(57)【要約】  【課題】家具における対をなす並行フレーム間にオプションを好適に支持させることができるようにしたオプションの取付構造を提供する。  【解決手段】家具における対をなす並行フレーム間にオプションを支持させるようにしたオプションの取付構造であり、前記オプションが、本体と、この本体の側部に設けられ前記対をなす並行フレームと係わり合い当該並行フレームの長手方向と直交する方向への移動を規制し得る並行フレーム係合部とを備えたものとし、前記家具が前記オプションと当接して当該オプションの取付位置からの移動を禁止するオプション係合部を備えたものとしている。【選択図】図１
2017038655.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
家具における対をなす並行フレーム間にオプションを支持させるようにしたオプションの取付構造であって、
前記オプションが、本体と、この本体の側部に設けられ前記対をなす並行フレームと係わり合い当該並行フレームの長手方向と直交する方向への移動を規制し得る並行フレーム係合部とを備えたものとし、
前記家具が前記オプションと当接して当該オプションの取付位置からの移動を禁止するオプション係合部を備えたものとしているオプションの取付構造。
【請求項２】
前記並行フレームが左右に起立して対をなした起立フレームであり、前記家具が前記オプションを前記起立フレームの上側から移動させて前記起立フレーム間に支持させ得るように構成されている請求項１記載のオプションの取付構造。
【請求項３】
前記オプションが、金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された前記本体を備えた小物入れである請求項１又は２記載のオプションの取付構造。
【請求項４】
前記オプション係合部が、前記対をなす並行フレーム間に架設された連結部材である請求項１、２又は３記載のオプションの取付構造。
【請求項５】
前記並行フレーム係合部が、前記本体の上部から外側に向かって突設されたものであり、前記本体における下部幅寸法が、前記対をなす並行フレーム間の寸法よりも短く設定されている請求項１、２、３又は４記載のオプションの取付構造。
【請求項６】
前記オプションが、金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された前記本体を備えた小物入れであり、
前記オプション係合部が、前記対をなす並行フレーム間に架設された連結部材であり、前記オプションが前記家具に装着された状態で、前記連結部材が、前記本体における下のフレーム部の一部を構成している請求項１、２、３又は４記載のオプションの取付構造。
【請求項７】
前記並行フレーム係合部が、前記対をなす並行フレームの長手方向と直交する一方向の移動を規制し得る第一の移動規制部材と、前記並行フレームの長手方向と直交する他方向の移動を規制し得る第二の移動規制部材とを備えたものである請求項１、２、３、４、５又は６記載のオプションの取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家具に対するオプションの取付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、医療用資材等の物品を移動させるために、看護師や医療従事者等が使用する医療用ワゴンが知られている（例えば、特許文献１を参照）。かかる医療ワゴンには、比較的転がりやすいような物品等を持ち運ぶために、小物入れ等のオプションを後付けすることができると好ましい。
【０００３】
ところが、従来のものは、小物入れ等のオプションを簡単に後付けし難いもののなっていたり、後付け可能なものであってもそれを後付けするためにねじ等の止着具を必要としたりしているものが殆どであった。換言すれば、従来のものは、家具における基本的な構造を利用して比較的簡単にオプションを止着し得るという取付構造を有していなかった。
【０００４】
なお、以上の事情は、医療用ワゴンに限られるものではなく、家具全般においてオプションを取り付ける場合においても同様である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００７−８２６６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、以上のような事情に着目してなされたもので、家具における対をなす並行フレーム間にオプションを好適に支持させることができるようにしたオプションの取付構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち、本発明は次の構成をなしている。
