(57)【要約】【課題】積層可能な通信システムの提供。【解決手段】方法及び装置が積層可能な通信システムを表す。システムはモジュラー化されて様々な構成で積層される。モジュールの間の相互接続部は、至近距離で誘導結合された無線イーサネット接続または物理的な接続機構によるものであってよい。各モジュールは、その隣に設置されたモジュールの要求電力を検出する。新しいモジュールが設置されると、下方のモジュールが、新しいモジュールの要求電力を決定し、適切な電力が利用可能かどうかを決定する。適切な電力が利用可能である場合、新しいモジュールに電源が入る。オーディオサーバおよび個々のスピーカクライアントを有するオーディオシステムもまた接続させてもよい。個々のスピーカクライアントは、物理的構成が同一であってもよい。オーディオサーバが各スピーカクライアントを検出すると、オーディオサーバは特定の目的のために各スピーカを構成する。【選択図】図２Ｂ
2017152024.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
明細書に記載された発明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概してモジュラー通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
このセクションに記載される手法は追求されることができるが、必ずしも以前に着想さ
れたかまたは追求されたことのある手法とは限らない。したがって、他に本明細書に示さ
れていない限り、このセクションにおいて記載される手法は本出願に対する先行技術では
なく、このセクションに含まれるからといって従来技術と認められるものではない。
【０００３】
デジタル技術が多くの人々の生活の重要な部分となるにつれて、より革新的な、かつ便
利な方法でこの技術を提供することへの必要性が次第に必要になってきている。例えば、
テレビジョンおよびテレビジョンでコンテンツを再生する方法は、数年間にわたって多く
の革新的な変化を取り込んできた。陰極線管からデジタル平面パネルビデオディスプレイ
へと、ビデオカセットレコーダからデジタルビデオレコーダへと、技術の変化が、視聴者
により便利でより楽しいコンテンツを見せて再生することへの多くの変化をもたらした。
例えば、テレビジョンセットへの有線接続が数多くなり、消費者にとって混乱につながり
やすくなる。典型的なテレビジョンの一式には、今や、ＤＶＤプレイヤと衛星放送受信機
を接続するための２つの高品位マルチメディアインターフェイス（ＨＤＭＩ）インターフ
ェイスコネクタ、ＤＶＲレコーダなどの高品位デバイスを接続するためのいくつかのコン
ポーネントケーブルコネクタ、ビデオカセットレコーダを接続するためのＲＣＡケーブル
コネクタ、アンテナまたはケーブル信号を接続するためのＲＦコネクタが含まれる。異な
るタイプの接続部や配線が多数あることは、混乱およびユーザによる不正確なケーブル接
続につながりかねない。最良でも、数多くの配線による接続を規則正しく保つのは困難で
あり、テレビジョンセットの周囲に残る乱雑なケーブルは目障りなものとなる。したがっ
て、より便利で使いやすくする解決方法が、テレビジョン技術としてとても重要となり、
結果として生じる新しいタイプの配線および接続部は、より進歩したものとなる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これらの変化および包括的な必要性は、テレビジョンにのみ限られたものでは全くなく
、電話システム、エンターテインメントシステム、移動通信、およびコンピュータシステ
ムなどにおいて、しかしそれらに限られず、多くの異なる技術および場においてみられる
。一般に、技術が変化するにつれて、より便利に、使いやすく、そしてユーザにとって洗
練された方法で技術を提示する必要がある。
【０００５】
本発明は、例として、しかし限定としてではなく、添付の図面において示され、類似の
参照符号は同一の要素を表す。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の一実施形態による、異なるモジュールを積層する方法の例を示す概略図である。
【図２Ａ】１０／１００ＢＡＳＥ−ＴＸの典型的なトポロジにおいて行われる接続の例を示す概略図である。
【図２Ｂ】本発明の一実施形態による、図２Ａと同様の接続が至近距離で誘導結合された無線接続によって行われる接続の例を示す概略図である。
【図３Ａ】１０００ＢＡＳＥ−Ｔの典型的なトポロジにおいて行われる接続の例を示す概略図である。
【図３Ｂ】本発明の一実施形態による、図３Ａと同様の接続が至近距離で誘導結合された無線接続によって行われる接続の例を示す概略図である。
【図４】本発明の一実施形態による、分離された半分の変圧器２つと共に映った、至近距離で誘導結合された無線イーサネットにおける使用のための分離可能な結合変圧器を示す写真である。
【図５】本発明の一実施形態による、互いに接続された半分の変圧器２つと共に映った、至近距離で誘導結合された無線イーサネットにおける使用のための分離可能な結合変圧器を示す写真である。
【図６】本発明の一実施形態による、至近距離で誘導結合された無線イーサネットにおける使用のための分離可能な結合変圧器を示す接写写真である。
【図７】本発明の一実施形態による、Ｃ字型コアを用いて実装された、至近距離で誘導結合された無線イーサネットにおける使用のための分離可能な結合変圧器を示す接写写真である。
