(57)【要約】【課題】良好な光学性能を備えた光学系、光学機器、及び光学系の製造方法を提供する。【解決手段】光学系ＯＳは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有し、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂと、を有し、前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔は、第１レンズ群Ｇ１内のレンズ間の空気間隔の中で最大であり、合焦時に、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は移動し、所定の条件を満足する。【選択図】図１
2017054083.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群は、
少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群と、
少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群と、を有し、
前記前群と前記後群との空気間隔は、前記第１レンズ群内のレンズ間の空気間隔の中で最大であり、
合焦時に、前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群は像面に対して固定され、前記第２レンズ群は移動し、
次式の条件を満足することを特徴とする光学系。
−０．１００  ＜  １／β２  ＜  ０．１１０
２．０００  ＜  Ｄａｂ／Ｔａｍｘ
但し、
β２：無限遠合焦時の前記第２レンズ群の横倍率
Ｄａｂ：前記第１レンズ群の前記前群と前記後群との空気間隔
Ｔａｍｘ：前記第１レンズ群の前記前群が有する負レンズの中の最大の中心厚
【請求項２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
０．４５０  ＜  ｜βＭ｜
但し、
βＭ：最至近合焦時の全系の撮影倍率
【請求項３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の光学系。
０．４５０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ０．６５０
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
０．８００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  １．２００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
１．０００  ＜  （−ｆ１ａ）／ｆ１  ＜  ５．０００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１ａ：前記第１レンズ群の前記前群の焦点距離
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
０．０３０  ＜  ＰＳ×ｆ  ＜  ０．１７０
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ＰＳ：全系のペッツバール和
【請求項７】
前記第３レンズ群の少なくとも一部を防振群とし、前記防振群を光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項７に記載の光学系。
０．７００  ＜  ｆ３ｖ／ｆ  ＜  ２．５００
但し、
ｆ：無限合焦時の全系の焦点距離
ｆ３ｖ：前記防振群の焦点距離
【請求項９】
前記第２レンズ群は、負の屈折力を有する接合レンズのみで構成され、
前記接合レンズの接合面は、物体側に凹であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
前記第２レンズ群の最も像側の面は、非球面形状であることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１１】
前記第１レンズ群の前記前群から前記第２レンズ群までの間に開口絞りを有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項１３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群として、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群と、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群とを、前記前群と前記後群との空気間隔が、前記第１レンズ群内のレンズ間の空気間隔の中で最大となるように配置し、
合焦時に、前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群は像面に対して固定され、前記第２レンズ群は移動するように配置し、
次式の条件を満足するように配置することを特徴とする光学系の製造方法。
−０．１００  ＜  １／β２  ＜  ０．１１０
２．０００  ＜  Ｄａｂ／Ｔａｍｘ
但し、
β２：無限遠合焦時の前記第２レンズ群の横倍率
Ｄａｂ：前記第１レンズ群の前記前群と前記後群との空気間隔
Ｔａｍｘ：前記第１レンズ群の前記前群が有する負レンズの中の最大の中心厚
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学機器及び光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラやビデオカメラなどに用いることが可能なインナーフォーカス式の近接撮影用の光学系が数多く提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１５９６１３号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明に係る光学系は、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群と、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群と、を有し、前群と後群との空気間隔は、第１レンズ群内のレンズ間の空気間隔の中で最大であり、合焦時に、第１レンズ群及び第３レンズ群は像面に対して固定され、第２レンズ群は移動し、次式の条件を満足することを特徴とする。
−０．１００  ＜  １／β２  ＜  ０．１１０
２．０００  ＜  Ｄａｂ／Ｔａｍｘ
但し、
β２：無限遠合焦時の第２レンズ群の横倍率
Ｄａｂ：第１レンズ群の前群と後群との空気間隔
Ｔａｍｘ：第１レンズ群の前群が有する負レンズの中の最大の中心厚
【０００５】
また、本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、第１レンズ群として、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群と、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群とを、前群と後群との空気間隔が、第１レンズ群内のレンズ間の空気間隔の中で最大となるように配置し、合焦時に、第１レンズ群及び第３レンズ群は像面に対して固定され、第２レンズ群は移動するように配置し、次式の条件を満足するように配置することを特徴とする。
−０．１００  ＜  １／β２  ＜  ０．１１０
２．０００  ＜  Ｄａｂ／Ｔａｍｘ
但し、
β２：無限遠合焦時の第２レンズ群の横倍率
Ｄａｂ：第１レンズ群の前群と後群との空気間隔
Ｔａｍｘ：第１レンズ群の前群が有する負レンズの中の最大の中心厚
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠物体合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示し、（ｃ）は第３レンズ群全体を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図３】第１実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図４】第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図５】第２実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図６】第２実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図７】第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図８】第３実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図９】第３実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図１０】第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図１１】第４実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図１２】第４実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図１３】第５実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図１４】第５実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図１５】第５実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図１６】第６実施例に係る光学系のレンズ構成を示す断面図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は最至近合焦状態を示す。
【図１７】第６実施例に係る光学系の諸収差図であって、（ａ）無限遠合焦状態の諸収差図を示し、（ｂ）は第３レンズ群の一部（Ｌ３３）を用いて手振れ補正を行ったときの横収差図を示す。
【図１８】第６実施例に係る光学系の近距離物体合焦状態の諸収差図であって、（ａ）は撮影倍率が−０．５倍のときの諸収差図を示し、（ｂ）は撮影倍率が−１．０倍のときの諸収差図を示す。
【図１９】上記光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図２０】上記光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る光学系ＯＳは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有して構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂと、を有し、前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔は、第１レンズ群Ｇ１内のレンズ間の空気間隔の中で最大である。また、この光学系ＯＳは、合焦時に、第１レンズ群及び第３レンズ群は像面Ｉに対して固定され、第２レンズ群は移動するように構成されている。このように構成することで、光線が集束して入射する第２レンズ群Ｇ２で合焦をするため、合焦群である第２レンズ群Ｇ２小型化しつつ、良好な光学性能を得ることができる。また、第１レンズ群Ｇ１を、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとで構成し、これらの前群Ｇ１ａ及び後群Ｇ１ｂを適切なパワー配置とすることで、無限遠から等倍までの合焦による諸収差の変動を良好に抑制することができる。
