(57)【要約】【課題】  速度変化に伴うピッチ音や主溝気柱共鳴音の推移を表現して、タイヤの騒音特性の評価やトレッドパターンのデザイン変更に役立たせる。【解決手段】  測定工程と分析工程と表示工程とを具える。測定工程では、タイヤの走行速度を変化させながらタイヤの騒音を測定して騒音情報をうる。分析工程では、騒音情報を走行速度毎に周波数分析し、各走行速度における周波数と音量とからなる騒音データＢを求める。表示工程では、走行速度データＡと騒音データＢとを１つのグラフで表示する。グラフの一方の軸方向に走行速度を表示し、他方の軸方向に周波数を表示し、かつ走行速度と周波数とが交わる位置に、音量を、彩度、色相、及び明度を含む色要素の変化で表示する。【選択図】図３
2017020961.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤの騒音を表示する表示方法であって、
少なくとも一つのマイクロフォンを用い、路面上で回転するタイヤの騒音を、タイヤの走行速度を変化させながら測定して騒音情報をうる測定工程、
前記騒音情報を、走行速度毎に周波数分析し、走行速度データＡ、及び各走行速度における周波数と音圧レベル又は音エネルギである音量とからなる騒音データＢを求める分析工程、
並びに、前記走行速度データＡと騒音データＢとを１つのグラフで表示する表示工程を含むとともに、
前記表示工程では、前記グラフの一方の軸方向に走行速度を表示し、他方の軸方向に周波数を表示し、かつ走行速度と周波数とが交わる位置に、音量を、彩度、色相、及び明度を含む色要素の変化で表示することを特徴とするタイヤの騒音表示方法。
【請求項２】
前記表示工程では、前記走行速度が複数の小速度域に区画され、かつ前記周波数が複数の小バンド域に区画されるとともに、前記小速度域と小バンド域とが交わる位置を１ドットとして、各ドットを前記色要素の変化で表示することを特徴とする請求項１記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項３】
前記周波数分析は、オクターブ分析又は狭帯域分析であることを特徴とする請求項１又は２記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項４】
前記音量の最小値から最大値までの領域範囲である音量レンジが、６〜１８の小レンジに等区分され、かつ各小レンジが色要素により区別されることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項５】
前記測定工程では、ｎ個のマイクロフォンを異なる位置に設置し、各マイクロフォンからタイヤの騒音を同時に測定して騒音情報をうるとともに、
前記分析工程では、それぞれの騒音情報から求めた騒音データＢを、一つの統合データＢ０に統合し、
前記表示工程では、前記走行速度データＡと前記統合データＢ０とを１つのグラフで表示することを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項６】
前記音量として音圧レベルＬが採用されるとともに、
前記統合データＢ０では、各騒音データＢにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを、次式（１）にて平均した平均音圧レベルＬmeanを、統合データＢ０の音量としたことを特徴とする請求項５記載のタイヤの騒音表示方法。
【数１】
2017020961.tif 000009
【請求項７】
前記音量として音圧レベルＬが採用されるとともに、
前記統合データＢ０では、各騒音データＢにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを、次式（２）にて加算した加算音圧レベルＬsumを、統合データＢ０の前記音量としたことを特徴とする請求項５記載のタイヤの騒音表示方法。
【数２】
2017020961.tif 000010
【請求項８】
前記マイクロフォンの本数は、２〜５本であり、
各マイクロフォンは、タイヤの接地中心に対して進行方向の前方、後方、進行方向と直角な側方、前方と側方との間の斜め前方、後方と側方との間の斜め後方から選択される位置で、しかもタイヤの接地中心から等距離隔たり、かつ同高さの位置に設置されることを特徴とする請求項１〜７の何れかに記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項９】