【図８】本発明の一実施形態による、モジュールの接続点と、真上から見たモジュールの内部とを示す図である。
【図９】本発明の一実施形態による、テレビジョンエンターテインメントシステムと共に用いられるシステムを示す図である。
【図１０】本発明の一実施形態による、積層可能な通信システムと共に用いられる、再構成可能なオーディオシステムを示す図である。
【図１１】本発明の一実施形態が実装されうるシステムのブロック概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
積層可能なモジュラー通信システムを実装するための装置および方法が記載される。以
下の記載においては、本発明の完全な理解を提供するために、説明の目的で、数多くの具
体的な詳細が明記される。しかしながら、これらの具体的な細部がなくても本発明が実施
可能であることは当業者には明らかであろう。他の例において、本発明を不要に曖昧にす
ることを防ぐように、周知の構造および装置がブロック概略図において示される。
【０００８】
実施形態は本明細書において以下の概要に従って記載される。
１．０  全体的な概説
２．０  モジュラーおよび積層可能な通信システム
２．１  モジュール間の相互接続
２．１．１  至近距離で誘導結合された無線イーサネット接続
２．１．２  至近距離で容量結合された無線イーサネット接続
２．１．３  光学的接続
２．１．４  物理的接続
２．１．５  モジュールのセット内のモジュールおよびネットワークトポロジ内の
至近距離の接続部の配置
２．２  モジュール間の相互接続および電力の制御
２．３  他の相互接続構成
２．４  再構成可能なオーディオシステム
３．０  拡張例および代替例
４．０  実装機構
５．０  例
【０００９】
１．０  全体的な概説
上記の背景技術において特定された必要性、および以下の記載において明らかになるで
あろう他の必要性および目的が、モジュラーおよび積層可能な通信システムを実装するた
めの異なる方法および装置を含む、本発明において達成される。
【００１０】
技術システムがより洗練されたものとなるにつれ、個人のためにシステムをカスタマイ
ズできる点が多くの可能性を示す。一実施例では、個人のためにシステムをカスタマイズ
することはシステムの特定の特徴をモジュラー化することにより達成される。例えば、テ
レビジョンエンターテインメントシステムにおいて、デジタルビデオレコーダ、ケーブル
テレビジョンデコーダ、ビデオカセットレコーダ、サウンドプロセッサ、拡張記憶装置、
およびテレビジョンのためのいくつかの他の特徴を含む単一の箱を提供するのではなく、
ユーザが自分の望む機能のみを購入できるように、生産者は機能のそれぞれをモジュラー
化することができる。一例では、ユーザはケーブルテレビサービスに加入していないか自
分自身の住居でサービスを受けることができないため、ケーブルテレビデコーダを必要と
していない。もうひとつの例では、ユーザがビデオカセットテープを持っていないため、
ビデオカセットレコーダが必要でない。一例では、ユーザは自分が使用したい特定の機能
を有するモジュールを購入し、モジュールを組み合わせてパーソナライズされたシステム
を形成する。モジュラー化することは、ユーザが決して使用しない多くの機能を含む、よ
り高い装置を購入する必要性を否定する。加えて、ユーザが、購入後短い期間に開発され
た機能または技術を望む場合、多くの機能を有する装置がアップグレードできなかったり
、全く新しい装置を購入する必要があったりすることがしばしばである。
【００１１】
加えて、多くの従来のコンポーネント、例えば、これらに限られないが、ＤＶＲ、ケー
ブルセットトップ、ＤＶＤプレイヤ、ＩＰセットトップなどが、コンポーネントのそれぞ
れに共通する冗長な機能を有する。例えば、１つ以上のコンポーネントは電源、ＭＰＥＧ
デコーダ、ビデオスケーラ、ビデオポストプロセッサ、デインタレーサ、またはオーディ
オデコーダなどを含むことがある。一実施形態では、別々のコンポーネントにおけるこれ
らの冗長な機能のそれぞれを重複させるのではなく、共通な機能を個々のモジュール内で
一回だけ実装する。個々のモジュールは積層可能な各通信システムに共通なベースモジュ
ールか、特定の機能を有し、正しく動作するようにもうひとつの機能を必要とするモジュ
ールかであってよい。
【００１２】
例えば、ユーザは積層に、例えばＤＶＲチューナ入力モジュール、ケーブルデコーダチ
ューナ入力セクションモジュール、および／またはＤＶＤディスクローダなどの、モジュ
ールを加えてよい。この状況では、モジュールはメディアコンテンツデータ、制御信号、
および配置データを、モジュールを相互接続する高帯域ネットワークバックボーンを介し
て送信する。このシステムによって、表示制御およびコンテンツの再生が単一のリモート
コントロールおよびユーザインターフェイスを用いて制御でき、ユーザエクスペリエンス
を簡単にする。冗長さは減少し、多くのビデオ／オーディオケーブルが消えてユーザによ
る設定が簡単になる。モジュラー化もまた、より効率的にかつ安価にシステムの特定の機
能をユーザがアップグレードすることを可能にする。
【００１３】
もう一つの実施形態では、モジュラーシステムはテレビジョン、セットトップボックス
、または積層可能な通信システムのモジュールの１つに適用することができる。例えば、