【０００８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【０００９】
−０．１００  ＜  １／β２  ＜  ０．１１０                  （１）
但し、
β２：無限遠合焦時の第２レンズ群Ｇ２の横倍率
【００１０】
条件式（１）は、無限遠物体合焦時の第２レンズ群Ｇ２の適切な横倍率を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（１）を満足することにより、第２レンズ群Ｇ２から射出する光線がゆるい収束光束からアフォーカル、ゆるい発散光束の範囲に限定されることとなり、合焦に必要な空気間隔を確保するとともに、合焦による諸収差の変動を良好に補正することができる。また、像面湾曲、球面収差、及びコマ収差を良好に補正することができる。条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２から射出する光線がより強い集束光となるため、バックフォーカスの確保が難しくなるため好ましくない。また、球面収差やコマ収差を良好に補正することが難しくなるため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．１００とすることが望ましい。また、条件式（１）の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を０．０９０とすることが望ましい。一方、条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２から射出する光線がより強い発散光となるためバックフォーカスがより長くなり、その結果全長も長くなるため好ましくない。また、球面収差やコマ収差を良好に補正することが難しくなるため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−０．０５０とすることが望ましい。また、この条件式（１）の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を−０．０２０とすることが望ましい。
【００１１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１２】
２．０００  ＜  Ｄａｂ／Ｔａｍｘ                          （２）
但し、
Ｄａｂ：第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔
Ｔａｍｘ：第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａが有する負レンズの中の最大の中心厚
【００１３】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの適切な間隔を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（２）を満足することにより、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａのパワーを強くし過ぎることなく第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を確保することができる。そのため、非点収差及びコマ収差の良好な収差補正を行うことが可能となる。条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を確保するために、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａのパワーが強くなりすぎるため、非点収差及びコマ収差の補正が良好な収差補正が困難となり好ましくない。なお、この条件式（２）の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を２．５００とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を３．０００とすることが望ましい。また、この条件式（２）の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２０．０とすることが望ましい。
【００１４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１５】
０．４５０  ＜  ｜βＭ｜                                    （３）
但し、
βＭ：最至近合焦時の全系の撮影倍率
【００１６】
条件式（３）は、マクロレンズとしての近距離合焦能力を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（３）を満足することにより、実用に足る最短撮影距離（最至近）での撮影倍率の大きさについて適切な範囲とすることができる。条件式（３）の下限値を下回ると、マクロレンズとしての最短焦点距離での撮影倍率が小さくなりすぎて近距離合焦能力が不足するため好ましくない。なお、条件式（３）の効果を確実にするために、この条件式（３）の下限値を０．５００とすることが望ましい。また、この条件式（３）の効果を更に確実にするために、この条件式（３）の下限値を０．６００とすることが望ましい。
【００１７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００１８】
０．４５０  ＜  ｆ１／ｆ  ＜  ０．６５０                    （４）
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離 
【００１９】
条件式（４）は、全系の焦点距離に対する第１レンズ群Ｇ１の適切な焦点距離を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（４）を満足することにより、合焦に必要な空気間隔を確保しながら、球面収差、像面湾曲、及びコマ収差を良好に補正することができる。条件式（４）の上限値を上回ると、所望の焦点距離を実現するためには、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を長くするか、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を短くする必要があり、全体のパワーバランスが崩れ像面湾曲を良好に補正することが困難になるため好ましくない。また、合焦のための第２レンズ群Ｇ２の移動量も増えるため、合焦時の仕事量の増大や第３レンズ群Ｇ３との空気間隔をより大きく取らなくてはならないため、全長の大型化を招いてしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．６１０とすることが望ましい。また、条件式（４）の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を０．６００とすることが望ましい。一方、条件式（４）の下限値を下回ると、所望の焦点距離を実現するためには、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を短くするか、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を長くする必要があり、合焦に必要な空気間隔は小さくできるが、球面収差を良好に補正することが困難となってしまう。それを解消しようと非球面を多用すると製造時の性能確保のための調整等がより難しくなるため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．４８０とすることが望ましい。また、条件式（４）の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．５００とすることが望ましい。
【００２０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２１】
０．８００  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  １．２００            （５）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００２２】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に対する第２レンズ群Ｇ２の適切な焦点距離を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（５）を満足することにより、合焦による球面収差、非点収差、及びコマ収差の収差変動を抑え、全域で良好な収差補正を行うことができる。条件式（５）の上限値を上回ると、所望の焦点距離を実現するために第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が短くなり、球面収差や非点収差の補正が困難になる。また、バックフォーカスが長くなりすぎるための好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１５０とすることが望ましい。また、条件式（５）の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１２０とすることが望ましい。一方、条件式（５）の下限値を下回ると、所望の焦点距離を実現するために第３レンズ群Ｇ３の焦点距離が長くなりすぎ、球面収差とコマ収差を良好に補正することが困難になるため好ましくない。また、所望のＦナンバーを確保するために第２レンズ群Ｇ２の径が大きくなるので好ましくない。なお、この条件式（５）の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．８２０とすることが望ましい。また、条件式（５）の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．８５０とすることが望ましい。
【００２３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００２４】
１．０００  ＜  （−ｆ１ａ）／ｆ１  ＜  ５．０００          （６）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ１ａ：第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａの焦点距離
【００２５】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に対する前群Ｇ１ａの適切な焦点距離を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（６）を満足することにより、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を確保し、合焦による諸収差の変動を抑制するレンズ配置を実現することができる。条件式（６）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａの焦点距離が長くなるため、前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔を大きく取らなければ適切なレンズ配置とすることができない。そのため、光学系ＯＳ全体の大型化を招き好ましくない。また、前群Ｇ１ａの焦点距離が長くなるため、像面湾曲を良好に補正するのが困難となり好ましくない。なお、この条件式（６）の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を４．７００とすることが望ましい。また、この条件式（６）の効果を更に確実にするために、条件式（６）の上限値を４．５００とすることが望ましい。一方、条件式（６）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａの焦点距離が短くなるため、像面湾曲及びコマ収差を良好に補正することができなくなってしまうため好ましくない。この条件式（６）の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を１．２００とすることが望ましい。また、条件式（６）の効果を更に確実にするために、条件式（６）の下限値を１．３００とすることが望ましい。