【０００８】
請求項１に記載の発明は、家具における対をなす並行フレーム間にオプションを支持させるようにしたオプションの取付構造であって、前記オプションが、本体と、この本体の側部に設けられ前記対をなす並行フレームと係わり合い当該並行フレームの長手方向と直交する方向への移動を規制し得る並行フレーム係合部とを備えたものとし、前記家具が前記オプションと当接して当該オプションの取付位置からの移動を禁止するオプション係合部を備えたものとしているものである。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、前記並行フレームが左右に起立して対をなした起立フレームであり、前記家具が前記オプションを前記起立フレームの上側から移動させて前記起立フレーム間に支持させ得るように構成されている請求項１記載のオプションの取付構造である。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、前記オプションが、金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された前記本体を備えた小物入れである請求項１又は２記載のオプションの取付構造である。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、前記オプション係合部が、前記対をなす並行フレーム間に架設された連結部材である請求項１、２又は３記載のオプションの取付構造である。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、前記並行フレーム係合部が、前記本体の上部から外側に向かって突設されたものであり、前記本体における下部幅寸法が、前記対をなす並行フレーム間の寸法よりも短く設定されている請求項１、２、３又は４記載のオプションの取付構造である。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、前記オプションが、金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された前記本体を備えた小物入れであり、前記オプション係合部が、前記対をなす並行フレーム間に架設された連結部材であり、前記オプションが前記家具に装着された状態で、前記連結部材が、前記本体における下のフレーム部の一部を構成している請求項１、２、３又は４記載のオプションの取付構造である。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、前記並行フレーム係合部が、前記対をなす並行フレームの長手方向と直交する一方向の移動を規制し得る第一の移動規制部材と、前記並行フレームの長手方向と直交する他方向の移動を規制し得る第二の移動規制部材とを備えたものである請求項１、２、３、４、５又は６記載のオプションの取付構造である。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように本発明によれば、家具における対をなす並行フレーム間にオプションを好適に支持させることができるようにしたオプションの取付構造を提供することができるものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図２】同実施形態における正面図。
【図３】同実施形態における背面図。
【図４】同実施形態における右側面図。
【図５】図２におけるＸ−Ｘ線断面図。
【図６】同実施形態における分解斜視図。
【図７】同実施形態におけるオプション（小物入れ）の正面図。
【図８】同実施形態におけるオプション（小物入れ）の平面図。
【図９】同実施形態におけるオプション（小物入れ）の側面図。
【図１０】同実施形態におけるスタッキング状態を説明するための側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の一実施形態を、図１〜１０を参照して説明する。