前記走行速度は、１２０〜４０km／hの範囲で、高速度側から低速度側に一定の割合で連続して変化するとともに、前記変化の割合は１秒間に０．１〜５．０km／hであることを特徴とする請求項１〜８の何れかに記載のタイヤの騒音表示方法。
【請求項１０】
前記タイヤのトレッド部に、周方向主溝と横溝とを含むトレッド溝が形成されるとともに、請求項１〜９の何れかに記載のタイヤの騒音表示方法を用い、前記横溝に起因するピッチ音、及び／又は前記周方向主溝に起因する気柱共鳴音を評価することを特徴とするタイヤの騒音性能評価方法。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤの騒音特性の評価やトレッドパターンのデザイン変更に役立つタイヤの騒音表示方法、及びそれを用いた騒音性能評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤの騒音試験方法として、例えば、ドラム上でタイヤを定常速度で回転させ、そのとき発生する騒音を、マイクロフォンで測定するものが知られている（例えば特許文献１、２参照。）。
【０００３】
そして従来においては、測定された騒音を周波数分析して、音圧レベルの周波数分布をグラフ化するとともに、このグラフに基づいてタイヤの騒音性能の評価が行われる。具体的には、図６に例示するように、タイヤの騒音を周波数分析（例えば１／３オクターブ分析）し、横軸に周波数、縦軸に音圧レベル（dB）をプロットして、分析結果をグラフ化する。そして、このグラフにおけるピーク点ａの音圧レベル及び周波数、並びにオーバーオールレベル（O.A.)などに基づいて騒音性能が評価されている。
【０００４】
ここで、タイヤ騒音の主原因として、トレッドパターンのうちの周方向主溝に起因する主溝気柱共鳴音、及び横溝に起因するピッチ音が挙げられる。前記主溝気柱共鳴音は、周方向主溝と路面とによって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴であって、その周波数は、接地面内における周方向主溝の長さに影響される。また前記ピッチ音は、横溝が路面と接地する際の衝撃音であって、その周波数は、走行速度とタイヤ周長と横溝のピッチ数とに影響される。
【０００５】
しかし従来のグラフは、一つの走行速度（定常速度）のみで測定した騒音情報から得たものであり、しかも音圧レベルの周波数分布にすぎない。従って、このグラフを見ただけでは、どの周波数の音が、ピッチ音や主溝気柱共鳴音であるのか、或いはピッチ音が、主溝気柱共鳴音やその他の音とどの程度重なっているのかなどがわからない。
【０００６】
そのため、タイヤの騒音特性を十分に評価することが難しく、トレッドパターンのデザイン変更に十分に役立たせることができなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１３−８６６５６号公報
【特許文献２】特開２０１３−１３４２１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで本発明は、速度変化に伴うピッチ音や主溝気柱共鳴音の推移、及び何れの音が、ピッチ音や主溝気柱共鳴音であるのか、或いはピッチ音が、主溝気柱共鳴音やその他の音とどの程度重なっているのかなどを表現することができ、タイヤの騒音特性の評価やトレッドパターンのデザイン変更に役立つタイヤの騒音表示方法、及びそれを用いた騒音性能評価方法を提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願の第１発明は、タイヤの騒音を表示する表示方法であって、
少なくとも一つのマイクロフォンを用い、路面上で回転するタイヤの騒音を、タイヤの走行速度を変化させながら測定して騒音情報をうる測定工程、
前記騒音情報を、走行速度毎に周波数分析し、走行速度データＡ、及び各走行速度における周波数と音圧レベル又は音エネルギである音量とからなる騒音データＢを求める分析工程、
並びに、前記走行速度データＡと騒音データＢとを１つのグラフで表示する表示工程を含むとともに、
前記表示工程では、前記グラフの一方の軸方向に走行速度を表示し、他方の軸方向に周波数を表示し、かつ走行速度と周波数とが交わる位置に、音量を、彩度、色相、及び明度を含む色要素の変化で表示することを特徴としている。
