(57)【要約】【課題】長寿命で発光させることのできる有機エレクトロルミネッセンス素子、並びに当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器を提供すること。【解決手段】陽極と、陰極と、発光層と、を含み、前記発光層は、第一の化合物と、第二の化合物と、第三の化合物と、を含み、第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数１）の関係を満たし、第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数２）の関係を満たし、第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）が、下記数式（数３）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。    Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）×０．９５              …（数１）    Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）≧０．２ｅＶ        …（数２）    Ｔ（Ｍ１）≦２．０ｅＶ                        …（数３）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と、陰極と、発光層と、を含み、
前記発光層は、第一の化合物と、第二の化合物と、第三の化合物と、を含み、
前記第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数１）の関係を満たし、
前記第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数２）の関係を満たし、
前記第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）が、下記数式（数３）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）×０．９５              …（数１）
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）≧０．２ｅＶ        …（数２）
Ｔ（Ｍ１）≦２．０ｅＶ                        …（数３）
【請求項２】
請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数４）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）                        …（数４）
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）が、下記数式（数５）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｓ（Ｍ２）≧３．０ｅＶ                        …（数５）
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数６）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）＞０．２ｅＶ        …（数６）
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第三の化合物のイオン化ポテンシャルＩｐ（Ｍ３）と、前記第一の化合物のイオン化ポテンシャルＩｐ（Ｍ１）とが、下記数式（数１０）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｉｐ（Ｍ１）−Ｉｐ（Ｍ３）≧０．２ｅＶ        …（数１０）
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第三の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ３）と、前記第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）とが、下記数式（数１２）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｓ（Ｍ１）＞Ｓ（Ｍ３）                        …（数１２）
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ２）とが、下記数式（数７）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子。
Ｔ（Ｍ１）＜Ｔ（Ｍ２）                        …（数７）
【請求項８】
請求項７に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第三の化合物は、蛍光発光性材料である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第一の化合物は、下記一般式（１）で表される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2017123352.tif 000057
（前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【請求項１０】
請求項９に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ａｒ１１および前記Ａｒ１２が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のフェニル基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
請求項９に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ａｒ１１は、置換もしくは無置換のナフチル基であり、前記Ａｒ１２は、置換もしくは無置換のフェニル基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
請求項９に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１１は、置換もしくは無置換のフェナントリル基、置換もしくは無置換のベンゾアントリル基、９，９−ジメチルフルオレニル基、９，９−ジフェニルフルオレニル基、置換もしくは無置換のジベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のジベンゾチオフェニル基、置換もしくは無置換のナフトベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のナフトベンゾチオフェニル基、および置換もしくは無置換のナフトベンゾフルオレニル基からなる群から選択されるいずれかの基であり、
前記Ａｒ１２は、置換もしくは無置換のフェニル基、または置換もしくは無置換のナフチル基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第二の化合物は、下記一般式（２１）で表される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2017123352.tif 000058
（前記一般式（２１）において、
Ｒ２１〜Ｒ２６は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合の置換基としては、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、
−Ｓｉ（Ｒ２２１）３で表されるシリル基、
−Ｎ（Ｒ２２２）２で表されるアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ２２１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２１が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ２２２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２２が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐａは、４であり、複数のＲ２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｂは、２であり、複数のＲ２２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｃは、３であり、複数のＲ２３は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｄは、４であり、複数のＲ２４は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｅは、２であり、複数のＲ２５は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｆは、３であり、複数のＲ２６は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ２１〜Ｒ２６は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。）
【請求項１４】
請求項１３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ｒ２１〜Ｒ２６は、水素原子である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１５】
請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第二の化合物は、下記一般式（２２）で表される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2017123352.tif 000059
（前記一般式（２２）において、
Ａｒ２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基であり、
Ｌ２は、単結合、または連結基であり、
Ｌ２における連結基としては、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
ｑｘは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑａは、１以上４以下の整数であり、Ａｒ２１に結合する下記一般式（２２ｘ）で表される複数の基は、互いに同一でも異なっていてもよい。）
【化４】
2017123352.tif 000060
【請求項１６】
請求項１５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ａｒ２１における置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基は、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、フルオレン、ピレン、クリセン、フルオランテン、ベンゾ［ａ］アントラセン、ベンゾ［ｃ］フェナントレン、トリフェニレン、ベンゾ［ｇ］クリセン、ベンゾ［ｂ］トリフェニレン、ピセン、およびペリレンからなる群から選択される縮合芳香族炭化水素から誘導される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１７】
請求項１５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ａｒ２１における置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基は、フェナントレン、ピレン、クリセン、フルオランテン、トリフェニレン、およびベンゾ［ｇ］クリセンからなる群から選択される縮合芳香族炭化水素から誘導される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１８】
請求項１５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記第二の化合物は、下記一般式（２３）で表される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2017123352.tif 000061
（前記一般式（２３）において、
Ｌ２は、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義であり、
Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２７〜Ｒ２９が置換基である場合の置換基としては、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、
−Ｓｉ（Ｒ２２１）３で表されるシリル基、
−Ｎ（Ｒ２２２）２で表されるアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ２２１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２１が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ２２２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２２が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｂは、４であり、複数のＲ２７は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｃは、２であり、複数のＲ２８は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｄは、３であり、複数のＲ２９は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｘは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２は、互いに同一でも異なっていてもく、Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。）
【請求項１９】
請求項１５から請求項１８のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ｌ２は、連結基であり、前記Ｌ２における連結基は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２０】
請求項１５から請求項１８のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記ｑｘは、２または３であり、複数の前記Ｌ２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２１】
請求項１９または請求項２０に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ｌ２は、フェニレン基、ビフェニルジイル基またはナフチレン基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２２】
請求項１９または請求項２０に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記Ｌ２における連結基は、フェニレン基を含み、当該フェニレン基のメタ位またはパラ位に、シアノ基が結合している有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２３】
請求項１から請求項２２のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層と前記陰極との間に電子輸送層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２４】
請求項１から請求項２３のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記発光層と前記陽極との間に正孔輸送層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２５】
請求項１から請求項２４のいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子および電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機物質を使用した有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子と略記する場合がある。）は、固体発光型の安価な大面積フルカラー表示素子としての用途が有望視され、多くの開発が行われている。一般に有機ＥＬ素子は、発光層および該発光層を挟んだ一対の対向電極を備えている。両電極間に電界が印加されると、陰極側から電子が注入され、陽極側から正孔が注入される。さらに、この電子が発光層において正孔と再結合し、励起状態を生成し、励起状態が基底状態に戻る際にエネルギーを光として放出する。
【０００３】
従来、発光層にホスト材料とドーパント材料を含有させ、励起はホスト材料、発光はドーパント材料と、それぞれ機能を分離させることで、素子性能を改善する技術が開発されている。
例えば、特許文献１〜４には、有機発光層にホスト材料と、正孔トラップ性ドーパントと、電子トラップ性ドーパントとを共存させた有機電界発光素子が記載されている。特許文献１に記載の有機電界発光素子では、有機発光層に注入された正孔を正孔トラップ性ドーパントによって補足（トラップ）させるとともに、有機発光層に注入された電子を電子トラップ性ドーパントによって補足させている。
ところで、特許文献１〜３に記載の有機電界発光素子において、正孔トラップ性ドーパントおよび電子トラップ性ドーパントは、どちらもホスト材料の一重項エネルギーよりも小さい一重項エネルギーを有している。すなわち、特許文献１〜３に記載の有機電界発光素子は、正孔トラップ性ドーパント、および電子トラップ性ドーパントの両方を発光させていることになる。そのため、有機電界発光素子から放射される光は、それぞれのドーパントからの発光色が混ざっており、発光ピークの半値幅が広くなっている。
また、特許文献４では、ホスト及び正孔トラップ性ドーパントは、どちらも電子トラップ性ドーパントよりも小さい一重項エネルギーを有している。すなわち、正孔トラップ性ドーパントに発光させていることとなる。また、ホストにはピレン誘導体を用いている。
近年、有機ＥＬ素子の実用化に向けて、さらなる長寿命化が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００６／０５９５１２号