再構成された入力／出力パネルがテレビジョンシステムに実装されることができる。追加
の入力／出力および／またはネットワーク能力を追加するために、小さな入力／出力モジ
ュールを、テレビジョンのセットトップボックスモジュールの背後で垂直に積層すること
ができる。
【００１４】
システムを形成するようにモジュラー化することは、テレビジョン関連の技術に限られ
ず、異なる分離可能な部品にモジュラー化されることが可能な任意の技術に適用されるこ
とができる。これらの技術のいくつかは、これに限られないが、電話技術、モバイルエン
ターテインメント技術、コンピュータネットワーク、コンピュータ技術などを含むことが
できる。
【００１５】
２．０  モジュラーおよび積層可能な通信システム
システムにモジュラー化された機能を組み合わせるための多くの方法がある。一実施形
態では、各モジュールは、別々のケース（例えば、方形の箱）を備え、各モジュールは、
他のモジュールの上部に垂直に積層することができる。この実施形態では、各モジュール
は、他の任意のモジュールの上に積層することができるように、同一の幅および長さの寸
法を有する。各モジュールの高さはモジュールの技術的機能に従属して異なってもよい。
もう一つの実施形態では、各モジュールのどの寸法も他のすべてのモジュールと同一であ
ってよい。さらにもう一つの実施形態では、各モジュールは他のモジュールと組み合わさ
れたときに新たな意匠を形成する、特定の形状を有する。例えば、特定のモジュールより
も高いところに位置する連続する各モジュールが特定のモジュールより低いところのモジ
ュールよりも寸法が小さく、共に配置したときにピラミッドに実質的に似た形状を形成す
るようにしてもよい。もう一つの実施形態では、各モジュールの形状およびサイズは異な
るが、各モジュールが至近距離で他の任意のモジュールの上に積層されることが可能なよ
うに構成される。この意味では、モジュールは任意のタイプの形状またはサイズをとって
もよく、しかし各モジュールは他の任意のモジュールと正確に積層されるか他の任意のモ
ジュールに方向付けられることができなければならない。
【００１６】
一実施形態では、積層されたモジュールの順序は問題にならず、任意のモジュールが任
意の他のモジュールの上に積層されることができる。もう一つの実施形態では、モジュー
ルは特定の順序で積層される。特定のシーケンスでモジュールを積層することには様々な
理由があってよい。例えば、モジュールによって提供される機能によっては、いくつかの
モジュールが他のモジュールよりも重かったり大きかったりするかもしれない。最大のモ
ジュールは、大量のコンテンツの記憶が可能なように極度に大きいハードドライブを有す
るＤＶＲプレイヤであるかもしれない。したがって、積層の方法に置いて、ＤＶＲモジュ
ールは常に積層の一番下に配置されるはずである。他のモジュールは常により小さくより
軽いので、垂直な積層の上のほうに配置される。モジュールの実際のサイズおよびモジュ
ールの配置は実装ごとに異なってよい。もう一つの例として、より多くの電力を要するモ
ジュールは適切な電力を確実に受け取るようにベースモジュールの近くに位置するかもし
れない。
【００１７】
一実施形態では、各モジュールは、本が本棚で互いに隣り合って並ぶのと実質的に同様
に、他のモジュールと隣り合って水平に積層される。一実施形態では、水平に積層された
各モジュールの高さが実質的に同じサイズであり、各モジュールの奥行きおよび幅がモジ
ュールによって提供される機能に応じて変化してもよい。例えば、特定のモジュールがそ
の特定のモジュール内の電子装置によって制約を受けて、大部分の他のモジュールよりも
厚くなる必要があるかもしれない。もう一つの実施形態では、水平に積層された各モジュ
ールが同じサイズではないが、水平に積層された他のモジュールに実質的に至近距離で各
モジュールを配置できるような形で構成される。モジュールの外部の特徴を、本に似せて
設計してもよい。
【００１８】
もう一つの実施形態では、モジュールが水平に積層され、また、各モジュールの側壁が
隣り合うモジュールの側壁に触れるように互いに対して水平に配置される。さらにもう一
つの実施形態では、スタッキングの配置の組み合わせが用いられる。例えば、一方の組の
モジュールの側壁が他方の組のモジュールの側壁と同じ高さになるように、垂直に積層さ
れた一組のモジュールが、垂直に積層されたもう一組のモジュールの隣に位置してもよい
。垂直な積層と水平な配置のこのような組み合わせは、存在するモジュールのすべての間
の相互接続を可能にする。各モジュールは、それに直接接続する任意のモジュールの方向
を検出する能力を有する。このことは、底部、側部、頂部、または後部での表面接続によ
ってもう一つのモジュールとの接続を検出するモジュールによって達成される。
【００１９】
図１はモジュールの積層体のいくつかの可能な実施形態を示す。積層体１００は互いの
頂部に垂直に積層されるモジュールを示す。この特定の積層体は、各モジュールが積層体
の他のモジュールと同一の高さおよび同一の幅であることを示す。積層体１０２はモジュ
ールのもう一つの垂直な積層体であるが、高さおよび幅が異なるモジュールを示す。奥行
きもまたモジュールの積層体によって異なってもよいが、図には示されていないことに留
意する。積層体１０４は、本が本棚に互いに隣り合って並ぶのと実質的に同様に、互いに
対して水平方向に隣り合って配置されるモジュールの積層体を示す。積層体１０４の特定