【００２６】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【００２７】
０．０３０  ＜  ＰＳ×ｆ  ＜  ０．１７０                    （７）
但し、
ｆ：無限遠合焦時の全系の焦点距離
ＰＳ：全系のペッツバール和
【００２８】
条件式（７）は、全系の焦点距離に対して最適なペッツバール和の値を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（７）を満足することにより、像面湾曲と球面収差の傾きのバランスを最適にし、合焦時における非点収差の変動を低減することができる。条件式（７）の上限値を上回ると、像面湾曲が大きくなりすぎるため、球面収差の傾きとのバランスが崩れる。また、合焦時における非点収差の変動を抑えることが困難となり好ましくない。なお、この条件式（７）の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を０．１６０とすることが望ましい。また、条件式（７）の効果を更に確実にするために、条件式（７）の上限値を０．１５０とすることが望ましい。一方、条件式（７）の下限値を下回ると、像面歪曲が小さくなりすぎるため、球面収差の傾きとのバランスが崩れる。また、合焦時における非点収差の変動と球面収差の傾きをバランスよく収差補正することが難しくなり好ましくない。なお、この条件式（７）の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を０．０４０とすることが望ましい。また、条件式（７）の効果を更に確実にするために、条件式（７）の下限値を０．０５０とすることが望ましい。
【００２９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させるように構成することが望ましい。第３レンズ群Ｇ３の一部又は全体を光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより、良好な手振れ補正を行うことができる。
【００３０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【００３１】
０．７００  ＜  ｆ３ｖ／ｆ  ＜  ２．５００                  （８）
但し、
ｆ：無限合焦時の全系の焦点距離
ｆ３ｖ：防振群Ｇｖｒの焦点距離
【００３２】
条件式（８）は、全系の焦点距離に対する第３レンズ群Ｇ３中の防振群Ｇｖｒの適切な焦点距離を規定している。本実施形態に係る光学系ＯＳは、この条件式（８）を満足することにより、防振群Ｇｖｒの適度な移動量と防振時の諸収差の変動とを抑制することができる。条件式（８）の上限値を上回ると、所望の防振性能を確保するための防振群Ｇｖｒの移動量が大きくなりすぎ、移動させる機構全体を大きくして力のあるものにする必要が生じる。また、防振群Ｇｖｒの移動量が大きくなると、倍率の色収差の変動も大きくなるため好ましくない。なお、この条件式（８）の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を２．２２０にすることが望ましい。また、条件式（８）の効果を更に確実にするために、条件式（８）の上限値を２．０００にすることが望ましい。また、条件式（８）の下限値を下回ると、防振群Ｇｖｒの移動量は小さくなるが、防振時のコマ収差や非点収差の変動が大きくなってしまうため好ましくない。なお、この条件式（８）の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．８００とすることが望ましい。また、条件式（８）の効果を更に確実にするために、条件式（８）の下限値を０．９００とすることが望ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、負の屈折力を有する接合レンズのみで構成され、当該接合レンズの接合面は、物体側に凹であることが望ましい。このように構成することで、合焦群である第２レンズ群Ｇ２の軽量化と、合焦動作による軸上色収差及び倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００３４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２の最も像側の面は、非球面形状であることが望ましい。このように構成することで、合焦時における非点収差等の変動を良好に補正することができる。また、合焦群である第２レンズ群Ｇ２のレンズ枚数を減らし、合焦群を小型化することができる。
【００３５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａから第２レンズ群Ｇ２までの間、すなわち、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂの間、後群Ｇ１ｂ内、または後群Ｇ１ｂと第２レンズ群Ｇ２との間のいずれかに、開口絞りＳを有することが望ましい。このように構成することで、マウントの開口径の制限を受けやすい第３レンズ群Ｇ３を小型化することができる。
【００３６】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂ中に開口絞りＳが配置されているとき、合焦時に、開口絞りＳの絞り径が変化するように構成することが好ましい。このように構成することで、第３レンズ群Ｇ３のレンズ径の増大を抑え、近接撮影時の開口絞りＳの空振りを防止し、コマ収差等の諸収差を良好に補正することができる。また、また、第１レンズ群Ｇ１のレンズ枚数を減らし小型化することができる。
【００３７】
あるいは、本実施形態に係る光学系ＯＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に開口絞りＳが配置されているとき、合焦時に、開口絞りＳは像面に対して固定され、且つ、開口絞りＳの絞り径が変化しないように構成することが好ましい。このような構成は、第３レンズ群Ｇ３の小型化に有効で、また、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することができるため、開口絞りＳの機構を単純化してコストダウンや信頼性の向上を図ることができる。また、合焦群の軽量化にも有効である。
【００３８】
また本実施形態に係る光学系ＯＳは、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａ及び後群Ｇ１ｂの各群に１つ以上の非球面を有することが望ましい。この構成により、本実施形態に係る光学系ＯＳは非点収差、コマ収差、球面収差等を良好に補正することができる。また第１レンズ群Ｇ１のレンズ枚数を減らし小型化することができる。
【００３９】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００４０】
次に、本実施形態に係る光学系ＯＳを備えた光学機器であるカメラを図１９に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系ＯＳを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【００４１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る光学系ＯＳを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４２】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００４３】
本実施形態では、３群構成の光学系ＯＳを示したが、以上の構成条件等は、４群、５群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像面側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。具体的には、最も像面側に、変倍時又は合焦時に像面に対する位置を固定されたレンズ群を追加した構成が考えられる。また、群とは、変倍時、合焦時、縮筒時などの少なくとも１つで変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示すこととしてもよい。また、本実施形態の光学系ＯＳは、変倍時に各群間の空気間隔が変化するように、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３がそれぞれ光軸に沿って移動するように構成してもよい。また、レンズ成分とは、単レンズ又は複数のレンズが接合された接合レンズをいう。
【００４４】
また、１以上のレンズ群、１以上の部分レンズ群、または光学系全体を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物点への合焦を行う合焦群としてもよい。この場合、合焦群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用のモータ駆動（ＤＣモータ、ステッピングモータ、ボイスコイルモータ等、モータの種類は限定されない）にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２を合焦群とし、その他のレンズは合焦時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。モータにかかる負荷を考慮すると、合焦レンズ群は１つまたは２つのレンズ成分から構成するのが好ましい。
【００４５】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振群としてもよい。特に、上述したように、第３レンズ群Ｇ３を防振レンズ群としてもよく、第３レンズ群Ｇ３の一部を防振レンズ群としてもよい。また、防振レンズ群は、レンズ枚数に特に限定は無く、１枚の単レンズや複数のレンズ成分から構成することとしてもよい。
【００４６】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
【００４７】
開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａから第２レンズ群Ｇ２の間に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【００４８】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高い光学性能を達成するために、反射防止膜を施してもよい。反射防止膜は、適宜選択可能であり、単層コーティングや、多層膜コーティングや、微細な結晶粒子からなる超低屈折率層を有する反射防止膜等、膜の種類は限定されない。反射防止膜を施す面数も特に限定されない。
【００４９】
