロプレンゴムとなるものである。
【００１２】
本発明に使用するキサントゲン変性クロロプレンゴムは、下記一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドを含有するものである。
【００１３】
【化２】
2017149872.tif 000003
（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは３以上の整数である。）
一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドは、例えば、ジメチルキサントゲンポリスルフィド、ジエチルキサントゲンポリスルフィド、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド、ジブチルキサントゲンポリスルフィド等が挙げられ、これらを単独または２種以上含有していてもよい。
【００１４】
キサントゲン変性クロロプレンゴム中のジアルキルキサントゲンポリスルフィドの含有量は特に限定するものではないが、加工性をより良好にし、加硫挙動への影響をより小さくするため、クロロプレンゴム１００重量部に対して、０．０１〜０．５０重量部が好ましく、０．０５〜０．３０重量部がさらに好ましい。
【００１５】
キサントゲン変性クロロプレンゴムの製造方法について以下に説明する。
【００１６】
原料としては、クロロプレン単独、又はクロロプレン及びこれと共重合可能な単量体との混合物が用いられる。
【００１７】
共重合可能な単量体としては、例えば、２，３−ジクロロ−１，３−ブタジエン、２−シアノ−１，３−ブタジエン、１−クロロ−１，３−ブタジエン、１，３−ブタジエン、スチレン、アクリロニトリル、メチルメタクリレート、メタクリル酸、アクリル酸等が挙げられ、このうち単独でまたは２種類以上を併用することができる。これら単量体を含む量は特に限定するものではないが、クロロプレンゴムの性質を損なわない程度で、０〜３０重量％が好ましい。
【００１８】
本発明に使用するキサントゲン変性クロロプレンゴムは、クロロプレン（又はクロロプレン及びこれと共重合可能な単量体との混合物）に特定の連鎖移動剤を加え、乳化剤水溶液を混合、懸濁させて重合反応を行うことにより製造される。
【００１９】
特定の連鎖移動剤としては、下記一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドを用いる。このジアルキルキサントゲンポリスルフィドは単独または２種以上併用してもよい。このジアルキルキサントゲンポリスルフィドを使用して変性するので、キサントゲン変性クロロプレンゴムと呼称する。
【００２０】
【化３】
2017149872.tif 000004
（式中、Ｒはアルキル基を表し、ｘは３以上の整数である。）
連鎖移動剤である一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドの量としては、分子量調整のため一般のラジカル重合で使用される量であれば特に限定するものではないが、得られるクロロプレンゴムの分子量を目的通りにし、さらに、得られるクロロプレンゴムが架橋したポリマー構造となるのを防止し、クロロプレンゴムとしての加工成型を可能とするために、連鎖移動剤以外の単量体混合物１００重量部に対して、０．１〜１重量部であることが好ましい。
【００２１】
また、特定の連鎖移動剤として、一般式（２）で表されるジアルキルキサントゲンポリスルフィドと下記一般式（３）で表されるジアルキルキサントゲンジスルフィドを併用してもよい。使用量としては、ジアルキルキサントゲンポリスルフィドとジアルキルキサントゲンジスルフィドの合計で、連鎖移動剤以外の単量体混合物１００重量部に対して、０．１〜１重量部であることが好ましい。さらに、ジアルキルキサントゲンポリスルフィドとジアルキルキサントゲンジスルフィドの合計を１００重量部としたとき、ジアルキルキサントゲンポリスルフィドの量は５０重量部以上が好ましい。
【００２２】
【化４】
2017149872.tif 000005
（式中、Ｒはアルキル基を表す。）
乳化剤水溶液は、一般に乳化重合に用いられる乳化剤・分散剤等からなる。また、重合に適切なｐＨ調節のため、各種ｐＨ調節剤を用いてもよい。
【００２３】