の実施形態では、モジュールのそれぞれが同一の高さおよび幅を有する。積層体１０６も
また、互いに対して水平方向に隣り合って配置されるモジュールを示すが、モジュールの
それぞれの高さおよび幅は異なる。積層体１０８においては、モジュールは水平構造で配
置され、他のモジュールとも水平方向に隣り合って配置される。積層体１１０は互いに上
下に垂直に積層された２組のモジュールを示す。各モジュールがすべての他のモジュール
と通信可能になるように、一方の組のモジュールが他方の組のモジュールと水平方向に隣
り合って配置される。
【００２０】
一実施形態では、互いに隣接したモジュールが確実に適切に整列するように、磁石がモ
ジュールの特定の場所に配置される。２つの隣接するモジュールが適切に整列すると、磁
石は互いに引き合ってモジュールの正確な整列を保つ。隣接するモジュールが不正確に整
列した場合、磁石は互いに反発して、ユーザが不正確な位置にモジュールを配置しないよ
うにする。
【００２１】
２．１  モジュール間の相互接続
モジュールは、他の接続されたモジュールとデータおよび電力を通信することが可能に
なっている。一実施形態では、物理的なケーブルの存在はモジュール間で可能な限り解消
している。すべての別の点において、高帯域のデータおよび電力の接続がモジュールの間
に維持される。
【００２２】
一実施形態では、モジュールはイーサネット接続を介して接続される。イーサネットネ
ットワークは非常に堅牢で信頼性のあるデータ相互接続方法であり、典型的には撚り対線
を介して接続される。電力送信もまたイーサネット接続を介して実装可能であり、各モジ
ュールの間に要求される物理的接続の数がさらに少なくなる。撚り対線は、例えばＣａｔ
５ｅ非シールド撚り対線であってよいが、しかしながら、一方の接続から他方の接続へと
信号を送信する任意のタイプの接続ケーブルが用いられてよい。
【００２３】
撚り対線を用いる典型的なイーサネット接続においては、線は２つの装置を互いに接続
する。線の各端部はメディアインターフェイスコネクタへとつながる。各装置において、
メディアインターフェイスコネクタは絶縁変圧器に結合される。実装形態によっては、コ
モンモードチョークもまた存在する。絶縁変圧器およびコモンモードチョークの双方が、
もし存在するなら、イーサネットネットワークを横切る信号を維持することを助ける。絶
縁変圧器は一方の回路から他方へのＤＣ信号の送信をブロックするが、ＡＣ信号は通す。
コモンモードチョークはコモンモードノイズが装置を接続するケーブル上へと通信される
ことを減らし、ケーブル上で拾われるノイズが、接続される装置の送信機および受信機の
回路へと進むことを減らす。
【００２４】
変圧器は、一方の回路から他方の回路へと誘導結合の電気導体を介して電力エネルギー
を通信する装置である。誘導結合とは、一方の回路コンポーネントからもう一つの回路コ
ンポーネントへの、共通の磁場を介したエネルギーの転移を指す。一次コイルを流れる電
流の変化が、二次コイルを流れる電流を誘導する。２つの装置は、変圧器の２つの側など
、単一のユニット内に物理的に含まれてもよい。変圧器は、電流が磁場を生成する法則お
よび、線からなるコイル内の磁場の変化がコイルの両端間に電圧を誘導する、いわゆる電
磁誘導の法則に基づいている。一次コイルの電圧を変化させることによって、一次コイル
からの磁場の強さが変化する。磁場の変化が二次コイルへと伝わるため、二次コイル間の
電圧が誘導され、それによって信号を送信する。イーサネット接続における信号は、メデ
ィアインターフェイスコネクタから、存在するならば絶縁変圧器およびコモンモードチョ
ークを介して流れる。そして、信号は、ネットワークにわたって信号を受信または発信す
ることが可能な通信チップへと流れる。
【００２５】
２．１．１  至近距離で誘導結合された無線イーサネット
一実施形態では、２つの別々の装置の接続を行うために撚り対線を用いるのではなく、
メディアインターフェイスコネクタがバイパスされ、接続が分離可能な結合変圧器を介し
て形成される。分離可能な結合変圧器はイーサネット接続された装置の絶縁変圧器の代わ
りとなる。一実施形態では、分離可能な結合変圧器は二分割されて、変圧器の一方の半分
は通信リンクの各装置の側面に取り付けられる。分離可能な結合変圧器の二分割された半
分は、互いに至近距離に置かれて、変圧器は１つのモジュールまたは装置から他のモジュ
ールまたは装置へと電磁誘導を用いて信号を送信することができる。信号はモジュールの
間で双方向であってもよい。実施形態において用いられる変圧器においては、絶縁変圧器
がＤＣ信号を絶縁する能力は維持される。しかしながら、絶縁変圧器が、雷、電気的ノイ
ズなどからケーブルに誘導される大きな電圧から電子回路を絶縁することへの要請は、ケ
ーブルがもはや用いられないため、必要ない。
【００２６】
一実施形態では、２つの至近距離の誘導結合接続が１０／１００Ｂａｓｅ−ＴＸ接続を
形成するために用いられる。もう一つの実施形態では、４つの至近距離の誘導結合接続が
１０００ＢＡＳＥ−Ｔ接続を形成するために用いられる。接続の数は、用いられるネット
ワーク標準と、接続において求められるスループットに応じて変動してもよい。一実施形
態では、モジュール間に１つ以上の至近距離の誘導結合接続がある場合、至近距離の誘導
結合接続は、接続どうしの間の接合誘導を減少させるように、最小限の距離だけ離れて配
置されている。最小限の距離だけ離して接続を配置することは、至近距離の誘導結合接続