以下、本実施形態に係る光学系ＯＳの製造方法の概略を、図２０を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３をそれぞれ準備し（ステップＳ１００）、第１レンズ群Ｇ１として、少なくとも１枚の負レンズを有し、全体で負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、少なくとも１枚の接合レンズを有し、全体で正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとを、前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔が、第１レンズ群Ｇ１内のレンズ間の空気間隔の中で最大となるように配置し（ステップＳ２００）、合焦時に、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３は像面に対して固定され、第２レンズ群Ｇ２は移動するように配置し（ステップＳ３００）、上述した条件を満足するように配置する（ステップＳ４００）。
【００５０】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２を配置して前群Ｇ１ａとし、両凸正レンズＬ１ｂ１、両凹負レンズＬ１ｂ２、両凸正レンズＬ１ｂ３、及び、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズを配置して後群Ｇ１ｂとして、全体で第１レンズ群Ｇ１とし、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズを配置して第２レンズ群とし、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３を配置して第３レンズ群Ｇ３とする。このように準備した各レンズ群を上述の手順で配置して光学系ＯＳを製造する。
【００５１】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図７、図１０、図１３、及び、図１６は、各実施例に係る光学系ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ６）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。また、これらの光学系ＯＳ１〜ＯＳ６の断面図の下部には、無限遠合焦状態から最至近合焦状態に合焦する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。
【００５２】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００５３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10    （ａ）
【００５４】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【００５５】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＳ１の構成を示す図である。この図１に示す光学系ＯＳ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【００５６】
この光学系ＯＳ１において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、両凸正レンズＬ１ｂ１、両凹負レンズＬ１ｂ２、両凸正レンズＬ１ｂ３、及び、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、開口絞りＳは、両凸正レンズＬ１ｂ１と両凹負レンズＬ１ｂ２との間に配置されている。
【００５７】
この光学系ＯＳ１は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、開口絞りＳの無限遠物体合焦状態の絞り径よりも近距離物体合焦状態の絞り径の方が小さくなるように、合焦の際に開口絞りＳの絞り径が変化する。
【００５８】
また、この光学系ＯＳ１において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部又は全体を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（手振れ補正での防振群Ｇｖｒの移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振群Ｇｖｒを（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい（以降の実施例においても同様である）。この第１実施例の光学系ＯＳ１において、第３レンズ群Ｇ３の両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒ（Ａ）としたときの防振係数は０．６６であり、焦点距離は３０．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒ（Ａ）の移動量は０．４０［ｍｍ］である。また、第３レンズ群Ｇ３全体を防振群Ｇｖｒ（Ｂ）としたときの防振係数は０．８９であり、焦点距離は３０．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒ（Ｂ）の移動量は０．２９［ｍｍ］である。
【００５９】
以下の表１に、光学系ＯＳ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角［°］、Ｙは最大像高、ＴＬは全長、及び、ＢＦはバックフォーカスの値を表している。ここで、全長ＴＬは、無限合焦時の最も物体側のレンズ面（図１における第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離を示している。また、バックフォーカスＢＦは、無限遠合焦時の最も像面側のレンズ面（図１における第２２面）から像面Ｉまでの光軸上の距離（空気換算長）を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径0.00000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、表１に示す面番号１〜２２は、図１に示す番号１〜２２に対応している。また、レンズ群焦点距離は第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３の各々と、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａ及び後群Ｇ１ｂの始面と焦点距離を示している。
【００６０】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００６１】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  30.00
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  15.0
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  83.058
ＢＦ  ＝  27.427
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       39.07575    1.000    1.61881    63.9
2*       9.72210    2.200
3      -93.02294    2.000    1.80809    22.7
4      -44.64793    5.800
5       21.44838    3.500    1.75500    52.3
6      -64.88080    1.000
7        0.00000    2.500                      開口絞りＳ
8      -33.47052    1.000    1.69895    30.1
9       17.14845    1.000
10       22.26830    4.500    1.81600    46.6
11      -22.26938    0.500
12*      46.48574    1.000    1.83441    37.3
13       15.09209    4.000    1.49782    82.6
14      -26.33750     D14
15      -41.19823    2.000    2.10420    17.0
16      -20.15901    1.000    1.75501    51.1
17*      15.63003     D17
18      -55.71991    4.000    1.81600    46.6
19      -11.63697    1.000    1.79504    28.7
20      -39.10418    1.000
21       33.89391    3.000    1.59319    67.9
22     -108.45304   27.427
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       16.00
前群Ｇ１ａ        1      -27.97
後群Ｇ１ｂ        5       16.89
第２レンズ群Ｇ２   15      -17.00
第３レンズ群Ｇ３   18       31.49
【００６２】
この光学系ＯＳ１において、第２面、第１２面及び第１７面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００６３】
（表２）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   7.13100e-01  -1.19903e-05  -2.85075e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
12  -1.16603e+01  -1.08167e-05  -9.27494e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
17  -1.73850e+00   6.51571e-05  -1.47694e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
【００６４】
この光学系ＯＳ１において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１４、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表３に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。なお、Ｄ０は光学系ＯＳ１の最も物体側の面（第１面）から物体までの距離を示し、βは撮影倍率を示す（以降の実施例においても同様である）。
【００６５】
（表３）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            57.88           27.86
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        30.00             −              −
Ｄ１４     1.000           5.347           9.834
Ｄ１７    12.631           8.283           3.797
【００６６】