乳化剤としては、例えば、アニオン性乳化剤、ノニオン性乳化剤、カチオン性乳化剤、両性乳化剤等があげられる。アニオン性乳化剤としては、例えば、高級脂肪酸塩、アルケニルコハク酸塩、ロジン酸塩、アルキル硫酸ナトリウム、高級アルコール硫酸エステルナトリウム、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸塩、高級脂肪酸アミドのスルホン酸塩、高級脂肪酸アルキロールアミドの硫酸エステル塩、アルキルスルホベタイン等があげられ、ノニオン性乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンスチレン化フェニルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、高級脂肪酸アルカノールアミド、ポリビニルアルコール等があげられ、カチオン性乳化剤としては、例えば、アルキルアミン塩、四級アンモニウム塩、アルキルエーテル型四級アンモニウム塩等があげられ、両性乳化剤としては、例えば、アルキルベタイン、アルキルスルホベタイン、アルキルアミンオキサイド等があげられる。以上に挙げた乳化剤の内、いずれか１種以上を単独ないし併用して用いる。
【００２４】
重合は、混合攪拌しながら１０〜６０℃の温度で、重合系のｐＨ７〜１３において触媒液を添加して行われることが望ましい。ｐＨ調節剤としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、燐酸ナトリウム、燐酸カリウム、トリエチルアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、エタノールアミン、アンモニア等の塩基性化合物のうち、いずれか１種類以上を単独または併用して用いる。
【００２５】
重合を開始させるための触媒（重合開始剤）としては、例えば、過硫酸カリウム、過硫酸アンモニウム、過酸化水素、ｔ−ブチルハイドロパーオキサイド等が用いられる。
【００２６】
分散剤としては、例えばナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩、スチレンスルホン酸ナトリウム塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアシルエステル等があげられ、いずれか１種以上を単独ないし併用して用いる。
【００２７】
重合は、重合転化率４０〜９５％程度まで行なわれ、次いで重合禁止剤を含む重合停止剤を少量添加して停止させる。
【００２８】
重合停止剤は、重合禁止剤を用いるか、または重合禁止剤を含むクロロプレンと乳化剤、水からなる乳化液として用いる。
【００２９】
重合禁止剤としては、例えば、チオジフェニルアミン、４−ｔ−ブチルカテコール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、ハイドロキノン、Ｎ，Ｎ−ジエチルヒドロキシルアミンなどが挙げられ、このうち１種類以上を単独又は併用して用いる。
【００３０】
次いで得られたクロロプレンゴムラテックスは、未反応単量体を減圧スチームストリッピング法により除去、回収した後、常法に従って凍結、凝固しゴム分の分離、乾燥を行ない、目的とするキサントゲン変性クロロプレンゴムを得る。
【００３１】
得られたキサントゲン変性クロロプレンゴムは、各種配合剤と混練してキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物とした上で、常法により加硫することでクロロプレンゴム組成物の加硫物をも与える。
【００３２】
本発明のキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物は、硫黄と加硫促進剤を併用する。硫黄の使用量はクロロプレンゴム１００重量部に対して硫黄０．００５〜１．０重量部である。硫黄の使用量が１．０重量部を越えると、加硫物の耐熱老化性や圧縮永久歪みが悪化するため好ましくない。
【００３３】
加硫促進剤としては、ジフェニルグアニジン等のグアニジン系化合物、２−メルカプトベンゾチアゾール等のチアゾール系化合物、エチレンチオウレア等のチオ尿素系化合物等が挙げられ、このうち単独でまたは２種類以上を併用することができる。
【００３４】