によって生成された信号が隣接している誘導結合接続からの接合誘導によって損なわれる
可能性を最小限にする。
【００２７】
１０Ｍビット／秒または１００Ｍビット／秒のいずれかの公称速度を有するネットワー
クトラフィックを実行する、１０／１００Ｂａｓｅ−ＴＸトポロジに基づくイーサネット
接続と、本願発明の一実施形態および１０／１００Ｂａｓｅ−ＴＸトポロジによる無線接
続とを示す図が図２Ａおよび図２Ｂに示される。図２ＡはステーションＡ２０２からステ
ーションＢ２３０への撚り対線を用いた１０／１００Ｂａｓｅ−ＴＸ接続２００のための
典型的なトポロジを示す。図２Ａの最上部に位置する接続を有するネットワークトラフィ
ックの流れである、左から右へと進む。ステーションＡ２０２の送信機２０４が絶縁変圧
器２０６Ａとコモンモードチョーク（ＣＭＣ）２０８Ａに接続される。ＣＭＣ２０８Ａは
ステーションＡ２０２のメディアインターフェイスコネクタ２１０Ａに接続される。撚り
対線２１２ＡはステーションＡ２０２のメディアインターフェイスコネクタ２１０Ａとス
テーションＢ２３０のメディアインターフェイスコネクタ２３２Ａとを接続する。ステー
ションＢ２３０において、メディアインターフェイスコネクタ２３２Ａは絶縁変圧器２３
４Ａ、ＣＭＣ２３６Ａ、そして最後に受信機２３８に接続される。図示されたステーショ
ンＡ２０２とステーションＢ２３０の他方の接続は、ステーションＢ２３０の送信機２４
０とステーションＡ２０２の受信機２１４とを、逆の方向のトラフィックフローで接続す
ることを示す。ステーションＢの送信機から、ネットワークトラフィックは絶縁変圧器２
３４Ｂ、ＣＭＣ２３６Ｂ、そしてステーションＢ２３０のメディアインターフェイスコネ
クタ２３２Ｂへと流れる。ツイストペアメディア２１２Ｂを越えた後、トラフィックはス
テーションＡ２０２に流れてまずメディアインターフェイスコネクタ２１０Ｂ、そして絶
縁変圧器２０６Ｂ、ＣＭＣ２０８Ｂ、最後に受信機２１４へと流れる。
【００２８】
図２Ｂは、至近距離で誘導結合された無線接続２５０を用いる、１０／１００Ｂａｓｅ
−ＴＸに基づくトポロジを示す、ステーションＡとステーションＢとの間のイーサネット
接続を図示する。図２Ｂに示されたように、従来の１０／１００Ｂａｓｅ−ＴＸトポロジ
においてみられる絶縁変圧器とツイストペアメディアに代わって、ステーションＡ２５２
とステーションＢ２７０とを接続するように配列された分離可能な結合変圧器がある。メ
ディアインターフェイスコネクタはもはやこの接続では必要ないが、ＣＭＣはまだ存在し
てもよい。また、接続はデータのそれぞれの方向に沿って行われる点に留意する。データ
はステーションＡ２５２の送信機２５３からＣＭＣ２５４Ａへと、そしてステーションＡ
２５２の分離可能な結合変圧器２５６Ａへと動く。信号はステーションＢ２７０の分離可
能な結合変圧器２７２Ａ、ＣＭＣ２７４Ａ、そして最後に受信機２７６へと進む。図の下
方の部分に示される他方の接続において、データはステーションＢ２７０の送信機２７８
からＣＭＣ２７４Ｂ、そしてステーションＢ側の分離可能な結合変圧器２７２Ｂへと転送
される。そしてデータはステーションＡ２５２の分離可能な結合変圧器２５６Ｂ、ＣＭＣ
２５４Ｂ、そして受信機２５８へと進む。
【００２９】
公称速度が１０００Ｍビット／秒半二重および２０００Ｍビット／秒全二重のネットワ
ークトラフィックを実行する１０００ＢＡＳＥ−Ｔトポロジに基づくイーサネット接続と
、本発明の一実施形態および１０００ＢＡＳＥ−Ｔトポロジに基づく無線接続とを示す図
が、図３Ａおよび図３Ｂに示される。図３ＡはステーションＡ３０２からステーションＢ
３２０への撚り対線を用いる１０００ＢＡＳＥ−Ｔ接続３００のための典型的なトポロジ
を示す。ネットワークトラフィックの流れは双方向であり、とりわけ並列であってよい。
なぜなら、各ステーションが、エコーキャンセレーションを有し送受信両方が可能なハイ
ブリッド送信機／受信機を用いるためである。左から右へと進むと、ステーションＡ３０
２内のハイブリッド送信機／受信機３０４がＣＭＣ３０６に、そして絶縁変圧器３０８に
接続される。絶縁変圧器３０８はステーションＡ３０２のメディアインターフェイスコネ
クタ３１０に接続される。撚り対線３１２はステーションＡ３０２のメディアインターフ
ェイスコネクタ３１０をステーションＢ３２０のメディアインターフェイスコネクタ３２
２に接続する。ステーションＢ３２０では、メディアインターフェイスコネクタ３２２は
絶縁変圧器３２４、ＣＭＣ３２６、最後に受信機３２８に接続される。図３Ａの他方の接
続はステーションＡおよびステーションＢと共には示さないが、単に同じものが４回、す
なわちツイストペアの接続につき１回ずつ繰り返されている。
【００３０】
図３Ｂは、至近距離で誘導結合された無線接続３５０を用いる１０００ＢＡＳＥ−Ｔト
ポロジに基づくトポロジを示すステーションＡとステーションＢの間のイーサネット接続
を示す。図３Ｂに示されるように、従来の１０００ＢＡＳＥ−Ｔトポロジにみられる絶縁
変圧器およびツイストペアメディアの代わりに、ステーションＡ３５２およびステーショ
ンＢ３７０を接続するように配置された分離可能な結合変圧器がある。この接続ではメデ
ィアインターフェイスコネクタはもはや必要ないがＣＭＣはまだ存在する。また、４つの
別々の接続が行われることに留意する。データはステーションＡ３５２のハイブリッド送