【特許文献２】韓国公開特許第１０−２０１１−００５３５６８号公報
【特許文献３】特開２０１３−１３５２３７号公報
【特許文献４】特開２００８−２９４４０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、長寿命で発光させることのできる有機エレクトロルミネッセンス素子を提供すること、並びに当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、陽極と、陰極と、発光層と、を含み、前記発光層は、第一の化合物と、第二の化合物と、第三の化合物と、を含み、前記第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数１）の関係を満たし、前記第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数２）の関係を満たし、前記第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）が、下記数式（数３）の関係を満たす有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。
【０００７】
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）×０．９５              …（数１）
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）≧０．２ｅＶ        …（数２）
Ｔ（Ｍ１）≦２．０ｅＶ                        …（数３）
【０００８】
本発明の一態様によれば、前述の本発明の一態様に係る有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明一態様に係る有機エレクトロルミネッセンス素子によれば、長寿命で発光させることができる。また、本発明の一態様によれば、当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一実施形態に係る有機ＥＬ素子の概略構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
〔第一実施形態〕
第一実施形態に係る有機ＥＬ素子は、陰極と、陽極と、陰極と陽極との間に配置された有機層とを有する。有機層は、一層または複数層で構成される。
また、本実施形態に係る有機ＥＬ素子において、有機層のうち少なくとも１層は、発光層である。そのため、有機層は、例えば、一層の発光層で構成されていてもよいし、正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、正孔障壁層、電子障壁層等の公知の有機ＥＬ素子で採用される層を有していてもよい。有機層は、無機化合物を含んでいてもよい。
【００１２】
有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、例えば、次の（ａ）〜（ｅ）などの構成を挙げることができる。
（ａ）陽極／発光層／陰極
（ｂ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／陰極
（ｃ）陽極／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｄ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｅ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／障壁層／電子注入・輸送層／陰極
上記の中で（ｄ）の構成が好ましく用いられるが、もちろんこれらに限定されるものではない。
なお、上記「発光層」とは、発光機能を有する有機層である。
上記「正孔注入・輸送層」は「正孔注入層および正孔輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味し、「電子注入・輸送層」は「電子注入層および電子輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味する。ここで、正孔注入層および正孔輸送層を有する場合には、正孔輸送層と陽極との間に正孔注入層が設けられていることが好ましい。また、電子注入層および電子輸送層を有する場合には、電子輸送層と陰極側との間に電子注入層が設けられていることが好ましい。
【００１３】
図１に、第一実施形態における有機ＥＬ素子１の一例の概略構成を示す。
図１に示す有機ＥＬ素子１は、基板２と、陽極３と、陰極４と、陽極３と陰極４との間に配置された有機層１０と、を有する。
そして、有機層１０は、陽極３側から順に、正孔注入層６、正孔輸送層７、発光層５、電子輸送層８、および電子注入層９が、この順番で積層されて構成される。
【００１４】
（発光層）
本実施形態に係る発光層５は、第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物を含む。第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物は、互いに異なる化合物である。
【００１５】
本実施形態において、第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数１）の関係を満たし、第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数２）の関係を満たし、第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）が、下記数式（数３）の関係を満たす。
【００１６】
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）×０．９５              …（数１）
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）≧０．２ｅＶ        …（数２）
Ｔ（Ｍ１）≦２．０ｅＶ                        …（数３）
【００１７】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１によれば、前記数式（数２）の関係を満たすことで、発光層５に注入された電子が第二の化合物によって補足（トラップ）されるため、発光層５と、当該発光層５の陽極３側で隣接する層（本実施形態では正孔輸送層７）との界面における劣化が防止される。また、前記数式（数１）の関係を満たすことで、補足した電子が第二の化合物から第一の化合物へ移り易くなり、第一の化合物における電子と正孔との再結合確率が向上し、第二の化合物における再結合確率は低下する。ゆえに、本実施形態に係る有機ＥＬ素子１によれば、長寿命で発光させることができる。
【００１８】
本実施形態において、第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）と、第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）とが、下記数式（数４）の関係を満たすことが好ましい。
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ１）                        …（数４）
【００１９】
本実施形態において、第二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）と、第三の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ３）とが、下記数式（数４ａ）の関係を満たすことが好ましい。
Ｓ（Ｍ２）≧Ｓ（Ｍ３）                        …（数４ａ）
【００２０】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数４）の関係を満たせば、補足した電子が第二の化合物から第一の化合物へより移り易くなり、第一の化合物における電子と正孔との再結合確率がより向上する。その結果、より良好な色純度で、より長寿命で発光させることができる。
【００２１】
本実施形態において、二の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ２）が、下記数式（数５）の関係を満たすことが好ましく、下記数式（数５ａ）の関係を満たすことがより好ましい。
Ｓ（Ｍ２）≧３．０ｅＶ                            …（数５）
Ｓ（Ｍ２）≧３．２ｅＶ                            …（数５ａ）
【００２２】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数５）や（数５ａ）の関係を満たせば、補足した電子が第二の化合物から第一の化合物へさらに移り易くなり、第一の化合物における電子と正孔との再結合確率がさらに向上する。その結果、さらに良好な色純度で、さらに長寿命で発光させることができる。
【００２３】
本実施形態において、第一の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ１）と、第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）とが、下記数式（数６）の関係を満たすことが好ましく、下記数式（数６ａ）の関係を満たすことがより好ましく、下記数式（数６ｂ）の関係を満たすことがさらに好ましい。
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）＞０．２ｅＶ                …（数６）
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）＞０．３ｅＶ                …（数６ａ）
Ａｆ（Ｍ２）−Ａｆ（Ｍ１）＞０．４ｅＶ                …（数６ｂ）
【００２４】
本実施形態において、第二の化合物の電子親和力Ａｆ（Ｍ２）が、下記数式（数６ｃ）の関係を満たすことが好ましく、下記数式（数６ｄ）の関係を満たすことがより好ましい。
Ａｆ（Ｍ２）＞３．２ｅＶ                                …（数６ｃ）
Ａｆ（Ｍ２）＞３．４ｅＶ                                …（数６ｄ）
【００２５】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数６）、（数６ａ）、または（数６ｂ）の関係を満たせば、発光層５に注入された電子が第二の化合物によって補足され易くなる。そのため、発光層５と、当該発光層５の陽極３側で隣接する層（本実施形態では正孔輸送層７）との界面の劣化が防止される。また、第二の化合物から第一の化合物へ電子がさらに移動し易くなるため、第一の化合物における電子と正孔との再結合確率がさらに向上する。その結果、さらに良好な色純度で、さらに長寿命で発光させることができる。
【００２６】
本実施形態において、第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）と、前記第二の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ２）とが、下記数式（数７）の関係を満たすことが好ましい。
Ｔ（Ｍ１）＜Ｔ（Ｍ２）                        …（数７）
【００２７】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数７）の関係を満たせば、第一の化合物において電子および正孔が再結合して生成された三重項励起子は、より高い三重項エネルギーを有する第二の化合物へ移動し難い。また、第二の化合物において三重項励起子が生成された場合でも、三重項励起子は速やかに第一の化合物へエネルギー移動する。その結果、第一の化合物の分子において三重項励起子同士が衝突することで一重項励起子が生成されるＴＴＦ（Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｆｕｓｉｏｎ）現象が効率的に発生する。ＴＴＦ現象については、例えば、国際公開第２０１０／１３４３５２号、国際公開第２０１０／１４３４３４号、国際公開第２０１２／０７０２３３号、国際公開第２０１２／０７０２３４号に記載されている。
【００２８】
・一重項エネルギーＳ
一重項エネルギーＳは、次のようにして測定される。
測定対象となる化合物の１０μｍｏｌ／Ｌトルエン溶液を調製して石英セルに入れ、常温（３００Ｋ）でこの試料の吸収スペクトル（縦軸：発光強度、横軸：波長とする。）を測定した。この吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］を次に示す換算式１に代入して一重項エネルギーを算出した。一重項エネルギーＳの単位は、ｅＶである。
換算式１：Ｓ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
本実施例では、吸収スペクトルを日立社製の分光光度計（装置名：Ｕ３３１０）で測定した。なお、吸収スペクトル測定装置は、ここで用いた装置に限定されない。
【００２９】
吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線は以下のように引く。吸収スペクトルの極大値のうち、最も長波長側の極大値から長波長方向にスペクトル曲線上を移動する際に、曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち下がるにつれ（つまり縦軸の値が減少するにつれ）、傾きが減少しその後増加することを繰り返す。傾きの値が最も長波長側（ただし、吸光度が０．１以下となる場合は除く）で極小値をとる点において引いた接線を当該吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線とする。
なお、吸光度の値が０．２以下の極大点は、上記最も長波長側の極大値には含めない。
【００３０】
・イオン化ポテンシャルＩｐ
イオン化ポテンシャルの測定は、大気下で光電子分光装置を用いて測定することができる。具体的には、材料に光を照射し、その際に電荷分離によって生じる電子量を測定することにより測定した。測定装置としては、例えば、理研計器株式会社製の光電子分光装置（装置名：ＡＣ−３）などが挙げられる。イオン化ポテンシャルＩｐの単位は、ｅＶである。
【００３１】
・電子親和力Ａｆ
電子親和力（アフィニティ）は、上述の方法で測定した化合物のイオン化ポテンシャルＩｐ、および一重項エネルギーＳの測定値を用い、次の計算式（数９）から算出することができる。電子親和力（アフィニティ）の単位は、ｅＶである。
Ａｆ＝Ｉｐ−Ｓ  …（数９）
【００３２】
・三重項エネルギーＴ
三重項エネルギーの測定は、次のようにして行われる。まず、測定対象となる化合物を石英基板上に蒸着して試料を作製する。この試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式２から算出されるエネルギー量を三重項エネルギーＴとする。三重項エネルギーＴの単位は、ｅＶである。
換算式２：Ｔ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引く。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いることができる。なお、測定装置はこの限りではなく、冷却装置及び低温用容器と、励起光源と、受光装置とを組み合わせることにより、測定してもよい。
【００３３】
・第一の化合物
本実施形態において、第一の化合物は、少なくとも前記数式（数１），（数２），（数３）の関係を満たす限り、特に限定されない。
【００３４】
本実施形態において、第一の化合物は、アントラセン誘導体であることも好ましい。
また、例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１）で表されることも好ましい。
【００３５】
【化１】
2017123352.tif 000002
【００３６】
（前記一般式（１）において、Ａｒ１１およびＡｒ１２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。）
【００３７】
前記Ａｒ１１および前記Ａｒ１２が、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のフェニル基であることが好ましい。
また、前記Ａｒ１１は、置換もしくは無置換のナフチル基であり、前記Ａｒ１２は、置換もしくは無置換のフェニル基であることも好ましい。
また、前記Ａｒ１１は、置換もしくは無置換のフェナントリル基、置換もしくは無置換のベンゾアントリル基、９，９−ジメチルフルオレニル基、９，９−ジフェニルフルオレニル基、置換もしくは無置換のジベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のジベンゾチオフェニル基、置換もしくは無置換のナフトベンゾフラニル基、置換もしくは無置換のナフトベンゾチオフェニル基、および置換もしくは無置換のナフトベンゾフルオレニル基からなる群から選択されるいずれかの基であり、前記Ａｒ１２は、置換もしくは無置換のフェニル基、または置換もしくは無置換のナフチル基であることも好ましい。
【００３８】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１０）で表されることも好ましい。
【００３９】
【化２】
2017123352.tif 000003
【００４０】
（前記一般式（１０）において、
Ａｒ１３は、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ａｒ１３は、ナフタレン環の任意の炭素原子に結合し、
Ａｒ１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
ｎ１は、６であり、複数のＲ１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ１が置換基である場合の置換基としては、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、
−Ｓｉ（Ｒ１００）３で表されるシリル基、
−Ｎ（Ｒ１０１）２で表されるアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ１００は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１００が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ１００は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１０１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０１が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ１０１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