【００１８】
この実施形態は、本発明を、家具である医療用ワゴンＡに、オプションである小物入れＥを取り付けるための構造として適用したものである。医療用ワゴンＡは、病院等の医療機関において好適に用いられるものである。医療用ワゴンＡは、医療機関内において看護師や医療従事者が種々の物品を移動する際に使用するものであり、例えば、処置室、病棟のナースステーション等に複数配置され得るものである。小物入れＥは、種々の物品（図示せず）を収容し得るものであり、医療用ワゴンＡに対して着脱可能に取り付けられる。
【００１９】
以下、医療用ワゴンＡ、及び、小物入れＥの各構成について詳述する。
【００２０】
医療用ワゴンＡは、金属製のパイプ材を主体に構成された支持体Ｂと、この支持体Ｂに対して上下方向に回動可能に支持されたトレーＣとを備えたものである。医療用ワゴンＡは、図１０に示すように、同一構造をなす他の医療用ワゴンＡ’と前後方向にスタッキング可能に構成されている。
【００２１】
はじめに、支持体Ｂについて説明する。
【００２２】
支持体Ｂは、前部の二箇所、及び後部の二箇所にそれぞれ配設されたキャスタｂ１と、後部側のキャスタｂ１の上に配されるとともに当該キャスタｂ１に支持され上下方向に延びる対をなす並行フレームたる左右の起立フレームｂ３、ｂ４と、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の上端部から連続して延設された左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６と、これら左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６の前端部から前方に向かって連続して延設された直線状をなす左右の側支持部ｂ２１を有した上のトレー支持フレームｂ２とを備えている。トレー支持フレームｂ２の上には、トレーＣ（上のトレーＣ）が配されている。前側のキャスタｂ１の上には、上のトレー支持部フレームｂ２と略同一の構成をなす下のトレー支持フレームｂ７が配されている。下のトレー支持フレームｂ７における直線状をなす左右の側支持部ｂ７１の後端部は、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の下端部近傍に接続している。トレー支持フレームｂ７の上には、トレーＣ（下のトレーＣ）が配される。左右の起立フレームｂ３、ｂ４間には、直線状をなすオプション係合部たる第一の連結部材ｂ８が架設されている。左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６間には、直線状をなす第二の連結部材ｂ９が架設されている。
【００２３】
ここで、オプション係合部たる第一の連結部材ｂ８は、小物入れＥの取付位置からの移動を禁止するものである。すなわち、第一の連結部材ｂ８は、その上面側が小物入れＥに当接するものであり、当該小物入れＥが所定の取付位置から下方に移動することを禁止し得るものとなっている。なお、小物入れＥについては、後で詳述する。
【００２４】
この実施形態では、支持体Ｂにおけるキャスタｂ１以外の部分は、金属製のパイプ材により構成されており、複数のパイプ材を所定の箇所で折り曲げるとともに所定の箇所を溶接により強固に連結することにより構成されている。後部側のキャスタｂ１にはロック機構ｂ１１を備えており、使用者の足の操作によって所定の位置で車輪を固定することができるようになっている。
【００２５】
上のトレー支持フレームｂ２は、トレーＣの側部を下側から支持し得る左右の側支持部ｂ２１と、これら左右の側支持部ｂ２１における前端部間を連結しトレーＣの前部を下側から支持し得る前支持部ｂ２２と、トレーＣと着脱可能に接続し得るトレー取付部ｂ２３とを備えている。トレー支持フレームｂ２は、トレーＣを、物品（図示せず）が載置できる状態に直接又は間接的に支持するものである。
【００２６】
左右の側支持部ｂ２１は、平面視において略直線状の形状をなしている。左右の側支持部ｂ２１は、左右対称に配されており、前方に向かうに連れて漸次近づくように配されている。左右の側支持部ｂ２１の後部は、平面視においてトレーＣよりも外方に露出するように構成されている。
【００２７】