【００１０】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記走行速度が複数の小速度域に区画され、かつ前記周波数が複数の小バンド域に区画されるとともに、前記小速度域と小バンド域とが交わる位置を１ドットとして、各ドットを前記色要素の変化で表示することが好ましい。
【００１１】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記周波数分析は、オクターブ分析又は狭帯域分析であることが好ましい。
【００１２】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記音量の最小値から最大値までの領域範囲である音量レンジが、６〜１８の小レンジに等区分され、かつ各小レンジが色要素により区別されることが好ましい。
【００１３】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記測定工程では、ｎ個のマイクロフォンを異なる位置に設置し、各マイクロフォンからタイヤの騒音を同時に測定して騒音情報をうるとともに、前記分析工程では、それぞれの騒音情報から求めた騒音データＢを、一つの統合データＢ０に統合し、前記表示工程では、前記走行速度データＡと前記統合データＢ０とを１つのグラフで表示することが好ましい。
【００１４】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記音量として音圧レベルＬが採用されるとともに、
前記統合データＢ０では、各騒音データＢにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを、次式（１）にて平均した平均音圧レベルＬmeanを、統合データＢ０の音量とするのが好ましい。
【数１】
2017020961.tif 000003
【００１５】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記音量として音圧レベルＬが採用されるとともに、
前記統合データＢ０では、各騒音データＢにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを、次式（２）にて加算した加算音圧レベルＬsumを、統合データＢ０の前記音量とするのが好ましい。
【数２】
2017020961.tif 000004
【００１６】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記マイクロフォンの本数は、２〜５本であり、各マイクロフォンは、タイヤの接地中心に対して進行方向の前方、後方、進行方向と直角な側方、前方と側方との間の斜め前方、後方と側方との間の斜め後方から選択される位置で、しかもタイヤの接地中心から等距離隔たり、かつ同高さの位置に設置されることが好ましい。
【００１７】
本発明に係る前記タイヤの騒音表示方法では、前記走行速度は、１２０〜４０km／hの範囲で、高速度側から低速度側に一定の割合で連続して変化するとともに、前記変化の割合は１秒間に０．１〜５．０km／hであることが好ましい。
【００１８】
本願第２発明は、タイヤの騒音性能評価方法であって、前記タイヤのトレッド部に、周方向主溝と横溝とを含むトレッド溝が形成されるとともに、第１発明のタイヤの騒音表示方法を用い、前記横溝に起因するピッチ音、及び／又は前記周方向主溝に起因する気柱共鳴音を評価することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は叙上の如く構成しているため、グラフを見るだけで、走行速度の変化に伴うピッチ音や主溝気柱共鳴音の推移、及びどの音が、ピッチ音や主溝気柱共鳴音であるのか、或いはピッチ音が、主溝気柱共鳴音やその他の音とどの程度重なっているのかなどを、色要素の変化によって容易に理解することができる。
【００２０】
そのため、タイヤの騒音特性の評価やトレッドパターンのデザイン変更に対して、大きく役立たせることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】（Ａ）、（Ｂ）は本発明のタイヤの騒音表示方法における測定工程を示す平面図及び側面図である。