なお、Ａｒ１１が結合しているアントラセン環は、ナフタレン環を構成する任意の炭素原子に結合する。）
【００４１】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１０ａ）で表されることも好ましい。
【００４２】
【化３】
2017123352.tif 000004
【００４３】
前記一般式（１０ａ）において、Ｒ１１１〜Ｒ１１５，Ｒ１２１〜Ｒ１２５は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１１１〜Ｒ１１５，Ｒ１２１〜Ｒ１２５が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒ１１１〜Ｒ１１５のうち少なくとも２つが６員環の炭素原子に結合する置換基である場合、２つの炭素原子の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよく、
Ｒ１２１〜Ｒ１２５のうち少なくとも２つが６員環の炭素原子に結合する置換基である場合、２つの炭素原子の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよい。また、本実施形態において、前記Ｒ１１１〜Ｒ１１５，Ｒ１２１〜Ｒ１２５は、水素原子であることも好ましい。
【００４４】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１１）で表されることも好ましい。
【００４５】
【化４】
2017123352.tif 000005
【００４６】
前記一般式（１１）において、
Ａｒ１１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ｌ１１は、単結合または連結基であり、
Ｌ１１における連結基としては、それぞれ独立に、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ａｒ１４は、下記一般式（１１ａ）で表される基、または下記一般式（１１ｂ）で表される基である。
【００４７】
【化５】
2017123352.tif 000006
【００４８】
前記一般式（１１ａ）において、
Ｙ１１は、酸素原子、硫黄原子、またはＣ（Ｒ１０２）２であり、
Ｒ１０２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０２が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
Ｘ１１〜Ｘ１８は、それぞれ独立に、
ＲＸと結合する炭素原子、
Ｌ１１と結合する炭素原子、
下記一般式（１１ｃ）で表される構造と結合する炭素原子、または
下記一般式（１１ｄ）で表される構造と結合する炭素原子であり、
ＲＸは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＸが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＸは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００４９】
前記一般式（１１ｂ）において、
Ｙ１２は、酸素原子、硫黄原子、またはＣ（Ｒ１０３）２であり、
Ｒ１０３は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０３が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
Ｘ２１〜Ｘ２４は、それぞれ独立に、
ＲＹ結合する炭素原子、
Ｌ１１と結合する炭素原子、または
下記一般式（１１ｄ）で表される構造と結合する炭素原子であり、
Ｒ１１、Ｒ１２、ＲＹは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＹが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＹは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００５０】
【化６】
2017123352.tif 000007
【００５１】
前記一般式（１１ｃ）において、＊１および＊２は、それぞれ独立に、Ｘ１１とＸ１２の組、Ｘ１２とＸ１３の組、Ｘ１３とＸ１４、Ｘ１５とＸ１６の組、Ｘ１６とＸ１７の組、並びにＸ１７とＸ１８の組から選ばれる組における炭素原子との結合部位を示し、
Ｙ１３は、酸素原子、硫黄原子、またはＣ（Ｒ１０４）２であり、
Ｒ１０４は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０４が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
Ｚ１１〜Ｚ１４は、それぞれ独立に、
ＲＺと結合する炭素原子、または
Ｌ１１と結合する炭素原子であり、
ＲＺは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＺが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＺは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００５２】
前記一般式（１１ｄ）において、＊３および＊４は、それぞれ独立に、Ｘ１１とＸ１２の組、Ｘ１２とＸ１３の組、Ｘ１３とＸ１４の組、Ｘ１５とＸ１６の組、Ｘ１６とＸ１７の組、並びにＸ１７とＸ１８の組から選ばれる組における炭素原子との結合部位、またはＸ２１とＸ２２、Ｘ２２とＸ２３の組、並びにＸ２３とＸ２４の組から選ばれる組における炭素原子との結合部位を示し、
Ｚ１５〜Ｚ１８は、それぞれ独立に、
ＲＷと結合する炭素原子、または
Ｌ１１と結合する炭素原子であり、
ＲＷは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＷが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＷは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００５３】
前記一般式（１０ａ）で表される基に前記一般式（１０ｃ）で表される構造が結合する場合、Ｘ１１〜Ｘ１８，Ｚ１１〜Ｚ１４のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子であり、
前記一般式（１０ａ）で表される基に前記一般式（１０ｄ）で表される構造が結合する場合、Ｘ１１〜Ｘ１８，Ｚ１５〜Ｚ１８のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子であり、
前記一般式（１０ｂ）で表される基に前記一般式（１０ｄ）で表される構造が結合する場合、Ｘ２１〜Ｘ２４，Ｚ１５〜Ｚ１８のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子である。
【００５４】
前記Ａｒ１４は、下記一般式（１１ｅ）、下記一般式（１１ｆ）、下記一般式（１１ｇ）または下記一般式（１１ｈ）で表される基であることも好ましい。
【００５５】
【化７】
2017123352.tif 000008
【００５６】
【化８】
2017123352.tif 000009
【００５７】
【化９】
2017123352.tif 000010
【００５８】
【化１０】
2017123352.tif 000011
【００５９】
前記一般式（１１ｅ），（１１ｆ），（１１ｇ），（１１ｈ）において、
Ｙ１１は、前記一般式（１１ａ）におけるＹ１１と同義であり、
Ｙ１３は、前記一般式（１１ｃ）におけるＹ１１と同義であり、
Ｘ１１〜Ｘ１８は、それぞれ独立に、
ＲＸと結合する炭素原子、または
Ｌ１１と結合する炭素原子であり、
ＲＸは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＸが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＸは、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｚ１１〜Ｚ１４は、それぞれ独立に、
ＲＺと結合する炭素原子、または
Ｌ１１と結合する炭素原子であり、
ＲＺは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＺが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＺは、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｚ１５〜Ｚ１８は、それぞれ独立に、
ＲＷと結合する炭素原子、または
Ｌ１１と結合する炭素原子であり、
ＲＷは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、ＲＷが置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、複数のＲＷは、互いに同一でも異なっていてもよく、
前記一般式（１１ｅ）において、Ｘ１１〜Ｘ１５，Ｘ１８，Ｚ１１〜Ｚ１４のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子であり、
前記一般式（１１ｆ）において、Ｘ１１〜Ｘ１６，Ｚ１５〜Ｚ１８のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子であり、
前記一般式（１１ｇ）において、Ｘ１１〜Ｘ１４，Ｘ１７，Ｘ１８，Ｚ１５〜Ｚ１８のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子であり、
前記一般式（１１ｈ）において、Ｘ１１〜Ｘ１５，Ｘ１８，Ｚ１５〜Ｚ１８のうちいずれかがＬ１１と結合する炭素原子である。
【００６０】
前記Ｙ１１は、酸素原子であることが好ましい。前記Ｙ１１が酸素原子である場合、前記Ｘ１３が前記Ｌ１１と結合する炭素原子であることが好ましい。
【００６１】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１２）で表されることも好ましい。
【００６２】
【化１１】
2017123352.tif 000012
【００６３】
前記一般式（１２）において、Ａｒ１５およびＡｒ１６は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、ただし、Ａｒ１５およびＡｒ１６のうち少なくともいずれかが、置換もしくは無置換の縮合芳香族炭化水素基であり、この縮合芳香族炭化水素基は、２つまたは３つの６員環が縮合して構築されている。
【００６４】
前記一般式（１２）において、前記Ａｒ１５が、無置換のフェニル基であり、前記Ａｒ１６が、下記一般式（１２ａ）で表される基であるとき、すなわち、第一の化合物が下記一般式（１２ｂ）で表されるとき、Ｒ１３１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましい。
【００６５】
【化１２】
2017123352.tif 000013
【００６６】
前記一般式（１２）において、前記Ａｒ１５が、無置換のフェニル基であり、前記Ａｒ１６が、下記一般式（１２ｃ）で表される基であるとき、すなわち、第一の化合物が下記一般式（１２ｄ）で表されるとき、Ｒ１３２は、無置換の環形成炭素数６〜１４の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましい。
【００６７】
【化１３】
2017123352.tif 000014
【００６８】
前記一般式（１２）において、前記Ａｒ１５が、無置換のフェニル基であり、前記Ａｒ１６が、下記一般式（１２ｅ）で表される基であるとき、すなわち、第一の化合物が下記一般式（１２ｆ）で表されるとき、Ｒ１３３は、無置換の環形成炭素数１２〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましい。
【化１４】
2017123352.tif 000015
【００６９】
前記一般式（１２）において、
前記Ａｒ１５が、無置換の１−ナフチル基であり、
前記Ａｒ１６が、
下記一般式（１２ｇ）で表される基、
下記一般式（１２ｉ）で表される基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数１２〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましい。
前記Ａｒ１５が、無置換の１−ナフチル基であり、前記Ａｒ１６が、下記一般式（１２ｇ）で表される基である場合、第一の化合物は、下記一般式（１２ｈ）で表される。
前記Ａｒ１５が、無置換の１−ナフチル基であり、前記Ａｒ１６が、下記一般式（１２ｉ）で表される基である場合、第一の化合物は、下記一般式（１２ｊ）で表される。
【００７０】
【化１５】
2017123352.tif 000016
【００７１】
【化１６】
2017123352.tif 000017
【００７２】
前記一般式（１２ｇ），（１２ｈ）において、Ｒ１３４〜Ｒ１３８は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１３４〜Ｒ１３８が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、Ｒ１３４〜Ｒ１３８のうち少なくともいずれかは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
前記一般式（１２ｉ），（１２ｊ）において、Ｒ１４１〜Ｒ１４７は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１４１〜Ｒ１４７が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、Ｒ１４１〜Ｒ１４７のうち少なくともいずれかは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基である。
【００７３】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１２ｋ）で表されることも好ましい。
【００７４】
【化１７】
2017123352.tif 000018
【００７５】
前記一般式（１２ｋ）において、Ｒ１５０〜Ｒ１５９は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１５０〜Ｒ１５９が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒ１５０〜Ｒ１５９のうち少なくともいずれかが、
置換もしくは無置換の炭素数１〜１０のアルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数３〜１０のシクロアルキル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ｒ１５０〜Ｒ１５４のうち少なくとも２つが６員環の炭素原子に結合する置換基である場合の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよい。
【００７６】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１２ｍ）で表されることも好ましい。
【００７７】
【化１８】
2017123352.tif 000019
【００７８】
前記一般式（１２ｍ）において、Ｒ１６０〜Ｒ１６６，Ｒ１７１〜Ｒ１７５は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１６０〜Ｒ１６６，Ｒ１７１〜Ｒ１７５が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、Ｒ１６０〜Ｒ１６６のうち一つが置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基である場合、当該芳香族炭化水素基の環形成炭素数は、１０以上３０以下である。
Ｒ１７１〜Ｒ１７５のうち少なくともいずれかが置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基であることも好ましく、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜１４の縮合芳香族炭化水素基であることもより好ましい。また、Ｒ１７１〜Ｒ１７５のうち少なくともいずれかが置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基である場合、それ以外は、水素原子であり、Ｒ１６０〜Ｒ１６６も、水素原子であることも好ましい。
【００７９】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１３）で表されることも好ましい。
【００８０】
【化１９】
2017123352.tif 000020
【００８１】
前記一般式（１３）において、
Ａｒ１７およびＡｒ１８は、それぞれ独立に、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
ただし、Ａｒ１７およびＡｒ１８のいずれかが、置換もしくは無置換の環形成炭素数１６〜３０の縮合芳香族炭化水素基であり、
Ｌ１７およびＬ１８は、それぞれ独立に、単結合または連結基であり、Ｌ１７およびＬ１８における連結基としては、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数５〜３０の複素環基である。
【００８２】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１３ａ）で表されることも好ましい。
【００８３】
【化２０】
2017123352.tif 000021
【００８４】
前記一般式（１３ａ）において、
Ａｒ１７は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ｌ１７およびＬ１８は、それぞれ独立に、前記一般式（１３）におけるＬ１７およびＬ１８と同義であり、
Ｒ１８１〜Ｒ１９１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１８１〜Ｒ１９１が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒ１８１〜Ｒ１９１のうち少なくとも２つが置換基である場合の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよい。
本実施形態において、前記Ｒ１８１〜Ｒ１９１は、水素原子であることも好ましい。
【００８５】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１３ｂ）で表されることも好ましい。