次の表４に、この光学系ＯＳ１における各条件式対応値を示す。この表４において、β２は無限遠合焦時の第２レンズ群Ｇ２の横倍率を、Ｄａｂは第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａと後群Ｇ１ｂとの空気間隔を、Ｔａｍｘは第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａが有する負レンズの中の最大の中心厚を、βＭは最至近合焦時の全系の撮影倍率を、ｆは無限遠合焦時の全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ１ａは第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａの焦点距離を、ＰＳは全系のペッツバール和を、ｆ３ｖは防振群Ｇｖｒの焦点距離をそれぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。また、第３レンズ群Ｇ３の一部で手振れ補正を行うときの防振群Ｇｖｒ（Ａ）の焦点距離をｆ３ｖａとし、第３レンズ群Ｇ３全体で手振れ補正を行うときの防振群Ｇｖｒ（Ｂ）の焦点距離をｆ３ｖｂとして表す。
【００６７】
（表４）
［条件式対応値］
β２＝17.00
Ｄａｂ＝5.800
Ｔｍａｘ＝1.000
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00338
ｆ３ｖａ＝43.88
ｆ３ｖｂ＝31.49
（１）１／β２＝0.059
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝5.8
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.53
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝0.94
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.75
（７）ＰＳ×ｆ＝0.101
（８）ｆ３ｖａ／ｆ＝1.46
ｆ３ｖｂ／ｆ＝1.05
【００６８】
このように、この光学系ＯＳ１は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【００６９】
この光学系ＯＳ１の、無限遠合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図２（ａ）、図３（ａ）、図３（ｂ）に示し、防振群Ｇｖｒ（Ａ）及び防振群Ｇｖｒ（Ｂ）により手振れ補正を行ったときの横収差図を図２（ｂ）、図２（ｃ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位は［°］）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバー又は開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角又は物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各半画角又は各物体高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、以降に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ１は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００７０】
［第２実施例］
図４は、第２実施例に係る光学系ＯＳ２の構成を示す図である。この図４に示す光学系ＯＳ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【００７１】
この光学系ＯＳ２において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、両凸正レンズＬ１ｂ１、両凹負レンズＬ１ｂ２、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ１ｂ３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、開口絞りＳは、両凸正レンズＬ１ｂ１と両凹負レンズＬ１ｂ２との間に配置されている。
【００７２】
この光学系ＯＳ２は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、開口絞りＳの無限遠物体合焦状態の絞り径よりも近距離物体合焦状態の絞り径の方が小さくなるように、合焦の際に開口絞りＳの絞り径が変化する。
【００７３】
また、この光学系ＯＳ２において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部である両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第２実施例の光学系ＯＳ２において、防振係数は０．５６であり、焦点距離は３３．０４［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒの移動量は０．５１［ｍｍ］である。
【００７４】
以下の表５に、光学系ＯＳ２の諸元の値を掲げる。なお、表５に示す面番号１〜２２は、図４に示す番号１〜２２に対応している。
【００７５】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  33.04
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  13.6
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  88.338
ＢＦ  ＝  29.544
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       50.13717    1.000    1.61881    63.9
2*      11.90609    2.200
3      -94.48624    2.000    1.84666    23.8
4      -46.98649    5.900
5       24.11112    3.000    1.75500    52.3
6      -65.48210    1.600
7        0.00000    3.000                      開口絞りＳ
8      -15.10778    1.200    1.67270    32.2
9       21.36555    0.900
10       28.45957    4.700    1.80139    45.5
11*     -17.21913    0.300
12       26.26218    1.200    1.80610    41.0
13       11.43541    4.700    1.49782    82.6
14      -33.02292     D14
15      -49.91041    2.100    2.10420    17.0
16      -21.39916    1.000    1.80139    45.5
17*      18.15438     D17
18      -59.91790    3.300    1.81600    46.6
19      -15.26055    1.200    1.80518    25.4
20      -35.56897    1.000
21       29.62783    3.300    1.45600    91.4
22     -181.78361   29.544
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       17.70
前群Ｇ１ａ        1      -35.08
後群Ｇ１ｂ        5       18.78
第２レンズ群Ｇ２   15      -18.88
第３レンズ群Ｇ３   18       34.89
【００７６】
この光学系ＯＳ２において、第２面、第１１面及び第１７面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００７７】
（表６）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   1.10930e+00  -4.30640e-05  -4.89270e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
11   3.13900e-01  -7.52580e-06  -6.21630e-08   9.82780e-12  -2.43130e-12
17   1.48900e-01   2.80230e-06   1.73730e-08   1.00500e-09  -2.46130e-11
【００７８】
この光学系ＯＳ２において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１４、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表７に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。
【００７９】
（表７）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            63.52           30.47
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        33.04             −              −
Ｄ１４     1.010           5.848          10.851
Ｄ１７    14.183           9.346           4.342
【００８０】
次の表８に、この光学系ＯＳ２における各条件式対応値を示す。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。
【００８１】
（表８）
［条件式対応値］
β２＝16.00
Ｄａｂ＝5.900
Ｔｍａｘ＝1.000
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00422
ｆ３ｖ＝56.14
（１）１／β２＝0.063
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝5.9
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.54
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝0.94
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.98
（７）ＰＳ×ｆ＝0.139
（８）ｆ３ｖ／ｆ＝1.70
【００８２】
このように、この光学系ＯＳ２は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【００８３】
この光学系ＯＳ２の、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図５（ａ）、図６（ａ）、図６（ｂ）に示し、手振れ補正を行ったときの横収差図を図５（ｂ）に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ２は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００８４】
［第３実施例］
図７は、第３実施例に係る光学系ＯＳ３の構成を示す図である。この図７に示す光学系ＯＳ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【００８５】