【図２】分析工程の概念図である。
【図３】本発明のタイヤの騒音表示方法によって騒音を表示したグラフの一例である。
【図４】音量レンジを示す説明面である。
【図５】グラフのドットを示す説明面である。
【図６】音圧レベルの周波数分布を表示した従来のタイヤ騒音のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態について、詳細に説明する。本発明のタイヤの騒音表示方法は、測定工程と、分析工程と、表示工程とを含んで構成される。
【００２３】
図１に示すように、前記測定工程では、少なくとも一つのマイクロフォン２を用い、路面Ｓ上で回転するタイヤＴの騒音を、タイヤＴの走行速度を変化させながら測定することにより騒音情報をうる。
【００２４】
前記タイヤＴのトレッド面には、トレッド溝４からなるトレッドパターンが配される。本例のトレッド溝４は、タイヤ周方向にのびる周方向主溝４Ａと、この周方向主溝４Ａに交差する向きの横溝４Ｂとを含んで構成される。トレッド溝４としては、種々のものが採用しうる。
【００２５】
本例では、路面Ｓとしてドラム３の外周面が採用される。具体的には、タイヤＴのトレッド面を、回転駆動されるドラム３の外周面に押し付けることにより、タイヤＴを、路面Ｓであるドラム３の外周面上で、該ドラム３と実質的に同速度で回転させうる。そしてそのときのタイヤ騒音を、マイクロフォン２を用いて測定する。
【００２６】
マイクロフォン２は、１つ以上であって、好ましくは２〜５個使用するのが良い。複数の場合、各マイクロフォン２によりタイヤ騒音を同時に測定する。各マイクロフォン２は、音源となるタイヤの接地中心Ｊから等距離隔たり、かつ互いに同高さの位置に設置されることが必要である。さらに各マイクロフォン２は、前記接地中心Ｊに対して進行方向の前方ｆ１、後方ｆ２、進行方向と直角な側方ｆ３、前方ｆ１と側方ｆ３との間の斜め前方ｆ４、後方ｆ２と側方ｆ３との間の斜め後方ｆ５から選択される位置に配するのが好ましい。特に規制されないが、各マイクロフォン２の接地中心Ｊからの水平方向の距離ｋは０．１〜１．０mの範囲が好ましく、また接地中心Ｊからの高さｈは０．０３〜０．２５mの範囲が好ましい。
【００２７】
タイヤＴの走行速度は、騒音が問題となる１２０〜４０km／hの範囲であり、かつ高速度側から低速度側に一定の割合で連続して変化させるのが好ましい。このときの速度変化の割合は１秒間に０．１〜５．０km／hであるのがさらに好ましい。高速度側から低速度側に速度変化させる理由は、減速の方が速度制御が容易であるためである。
【００２８】
次に、前記分析工程では、前記測定工程で得たタイヤの騒音情報を、走行速度毎に周波数分析し、これにより走行速度データＡ、及び周波数と音量とからなる騒音データＢを求める。前記「音量」とは、音圧レベル、又は音エネルギを意味する。
【００２９】
具体的には、図２に概念的に示すように、走行速度毎の周波数分析により、各走行速度において、従来と同様の、音量（例えば音圧レベル）の周波数分布である騒音データＢを求める。
【００３０】
周波数分析としては、オクターブ分析、及び狭帯域分析が採用できる。またオクターブ分析としては、１／３オクターブ分析、１／１２オクターブ分析、１／２４オクターブ分析などが好適に採用しうる。例えばオクターブ分析の場合、周波数が、１０００Hzを基準とした６３Hz、１２５Hz、２５０Hz、５００Hz、１０００Hz、２０００Hz、４０００Hz・・・のオクターブバンドＸに区画されるとともに、各オクターブバンドＸが、例えば１／３オクターブ分析では３つ、１／１２オクターブ分析では１２の小バンド域ｘにさらに区画される。そして、それぞれの小バンド域ｘの中心周波数の音圧レベルが、小バンド域ｘの音圧レベルとされる。
【００３１】
周知の如く、音圧レベルＬ（単位dB）は、音圧Ｐと基準音圧Ｐ０との比の常用対数の２０倍であり、次式で示される。基準音圧Ｐ０は、周波数１０００Hzにおける最小可聴値であって２０μPaである。
Ｌ＝２０Log１０（Ｐ／Ｐ０）＝２０Log１０Ｐ−２０Log１０Ｐ０
【００３２】
また音エネルギＥは、音圧Ｐの２乗に比例する、即ちＥ＝Ｐ２×Ｃで表せる（Ｃは係数）ので、音エネルギＥをデシベル表示した場合、次式で示される。
Ｅ’＝１０Log１０Ｅ＝１０Log１０（Ｐ２×Ｃ）＝２０Log１０Ｐ＋１０Log１０Ｃ
【００３３】