信機／受信機３５４からＣＭＣ３５６、そしてステーションＡ３５２の分離可能な結合変
圧器３５８へと動く。信号はステーションＢ３７０の分離可能な結合変圧器３７２、ＣＭ
Ｃ２７４、そして最後にハイブリッド送信機／受信機３７６へと進む。図３Ｂにおいて他
方の接続はステーションＡおよびステーションＢと共には示さないが、単に同じものが４
回繰り返されているだけである。
【００３１】
イーサネットを介して至近距離で誘導結合された変圧器を介した接続は、Ｗｉ−Ｆｉ、
超広帯域、および任意の他の無線周波数無線接続といった、既存の無線周波数ベースの無
線接続を越えた多くの利点を有する。第一にそして真っ先に、イーサネット接続を用いる
ことは、存在する既存のインフラストラクチャーをイーサネットのためにてこ入れするこ
とを可能にする。例えば、多くの装置がすでにイーサネットベースのネットワークチップ
を有しており、したがって、装置のイーサネット通信部分に、変圧器への変更および物理
的なメディアコネクタの撤去以外のさらなる変更を行う必要がない。Ｗｉ−ＦｉなどのＲ
Ｆ技術もまた、より高価であり、同じ周波数を占める装置の干渉およびＦＣＣ（米国の連
邦通信委員会）による追加の規制に遭遇するという困難を有する。
【００３２】
一実施形態では、分離可能な結合変圧器の２つの側面が互いに至近距離に正しい向きで
配置される場合、生成されて変圧器の間で転送される磁束は誘導結合を行う。各モジュー
ルの半分の変圧器２つが互いに対して正しい向きになっている場合、分離可能な結合変圧
器は、単に正しい位相の誘導結合を形成することができるのみである。また、磁場が半分
の変圧器の間で効率的に結合するためには、半分の変圧器２つは、互いにある距離の範囲
内にある必要がある。一実施形態では、任意の２つのモジュールまたは装置が互いに積層
されるか互いに至近距離に配置される場合に、２つのモジュールが空隙を最小にするよう
に互いに強く引かれて正しい向きを強制されるように、各モジュールまたは装置内に磁石
を配置することによって、正しい配列および向きが保証される。磁石のＮ極およびＳ極は
、モジュールが正しい向きにのみ積層することができ、正しい向きでなければ磁石が反発
するように、配置される。
【００３３】
もう一つの実施形態では、モジュールの正しい配列および向きが、モジュールまたは装
置のそれぞれに目印または意匠を配置することによって保証される。モジュールまたは装
置に配置された目印または意匠は二分割されたロゴを有してもよく、例えばモジュールの
一方に突起があり、他方のモジュールまたは二分割されたロゴの他方が対応する窪みを有
してもよい。２つのモジュールが互いに正しい向きで配置されて目印または意匠を完成さ
せる場合に、モジュール内の変圧器もまた正しい向きとなって無線イーサネット接続を形
成する。もう一つの実施形態では、包括的な意匠が多数の装置またはモジュールにわたっ
て配置される。装置またはモジュールが正しい向きに配置される場合に、意匠が装置また
はモジュールのすべてにわたって完成してもよい。
【００３４】
ここに示されたように、用語「空隙」は、互いに積層されるモジュールまたは装置にお
いて配置される２つの分離可能な結合変圧器の間の距離の量として定義される。一実施形
態では、接続を行う２つの分離可能な結合変圧器の間の空隙の大きさが、分離可能な結合
変圧器の間に特定の品質の信号を送信するために許容される最大限界の範囲内にある。一
実施形態では、空隙のサイズは実装ごとに異なってよい。空隙の最大の許容サイズは様々
な要因によって異なってもよい。それら要因には、限定するものではないが、変圧器の巻
線の数、巻線に用いられる導体のサイズ、分離可能な結合変圧器に用いられる芯の形状、
分離可能な結合変圧器に用いられる芯の材料、または二分割された分離可能な結合変圧器
２つの間の空隙のサイズに影響しうる任意の他の要因が含まれる。
【００３５】
一実施形態では、二分割された分離可能な結合変圧器のそれぞれの巻線の数が同じであ
る。もう一つの実施形態では、二分割された分離可能な結合変圧器のそれぞれの巻線の数
は同じではなく、分離可能な結合変圧器の対のそれぞれによって異なる。一実施形態では
、分離可能な結合変圧器の芯の形状は異なってもよく、その形状には、限定するものでは
ないが、Ｃ字形、Ｅ字形、Ｕ字形、ドーナツ形、または方形などが含まれうる。一実施形
態では、分離可能な結合変圧器に用いられる材料が、誘導結合を可能にする任意の材料で
あってもよく、限定するものではないが、フェライト、鉄粉、コバルト、またはニッケル
鉄が挙げられる。一実施形態では、分離可能な結合変圧器の巻線の数は、変圧器に用いら
れる形状および材料に応じて異なってもよい。一実施形態では、分離可能な結合変圧器の
タイプおよび材料は、変圧器の中央のタップからの送信機の電源に応じて異なってもよい
。
【００３６】
図４〜図７は、至近距離で誘導結合された無線イーサネットにおいて用いられる変圧器
の作動モデルの実際の写真を示す。図４は、至近距離で誘導結合された無線イーサネット
のために用いることができ、互いに結合していない、２つの分離可能な結合変圧器の写真
を示す。要素４００は２つの分離可能な結合変圧器の一方の半分を示し、要素４０２は他
方の半分を示す。図５は、至近距離で誘導結合された無線イーサネットのために用いらる
ことができる２つの分離可能な結合変圧器が、互いに結びついた状態の写真を示す。２つ
の分離可能な結合変圧器５００および５０４が、互いに結びついて示される。２つの変圧