【００８６】
【化２１】
2017123352.tif 000022
【００８７】
前記一般式（１３ｂ）において、
Ａｒ１７は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
Ｌ１８は、前記一般式（１３）におけるＬ１８と同義であり、
ｎ２は、４であり、複数のＲ１９２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒｘ１〜Ｒｘ１１のうち少なくとも２つが置換基である場合の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよい。
【００８８】
本実施形態において、前記Ａｒ１１〜Ａｒ１８は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることも好ましい。
また、本実施形態において、前記Ａｒ１１〜Ａｒ１８は、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換ビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基、置換もしくは無置換のアントリル基、置換もしくは無置換のフェナントリル基、および置換もしくは無置換のトリフェニレニル基からなる群から選択される芳香族炭化水素基であることも好ましい。
【００８９】
例えば、本実施形態において、第一の化合物は、下記一般式（１３ｃ）で表されることも好ましい。
【００９０】
【化２２】
2017123352.tif 000023
【００９１】
前記一般式（１３ｃ）において、
Ｌ１８は、前記一般式（１３）におけるＬ１８と同義であり、
ｎ３は、５であり、複数のＲ１９２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ１が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒｘ１〜Ｒｘ１１のうち少なくとも２つが置換基である場合の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよい。
本実施形態において、前記Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１は、水素原子であることも好ましい。
【００９２】
本実施形態において、前記Ｒ１，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３１〜Ｒ１３８，Ｒ１４１〜Ｒ１４７，Ｒ１５０〜Ｒ１６６，Ｒ１７１〜Ｒ１７５，Ｒ１８１〜Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１，Ｒ１１，Ｒ１２，Ｒ１３１〜Ｒ１３８，Ｒ１４１〜Ｒ１４７，Ｒ１５０〜Ｒ１６６，Ｒ１７１〜Ｒ１７５，Ｒ１８１〜Ｒ１９２，Ｒｘ１〜Ｒｘ１１が置換基である場合の置換基としては、ハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、−Ｓｉ（Ｒ１０５）３で表されるシリル基、および置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。Ｒ１０５は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０５が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基である。
【００９３】
・第二の化合物
本実施形態において、第二の化合物は、少なくとも前記数式（数１），（数２）の関係を満たす限り、特に限定されない。
【００９４】
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２１）で表されることが好ましい。
【００９５】
【化２３】
2017123352.tif 000024
【００９６】
（前記一般式（２１）において、
Ｒ２１〜Ｒ２６は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合の置換基としては、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、
−Ｓｉ（Ｒ２２１）３で表されるシリル基、
−Ｎ（Ｒ２２２）２で表されるアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ２２１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２１が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ２２２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ２２２が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ２２２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐａは、４であり、複数のＲ２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｂは、２であり、複数のＲ２２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｃは、３であり、複数のＲ２３は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｄは、４であり、複数のＲ２４は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｅは、２であり、複数のＲ２５は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｐｆは、３であり、複数のＲ２６は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ２１〜Ｒ２６は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。）
【００９７】
本実施形態において、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ２２３）３で表されるシリル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。前記Ｒ２２３は、それぞれ独立に、前記Ｒ２２１と同義である。
また、本実施形態において、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が水素原子であることも好ましく、この場合、第二の化合物は、下記式（２１ａ）で表される。
【００９８】
【化２４】
2017123352.tif 000025
【００９９】
また、本実施形態において、第二の化合物は、シアノ基を有する化合物であることも好ましい。
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２２）で表されることも好ましい。
【０１００】
【化２５】
2017123352.tif 000026
【０１０１】
（前記一般式（２２）において、
Ａｒ２１は、置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基であり、
Ｌ２は、単結合、または連結基であり、
Ｌ２における連結基としては、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であり、
ｑｘは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑａは、１以上４以下の整数であり、Ａｒ２１に結合する下記一般式（２２ｘ）で表される複数の基は、互いに同一でも異なっていてもよい。）
【０１０２】
【化２６】
2017123352.tif 000027
【０１０３】
前記一般式（２２）は、ｑｘが１の場合、下記一般式（２２ａ）で表され、ｑｘが２の場合、下記一般式（２２ｂ）で表され、ｑｘが３の場合、下記一般式（２２ｃ）で表される。
【０１０４】
【化２７】
2017123352.tif 000028
【０１０５】
前記一般式（２２ａ），（２２ｂ），（２２ｃ）において、Ａｒ２１，ｑａは、それぞれ、前記一般式（２２）におけるＡｒ２１，ｑａと同義であり、
前記一般式（２２ａ），（２２ｂ），（２２ｃ）において、Ｌ２，Ｌ２ａ，Ｌ２ｂ，Ｌ２ｃは、それぞれ独立に、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義である。
【０１０６】
本実施形態において、ｑａは、１以上３以下の整数であることが好ましく、１または２であることがより好ましい。
【０１０７】
本実施形態において、前記Ａｒ２１における置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基は、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、フルオレン、ピレン、クリセン、フルオランテン、ベンゾ［ａ］アントラセン、ベンゾ［ｃ］フェナントレン、トリフェニレン、ベンゾ［ｇ］クリセン、ベンゾ［ｂ］トリフェニレン、ピセン、およびペリレンからなる群から選択される縮合芳香族炭化水素から誘導される基であることが好ましい。
前記Ａｒ２１における置換もしくは無置換の環形成炭素数１０〜３０の縮合芳香族炭化水素基は、フェナントレン、ピレン、クリセン、フルオランテン、トリフェニレン、およびベンゾ［ｇ］クリセンからなる群から選択される縮合芳香族炭化水素から誘導される基であることがより好ましい。
前記Ａｒ２１が置換基を有する場合、当該置換基は、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、好ましくは、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ２２４）３で表されるシリル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される。前記Ｒ２２４は、それぞれ独立に、前記Ｒ２２１と同義である。
【０１０８】
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２３）で表されることも好ましい。
【０１０９】
【化２８】
2017123352.tif 000029
【０１１０】
前記一般式（２３）において、
Ｌ２は、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義であり、
Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２７〜Ｒ２９が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
ｑｂは、４であり、複数のＲ２７は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｃは、２であり、複数のＲ２８は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｄは、３であり、複数のＲ２９は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｘは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２は、互いに同一でも異なっていてもよい。
Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。
【０１１１】
本実施形態において、前記Ｌ２は、連結基であり、前記Ｌ２における連結基は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることが好ましい。また、前記ｑｘは、２または３であることが好ましく、複数の前記Ｌ２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基から選択されることが好ましい。また、前記Ｌ２は、フェニレン基、ビフェニルジイル基またはナフチレン基であることが好ましい。また、前記Ｌ２における連結基は、フェニレン基を含み、当該フェニレン基のメタ位またはパラ位に、シアノ基が結合していることが好ましい。
【０１１２】
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２３ｘ）で表されることも好ましい。
【０１１３】
【化２９】
2017123352.tif 000030
【０１１４】
前記一般式（２３ｘ）において、
Ｌ２は、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義であり、
Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２７〜Ｒ２９が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
ｑｂは、４であり、複数のＲ２７は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｃは、２であり、複数のＲ２８は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｄは、３であり、複数のＲ２９は、互いに同一でも異なっていてもよい。
Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。
【０１１５】
また、例えば、前記第二の化合物は、下記一般式（２３ａ）で表されることも好ましい。
【０１１６】
【化３０】
2017123352.tif 000031
【０１１７】
前記一般式（２３ａ）において、Ｒ２７〜Ｒ２９は、水素原子、または置換基であり、Ｒ２７〜Ｒ２９が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｌ２００は、それぞれ独立に、単結合、または連結基であり、連結基である場合は、前記Ｌ２と同義である。シアノ基は、フェニル基の６員環の炭素原子に結合し、パラ位またはメタ位に結合することが好ましい。Ｒ２７〜Ｒ２９は、それぞれ芳香環の炭素原子に結合している。
【０１１８】
本実施形態において、前記Ｒ２７〜Ｒ２９が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ２２５）３で表されるシリル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。前記Ｒ２２５は、それぞれ独立に、前記Ｒ２２１と同義である。
また、本実施形態において、前記Ｒ２７〜Ｒ２９が水素原子であることも好ましい。
【０１１９】
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２４）で表されることも好ましい。
【０１２０】
【化３１】
2017123352.tif 000032
【０１２１】
前記一般式（２４）において、
Ｒ２０１〜Ｒ２０８は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２０１〜Ｒ２０８が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｌ２１およびＬ２２は、それぞれ独立に、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義であり、
ｑｙは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｚは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２２は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【０１２２】
本実施形態において、前記Ｌ２１および前記Ｌ２２は、連結基であり、前記Ｌ２１および前記Ｌ２２における連結基は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることが好ましい。また、前記ｑｙおよび前記ｑｚは、それぞれ独立に、２または３であることが好ましく、複数の前記Ｌ２１および前記Ｌ２２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択されることが好ましい。また、前記Ｌ２１および前記Ｌ２２は、それぞれ独立に、フェニレン基、ビフェニルジイル基またはナフチレン基であることが好ましい。また、前記Ｌ２１および前記Ｌ２２における連結基は、フェニレン基を含み、当該フェニレン基のメタ位またはパラ位に、シアノ基が結合していることが好ましい。
【０１２３】
例えば、前記第二の化合物は、下記一般式（２４ａ）で表されることも好ましい。
【０１２４】
【化３２】
2017123352.tif 000033
【０１２５】
前記一般式（２４ａ）において、Ｒ２０１〜Ｒ２０８は、それぞれ独立に、前記一般式（２４）におけるＲ２０１〜Ｒ２０８と同義であり、
Ｌ２１１およびＬ２２１は、それぞれ独立に、単結合、または連結基であり、連結基である場合は、前記Ｌ２１および前記Ｌ２２と同義である。シアノ基は、フェニル基の６員環の炭素原子に結合し、パラ位またはメタ位に結合することが好ましい。
【０１２６】
本実施形態において、前記Ｒ２０１〜Ｒ２０８が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ２２６）３で表されるシリル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。前記Ｒ２２６は、それぞれ独立に、前記Ｒ２２１と同義である。
また、本実施形態において、前記Ｒ２０１〜Ｒ２０８が水素原子であることも好ましい。
【０１２７】
例えば、本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２５）で表されることも好ましい。
【０１２８】
【化３３】
2017123352.tif 000034
【０１２９】
前記一般式（２５）において、
Ｒ２１１〜Ｒ２２０は、それぞれ独立に、水素原子、または置換基であり、Ｒ２１１〜Ｒ２２０が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ２１〜Ｒ２６が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｌ２３およびＬ２４は、それぞれ独立に、前記一般式（２２）におけるＬ２と同義であり、
ｑｖは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２３は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｑｗは、１以上３以下の整数であり、複数のＬ２４は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【０１３０】