前支持部ｂ２２は、左右の側支持部ｂ２１の前端間に架設されている。前支持部ｂ２２は、トレーＣにおける前部側を下面側から支持し得るようになっている。なお、前支持部ｂ２２の上面側には、適宜、トレーＣとの衝撃を緩和するために緩衝部材（図示せず）が配設される。
【００２８】
トレー取付部ｂ２３は、側支持部ｂ２１よりも細径の部材により形成されている。トレー取付部ｂ２３は、トレーＣの後部側に配され、当該トレーＣに設けられた軸保持部ｃ２と係合し得る左右方向に延びる回転軸ｋｊと、この回転軸ｋｊと異なる方向である前後方向に延び回転軸ｋｊと左右の側支持部ｂ２１との間を連結する回転軸支持部ｊｓとを備えている。換言すれば、トレー取付部ｂ２３は、左右方向に延びる回転軸ｋｊと、この回転軸ｋｊの両端から当該回転軸ｋｊと略直交する前方向に延び回転軸ｋｊの端部と左右の側支持部ｂ２３との間を連結する回転軸支持部ｊｓとを備えたものであり、平面視略コ字状に形成されたものである。
【００２９】
回転軸ｋｊは、ワゴンＣに形成された左右の下方向壁ｄｗを含む左右の外壁ｓ７、ｓ８の内側に配されている。すなわち、回転軸ｋｊは、左右の外壁ｓ７、ｓ８の間に位置し得る長さ寸法に設定されている。回転軸支持部ｊｓは、トレーＣにおける物品載置面ｃ１の周囲に形成された周壁部材Ｓと係わり合ってトレーＣが支持体Ｂに対して左右方向に動きにくくなるように構成されている。なお、支持体ＢとトレーＣとの係わり合いの詳細については後述することとする。
【００３０】
左右の並行フレームたる左右の起立フレームｂ３、ｂ４は、上下方向に延びてなり、後側のキャスタｂ１に支持されている。左右の起立フレームｂ３、ｂ４は、略平行に配されている。左右の起立フレームｂ３、ｂ４の略中間部間には、左右方向に直線状に延びる第一の連結部材ｂ８が配されている。第一の連結部材ｂ８は、左右の起立フレームｂ３、ｂ４よりも細径の部材が採用されている。
【００３１】
左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６は、使用者が通常の使用状態において把持し得る部位を構成している。左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６は、左右対称に配されている。すなわち、左のハンドルフレームｂ５と右のハンドルフレームｂ６とは、それぞれ独立して設けられている。
【００３２】
左右のハンドルフレームｂ５、ｂ５は、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の上端部から連続し、側面視において後傾した態様で直線状に延びた直線ハンドルフレーム部ｂ５１、ｂ６１と、これら直線ハンドルフレーム部ｂ５１、ｂ６１の上端部からそれぞれ連続し、側面視において略二分の一円弧状に湾曲する部位を有してなる湾曲ハンドルフレーム部ｂ５２、ｂ６２とを備えている。
【００３３】
左のハンドルフレームｂ５、及び、トレー支持フレームｂ２を構成する左の側支持部ｂ２１は、図５に示すように、平面視において略直線状をなすように連続した左の直線状部分を構成している。右のハンドルフレームｂ６、及び、トレー支持フレームｂ２を構成する右の側支持部ｂ２１は、図５に示すように、平面視において略直線状をなすように連続した右の直線状部分を構成している。この実施形態では、左の直線状部分と右の直線状部分とが前方に向かうに連れて漸次近づくように配されている。平面視における左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６の間には、トレーＣの後端部が配されている。
【００３４】
左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６の一部は、側面視において左右の側支持部２１よりも上に位置している。左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６の一部は、側面視において左右の起立フレームｂ３、ｂ４よりも後に位置している。左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６は、その頂部ｔｐから後部に向かって、側面視において略四分の一円弧状に形成された部位を有している。換言すれば、左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６における湾曲ハンドルフレーム部ｂ５１、ｂ６１は、側面視において最も上に位置する頂部ｔｐから後方に向かって略四分の一円弧状に形成された部位を備えている。