このように、デシベル表示の音エネルギＥ’は、音圧レベルを平行移動したものとなり、相対値としては音圧レベルと同じである。従って、「音量」として、音圧レベル及びデシベル表示の音エネルギＥ’の何れを採用することもできる。
【００３４】
また本例の如く、複数（ｎ個）のマイクロフォン２を用いた場合には、前記分析工程において、それぞれの騒音情報から求めた騒音データＢ１〜Ｂｎは、一つの統合データＢ０に統合される。
【００３５】
ここで、音量として音圧レベルＬが採用される場合、騒音データＢ１〜Ｂｎを以下のように統合することができる。騒音データＢ１〜Ｂｎにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを次式（１）にて平均し、これによって求めた平均音圧レベルＬmeanを、統合データＢ０の音量として採用する。式中のｎは、マイクロフォン２の数である。
【数１】
2017020961.tif 000005
【００３６】
或いは、騒音データＢ１〜Ｂｎにおいて、同じ走行速度かつ同じ周波数の音圧レベルＬ１〜Ｌｎを次式（２）にて加算し、これによって求めた加算音圧レベルＬsumを、統合データＢ０の前記音量として採用することができる。
【数２】
2017020961.tif 000006
【００３７】
また、前述した如く、デシベル表示の音エネルギＥ’は、相対値としては音圧レベルと同じである。従って、音量としてデシベル表示の音エネルギＥ’を採用する場合には、上記式（１）、（２）において音圧レベルＬ１〜Ｌｎを、デシベル表示の音エネルギＥ１’〜Ｅｎ’に置き換えた、平均音エネルギＥ’mean、或いは加算音エネルギＥ’sumを、統合データＢ０の音量として採用することもできる。
【数３】
2017020961.tif 000007
【数４】
2017020961.tif 000008
【００３８】
次に、前記表示工程では、前記走行速度データＡと騒音データＢ（又は統合データＢ０）とを１つのグラフ１０で表示する。
【００３９】
詳しくは、図３に示すように、グラフ１０の一方の軸方向（本例では縦軸方向）にタイヤＴの走行速度を表示する。また他方の軸方向（本例では横軸方向）に周波数を表示する。そして走行速度と周波数とが交わる各位置に、音量を、彩度、色相、及び明度を含む色要素の変化で表示する。本例では、便宜上、濃淡及び異なるハッチングによって、異なる音量を示している。なお表示する周波数の範囲が狭すぎると、タイヤの騒音性能を十分表現できず、逆に広すぎても、作業や時間の無駄を招く。そのため表示する周波数の範囲は１００〜２０００Hzが好適である。
【００４０】
厳密には、図５に示すように、グラフ１０においては、走行速度は複数の小速度域ｚに区画され、かつ周波数は複数の前記小バンド域ｘに区画される。そして、各小速度域ｚと小バンド域ｘとが交わる位置を１ドットＤとし、各ドットＤを、前記色要素の変化で表示するのである。なお前記小バンド域ｘは、周波数分析によって設定される。また小速度域ｚとしては、例えば２km/h幅、４km/h幅など自在に設定することができる。
【００４１】
また色要素の変化としては、図４に示すように、騒音データＢにおける音量の最小値（本例では５８dB）から最大値（本例では８２dB）までの領域範囲である音量レンジＹを、例えば６〜１８の小レンジｙに等区分する。本例の場合、５８dBから８２dBまでの音量レンジＹが１２の小レンジｙに等区分されている。そして各小レンジｙを、色要素の違いにより区別する。この場合、各小レンジｙを、彩度の違いにより区別することも、色相の違いにより区別することも、また明度の違いにより区別することも、或いは彩度の違い、色相の違い、及び明度の違いを組み合わせて区別することもできる。
【００４２】
ここで、ドットＤに表示される小レンジｙは、ドットＤにおける、小速度域ｚの中心速度と小バンド域ｘの中心周波数とによって求まる音量によって決定される。
【００４３】
次に、前記騒音表示方法を用いたタイヤの騒音性能評価方法を説明する。前述した如く、タイヤ騒音の主原因として、トレッドパターンのうちの周方向主溝４Ａに起因する主溝気柱共鳴音と、横溝４Ｂに起因するピッチ音とが挙げられる。そして、主溝気柱共鳴音の周波数は、接地面内における周方向主溝４Ａの長さに影響されるが、タイヤの走行速度には影響されない。これに対してピッチ音の周波数は、走行速度とタイヤ周長と横溝４Ｂのピッチ数とに影響される。