本実施形態において、前記Ｌ２３および前記Ｌ２４は、連結基であり、前記Ｌ２３および前記Ｌ２４における連結基は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であることが好ましい。また、前記ｑｖおよび前記ｑｗは、それぞれ独立に、２または３であることが好ましく、複数の前記Ｌ２３および前記Ｌ２４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択されることが好ましい。また、前記Ｌ２３および前記Ｌ２４は、それぞれ独立に、フェニレン基、ビフェニルジイル基またはナフチレン基であることが好ましい。また、前記Ｌ２３および前記Ｌ２４における連結基は、フェニレン基を含み、当該フェニレン基のメタ位またはパラ位に、シアノ基が結合していることが好ましい。
【０１３１】
例えば、前記第二の化合物は、下記一般式（２５ａ）で表されることも好ましい。
【０１３２】
【化３４】
2017123352.tif 000035
【０１３３】
前記一般式（２５ａ）において、Ｒ２１１〜Ｒ２２０は、それぞれ独立に、前記一般式（２５）におけるＲ２１１〜Ｒ２２０と同義であり、
Ｌ２３１およびＬ２４１は、それぞれ独立に、単結合、または連結基であり、連結基である場合は、前記Ｌ２３および前記Ｌ２４と同義である。シアノ基は、フェニル基の６員環の炭素原子に結合し、パラ位またはメタ位に結合することが好ましい。
【０１３４】
本実施形態において、前記Ｒ２１１〜Ｒ２２０が置換基である場合の置換基としては、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ２２７）３で表されるシリル基、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。前記Ｒ２２７は、それぞれ独立に、前記Ｒ２２１と同義である。
また、本実施形態において、前記Ｒ２１１〜Ｒ２２０が水素原子であることも好ましい。
【０１３５】
・第三の化合物
本実施形態に係る第三の化合物は、特に限定されない。
【０１３６】
本実施形態の有機ＥＬ素子１において、第三の化合物のイオン化ポテンシャルＩｐ（Ｍ３）と、第一の化合物のイオン化ポテンシャルＩｐ（Ｍ１）とが、下記数式（数１０）の関係を満たすことが好ましく、下記数式（数１０ａ）の関係を満たすことがより好ましく、下記数式（数１０ｂ）の関係を満たすことがさらに好ましい。
Ｉｐ（Ｍ１）−Ｉｐ（Ｍ３）≧０．２ｅＶ                        …（数１０）
Ｉｐ（Ｍ１）−Ｉｐ（Ｍ３）＞０．２ｅＶ                        …（数１０ａ）
Ｉｐ（Ｍ１）−Ｉｐ（Ｍ３）＞０．３ｅＶ                        …（数１０ｂ）
【０１３７】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数１０）、（数１０ａ）、または（数１０ｂ）の関係を満たせば、発光層５に注入された正孔が第三の化合物によって補足され易くなるため、発光層５と、当該発光層５の陰極４側で隣接する層（本実施形態では電子輸送層８）との界面における劣化が防止される。
【０１３８】
本実施形態に係る第三の化合物は、蛍光発光性の発光材料であることが好ましい。
また、本実施形態において、第三の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ３）と、第一の化合物の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）とが、下記数式（数１１）の関係を満たすことが好ましい。
Ｔ（Ｍ１）＜Ｔ（Ｍ３）                        …（数１１）
【０１３９】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数１１）の関係を満たせば、第一の化合物において電子および正孔が再結合して生成された三重項励起子は、より高い三重項エネルギーを有する第三の化合物へ移動し難い。また、第三の化合物において三重項励起子が生成された場合でも、三重項励起子は速やかに第一の化合物へエネルギー移動する。その結果、第一の化合物の分子において三重項励起子同士が衝突することで一重項励起子が生成されるＴＴＦ現象が効率的に発生する。
【０１４０】
また、本実施形態において、第三の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ３）と、第一の化合物の一重項エネルギーＳ（Ｍ１）とが、下記数式（数１２）の関係を満たすことが好ましい。
Ｓ（Ｍ１）＞Ｓ（Ｍ３）                        …（数１２）
【０１４１】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１において、前記数式（数１２）の関係を満たせば、第一の化合物の分子において正孔と電子とが再結合して生成された一重項励起子、並びにＴＴＦ現象で生成された一重項励起子が、第三の化合物へ移動し易くなり、第三の化合物の蛍光発光に寄与する。その結果、有機ＥＬ素子１の発光効率がさらに向上する。また、発光層５に共存する第一の化合物や第二の化合物の発光が抑制され、第三の化合物が主に発光するので、有機ＥＬ素子１は、第三の化合物の発光色、すなわち単色光で発光する。また、その発光スペクトルの主ピークの半値幅は狭く、色純度がさらに良好になる。
【０１４２】
本実施形態に係る第三の化合物は、前記数式（数１１）および前記数式（数１２）の関係を満たす化合物であることがより好ましい。
本実施形態に係る第三の化合物としては、蛍光発光性材料を用いることができる。具体的には、例えば、ビスアリールアミノナフタレン誘導体、アリール置換ナフタレン誘導体、ビスアリールアミノアントラセン誘導体、アリール基置換アントラセン誘導体、ビスアリールアミノピレン誘導体、アリール基置換ピレン誘導体、ビスアリールアミノクリセン誘導体、アリール置換クリセン誘導体、ビスアリールアミノフルオランテン誘導体、アリール置換フルオランテン誘導体、インデノペリレン誘導体、ピロメテンホウ素錯体化合物、ピロメテン骨格を有する化合物もしくはその金属錯体、ジケトピロロピロール誘導体、ペリレン誘導体が挙げられる。
【０１４３】
発光層５に用いることができる青色系の蛍光発光材料として、ピレン誘導体、スチリルアミン誘導体、クリセン誘導体、フルオランテン誘導体、フルオレン誘導体、ジアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体等が使用できる。具体的には、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）などが挙げられる。
【０１４４】
発光層５に用いることができる緑色系の蛍光発光材料として、芳香族アミン誘導体等を使用できる。具体的には、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）］−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）などが挙げられる。
【０１４５】
発光層５に用いることができる赤色系の蛍光発光材料として、テトラセン誘導体、ジアミン誘導体等が使用できる。具体的には、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）などが挙げられる。
【０１４６】
本実施形態において、第三の化合物は、主ピーク波長が５５０ｎｍ以下の蛍光発光を示すことが好ましく、主ピーク波長が４８０ｎｍ以下の蛍光発光を示すことがより好ましい。主ピーク波長とは、第三の化合物が１０−５モル／リットル以上１０−６モル／リットル以下の濃度で溶解しているトルエン溶液について、測定した発光スペクトラムにおける発光強度が最大となる発光スペクトルのピーク波長をいう。
第三の化合物は、青色の蛍光発光を示すことが好ましい。また、第三の化合物は、蛍光量子収率の高い材料であることが好ましい。
【０１４７】
例えば、本実施形態において、第三の化合物は、下記一般式（３０）で表されることも好ましい。
【０１４８】
【化３５】
2017123352.tif 000036
【０１４９】
前記一般式（３０）において、Ｒ３１〜Ｒ３８は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ３１〜Ｒ３８が置換基である場合の置換基としては、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
シアノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、
−Ｓｉ（Ｒ３００）３で表されるシリル基、
−Ｎ（Ｒ３０１）２で表されるアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ３００は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ３００が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ３００は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ｒ３０１は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ３０１が置換基である場合の置換基としては、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、または
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、
複数のＲ３０１は、互いに同一でも異なっていてもよく、
Ａｒ３１〜Ａｒ３４は、それぞれ独立に、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、または
下記一般式（３０ａ）で表される複素環基である。
【０１５０】
【化３６】
2017123352.tif 000037
【０１５１】
前記一般式（３０ａ）において、Ｒ３１１〜Ｒ３１７は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ３１１〜Ｒ３１７が置換基である場合の置換基としては、前記Ｒ３１〜Ｒ３８が置換基である場合に挙げた置換基の群から選択され、
Ｒ３１１〜Ｒ３１７のうち少なくとも２つが置換基である場合の当該置換基同士は、互いに結合して環構造が構築されていてもよく、
Ｙ３１は、酸素原子または硫黄原子である。
【０１５２】
前記Ｒ３１〜Ｒ３８，Ｒ３１１〜Ｒ３１７が置換基である場合の置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、−Ｓｉ（Ｒ３０２）３で表されるシリル基、および置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。前記Ｒ３０２は、前記Ｒ３００と同義である。
【０１５３】
発光層５において、前記第一の化合物をホスト材料として用い、前記第二の化合物をコホスト材料として用い、前記第三の化合物をドーパント材料として用いるドーピングシステムを採用することが好ましい。ドーピングシステムを採用する場合、ホスト材料は、主に電子と正孔の再結合を促し、励起子を発光層５内に閉じ込める機能を有し、ドーパント材料は、再結合で得られた励起子を効率的に発光させる機能を有する。また、コホスト材料は、本実施形態においてはホスト材料における励起子生成を増やすためキャリアを補足して、ホスト材料へ移動させる機能を有する。
【０１５４】
・発光層の膜厚
本実施形態の有機ＥＬ素子１における発光層５の膜厚は、好ましくは５ｎｍ以上５０ｎｍ以下、より好ましくは７ｎｍ以上５０ｎｍ以下、さらに好ましくは１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である。５ｎｍ未満では発光層５の形成が困難となり、色度の調整が困難となるおそれがあり、５０ｎｍを超えると駆動電圧が上昇するおそれがある。
【０１５５】
・発光層における化合物の含有率
本実施形態の有機ＥＬ素子１では、発光層５において、第一の化合物の含有率は、５０質量％以上９５質量％以下であることが好ましく、第二の化合物の含有率は、１質量％以上５０質量％以下であることが好ましく、第三の化合物の含有率は、１質量％以上１０質量１０％以下であることが好ましい。発光層５における第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物の合計含有率の上限は、１００質量％である。なお、本実施形態は、発光層５に、第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物以外の材料が含まれることを除外するものではない。
【０１５６】
（基板）
基板２は、有機ＥＬ素子１の支持体として用いられる。基板２としては、例えば、ガラス、石英、プラスチックなどを用いることができる。また、可撓性基板を用いてもよい。可撓性基板とは、折り曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエーテルスルフォン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリイミド、ポリエチレンナフタレートからなるプラスチック基板等が挙げられる。また、無機蒸着フィルムを用いることもできる。
【０１５７】
（陽極）
基板２上に形成される陽極３には、仕事関数の大きい（具体的には４．０ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などを用いることが好ましい。具体的には、例えば、酸化インジウム−酸化スズ（ＩＴＯ：Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、珪素もしくは酸化珪素を含有した酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステン、および酸化亜鉛を含有した酸化インジウム、グラフェン等が挙げられる。この他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、チタン（Ｔｉ）、または金属材料の窒化物（例えば、窒化チタン）等が挙げられる。
これらの材料は、通常、スパッタリング法により成膜される。例えば、酸化インジウム−酸化亜鉛は、酸化インジウムに対し１質量％以上１０質量％以下の酸化亜鉛を加えたターゲットを用いることにより、スパッタリング法で形成することができる。また、例えば、酸化タングステン、および酸化亜鉛を含有した酸化インジウムは、酸化インジウムに対し酸化タングステンを０．５質量％以上５質量％以下、酸化亜鉛を０．１質量％以上１質量％以下含有したターゲットを用いることにより、スパッタリング法で形成することができる。その他、真空蒸着法、塗布法、インクジェット法、スピンコート法などにより作製してもよい。
陽極３上に形成される有機層のうち、陽極３に接して形成される正孔注入層６は、陽極３の仕事関数に関係なく正孔（ホール）注入が容易である複合材料を用いて形成されるため、電極材料として可能な材料（例えば、金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物、その他、元素周期表の第１族または第２族に属する元素も含む）を用いることもできる。
仕事関数の小さい材料である、元素周期表の第１族または第２族に属する元素、すなわちリチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびマグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等のアルカリ土類金属、およびこれらを含む合金（例えば、ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ）、ユーロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含む合金等を用いることもできる。なお、アルカリ金属、アルカリ土類金属、およびこれらを含む合金を用いて陽極３を形成する場合には、真空蒸着法やスパッタリング法を用いることができる。さらに、銀ペーストなどを用いる場合には、塗布法やインクジェット法などを用いることができる。
【０１５８】
（正孔注入層）
正孔注入層６は、正孔注入性の高い物質を含む層である。正孔注入性の高い物質としては、モリブデン酸化物、チタン酸化物、バナジウム酸化物、レニウム酸化物、ルテニウム酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物、銀酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物等を用いることができる。
また、正孔注入性の高い物質としては、低分子の有機化合物である４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、４，４’−ビス（Ｎ−｛４−［Ｎ’−（３−メチルフェニル）−Ｎ’−フェニルアミノ］フェニル｝−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）等の芳香族アミン化合物等やジピラジノ［２，３−ｆ：２０，３０−ｈ］キノキサリン−２，３，６，７，１０，１１−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）も挙げられる。
また、正孔注入性の高い物質としては、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を用いることもできる。例えば、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）、ポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）などの高分子化合物が挙げられる。また、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）、ポリアニリン／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＡｎｉ／ＰＳＳ）等の酸を添加した高分子化合物を用いることもできる。
【０１５９】
（正孔輸送層）
正孔輸送層７は、正孔輸送性の高い物質を含む層である。正孔輸送層７には、芳香族アミン化合物、カルバゾール誘導体、アントラセン誘導体等を使用する事ができる。具体的には、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）やＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＡＦＬＰ）、４，４’−ビス［Ｎ−（９，９−ジメチルフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＦＬＤＰＢｉ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができる。ここに述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質である。