【００３５】
左右のハンドルフレームｂ５、ｂ６における略中間部間に左右方向の直線状に延びる第二の連結部材ｂ９が配されている。
【００３６】
下のトレー支持フレームｂ７、上のトレー支持フレームｂ２と略同一の構成をなしているため、詳細な説明を省略する。また、下のトレー支持フレームｂ７が支持する下のトレーＣも上のトレーＣと同一の略同一の構成をなしているため共通の符号を付して説明を省略する。すなわち、下のトレー支持フレームｂ７は、下のトレーＣの側部を下側から支持し得る左右の側支持部ｂ７１と、これら左右の側支持部ｂ７１における前端部間を連結しトレーＣの前部を下側から支持し得る前支持部ｂ７２と、トレーＣと着脱可能に接続し得るトレー取付部ｂ７３とを備えている。トレー取付部ｂ７３は、側支持部ｂ７１よりも細径の部材により形成されている。トレー取付部ｂ７３は、トレーＣの後部側に配され、当該トレーＣに設けられた軸保持部ｃ２と係合し得る左右方向に延びる回転軸ｋｊと、この回転軸ｋｊと異なる方向である前後方向に延び回転軸ｋｊと左右の側支持部ｂ７１との間を連結する回転軸支持部ｊｓとを備えている。
【００３７】
続いて、トレーＣについて説明する。
【００３８】
トレーＣは、合成樹脂により形成されている。トレーＣは、支持体Ｂに対して回動可能且つ着脱可能に構成されている。トレーＣは、平面視において前後方向に長い略長方形状をなす物品載置面ｃ１を有したトレー本体Ｈと、このトレー本体Ｈの周縁に設けられた周壁部材Ｓとを備えている。
【００３９】
トレーＣは、前端部における下側の部位に下向きの傾斜面ｋａを有した前の案内部ｃ３を有するとともに後端部における上面側の部位に上向き傾斜面ｋｂを有した後の案内部ｃ４を有している。前の案内部ｃ３は、正面側から視認し得る位置に設けられており、後の案内部ｃ４は、背面側から視認し得る位置に設けられている。
【００４０】
この実施形態では、前の案内部ｃ３は、トレー本体Ｈと周壁部材Ｓとの間を亘る位置に形成されている。後の案内部ｃ４は、周壁部材Ｓに形成されている。下向きの傾斜面ｋａは前から後に向かって漸次下方に位置するように傾斜している。上向きの傾斜面ｋｂは後から前に向かって漸次上方に位置するように傾斜している。
【００４１】
前の案内部ｃ３、又は、後の案内部ｃ４の何れか一方は、同一構造をなす他の医療用ワゴンＡ’とスタッキングする際に、当該他の医療用ワゴンＡ’のトレーＣ’に当接し得るように構成されている。より詳しく言えば、前の案内部ｃ３は、同一構造をなす他の医療用ワゴンＡ’とスタッキングする際に、当該他の医療用ワゴンＡ’のトレーＣ’における後の案内部ｃ４’と係わり得るものとなっている。後の案内部ｃ４は、同一構造をなす他の医療用ワゴンＡ’とスタッキングする際に、当該他の医療用ワゴンＡ’のトレーにおける前の案内部ｃ３と係わり得るものとなっている。
【００４２】
トレーＣは、下面側に前後方向に延びるリブｒｂを複数備えている。リブｒｂは、トレー本体Ｈの下面、及び、周壁部材Ｓの下面に連続して設けられている。リブｒｂは前後方向に延びる態様で下向きに突設されたレール状をなしている。リブｒｂは左右方向に複数設けられている。この実施形態では、前の案内部ｃ３は、前側に向かって露出させたリブｒｂを含んで構成されている。
【００４３】
トレー本体Ｈは、上面側に略フラットな物品載置面ｃ１を備えている。物品載置面ｃ１は、前後方向に長い長方形状をなしており、医療用品載置用の長方形のバットが四つ（前後に二個ずつ）並べて配置し得る大きさに設定されている。
【００４４】
周壁部材Ｓは、物品載置面ｃ１を囲繞している部位である。周壁部材Ｓは、トレー本体Ｈの周縁部から上方に立設された上方向壁ｕｐを含む前後左右の内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４と、内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４の外側に形成され当該内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４よりも下方に延びる下方向壁ｄｗを含む前後左右の外壁ｓ５、ｓ６、ｓ７、ｓ８とを備えている。
【００４５】