【００４４】
従って、騒音表示方法を用いたグラフでは、前記図３に示すように、主溝気柱共鳴音、及びピッチ音の推移を、色要素の変化によって容易に理解することができる。具体的には、本例のテストタイヤＴでは、主溝気柱共鳴音Ｎａ（破線で囲まれる）が、周波数帯５１６〜６４９Hzにて発生するという評価を得ることができる。またピッチ音の１次成分Ｎｂ１，２次成分Ｎｂ２、３次成分Ｎｂ３（一点鎖線で囲まれる）が発生しており、２次成分Ｎｂ２の騒音が大きいこと、特に速度６０〜８０km/hにおいて、主溝気柱共鳴音Ｎａとピッチ音の２次成分Ｎｂ２とが重なり合って、騒音が大きくなっているという評価を得ることができる。
【００４５】
従って、この評価に基づき、例えば、主溝気柱共鳴音の発生周波数域を、例えば４６０Hz以下に減じる、ピッチ音の２次成分Ｎｂ２の音圧レベルを下げる、及び／又はピッチ音の２次成分Ｎｂ２の発生周波数域を、高周波数側にシフトさせるようなトレッドパターンのデザイン変更を行うことで、前記テストタイヤの騒音性能を改善させることが可能になる。
【００４６】
これに対して、図６に示す従来のグラフでは、どの周波数の音が、ピッチ音や主溝気柱共鳴音であるのか、或いはピッチ音が、主溝気柱共鳴音やその他の音とどの程度重なっているのかなどがわからない。そのため、タイヤの騒音特性を十分に評価することが難しく、トレッドパターンのデザイン変更に十分に役立たせることができない。
【００４７】
なお前記図３は、タイヤサイズ（２７５／８０Ｒ２２．５）のテストタイヤに対し、下記仕様に基づいて行われた本発明の表示方法による騒音のグラフである。
＜測定工程＞
タイヤの内圧：６７０kPa
縦荷重：２５．８kN
タイヤの走行速度：１００km/h  →  ４０km/hに減速
速度変化の割合：１秒間に２．０km／h
ドラムの外周面：レプリカ路面
マイクロフォンの数：１（設置位置は側方ｆ３）
測定時間：１秒
＜分析工程＞
周波数分析：１／１２オクターブ分析
周波数：１０３〜１９３９Hz
＜表示工程＞
１ドットの小バンド域：６〜３４３Hz
〃    小速度域：２．０km／h
音圧レベル：音量レンジ ５８〜８２dBを１２の小レンジに区分
小レンジのレンジ幅；２ｄＢ
（小レンジは、ドットの小速度域ｚの中心速度と小バンド域ｘの中心周波数とによって求まる音圧レベルによって決定される。）
【００４８】
また前記図６は、同じテストタイヤに対し、下記仕様に基づいて行われた従来の表示方法による騒音のグラフである。
＜測定工程＞
タイヤの内圧：６７０kPa
縦荷重：２５．８kN
タイヤの走行速度：７０km/h
ドラムの外周面：レプリカ路面
マイクロフォンの数：１（設置位置は側方ｆ３）
測定時間：１秒
＜分析工程＞
周波数分析：１／３オクターブ分析
周波数：６３〜６３００Hz
【００４９】
路面Ｓとしては、ドラム３の外周面以外にも、例えばフラットベルト式のタイヤ試験装置などの如く、周回可能に配される無端ベルトの外周面なども採用しうる。また実際の道路の路面Ｓであっても良い。この場合、テストタイヤを装着した車両を用いて路面Ｓ上を走行し、所定の設定速度に達した後、エンジンオフにて惰行走行させる。そして、そのときのタイヤ騒音を、車両に固定のマイクロフォン２を用いて測定することで測定工程を行いうる。なお走行速度の変化は、惰行走行中の速度低下を利用することができる。しかし、設定速度を順次変化させて、惰行走行を繰り返して行うこともできる。
【００５０】
以上、本発明の特に好ましい実施形態について詳述したが、本発明は図示の実施形態に限定されることなく、種々の態様に変形して実施しうる。
【符号の説明】
【００５１】
２     マイクロフォン
４     トレッド溝
４Ａ   周方向主溝
４Ｂ   横溝
１０   グラフ
Ｄ     ドット
Ｅ     音エネルギ
Ｊ     接地中心
Ｌ     音圧レベル
Ｓ     路面
ｘ     小バンド域
Ｙ     音量レンジ
ｙ     小レンジ
ｚ     小速度域
Ｔ     タイヤ
【図１】
2017020961.tif 000011
【図２】
2017020961.tif 000012
【図５】
2017020961.tif 000013
【図６】
2017020961.tif 000014
【図３】
2017020961.tif 000015
【図４】
2017020961.tif 000016