正孔輸送層７には、ＣＢＰ、９−［４−（Ｎ−カルバゾリル）］フェニル−１０−フェニルアントラセン（ＣｚＰＡ）、９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（ＰＣｚＰＡ）のようなカルバゾール誘導体や、ｔ−ＢｕＤＮＡ、ＤＮＡ、ＤＰＡｎｔｈのようなアントラセン誘導体を用いても良い。ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）等の高分子化合物を用いることもできる。
但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外のものを用いてもよい。なお、正孔輸送性の高い物質を含む層は、単層のものだけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層したものとしてもよい。
正孔輸送層を二層以上配置する場合、エネルギーギャップのより大きい材料を含む層を、発光層５に近い側に配置することが好ましい。
【０１６０】
本実施形態において、正孔輸送層７は、発光層５で生成する三重項励起子が正孔輸送層７へ拡散することを防止し、三重項励起子を発光層５内に閉じ込める機能を有することが好ましい。三重項励起子を発光層５内に閉じ込めることで、三重項励起子の密度を高め、ＴＴＦ現象を効率良く発生させることができる。三重項励起子の拡散防止のため、正孔輸送層７の三重項エネルギーＴ（Ｈｔ）は、Ｔ（Ｍ１）より大きいことが好ましい。このような三重項エネルギーの関係を満たすことで、正孔輸送層７は、三重項励起子の拡散を防止する。
【０１６１】
（電子輸送層）
電子輸送層８は、電子輸送性の高い物質を含む層である。電子輸送層８には、１）アルミニウム錯体、ベリリウム錯体、亜鉛錯体等の金属錯体、２）イミダゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、アジン誘導体、カルバゾール誘導体、フェナントロリン誘導体等の複素芳香族化合物、３）高分子化合物を使用することができる。具体的には低分子の有機化合物として、Ａｌｑ、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（略称：ＢｅＢｑ２）、ＢＡｌｑ、Ｚｎｑ、ＺｎＰＢＯ、ＺｎＢＴＺなどの金属錯体等を用いることができる。また、金属錯体以外にも、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、１，３−ビス［５−（ｐｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−（４−エチルフェニル）−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ｐ−ＥｔＴＡＺ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、４，４’−ビス（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）などの複素芳香族化合物も用いることができる。本実施態様においては、ベンゾイミダゾール化合物を好適に用いることができる。ここに述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質である。なお、正孔輸送性よりも電子輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を電子輸送層８として用いてもよい。また、電子輸送層８は、単層のものだけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層したものとしてもよい。
また、電子輸送層８には、高分子化合物を用いることもできる。例えば、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ−ＢＰｙ）などを用いることができる。
【０１６２】
本実施形態において、電子輸送層８は、発光層５で生成する三重項励起子が電子輸送層８や電子注入層９へ拡散することを防止し、三重項励起子を発光層５内に閉じ込める機能を有することが好ましい。三重項励起子を発光層５内に閉じ込めることで、三重項励起子の密度を高め、ＴＴＦ現象を効率良く発生させることができる。三重項励起子の拡散防止のため、電子輸送層８の三重項エネルギーＴ（Ｅｔ）は、Ｔ（Ｍ１）より大きいことが好ましく、さらに、Ｔ（Ｅｔ）は、Ｔ（Ｍ３）より大きいことが好ましい。このような三重項エネルギーの関係を満たすことで、電子輸送層８は、三重項励起子が拡散することを防止する。
【０１６３】
（電子注入層）
電子注入層９は、電子注入性の高い物質を含む層である。電子注入層９には、リチウム（Ｌｉ）、セシウム（Ｃｓ）、カルシウム（Ｃａ）、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）、リチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のようなアルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を用いることができる。その他、電子輸送性を有する物質にアルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を含有させたもの、具体的にはＡｌｑ中にマグネシウム（Ｍｇ）を含有させたもの等を用いてもよい。なお、この場合には、陰極４からの電子注入をより効率良く行うことができる。
あるいは、電子注入層９に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子が発生するため、電子注入性および電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物としては、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述した電子輸送層８を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることができる。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具体的には、アルカリ金属やアルカリ土類金属や希土類金属が好ましく、リチウム、セシウム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、イッテルビウム等が挙げられる。また、アルカリ金属酸化物やアルカリ土類金属酸化物が好ましく、リチウム酸化物、カルシウム酸化物、バリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス塩基を用いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合物を用いることもできる。
【０１６４】
（陰極）
陰極４には、仕事関数の小さい（具体的には３．８ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などを用いることが好ましい。このような陰極材料の具体例としては、元素周期表の第１族または第２族に属する元素、すなわちリチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびマグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等のアルカリ土類金属、およびこれらを含む合金（例えば、ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ）、ユーロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含む合金等が挙げられる。
なお、アルカリ金属、アルカリ土類金属、これらを含む合金を用いて陰極４を形成する場合には、真空蒸着法やスパッタリング法を用いることができる。また、銀ペーストなどを用いる場合には、塗布法やインクジェット法などを用いることができる。
なお、電子注入層９を設けることにより、仕事関数の大小に関わらず、Ａｌ、Ａｇ、ＩＴＯ、グラフェン、珪素もしくは酸化珪素を含有した酸化インジウム−酸化スズ等様々な導電性材料を用いて陰極４を形成することができる。これらの導電性材料は、スパッタリング法やインクジェット法、スピンコート法等を用いて成膜することができる。
【０１６５】
（層形成方法）
本実施形態の有機ＥＬ素子１の各層の形成方法としては、上記で特に言及した以外には制限されないが、真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマ法、イオンプレーティング法などの乾式成膜法や、スピンコーティング法、ディッピング法、フローコーティング法、インクジェット法などの湿式成膜法などの公知の方法を採用することができる。
【０１６６】
（膜厚）
本実施形態の有機ＥＬ素子１の各有機層の膜厚は、上記で特に言及した以外には制限されないが、一般に膜厚が薄すぎるとピンホール等の欠陥が生じやすく、逆に厚すぎると高い印加電圧が必要となり効率が悪くなるため、通常は数ｎｍから１μｍの範囲が好ましい。
【０１６７】
本明細書において、環形成炭素数とは、原子が環状に結合した構造の化合物（例えば、単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子のうちの炭素原子の数を表す。当該環が置換基によって置換される場合、置換基に含まれる炭素は環形成炭素数には含まない。以下で記される「環形成炭素数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ベンゼン環は環形成炭素数が６であり、ナフタレン環は環形成炭素数が１０であり、ピリジニル基は環形成炭素数５であり、フラニル基は環形成炭素数４である。また、ベンゼン環やナフタレン環に置換基として例えばアルキル基が置換している場合、当該アルキル基の炭素数は、環形成炭素数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の炭素数は環形成炭素数の数に含めない。  本明細書において、環形成原子数とは、原子が環状に結合した構造（例えば単環、縮合環、環集合）の化合物（例えば単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子の数を表す。環を構成しない原子（例えば環を構成する原子の結合手を終端する水素原子）や、当該環が置換基によって置換される場合の置換基に含まれる原子は環形成原子数には含まない。以下で記される「環形成原子数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ピリジン環は、環形成原子数が６であり、キナゾリン環は、環形成原子数が１０であり、フラン環は、環形成原子数が５である。ピリジン環やキナゾリン環の炭素原子にそれぞれ結合している水素原子や置換基を構成する原子については、環形成原子数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の原子数は環形成原子数の数に含めない。
次に前記一般式に記載の各置換基について説明する。
【０１６８】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基（アリール基と称する場合がある。）としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、ピレニル基、クリセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ａ］アントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基、ピセニル基、ペリレニル基などが挙げられる。
本実施形態におけるアリール基としては、環形成炭素数が６〜２０であることが好ましく、より好ましくは６〜１２であることが更に好ましい。上記アリール基の中でもフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、フルオレニル基が特に好ましい。１−フルオレニル基、２−フルオレニル基、３−フルオレニル基および４−フルオレニル基については、９位の炭素原子に、後述する本実施形態における置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基や置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜１８のアリール基が置換されていることが好ましい。
【０１６９】
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基（ヘテロアリール基、ヘテロ芳香族環基、または芳香族複素環基と称する場合がある。）は、ヘテロ原子として、窒素、硫黄、酸素、ケイ素、セレン原子、およびゲルマニウム原子からなる群から選択される少なくともいずれかの原子を含むことが好ましく、窒素、硫黄、および酸素からなる群から選択される少なくともいずれかの原子を含むことがより好ましい。
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基（ヘテロアリール基、ヘテロ芳香族環基、または芳香族複素環基と称する場合がある。）としては、例えば、ピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キノリル基、イソキノリニル基、ナフチリジニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、インダゾリル基、イミダゾピリジニル基、ベンズトリアゾリル基、カルバゾリル基、フリル基、チエニル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、イソキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾイソキサゾリル基、ベンゾイソチアゾリル基、ベンゾオキサジアゾリル基、ベンゾチアジアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、ピペリジニル基、ピロリジニル基、ピペラジニル基、モルホリル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、フェノキサジニル基などが挙げられる。
本実施形態における複素環基の環形成原子数は、５〜２０であることが好ましく、５〜１４であることがさらに好ましい。上記複素環基の中でも１−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾフラニル基、３−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、１−ジベンゾチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、３−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基が特に好ましい。１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基および４−カルバゾリル基については、９位の窒素原子に、本実施形態における置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基が置換されていることが好ましい。
【０１７０】
また、本実施形態において、複素環基は、例えば、下記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）で表される部分構造から誘導される基であってもよい。
【０１７１】
【化３７】
2017123352.tif 000038
【０１７２】
【化３８】
2017123352.tif 000039
【０１７３】
【化３９】
2017123352.tif 000040
【０１７４】
前記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）において、ＸおよびＹは、それぞれ独立に、ヘテロ原子であり、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、ケイ素原子、またはゲルマニウム原子であることが好ましい。前記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）で表される部分構造は、任意の位置で結合手を有して複素環基となり、この複素環基は、置換基を有していてもよい。
【０１７５】
また、本実施形態において、置換もしくは無置換のカルバゾリル基としては、例えば、下記式で表されるようなカルバゾール環に対してさらに環が縮合した基も含み得る。このような基も置換基を有していてもよい。また、結合手の位置も適宜変更され得る。
【０１７６】
【化４０】
2017123352.tif 000041
【０１７７】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルキル基としては、直鎖、分岐鎖または環状のいずれであってもよい。直鎖または分岐鎖のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ネオペンチル基、アミル基、イソアミル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−ペンチルヘキシル基、１−ブチルペンチル基、１−ヘプチルオクチル基、３−メチルペンチル基、が挙げられる。
本実施形態における直鎖または分岐鎖のアルキル基の炭素数は、１〜１０であることが好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。上記直鎖または分岐鎖のアルキル基の中でもメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、アミル基、イソアミル基、ネオペンチル基が特に好ましい。
本実施形態におけるシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、４−メチルシクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基等が挙げられる。シクロアルキル基の環形成炭素数は、３〜１０であることが好ましく、５〜８であることがさらに好ましい。上記シクロアルキル基の中でも、シクロペンチル基やシクロヘキシル基が特に好ましい。
アルキル基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルキル基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。具体的には、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、フルオロエチル基、トリフルオロメチルメチル基、トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基等が挙げられる。
【０１７８】