内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４は、トレー本体Ｈの周縁から連設されている。内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４は、物品載置面ｃ１に載せられた物品（図示せず）が当接し得る位置に形成されており、物品が周囲から落下しないようになっている。
【００４６】
外壁ｓ５、ｓ６、ｓ７、ｓ８は、内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４の上端縁から連接されている。外壁ｓ５、ｓ６、ｓ７、ｓ８は、内壁ｓ１、ｓ２、ｓ３、ｓ４の外側に位置するよう形成されている。
【００４７】
周壁部材Ｓには、トレー取付部ｂ２３の回転軸ｋｊに外嵌して当該回転軸ｋｊを枢支する軸保持部ｃ２を備えている。この実施形態では、軸保持部ｃ２は、周壁部材Ｓにおける後の内壁ｓ２と後の外壁ｓ６との間に形成されている。
【００４８】
周壁部材Ｓには、トレー取付部ｂ２３の回転軸支持部ｊｓと係わり合い、トレーＣが支持体Ｂに対して左右方向にずれ動くのを抑制するための係合部ｃ５を備えている。この実施形態では、係合部ｃ５は、周壁部材Ｓにおける左の内壁ｓ３と左の外壁ｓ７との間、及び、右の内壁ｓ４と右の外壁ｓ８との間に設けられている。係合部ｃ５は、トレーＣの後部側における左右の周壁部材Ｓに形成されており、回転軸支持部ｊｓを収容し得るように前後方向に延びた溝状の部位である。係合部ｃ５は、左右に対をなして配された回転軸支持部ｊｓと密に摺接し得るように設定されている。
【００４９】
この実施形態では、同一構造をなす他の医療用ワゴンＡ’に対して、後方から医療用ワゴンＡを移動させて、他の医療用ワゴンＡ’とのスタッキングを行った場合、当該スタッキング状態において、医療用ワゴンＡのトレーＣの少なくとも一部が前記他の医療用ワゴンＡ’のトレーＣ’の上部に重なり得るものとなっている。より具体的には、スタッキング状態において、他の医療用ワゴンＡ’のトレーＣ’における後部における上側に、医療用ワゴンＡのトレーＣの前部が重なり得るように配される。トレーＣは、スタッキング状態において、斜めに傾斜した姿勢を採り得るようになっている。
【００５０】
次に、オプションである小物入れＥについて説明する。
【００５１】
小物入れＥは、医療用ワゴンＡに対して着脱可能に構成されたものであり、医療用ワゴンＡにおける対をなす起立フレームｂ３、ｂ４間に支持されるものである。
【００５２】
この実施形態では、小物入れＥ、及び、医療用ワゴンＡには、衛生上の不具合の発生を抑制するため、ねじ等の止着具を介在させない取付構造が採用されている。換言すれば、小物入れＥ、及び、医療用ワゴンＡは、従来では必須の構成であったねじ等の止着具を挿入させるための穿孔部分やスリット状の部分が外部に表出しないようになっている。
【００５３】
小物入れＥは、上側に物品を出し入れするための開口部ｅ１１を有し金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された本体ｅ１と、この本体ｅ１の側部に設けられ対をなす起立フレームｂ３、ｂ４と係わり合い当該起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向と直交する方向すなわち前後方向への移動を規制し得る並行フレーム係合部ｅ２とを備えている。
【００５４】
本体ｅ１は、種々の物品を収容し得る機能を発揮するものであり、比較的細径をなす複数本のフレーム部材を適宜配して物品を収容するための収容空間ｓｐを形成している。本体ｅ１は、収容空間ｓｐを形成するための複数本のフレーム部材により構成された前フレーム部ｊ１、後フレーム部ｊ２、左右のフレーム部ｊ３、下のフレーム部ｊ４を主体に構成されている。
【００５５】
前フレーム部ｊ１は、収容空間ｓｐに配された物品の前側に位置し当該物品の前側への移動を規制し得るものである。後フレーム部ｊ２は、収容空間ｓｐに配された物品の後側に位置し当該物品の後側への移動を規制し得るものである。左右のフレーム部ｊ３は、収容空間ｓｐに配された物品の左右側にそれぞれ位置し当該物品の左右側への移動を規制し得るものである。下のフレーム部ｊ４は、収容空間ｓｐに配された物品の下側に位置し当該物品の下側への移動を規制し得るものである。
【００５６】