器の間に保持される紙は空隙５０２を示す。図６は、至近距離で誘導結合された無線イー
サネットのために用いうる２つの分離可能な結合変圧器６００および６０２の、接写した
写真を示す。図７は、頂部から見てＣ字形の変圧器である、至近距離で誘導結合された無
線イーサネットのために用いられうる２つの分離可能な結合変圧器７００および７０２の
接写した写真を示す。
【００３７】
一実施形態では、もう一つのモジュールまたは装置が、隣接した変圧器と共に存在して
もよいかどうかを定めるように、装置またはモジュールの分離可能な結合変圧器は信号パ
ルスまたはチャープを送信する。隣接した変圧器が存在して、分離可能な結合変圧器によ
って発せられる磁場をもたらすか否かによって、チャープは作動する。一実施形態では、
磁場によって生じる放射妨害波を制限するために、少量の常磁性体材料が、分離可能な結
合変圧器の隣に配置されて、チップによって発せられる磁場のための戻り磁束路を提供し
てもよい。少量の常磁性体材料は、変圧器を形成するために用いうる材料などのフェライ
トでもよく、発せられる磁場のための戻り磁束路として作用することができる他の任意の
材料であってもよい。一実施形態では、少量の常磁性体材料が、二分割された変圧器の半
分どうしの間の空隙の距離よりも大きい距離で配置される。距離が大きくなることは、隣
接するモジュール間で送信される信号に、少量の材料が影響を与えないことを確実にする
。
【００３８】
一実施形態では、近接した変圧器の存在を発見するために周期的な信号を送信するので
はなく、送信を行う変圧器が、モジュールの間で行われるもう一つの接続を介してモジュ
ール内で作動する。例えば、モジュール間の電源接続は、モジュールがもう一つのモジュ
ールの隣に位置していることと、変圧器が至近距離で誘導結合された無線イーサネット接
続を形成するように作動することとを意味するかもしれない。
【００３９】
一実施形態では、至近距離で誘導結合された接続を用いて、モジュールが他の装置にも
また接続させることができる。他の同様のモジュールに接続させるだけではなく、テレビ
ジョンなどの装置もまた、至近距離で誘導結合された接続を用いる他の装置またはモジュ
ールに接続可能となるように変更することができる。テレビジョンは、ＤＶＲまたはケー
ブルセットトップボックスが邪魔にならずに便利に接続させるように、モジュールを受け
入れるために特別に形成された区画または他の領域を有するかもしれない。
【００４０】
２．１．２  至近距離で容量結合された無線イーサネット接続
一実施形態では、至近距離での無線接続は容量結合された接続によってもまた行われる
。例えば、シリアルアドバンスドテクノロジーアタッチメント（ＳＡＴＡ）接続は信号の
ＤＣオフセットを可能にするように容量結合を用いる。容量結合では、一方の板が一方の
モジュールに、他方の板が他方のモジュールにある一対の板が、一方のモジュールから他
方のモジュールへと高速電気信号が送信させることが可能な小さいキャパシタを形成する
ように、至近距離に配置される。容量結合された接続の詳細な説明は、参照により本明細
書に組み込まれるＷ．Ｗ．Ｗｉｌｃｋｅら著「ＩＢＭ  Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｂｒｉ
ｃｋｓ  Ｐｒｏｊｅｃｔ−Ｐｅｔａｂｙｔｅｓ  ａｎｄ  Ｂｅｙｏｎｄ」（ＩＢＭ  Ｊｏ
ｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｖｏｌ．５０
，Ｎｏ．２／３，Ｍａｒｃｈ／Ｍａｙ  ２００６，ｐｐ．１８１−１９７）に記載される
。
【００４１】
２．１．３  光学的接続
データはまた、光学的音声データと共に用いられるものなど、光学的送信を用いるモジ
ュールの間で転送されてもよい。一実施形態では、光学的送信は隣接する光導体と共にモ
ジュール内に配置される。光学的送信が正しく位置合わせされる限り（そして、見通し線
が、一方のモジュールからもう一つのモジュールへとデータを転送することを可能とする
限り）、光学的接続が隣接するモジュールの間で行われる。多数のモジュールを接続する
ために、光導体はモジュールの積層を上下するように配置される。
【００４２】
２．１．４  物理的接続
一実施形態では、モジュールの間のデータ送信を可能にするように、物理的接続が隣接
するモジュールを結合する。物理的接続とは、物理的な接続がモジュールの間で行われる
任意のタイプの接続を意味する。例えば、ポゴピン（Ｐｏｇｏ  ｐｉｎ）が用いられてよ
い。ポゴピンとは、ばね付勢されたピンを有する細長いシリンダを意味する。ばね付勢さ
れたピンは２つの装置の間の接続を固定するために金属製のもう一つの接続点とつながっ
ている。ポゴピンは、例えば、携帯電話において金属製の接続点が携帯電話の電池を接続
するときにみられる。装置の間の接続を行うことが可能な任意の他のタイプの構成もまた
、至近距離で物理的接続を行うために用いられてよい。
【００４３】
２．１．５  モジュールのセット内のモジュールおよびネットワークトポロジ内の至近距
離の接続部の配置
一実施形態では、至近距離の接続部がモジュールの各側面に配置される。したがって、
従来の長方形または正方形のモジュールにおいては、全部で６つの個々のコネクタがある
ことになる。コネクタの数はモジュールの形状に応じて異なってもよい。これは図８に示