クロロプレンゴム組成物に加える他の配合剤としては、通常クロロプレンゴム組成物に添加する充填剤、可塑剤、ゴム軟化剤等より選ばれる少なくとも一種が挙げられる。充填剤としては、例えば、カーボンブラック、クレー、タルク、珪藻土、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、珪酸、珪酸化合物、ホワイトカーボン等が挙げられ、このうち、カーボンブラックが好ましい。カーボンブラックの種類としては特に限定するものではなく、例えば、ＳＲＦ、ＦＥＦ、ＭＡＦ、ＨＡＦ、ＦＴ、ＭＴ等が使用可能である。その添加量としては、破断伸びあるいは引張応力等の力学物性を維持するために、１５〜８０重量部が好ましく、特に好ましくは、カーボンブラックが３０〜７０重量部である。可塑剤、ゴム軟化剤は、その種類としては特に限定するものではなく、例えば、植物油としての菜種油、アマニ油、大豆油、エステル系可塑剤としてのジ−（２−エチルヘキシル）アジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−（２−エチルヘキシル）フタレート、ジ−（２−エチルヘキシル）アゼレート、鉱物油系軟化剤としてのプロセス油等が使用可能である。その添加量としては、引張応力や破断伸びを維持するために、５〜４０重量部が好ましく、特に好ましくは、可塑剤及びゴム軟化剤が１０〜３０重量部である。また、その他の添加剤、例えば、老化防止剤、加工助剤、滑剤、難燃剤、加硫剤、加硫遅延剤等は、必要に応じて用いることができる。
【００３５】
本発明のキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物の動特性は、他の各種配合剤を配合して得られるキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物を加硫した後に、通常の動的粘弾性試験機を用いて測定する。弾性率は、貯蔵弾性率（Ｅ’）として測定され、低発熱性は損失係数（ｔａｎδ）で測定される。
【００３６】
この損失係数（ｔａｎδ）は、貯蔵弾性率と損失弾性率（Ｅ”）の比（Ｅ”／Ｅ’）であり、ｔａｎδが低いほど発熱性が低い。
【発明の効果】
【００３７】
本発明は、高い弾性率と低発熱性を備えたキサントゲンクロロプレンゴム組成物を与える。
【実施例】
【００３８】
本発明を以下の実施例により具体的に説明する。但し、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３９】
＜動特性の評価＞
クロロプレンゴムに対し、表１に記載の配合剤をロール上で配合、混練し、クロロプレンゴム組成物を作製した。この組成物について、常法のプレス加硫にて１６０℃２５分で加硫を行なった。得られたクロロプレンゴム加硫物に対して、動的粘弾性試験機ＶＲ−７１２０（上島製作所製）を用い、初期歪５％、動的歪１％、周波数１Ｈｚの条件にて、１００℃における貯蔵弾性率（Ｅ’）と損失係数（ｔａｎδ）を測定した。
【００４０】
実施例１
単量体化合物としてクロロプレン１０００ｇに対して下記一般式（４）で表されるジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド８ｇ（単量体化合物１００重量部に対して、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド０．８重量部）を加え、ロジン酸のカリウム塩５０ｇ、ナフタレンスルホン酸とホルムアルデヒドとの縮合物のナトリウム塩１０ｇ、水酸化ナトリウム３ｇ、水１０００ｇの乳化剤水溶液と混合攪拌し、乳化させた。
【００４１】
【化５】
2017149872.tif 000006
（式中、ｘは３〜５の整数である。）
これに過硫酸カリウム１ｇ、アントラキノン−β−スルホン酸ナトリウム０．１ｇ、水３００ｇの重合触媒をポンプにより一定速度で添加し、３０℃で乳化重合を行なった。乳化重合は重合転化率７０％になるまで重合触媒を添加して行ない、その後、４−ｔ−ブチルカテコール０．２ｇ、ドデシルベンゼンスルホン酸ソーダ１ｇ、クロロプレン１０ｇ、水１０ｇを含む重合停止剤を添加して乳化重合を停止させた。乳化重合終了後のラテックスは減圧下スチームストリッピングにより未反応のクロロプレンを除去回収した後、酢酸を用いてｐＨを６．０に調製し、常法により凍結凝固し、次いで乾燥させ、キサントゲン変性クロロプレンゴムを得た（クロロプレンゴム１００重量部に対して、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド０．１５重量部）。
【００４２】