本実施形態における炭素数３〜３０のアルキルシリル基としては、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を有するトリアルキルシリル基が挙げられ、具体的にはトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリ−ｎ−ブチルシリル基、トリ−ｎ−オクチルシリル基、トリイソブチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジメチルイソプロピルシリル基、ジメチル−ｎ−プロピルシリル基、ジメチル−ｎ−ブチルシリル基、ジメチル−ｔ−ブチルシリル基、ジエチルイソプロピルシリル基、ビニルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基等が挙げられる。トリアルキルシリル基における３つのアルキル基は、それぞれ同一でも異なっていてもよい。
【０１７９】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基としては、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、トリアリールシリル基が挙げられる。
ジアルキルアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を２つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を１つ有するジアルキルアリールシリル基が挙げられる。ジアルキルアリールシリル基の炭素数は、８〜３０であることが好ましい。
アルキルジアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を１つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を２つ有するアルキルジアリールシリル基が挙げられる。アルキルジアリールシリル基の炭素数は、１３〜３０であることが好ましい。
トリアリールシリル基は、例えば、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を３つ有するトリアリールシリル基が挙げられる。トリアリールシリル基の炭素数は、１８〜３０であることが好ましい。
【０１８０】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルコキシ基は、−ＯＺ１と表される。このＺ１の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基があげられる。
アルコキシ基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルコキシ基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルコキシ基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。
【０１８１】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基は、−ＯＺ２と表される。このＺ２の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。このアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基が挙げられる。
【０１８２】
炭素数２〜３０のアルキルアミノ基は、−ＮＨＲＶ、または−Ｎ（ＲＶ）２と表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
【０１８３】
環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基は、−ＮＨＲＷ、または−Ｎ（ＲＷ）２と表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。
【０１８４】
炭素数１〜３０のアルキルチオ基は、−ＳＲＶと表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基は、−ＳＲＷと表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。
【０１８５】
本発明において、「環形成炭素」とは飽和環、不飽和環、または芳香環を構成する炭素原子を意味する。「環形成原子」とはヘテロ環（飽和環、不飽和環、および芳香環を含む）を構成する炭素原子およびヘテロ原子を意味する。
また、本発明において、水素原子とは、中性子数の異なる同位体、すなわち、軽水素（Ｐｒｏｔｉｕｍ）、重水素（Ｄｅｕｔｅｒｉｕｍ）、三重水素（Ｔｒｉｔｉｕｍ）を包含する。
【０１８６】
また、「置換もしくは無置換の」という場合における置換基としては、上述のようなアリール基、複素環基、アルキル基（直鎖または分岐鎖のアルキル基、シクロアルキル基、ハロアルキル基）、アルキルシリル基、アリールシリル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基の他に、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、ハロゲン原子、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、およびカルボキシ基が挙げられる。
ここで挙げた置換基の中では、アリール基、複素環基、アルキル基、ハロゲン原子、アルキルシリル基、アリールシリル基、シアノ基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとした具体的な置換基が好ましい。
これらの置換基は、上記の置換基によって更に置換されてもよい。また、これらの置換基は複数が互いに結合して環を形成してもよい。
【０１８７】
アルケニル基としては、炭素数２〜３０のアルケニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖、または環状のいずれであってもよく、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、オレイル基、エイコサペンタエニル基、ドコサヘキサエニル基、スチリル基、２，２−ジフェニルビニル基、１，２，２−トリフェニルビニル基、２−フェニル−２−プロペニル基、シクロペンタジエニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘキサジエニル基等が挙げられる。
【０１８８】
アルキニル基としては、炭素数２〜３０のアルキニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖、または環状のいずれであってもよく、例えば、エチニル、プロピニル、２−フェニルエチニル等が挙げられる。
【０１８９】
アラルキル基としては、環形成炭素数６〜３０のアラルキル基が好ましく、−Ｚ３−Ｚ４と表される。このＺ３の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基に対応するアルキレン基が挙げられる。このＺ４の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基の例が挙げられる。このアラルキル基は、炭素数７〜３０のアラルキル基（アリール部分は炭素数６〜３０、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１２）、アルキル部分は炭素数１〜３０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）であることが好ましい。このアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、２−フェニルプロパン−２−イル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルイソプロピル基、２−フェニルイソプロピル基、フェニル−ｔ−ブチル基、α−ナフチルメチル基、１−α−ナフチルエチル基、２−α−ナフチルエチル基、１−α−ナフチルイソプロピル基、２−α−ナフチルイソプロピル基、β−ナフチルメチル基、１−β−ナフチルエチル基、２−β−ナフチルエチル基、１−β−ナフチルイソプロピル基、２−β−ナフチルイソプロピル基が挙げられる。
【０１９０】
ハロゲン原子として、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられ、好ましくはフッ素原子である。
【０１９１】
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは前記置換基で置換されておらず、水素原子が結合していることを意味する。
なお、本明細書において、「置換もしくは無置換の炭素数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「炭素数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の炭素数を表すものであり、置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。ここで、「ＹＹ」は「ＸＸ」よりも大きく、「ＸＸ」と「ＹＹ」はそれぞれ１以上の整数を意味する。
本明細書において、「置換もしくは無置換の原子数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「原子数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の原子数を表すものであり、置換されている場合の置換基の原子数は含めない。ここで、「ＹＹ」は「ＸＸ」よりも大きく、「ＸＸ」と「ＹＹ」はそれぞれ１以上の整数を意味する。
以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換もしくは無置換の」という場合についても、前記と同様である。
【０１９２】
本実施形態において、置換基同士が互いに結合して環構造が構築される場合、環構造は、飽和環、不飽和環、または芳香環である。
【０１９３】
（電子機器）
本発明の一実施形態に係る有機ＥＬ素子１は、表示装置や発光装置等の電子機器に使用できる。表示装置としては、例えば、有機ＥＬパネルモジュール等の表示部品、テレビ、携帯電話、タブレットもしくはパーソナルコンピュータ等が挙げられる。発光装置としては、例えば、照明、もしくは車両用灯具等が挙げられる。
【０１９４】
〔実施形態の変形〕
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変更、改良などは、本発明に含まれるものである。
【０１９５】
例えば、発光層は、１層に限られず、複数の発光層が積層されていてもよい。有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、少なくとも１つの発光層が前記第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物を含んでいればよい。例えば、その他の発光層が、蛍光発光型の発光層であっても、三重項励起状態から直接基底状態への電子遷移による発光を利用した燐光発光型の発光層であってもよい。
また、有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、これらの発光層が互いに隣接して設けられていてもよいし、中間層を介して複数の発光ユニットが積層された、いわゆるタンデム型の有機ＥＬ素子であってもよい。
【０１９６】
また、例えば、発光層の陽極側や陰極側に障壁層を隣接させて設けてもよい。障壁層は、発光層に接して配置され、正孔、電子および励起子の少なくともいずれかを阻止することが好ましい。
例えば、発光層の陰極側で接して障壁層が配置された場合、当該障壁層は、電子を輸送し、正孔が当該障壁層よりも陰極側の層（例えば、電子輸送層）に到達することを阻止する。有機ＥＬ素子が、電子輸送層を含む場合は、発光層と電子輸送層との間に当該障壁層を含むことが好ましい。
また、発光層の陽極側で接して障壁層が配置された場合、当該障壁層は、正孔を輸送し、電子が当該障壁層よりも陽極側の層（例えば、正孔輸送層）に到達することを阻止する。有機ＥＬ素子が、正孔輸送層を含む場合は、発光層と正孔輸送層との間に当該障壁層を含むことが好ましい。
また、励起エネルギーが発光層からその周辺層に漏れ出さないように、障壁層を発光層に隣接させて設けてもよい。発光層で生成した励起子が、当該障壁層よりも電極側の層（例えば、電子輸送層や正孔輸送層）に移動することを阻止する。
発光層と障壁層とは接合していることが好ましい。
【０１９７】
その他、本発明の実施における具体的な構造および形状などは、本発明の目的を達成できる範囲で他の構造などとしてもよい。
【実施例】
【０１９８】
次に、実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例の記載内容になんら制限されるものではない。
【０１９９】
有機ＥＬ素子の製造に用いた化合物を以下に示す。
【０２００】
【化４１】
2017123352.tif 000042
【０２０１】
【化４２】
2017123352.tif 000043
【０２０２】
【化４３】
2017123352.tif 000044
【０２０３】
【化４４】
2017123352.tif 000045
【０２０４】
【化４５】
2017123352.tif 000046
【０２０５】
【化４６】
2017123352.tif 000047
【０２０６】
【化４７】
2017123352.tif 000048
【０２０７】
［化合物の評価］
次に、本実施例で使用した化合物の物性を測定した。測定方法および算出方法を以下に示すとともに、測定結果および算出結果を表１に示す。
【０２０８】
・一重項エネルギーＳ
一重項エネルギーＳは、次のようにして測定される。
測定対象となる化合物の１０μｍｏｌ／Ｌトルエン溶液を調製して石英セルに入れ、常温（３００Ｋ）でこの試料の吸収スペクトル（縦軸：発光強度、横軸：波長とする。）を測定した。この吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］を次に示す換算式１に代入して一重項エネルギーを算出した。
換算式１：Ｓ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
本実施例では、吸収スペクトルを日立社製の分光光度計（装置名：Ｕ３３１０）で測定した。
【０２０９】
なお、吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線は以下のように引いた。吸収スペクトルの極大値のうち、最も長波長側の極大値から長波長方向にスペクトル曲線上を移動する際に、曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち下がるにつれ（つまり縦軸の値が減少するにつれ）、傾きが減少しその後増加することを繰り返す。傾きの値が最も長波長側（ただし、吸光度が０．１以下となる場合は除く）で極小値をとる点において引いた接線を当該吸収スペクトルの長波長側の立ち下がりに対する接線とする。
なお、吸光度の値が０．２以下の極大点は、上記最も長波長側の極大値には含めなかった。
【０２１０】
・三重項エネルギーＴ
三重項エネルギーの測定は、次のようにして行った。測定対象化合物をＥＰＡ（ジエチルエーテル：イソペンタン：エタノール＝５：５：５（容積比））中に、濃度が１０μｍｏｌ／Ｌとなるように溶解し、この溶液を石英セル中に入れて測定試料とした。この測定試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式２から算出されるエネルギー量を三重項エネルギーＴとした。
換算式２：Ｔ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いた。
【０２１１】
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引く。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
【０２１２】
・イオン化ポテンシャルＩｐ
大気下で光電子分光装置（理研計器株式会社製:ＡＣ−３）を用いて測定した。具体的には、測定対象となる化合物に光を照射し、その際に電荷分離によって生じる電子量を測定することにより測定した。
【０２１３】
・電子親和力（アフィニティ）Ａｆ
上述の方法で測定した化合物のイオン化ポテンシャルＩｐおよび一重項エネルギーＳの測定値を用い、次の計算式から算出した。
Ａｆ＝Ｉｐ−Ｓ
【０２１４】
【表１】
2017123352.tif 000049
【０２１５】
〔有機ＥＬ素子の製造例〕
・実施例１
２５ｍｍ×７５ｍｍ×厚さ１．１ｍｍのＩＴＯ透明電極付きガラス基板（ジオマティック株式会社製）をイソプロピルアルコール中で超音波洗浄を５分間行なった後、ＵＶオゾン洗浄を３０分間行った。ＩＴＯ透明電極の厚さは１３０ｎｍとした。
洗浄後のＩＴＯ透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まずＩＴＯ透明電極ラインが形成されている側の面上に前記透明電極を覆うようにして化合物ＨＩを蒸着して、膜厚１０ｎｍのＨＩ膜を成膜し、正孔注入層を形成した。
次に、このＨＩ膜上に、正孔輸送材料として化合物ＨＴ−１を蒸着して膜厚８０ｎｍのＨＴ−１膜を成膜し、第一正孔輸送層を形成した。
ついで、このＨＴ−１膜上に、第二正孔輸送材料として化合物ＨＴ−２を蒸着して、膜厚１０ｎｍのＨＴ−２膜を成膜し、第二正孔輸送層を形成した。
さらに、このＨＴ−２膜上に、第一の化合物としての化合物ＢＨ−１と、第二の化合物としての化合物ＣＨ−１と、第三の化合物としての化合物ＢＤ−１とを共蒸着した。これにより、厚さ２５ｎｍの発光層を形成した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−１の割合は、９２質量％とし、化合物ＣＨ−１の割合は、４質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
そして、この発光層の上に、化合物ＨＢ−１を蒸着して膜厚２５ｎｍのＨＢ−１膜を成膜し、正孔阻止層を形成した。
ついで、このＨＢ−１膜上に、化合物ＥＴ−１を蒸着し、膜厚１０ｎｍの電子輸送層を形成した。
次に、この電子輸送層上に、ＬｉＦを成膜速度０．１オングストローム／ｍｉｎで蒸着して膜厚１ｎｍのＬｉＦ膜を成膜し、電子注入性電極（陰極）を形成した。
そして、このＬｉＦ膜上に金属Ａｌを蒸着して膜厚８０ｎｍの金属Ａｌ膜を成膜し、金属Ａｌ陰極を形成した。
実施例１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-1 : CH-1 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、発光層における各材料の割合（質量％）を示す。
【０２１６】
・実施例２