本体ｅ１は、正面視において、下部の幅寸法ｗ１が、左右の起立フレームｂ３、ｂ４間の離間寸法よりも短く設定されている。一方で、本体ｅ１及び並行フレーム係合部ｅ２により構成される小物入れＥの上部の幅寸法は、左右の起立フレームｂ３、ｂ４間の離間寸法よりも長く設定されている。本体ｅ１の下部の幅寸法ｗ１を、左右の起立フレームｂ３、ｂ４間の離間寸法よりも短く設定すると、医療用ワゴンＡに対する小物入れＥの装着が行いやすいものとなる。すなわち、図３に示すように、小物入れＥを正面視又は背面視において水平方向に対して斜めに傾斜させると、本体ｅ１における一方の下部の側端部分が一方の並行フレーム係合部ｅ２よりも外方に飛び出し難いものとなる。このため、装着時及び取り外し時において左右の起立フレームｂ３、ｂ４間に小物入れＥを位置させやすいものとなっている。
【００５７】
並行フレーム係合部ｅ２は、本体ｅ１の上部から外側に向かって突設されたものである。より具体的にいえば、並行フレーム係合部ｅ２は、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向（すなわち上下方向）と直交する一方向（すなわち前方向）の移動を規制し得る第一の移動規制部材たる前側の移動規制部材ｅ２１と、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向（すなわち上下方向）と直交する他方向（すなわち後方向）の移動を規制し得る第二の移動規制部材たる後側の移動規制部材ｅ２２とを備えている。
【００５８】
医療用ワゴンＡは、前述したとおり、小物入れＥと当接して当該小物入れＥの取付位置からの移動を禁止するオプション係合部たる第一の連結部材ｂ８を備えている。第一の連結部材ｂ８は、左右に対をなす上下方向に延びる起立フレームｂ３、ｂ４間に架設されている左右方向に略水平に延びてなるものである。
【００５９】
医療用ワゴンＡに対する小物入れＥの取り付けは、例えば、次のように行う。
まず、小物入れＥを、医療用ワゴンＡにおける左右の起立フレームｂ３、ｂ４の間に位置させる。このとき、小物入れＥは、図３の実線に示すように、その長手方向を水平方向に対して斜めに傾斜させた状態で位置させる。
【００６０】
次に、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の当該斜めに傾斜させた小物入れＥを水平方向に遷移させつつ下側に移動し、並行フレーム係合部ｅ２と左右の起立フレームｂ３、ｂ４とを係わり合わせる。具体的には、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の前に前側の移動規制部材ｅ２１を位置させるとともに、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の後に後側の移動規制部材ｅ２２を位置させるようにする。
【００６１】
しかる後に、小物入れＥを下側に移動させて本体ｅ１の下部を第一の連結部材ｂ８の上面に係わり合わせる。小物入れＥは、第一の連結部材ｂ８に当接してそれ以上の移動が禁止され、医療用ワゴンＡにおける所定の取付位置に配されることになる。
【００６２】
以上を経て、医療用ワゴンＡに対して小物入れＥが装着される。なお、この状態で、第一の連結部材ｂ８は、本体ｅの収容空間ｓｐを形成するための下のフレーム部ｊ４の一部を構成しているようになっている。換言すれば、小物入れＥが医療用ワゴンＡに装着された状態で、小物入れＥにおける下のフレーム部ｊ４の上面の高さ位置と、第一の連結部材ｂ８の上面の高さ位置が、略同じになるように設定されている。
【００６３】
以上説明したように、本実施形態における小物入れＥの取付構造は、家具である医療用ワゴンＡにおける対をなす並行フレームたる左右の起立フレームｂ３、ｂ４間に小物入れＥを支持させるようにしている。そして、小物入れＥが、本体ｅ１と、この本体ｅ１の側部に設けられ対をなす起立フレームｂ３、ｂ４と係わり合い当該起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向と直交する方向への移動を規制し得る並行フレーム係合部ｅ２とを備えたものとしている。医療用ワゴンＡは、小物入れＥと当接して当該小物入れＥの取付位置からの移動を禁止するオプション係合部たる第一の連結部材ｂ８を備えている。このため、左右の起立フレームｂ３、ｂ４に小物入れＥを好適に支持させることができるようにした家具における小物入れＥの取付構造を提供することができるものとなる。