得られたキサントゲン変性クロロプレンゴムの精製物（クロロプレンゴムをトルエンに溶解し、メタノールを加え析出させたもの、以下同じ）について、メチル化試薬を用いた熱分解ＧＣ／ＭＳを行なった結果、硫黄連鎖の存在を示すジメチルトリスルフィドに相当するスペクトルと、キサントゲン骨格の存在を示すキサントゲン酸ジイソプロピルに相当するスペクトルが検出されたため、クロロプレンゴムの分子末端にジイソプロピルキサントゲンポリスルフィドに由来する、一般式（１）で表される構造が導入されたことを確認した。
【００４３】
得られたキサントゲン変性クロロプレンゴムについて、ＪＩＳ  Ｋ  ６３００−１（２００１年版）に準じてムーニー粘度測定を行なった。
【００４４】
次に、キサントゲン変性クロロプレンゴムに対し、表１に記載の硫黄、他配合剤をロール上で配合、混練し、キサントゲン変性クロロプレンゴム組成物を作製した。この組成物について、常法のプレス加硫にて１６０℃２５分で加硫を行なった。得られたキサントゲン変性クロロプレンゴム加硫物に対して、動特性の評価を行なった。結果を表１に記す。
【００４５】
【表１】
2017149872.tif 000007
実施例２
表１に記載の配合剤のうち、硫黄量を変更した以外は実施例１と同様に行ない、クロロプレンゴム、クロロプレンゴム組成物を得た。クロロプレンゴム、組成物それぞれついて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【００４６】
実施例３
連鎖移動剤としてジイソプロピルキサントゲンポリスルフィドを５ｇ（単量体化合物１００重量部に対して、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド０．５重量部）に変更した以外は実施例１と同様に行ない、キサントゲン変性クロロプレンゴム（クロロプレンゴム１００重量部に対して、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド０．１０重量部）、キサントゲンクロロプレゴム組成物得た。
【００４７】
得られたキサントゲン変性クロロプレンゴムの精製物については実施例１と同様に熱分解ＧＣ／ＭＳを行ない、同様の結果を得た。
【００４８】
更にそれぞれについて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【００４９】
実施例４
単量体化合物としてクロロプレン９００ｇ、２，３−ジクロロ−１，３−ブタジエン１００ｇを用いて２５℃にて乳化重合を行なった以外は実施例１と同様に行ない、キサントゲン変性クロロプレンゴム（クロロプレンゴム１００重量部に対して、ジイソプロピルキサントゲンポリスルフィド０．１５重量部）、キサントゲンクロロプレゴム組成物を得た。
【００５０】
得られたキサントゲン変性クロロプレンゴムの精製物については実施例１と同様に熱分解ＧＣ／ＭＳを行ない、同様の結果を得た。
【００５１】
更にそれぞれについて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【００５２】
比較例１
表１に記載の配合剤のうち、硫黄を除いた以外は実施例１と同様に行ない、クロロプレンゴム、クロロプレンゴム組成物を得た。クロロプレンゴム、組成物それぞれついて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【００５３】
比較例２
連鎖移動剤としてジイソプロピルキサントゲンポリスルフィドを、ジエチルキサントゲンジスルフィド８ｇに変更した以外は実施例１と同様に行ない、キサントゲン変性クロロプレンゴム、クロロプレンゴム組成物を得た。
【００５４】
更にそれぞれについて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【００５５】
比較例３
連鎖移動剤としてジイソプロピルキサントゲンポリスルフィドを、ドデシルメルカプタン１０ｇに変更した以外は実施例１と同様に行ない、メルカプタン変性クロロプレンゴム、クロロプレンゴム組成物を得た。
【００５６】
更にそれぞれについて、実施例１と同様に評価を行なった。結果を表１に記す。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明のキサントゲン変性クロロプレンゴム組成物は、高い弾性率と低発熱性を要求される用途、例えば、自動車、工業用途の伝動ベルト用などとして使用することができる。