この光学系ＯＳ３において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、両凸正レンズＬ１ｂ１、両凹負レンズＬ１ｂ２、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ１ｂ３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、開口絞りＳは、両凸正レンズＬ１ｂ１と両凹負レンズＬ１ｂ２との間に配置されている。
【００８６】
この光学系ＯＳ３は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、開口絞りＳの無限遠物体合焦状態の絞り径よりも近距離物体合焦状態の絞り径の方が小さくなるように、合焦の際に開口絞りＳの絞り径が変化する。
【００８７】
また、この光学系ＯＳ３において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部である両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第３実施例の光学系ＯＳ３において、防振係数は０．５７であり、焦点距離は２８．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒの移動量は０．４３［ｍｍ］である。
【００８８】
以下の表９に、光学系ＯＳ３の諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜２２は、図７に示す番号１〜２２に対応している。
【００８９】
（表９）第３実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  28.00
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  16.0
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  78.065
ＢＦ  ＝  24.439
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       52.16227    1.000    1.61881    63.9
2*      10.05731    2.000
3      -73.05836    2.000    1.84666    23.8
4      -37.68111    5.000
5       19.79101    2.700    1.75500    52.3
6      -68.97626    1.500
7        0.00000    2.500                      開口絞りＳ
8      -14.07238    1.000    1.67270    32.2
9       17.27202    0.800
10       22.98012    4.000    1.80139    45.5
11*     -15.47517    0.500
12       21.10000    1.000    1.80610    41.0
13        9.50305    4.300    1.49782    82.6
14      -30.43044     D14
15      -42.24827    2.000    2.10420    17.0
16      -18.39020    1.000    1.80139    45.5
17*      15.50404     D17
18      -67.97674    3.500    1.81600    46.6
19      -14.07177    1.000    1.80518    25.4
20      -35.51297    1.000
21       26.76940    3.500    1.45600    91.4
22      -95.82369   24.439
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       15.00
前群Ｇ１ａ        1      -27.90
後群Ｇ１ｂ        5       16.19
第２レンズ群Ｇ２   15      -16.00
第３レンズ群Ｇ３   18       29.45
【００９０】
この光学系ＯＳ３において、第２面、第１１面及び第１７面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００９１】
（表１０）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   8.85600e-01  -5.26390e-05  -6.71970e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
11   3.02800e-01  -1.08820e-05  -1.25420e-07   1.78400e-10  -1.20880e-11
17   1.18600e-01   3.46740e-06   3.64300e-07  -1.98220e-08   3.32370e-10
【００９２】
この光学系ＯＳ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１４、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表１１に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。
【００９３】
（表１１）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            53.53           25.51
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        28.00             −              −
Ｄ１４     1.000           5.100           9.340
Ｄ１７    12.325           8.226           3.985
【００９４】
次の表１２に、この光学系ＯＳ３における各条件式対応値を示す。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。
【００９５】
（表１２）
［条件式対応値］
β２＝16.00
Ｄａｂ＝5.000
Ｔｍａｘ＝1.000
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00389
ｆ３ｖ＝46.30
（１）１／β２＝0.063
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝5.0
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.54
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝0.94
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.86
（７）ＰＳ×ｆ＝0.109
（８）ｆ３ｖ／ｆ＝1.65
【００９６】
このように、この光学系ＯＳ３は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【００９７】
この光学系ＯＳ３の、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図８（ａ）、図９（ａ）、図９（ｂ）に示し、手振れ補正を行ったときの横収差図を図８（ｂ）に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ３は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【００９８】
［第４実施例］
図１０は、第４実施例に係る光学系ＯＳ４の構成を示す図である。この図１０に示す光学系ＯＳ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【００９９】
この光学系ＯＳ４において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、両凸正レンズＬ１ｂ１、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１ｂ２と像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の正レンズＬ１ｂ３とを接合した接合正レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、開口絞りＳは、両凸正レンズＬ１ｂ１と負メニスカスレンズＬ１ｂ２との間に配置されている。
【０１００】
この光学系ＯＳ４は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、開口絞りＳの無限遠物体合焦状態の絞り径よりも近距離物体合焦状態の絞り径の方が小さくなるように、合焦の際に開口絞りＳの絞り径が変化する。
【０１０１】
また、この光学系ＯＳ４において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部である両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第４実施例の光学系ＯＳ４において、防振係数は０．６１であり、焦点距離は２６．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒの移動量は０．３７［ｍｍ］である。
【０１０２】
以下の表１３に、光学系ＯＳ４の諸元の値を掲げる。なお、表１３に示す面番号１〜２１は、図１０に示す番号１〜２１に対応している。
【０１０３】
（表１３）第４実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  26.00
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  17.2
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  79.231
ＢＦ  ＝  26.008
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       35.79692    1.000    1.61881    63.9
2*       8.48412    3.000
3     -160.59549    2.000    1.80518    25.4
4      -54.67829    5.000
5       25.25368    3.000    1.75500    52.3
6      -48.91056    2.000
7        0.00000    2.500                      開口絞りＳ
8      -14.44660    1.000    1.78472    25.6
9      -57.00344    3.500    1.75501    51.1
10*     -12.12895    1.500
11       17.05844    1.000    1.80610    41.0
12        9.44332    3.500    1.49782    82.6
13     -212.30799     D13
14      -32.18583    2.000    2.10420    17.0
15      -16.92447    1.000    1.75501    51.1