実施例２の有機ＥＬ素子は、実施例１と同様に発光層まで形成した後、この発光層の上に、化合物ＥＴ−２と、Ｌｉｑ（８−キノリノラトリチウム）とを共蒸着した。これにより、厚さ３６ｎｍの電子輸送層を形成した。なお、電子輸送層中、化合物ＥＴ−２の割合は、５０質量％とし、Ｌｉｑの割合は、５０質量％とした。
次に、この電子輸送層上に、Ｌｉｑを蒸着し、膜厚１ｎｍのＬｉｑ膜を成膜し、電子注入性電極（陰極）を形成した。
そして、このＬｉｑ膜上に金属Ａｌを蒸着して膜厚８０ｎｍの金属Ａｌ膜を成膜し、金属Ａｌ陰極を形成した。
実施例２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-1 : CH-1 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / ET-2 : Liq（36, 50% : 50%） / Liq（1） / Al（80）
【０２１７】
・比較例１
比較例１の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−１と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−１の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-1 : BD-1（25, 96% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２１８】
・比較例２
比較例２の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層に代えて、化合物ＢＨ−１と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例２と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−１の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-1 : BD-1（25, 96% : 4%） / ET-2 : Liq（36, 50% : 50%） / Liq（1） / Al（80）
【０２１９】
・比較例３
比較例３の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−１と、化合物ＣＨ−３と、化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−１の割合は、９２質量％とし、化合物ＣＨ−３の割合は、４質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例３の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-1 : CH-3 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２２０】
・比較例４
比較例４の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−７と、化合物ＣＨ−１と、化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−７の割合は、９２質量％とし、化合物ＣＨ−１の割合は、４質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例４の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-7 : CH-1 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２２１】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例１〜２、および比較例１〜４において作製した有機ＥＬ素子について、以下の評価を行った。評価結果を表２および表３に示す。
【０２２２】
・ＣＩＥ１９３１色度
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加した時のＣＩＥ１９３１色度座標（ｘ、ｙ）を分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ社製）で計測した。
【０２２３】
・主ピーク波長λｐ
電流密度が１０ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加した時の分光放射輝度スペクトルを前記分光放射輝度計で計測し、得られた分光放射輝度スペクトルから主ピーク波長λｐ（単位：ｎｍ）を読み取った。
【０２２４】
・寿命ＬＴ８０
寿命ＬＴ８０は、電流密度が５０ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加し、初期輝度に対して輝度が８０％となるまでの時間（単位：ｈｒｓ）を測定した。
【０２２５】
【表２】
2017123352.tif 000050
【０２２６】
【表３】
2017123352.tif 000051
【０２２７】
実施例１の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物としての化合物ＢＨ−１、第二の化合物としての化合物ＣＨ−１および第三の化合物としてのＢＤ−１を含む発光層を備えるため、比較例１，３，４の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。
比較例１の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−１と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例１よりも寿命が短かったと考えられる。
比較例３の有機ＥＬ素子は、化合物ＣＨ−３のＡｆ（アフィニティ）が３．１ｅＶであるため、前記数式（２）を満たさず、寿命が短かったと考えられる。
比較例４の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−７の三重項エネルギーＴ（Ｍ１）が２．２ｅＶであるため、前記数式（数３）の関係を満たさず、寿命が短かったと考えられる。
【０２２８】
実施例２の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物としての化合物ＢＨ−１、第二の化合物としての化合物ＣＨ−１および第三の化合物としてのＢＤ−１を含む発光層を備えるため、比較例２の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例２の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−１と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例２よりも寿命が短かったと考えられる。
【０２２９】
〔有機ＥＬ素子の製造例〕
・実施例３
実施例３の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＨ−１を化合物ＢＨ−２に変更したこと、並びに化合物ＣＨ−１を化合物ＣＨ−２に変更したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例３の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-2 : CH-2 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２３０】
・比較例５
比較例５の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−２と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−２の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例５の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-2 : BD-1（25, 96% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２３１】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例３、および比較例５において作製した有機ＥＬ素子について、前述と同様の評価を行った。評価結果を表４に示す。
【０２３２】
【表４】
2017123352.tif 000052
【０２３３】
実施例３の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物としての化合物ＢＨ−２、第二の化合物としての化合物ＣＨ−２および第三の化合物としての化合物ＢＤ−１を含む発光層を備えるため、比較例５の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例５の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−２と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例３よりも寿命が短かったと考えられる。
【０２３４】
〔有機ＥＬ素子の製造例〕
・実施例４
実施例４の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＨ−１を化合物ＢＨ−３に変更したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例４の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-3 : CH-1 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２３５】
・実施例５
実施例５の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＨ−１を化合物ＢＨ−３に変更したこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例５の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-3 : CH-1 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / ET-2 : Liq（36, 50% : 50%） / Liq（1） / Al（80）
【０２３６】
・実施例６
実施例６の有機ＥＬ素子は、実施例４の発光層における化合物ＣＨ−１を化合物ＣＨ−２に変更したこと以外は、実施例４と同様にして作製した。
実施例６の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-3 : CH-2 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２３７】
・比較例６
比較例６の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−３と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−３の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例６の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-3 : BD-1（25, 96% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２３８】
・比較例７
比較例７の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層に代えて、化合物ＢＨ−３と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例２と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−３の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例７の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-3 : BD-1（25, 96% : 4%） / ET-2 : Liq（36, 50% : 50%） / Liq（1） / Al（80）
【０２３９】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例４〜７、および比較例６〜７において作製した有機ＥＬ素子について、前述と同様の評価を行った。評価結果を表５および表６に示す。
【０２４０】
【表５】
2017123352.tif 000053
【０２４１】
【表６】
2017123352.tif 000054
【０２４２】
実施例４，６の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物を含む発光層を備えるため、比較例６の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例６の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−３と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例４，６よりも寿命が短かったと考えられる。
【０２４３】
実施例５の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物、第二の化合物および第三の化合物を含む発光層を備えるため、比較例７の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例７の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−３と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例５よりも寿命が短かったと考えられる。
【０２４４】
〔有機ＥＬ素子の製造例〕
・実施例７
実施例７の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＨ−１を化合物ＢＨ−５に変更したこと、並びに化合物ＣＨ−１を化合物ＣＨ−２に変更したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例７の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-5 : CH-2 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２４５】
・比較例８
比較例８の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−５と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−５の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例８の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-5 : BD-1（25, 96% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２４６】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例７、および比較例８において作製した有機ＥＬ素子について、前述と同様の評価を行った。評価結果を表７に示す。
【０２４７】
【表７】
2017123352.tif 000055
【０２４８】
実施例７の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物としての化合物ＢＨ−５、第二の化合物としての化合物ＣＨ−２および第三の化合物としてのＢＤ−１を含む発光層を備えるため、比較例８の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例８の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−５と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例７よりも寿命が短かったと考えられる。
【０２４９】
〔有機ＥＬ素子の製造例〕
・実施例８
実施例８の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＨ−１を化合物ＢＨ−６に変更したこと、並びに化合物ＣＨ−１を化合物ＣＨ−２に変更したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例８の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-6 : CH-2 : BD-1（25, 92% : 4% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２５０】
・比較例９
比較例９の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層に代えて、化合物ＢＨ−６と化合物ＢＤ−１とを共蒸着して、厚さ２５ｎｍの発光層を形成したこと以外は、実施例１と同様にして作製した。なお、発光層中、化合物ＢＨ−６の割合は、９６質量％とし、化合物ＢＤ−１の割合は、４質量％とした。
比較例９の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（10） / HT-1（80） / HT-2（10） / BH-6 : BD-1（25, 96% : 4%） / HB-1（25） / ET-1（10） / LiF（1） / Al（80）
【０２５１】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例８、および比較例９において作製した有機ＥＬ素子について、前述と同様の評価を行った。評価結果を表８に示す。
【０２５２】
【表８】
2017123352.tif 000056
【０２５３】
実施例８の有機ＥＬ素子は、前記数式（数１）〜（数３）の関係を満たす第一の化合物としての化合物ＢＨ−６、第二の化合物としての化合物ＣＨ−２および第三の化合物としてのＢＤ−１を含む発光層を備えるため、比較例９の有機ＥＬ素子に比べて長い寿命を示した。比較例９の有機ＥＬ素子は、化合物ＢＨ−６と化合物ＢＤ−１とで発光層が構成されているため、実施例８よりも寿命が短かったと考えられる。
【符号の説明】
【０２５４】
１…有機エレクトロルミネッセンス素子、３…陽極、４…陰極、５…発光層、７…正孔輸送層、８…電子輸送層。
【図１】
2017123352.tif 000062