【００６４】
医療用ワゴンＡが、小物入れＥを左右の起立フレームｂ３、ｂ４の上側から移動させて当該起立フレームｂ３、ｂ４間に支持させ得るように構成されている。このため、使用者は、起立フレームｂ３、ｂ４に対する小物入れＥの取り付け作業を自然な操作により行うことができ、取り付け作業を行いやすいものとなっている。
【００６５】
小物入れＥは、金属製のフレーム部材を用いて籠状に形成された本体ｅ１を備えている。このため、種々の物品を視認し易い態様で収容し得るものとなっている。
【００６６】
対をなす左右の起立フレームｂ３、ｂ４間に架設された第一の連結部材ｂ８により、当該小物入れＥが取付位置から移動するのを禁止している。このため、医療用ワゴンＡを構成する基礎的な部材を利用して、小物入れＥが取付位置から移動するのを禁止することができるものとなっている。
【００６７】
小物入れＥの並行フレーム係合部ｅ２が、本体ｅ１の上部から外側に向かって突設されている。本体ｅ１における下部の幅寸法ｗ１が、左右の起立フレームｂ３、ｂ４間の離間寸法ｗ２よりも短く設定されている。このため、小物入れＥを医療用ワゴンＡに装着する際に、左右の起立フレームｂ３、ｂ４に対して小物入れＥを斜めに傾けた状態から姿勢を遷移させて、当該小物入れＥを所定の取付位置まで移動させやすいものとなっている。
【００６８】
小物入れＥが医療用ワゴンＡに装着された状態で、第一の連結部材ｂ８が、本体ｅ１の下のフレーム部ｊ４の一部を構成している。このため、第一の連結部材ｂ８を小物入れＥの一部を兼ね得るものとして好適に利用することができるものとなっている。
【００６９】
小物入れＥの並行フレーム係合部ｅ２が、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向たる上下方向と直交する前方向の移動を規制し得る第一の移動規制部材ｅ２１と、左右の起立フレームｂ３、ｂ４の長手方向と直交する後方向の移動を規制し得る第二の移動規制部材ｅ２２とを備えている。このため、第一、第二の移動規制部材ｅ２１、ｅ２２によって、小物入れＥが医療用ワゴンＡに対して前後方向に移動することを好適に規制し得るものとなる。
【００７０】
なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００７１】
家具は、医療用ワゴンに限られるものではない。すなわち、家具は、対をなす並行フレーム間にオプションを支持させ得るものであればどのようなものであってもよい。対をなす並行フレームは、部分的に対をなしていればよく、部品単位で対称形状をなしている必要はない。
【００７２】
オプションは、小物入れに限られるものではないのはもちろんのことである。
【００７３】
並行フレーム係合部は、並行フレームの長手方向と直交する方向への移動を規制し得るものであればよく、本実施形態に示すような前後方向に限られるものではない。例えば、並行フレームが上下方向に延びるフレームを前後に配置しているような場合は、並行フレーム係合部は、左右の水平方向への移動を規制し得るものとなる。
【００７４】
家具のオプション係合部は、上述した実施形態に示すようにフレーム状をなしたものには限定されない。例えば、オプションと当接し得るように設定された凸状の部位であってもよい。
【００７５】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００７６】
Ａ…医療用ワゴン（家具）
Ｂ…支持体
ｂ８…第一の連結部材（オプション係合部）
Ｃ…トレー
Ｅ…小物入れ（オプション）
ｅ１…本体
ｅ２…並行フレーム係合部
【図１】
2017038655.tif 000003
【図２】
2017038655.tif 000004
【図３】
2017038655.tif 000005
【図４】
2017038655.tif 000006
【図５】
2017038655.tif 000007
【図６】
2017038655.tif 000008
【図７】
2017038655.tif 000009
【図８】
2017038655.tif 000010
【図９】
2017038655.tif 000011
【図１０】
2017038655.tif 000012