16*      15.86373     D16
17      -86.43361    3.500    1.75500    52.3
18      -14.37626    1.000    1.84666    23.8
19      -29.60080    1.000
20       27.83138    3.500    1.45600    91.4
21      -79.64233   26.008
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       15.00
前群Ｇ１ａ        1      -23.43
後群Ｇ１ｂ        5       16.01
第２レンズ群Ｇ２   14      -16.00
第３レンズ群Ｇ３   17       27.73
【０１０４】
この光学系ＯＳ４において、第２面、第１０面及び第１６面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１０５】
（表１４）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   8.33300e-01  -5.24320e-05  -1.06600e-06   0.00000e+00   0.00000e+00
10   2.26200e-01  -2.07960e-05  -3.22560e-08   0.00000e+00   0.00000e+00
16  -4.42470e+00   1.31970e-04  -7.55260e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
【０１０６】
この光学系ＯＳ４において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１３、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１６は、合焦に際して変化する。次の表１５に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。
【０１０７】
（表１５）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            50.73           24.73
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        26.00             −              −
Ｄ１３     1.000           5.327           9.654
Ｄ１６    11.223           6.896           2.569
【０１０８】
次の表１６に、この光学系ＯＳ４における各条件式対応値を示す。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。
【０１０９】
（表１６）
［条件式対応値］
β２＝∞
Ｄａｂ＝5.000
Ｔｍａｘ＝1.000
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00359
ｆ３ｖ＝45.65
（１）１／β２＝0.0
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝5.0
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.58
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝0.94
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.56
（７）ＰＳ×ｆ＝0.093
（８）ｆ３ｖ／ｆ＝1.76
【０１１０】
このように、この光学系ＯＳ４は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【０１１１】
この光学系ＯＳ４の、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１１（ａ）、図１２（ａ）、図１２（ｂ）に示し、手振れ補正を行ったときの横収差図を図１１（ｂ）に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ４は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１１２】
［第５実施例］
図１３は、第５実施例に係る光学系ＯＳ５の構成を示す図である。この図１３に示す光学系ＯＳ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【０１１３】
この光学系ＯＳ５において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１ｂ１、両凸正レンズＬ１ｂ２、両凹負レンズＬ１ｂ３と両凸正レンズＬ１ｂ４とを接合した接合負レンズ、及び、物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ１ｂ５で構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、及び、両凸正レンズＬ３３で構成されている。また、開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂと第２レンズ群Ｇ２との間に配置されている。また、この光学系ＯＳ５において、負レンズＬ１ａ１と正メニスカスレンズＬ１ａ２との間には、フレアカッターとなる固定絞りＦＣが配置されている。
【０１１４】
この光学系ＯＳ５は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、この光学系ＯＳ５においては、合焦の際に、開口絞りＳは像面Ｉに対して固定されており、その絞り径は変化しない。
【０１１５】
また、この光学系ＯＳ５において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部である両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第５実施例の光学系ＯＳ５において、防振係数は０．６６であり、焦点距離は３０．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒの移動量は０．３９［ｍｍ］である。
【０１１６】
以下の表１７に、光学系ＯＳ５の諸元の値を掲げる。なお、表１７に示す面番号１〜２１は、図１３に示す番号１〜２１に対応している。
【０１１７】
（表１７）第５実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  30.00
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  15.1
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  79.851
ＢＦ  ＝  23.018
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       43.37796    1.500    1.61881    63.9
2*      10.97804    5.000
3        0.00000    5.000                      固定絞りＦＳ
4       27.18940    2.800    1.90265    35.7
5       99.70795    0.300
6       26.86949    2.700    1.81600    46.6
7     -315.95968    4.000
8      -55.07545    1.000    1.78472    25.6
9       17.33442    4.000    1.49782    82.6
10      -18.30384    0.200
11*      59.87418    3.000    1.75501    51.1
12      -58.43858    1.000
13        0.00000     D13                      開口絞りＳ
14      -31.85480    2.000    2.10420    17.0
15      -17.45429    0.833    1.69680    55.5
16*      12.89127     D16
17      -54.56933    4.000    1.81600    46.6
18      -12.08274    1.000    1.78472    25.6
19      -38.58216    2.000
20       27.71847    3.000    1.59319    67.9
21     -100.06253   23.018
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       16.00
前群Ｇ１ａ        1      -24.18
後群Ｇ１ｂ        4       16.12
第２レンズ群Ｇ２   14      -15.00
第３レンズ群Ｇ３   17       27.43
【０１１８】
この光学系ＯＳ５において、第２面、第１１面及び第１６面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１１９】
（表１８）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   2.27500e-01   3.44610e-05   1.75250e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
11   1.00000e+00  -3.92050e-05  -1.34580e-07  -7.28320e-10  -1.20730e-11
16  -1.14580e+00   8.11940e-05  -1.67570e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
【０１２０】
この光学系ＯＳ５において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１３、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１６は、合焦に際して変化する。次の表１９に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。
【０１２１】
（表１９）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            57.39           27.37
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        30.00             −              −
Ｄ１３     1.500           5.871          10.427
Ｄ１６    12.000           7.629           3.073
【０１２２】
次の表２０に、この光学系ＯＳ５における各条件式対応値を示す。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。
【０１２３】
（表２０）
［条件式対応値］
β２＝15.00
Ｄａｂ＝10.000
Ｔｍａｘ＝1.500
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00268
ｆ３ｖ＝36.91
（１）１／β２＝0.067
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝6.7
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.53
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝1.07
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.51
（７）ＰＳ×ｆ＝0.080
（８）ｆ３ｖ／ｆ＝1.23
【０１２４】
このように、この光学系ＯＳ５は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【０１２５】
この光学系ＯＳ５の、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１４（ａ）、図１５（ａ）、図１５（ｂ）に示し、手振れ補正を行ったときの横収差図を図１４（ｂ）に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ５は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１２６】
［第６実施例］
図１６は、第６実施例に係る光学系ＯＳ６の構成を示す図である。この図１６に示す光学系ＯＳ６は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、から構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する前群Ｇ１ａと、正の屈折力を有する後群Ｇ１ｂとから構成されている。
【０１２７】
この光学系ＯＳ６において、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ａは、物体側から順に、像側のレンズ面が非球面形状に形成された、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の負レンズＬ１ａ１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１ａ２で構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｂは、物体側から順に、両凸正レンズＬ１ｂ１、両凹負レンズＬ１ｂ２、像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸レンズ形状の正レンズＬ１ｂ３、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１ｂ４と両凸正レンズＬ１ｂ５とを接合した接合正レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と像側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹レンズ形状の負レンズＬ２２とを接合した接合負レンズで構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とを接合した接合正レンズ、両凸正レンズＬ３３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４で構成されている。また、開口絞りＳは、両凸正レンズＬ１ｂ１と両凹負レンズＬ１ｂ２との間に配置されている。
【０１２８】
この光学系ＯＳ６は、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３を像面Ｉに対して固定とし、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側から像側に移動させることにより行うように構成されている。なお、開口絞りＳの無限遠物体合焦状態の絞り径よりも近距離物体合焦状態の絞り径の方が小さくなるように、合焦の際に開口絞りＳの絞り径が変化する。
【０１２９】
また、この光学系ＯＳ６において、手振れ補正（防振）は、第３レンズ群Ｇ３の一部である両凸正レンズＬ３３を防振群Ｇｖｒとし、この防振群Ｇｖｒを光軸と直交する方向の変位成分を持つように移動させることにより行う。この第６実施例の光学系ＯＳ６において、防振係数は０．５７であり、焦点距離は２８．００［ｍｍ］であるので、０．５０［°］の回転ぶれを補正するための防振群Ｇｖｒの移動量は０．４３［ｍｍ］である。
【０１３０】
以下の表２１に、光学系ＯＳ６の諸元の値を掲げる。なお、表２１に示す面番号１〜２４は、図１６に示す番号１〜２４に対応している。
【０１３１】
（表２１）第６実施例
［全体諸元］
ｆ    ＝  28.00
ＦＮｏ＝   2.90
ω    ＝  16.0
Ｙ    ＝   7.97
ＴＬ  ＝  78.656
ＢＦ  ＝  20.146
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ        ｎｄ     νｄ
物面      ∞
1       51.04033    1.000    1.61881    63.9
2*      10.08630    2.000
3      -72.41300    2.000    1.84666    23.8
4      -37.80039    5.000
5       19.80796    2.700    1.75500    52.3
6      -68.30519    1.500
7        0.00000    2.500                      開口絞りＳ
8      -13.99219    1.000    1.67270    32.2
9       17.32326    0.800
10       23.05787    4.000    1.80139    45.5
11*     -15.41184    0.500
12       20.95410    1.000    1.80610    41.0
13        9.48316    4.300    1.49782    82.6
14      -30.90460     D14
15      -41.93463    2.000    2.10420    17.0
16      -18.23395    0.833    1.80139    45.5
17*      15.50819     D17
18      -65.03065    3.500    1.81600    46.6
19      -14.04968    1.000    1.80518    25.4
20      -35.62555    1.000
21       27.29997    3.500    1.45600    91.4
22      -91.83717    3.000
23       94.65586    2.000    1.51680    63.9
24      104.21037   20.146
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群          始面    焦点距離
第１レンズ群Ｇ１    1       15.00
前群Ｇ１ａ        1      -28.09
後群Ｇ１ｂ        4       16.18
第２レンズ群Ｇ２   14      -16.00
第３レンズ群Ｇ３   17       29.45
【０１３２】
この光学系ＯＳ６において、第２面、第１１面及び第１７面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１３３】
（表２２）
［非球面データ］
面  Ｋ            Ａ4           Ａ6           Ａ8           Ａ10
2   8.83400e-01  -5.12550e-05  -6.57220e-07   0.00000e+00   0.00000e+00
11   3.05300e-01  -1.10330e-05  -1.24570e-07   1.43230e-10  -1.16190e-11
17   1.21300e-01   3.55190e-06   3.58020e-07  -1.96540e-08   3.32390e-10
【０１３４】
この光学系ＯＳ６において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔Ｄ１４、及び、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔Ｄ１７は、合焦に際して変化する。次の表２３に、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態（０．５倍及び１．０倍）での可変間隔を示す。
【０１３５】
（表２３）
［可変間隔データ］
無限遠      近距離０．５ｘ  近距離１．０ｘ
Ｄ０        ∞            53.53           25.51
β          −            -0.5000         -1.0000
ｆ        28.00             −              −
Ｄ１４     1.000           5.100           9.340
Ｄ１７    12.102           8.003           3.762
【０１３６】
次の表２４に、この光学系ＯＳ６における各条件式対応値を示す。なお、前群Ｇ１ａが有する負レンズの中で最大の中心厚を有するのは負レンズＬ１ａ１である。
【０１３７】
（表２４）
［条件式対応値］
β２＝16.00
Ｄａｂ＝5.000
Ｔｍａｘ＝1.000
βＭ＝-1.0
ＰＳ＝0.00388
ｆ３ｖ＝46.58
（１）１／β２＝0.063
（２）Ｄａｂ／Ｔａｍｘ＝5.0
（３）｜βＭ｜＝1.0
（４）ｆ１／ｆ＝0.54
（５）ｆ１／（−ｆ２）＝0.94
（６）（−ｆ１ａ）／ｆ１＝1.87
（７）ＰＳ×ｆ＝0.112
（８）ｆ３ｖ／ｆ＝1.66
【０１３８】
このように、この光学系ＯＳ６は、上記条件式（１）〜（８）を全て満足している。
【０１３９】
この光学系ＯＳ６の、無限遠物体合焦状態、並びに、近距離物体合焦状態で撮影倍率が−０．５倍及び−１．０倍のときの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及び横収差図を図１７（ａ）、図１８（ａ）、図１８（ｂ）に示し、手振れ補正を行ったときの横収差図を図１７（ｂ）に示す。これらの各収差図より、この光学系ＯＳ６は、無限遠物体合焦状態から近距離物体合焦状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１４０】
１  カメラ（光学機器）    ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ６）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ１ａ  前群    Ｇ１ｂ  後群
Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群    Ｓ  開口絞り
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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