される。図８において、モジュールの２つの図が至近距離の接続部と共に示される。モジ
ュール８００において、３次元の図がモジュールの前部を示している。モジュールの見え
る各側面において、至近距離の接続部８０２、８０４および８０６が存在する。接続部は
モジュールの内部にあり、したがってモジュールの外側からは見えない。しかしながら、
実装に応じて、モジュールの設計は、各至近距離の接続部の配置をユーザに表示するよう
に、モジュールの外部に印がつけられるようになっていてよい。
【００４４】
もう一つの実施形態では、至近距離の接続部がモジュールの特定の側面にのみ配置され
る。例えば、モジュールを、特定の設計（例えば、垂直方向等）のみで積層するように設
計することができる。この場合、コネクタは、他の近くのモジュールが積層されるであろ
う位置にのみ配置すれば良い。
【００４５】
モジュールのセットにおいて、ネットワークの各ノードは各隣接したモジュールと共に
開始および終了する。したがって、各モジュールはネットワークスイッチまたはルータを
有し、それはモジュール８１０に示されている。モジュール８１０において、正方形のモ
ジュールの内部を示す上面図が示される。この特定の実施形態において、至近距離のコネ
クタはモジュールの各側面に向けて要素８１４、８１６、８１８および８２０として示さ
れる。要素８１２は各至近距離のコネクタを接続する。要素８１２は、ネットワークのノ
ードを形成し、一つのモジュールの接続部からもう一つのモジュールの接続部へとデータ
の流れを制御するスイッチまたはルータである。例えば、３つのモジュールが上下に垂直
に積層されている場合、いちばん下のモジュールがいちばん上のモジュールと通信するこ
とを望むことがある。この状況において、いちばん下のモジュールはスイッチを使い、中
間のモジュールを介してデータを転送し、いちばん上のモジュールと通信する。
【００４６】
モジュールのセットにおいて、各モジュールはまた、ネットワーク内で一意のＩＰアド
レスを有する。一実施形態では、ネットワークのＩＰアドレスをモジュールのそれぞれに
効率的に割り当てるために、モジュールのセットのベースモジュールがＤＨＣＰサーバを
有し、ＩＰアドレスが動的にモジュールに割り当てられる。一実施形態では、ＩＰアドレ
スは特定のモジュールの機能に基づいて割り当てられる。ベースモジュールがＤＨＣＰサ
ーバを含む状況において、モジュールの各セットがＤＨＣＰサーバを有するベースモジュ
ールを含まなければならない。モジュール自身の中にＤＨＣＰサーバを含むことによって
、モジュラー通信システムが分離ネットワークに接続させる必要があるという要請はなく
なる。もう一つの実施形態では、モジュールのセットはＤＨＣＰサーバを有するネットワ
ークに接続される。そして、ＤＨＣＰサーバを有するベースモジュールは全く必要がなく
なる。ネットワークへのモジュールの接続の際、ＤＨＣＰサーバはモジュールの機能に基
づいてＩＰアドレスを割り当てる。このことは、モジュールが既存のホームネットワーク
と通信することを可能にする。
【００４７】
一実施形態では、特定の機能を有する特定のモジュールがＤＨＣＰサーバを含む。１つ
以上のモジュールがＤＨＣＰサーバを有する状況では、したがって、ＤＨＣＰサーバを有
するどのモジュールがアドレスを割り当てるべきかを決定するために、ＤＨＣＰサーバを
有するモジュールが互いに交渉を行う。
【００４８】
もう一つの実施形態では、動的な割り当てが不要となるように、ユーザが利用できる各
モジュールはＩＰアドレスを前もって割り当てられている。ＩＰアドレスは機能に応じて
割り振られてもよい。例えば、ＩＰアドレスのあるグループはＤＶＲ機能を実行するモジ
ュールのために確保され、ＩＰアドレスのもう一つのグループはケーブルセットトップ機
能を実行するモジュールのために確保される、などである。ＩＰアドレスがモジュールに
前もって割り当てられている場合には、前もって割り当てられたＩＰアドレスは、ＩＰア
ドレスのコンフリクトを解消するために、もう一つのサーバまたはユーザによって後に変
更されてもよい。もう一つの実施形態では、ＩＰアドレスのコンフリクトが原因でＩＰ衝
突が発生したとき、ＩＰアドレスが更新されてコンフリクトを解消するように消滅させる
、調停が発生する。
【００４９】
２．２  モジュール間の相互接続および電力の制御
モジュールはまた、各モジュール間で電力を分け合うように相互接続される。通信モジ
ュールのモジュラー設計の一つの目標は、可能な限り多くのケーブルを取り除くことであ
るため、単一の電力ケーブルが接続された全てのモジュールに給電するように用いられて
よい。
【００５０】
一実施形態では、積層の電力管理は、各モジュール内の複製された機能により分散方式
で実行される。一実施形態では、積層内の各モジュールは、小さい（低電力の）コントロ
ーラチップ、電源スイッチ、およびいくつかの個別コンポーネントを含む。積層のベース
モジュールは、一体化された電源または外部充電器（壁のコンセントへのコンバータ）の
電力定格がベースモジュールに接続されるものかを決定するためのコンポーネントを含む
。
【００５１】
一実施形態では、各モジュール内の電力コントローラは、２つの独立したシリアルリン
クを有する。１つのシリアルリンクは、モジュールの上に配置されたモジュールの電力コ
ントローラと通信し、もう１つのシリアルリンクは、下に配置された電力コントローラと
通信する。このモジュールの上部にも下部にもモジュールが存在しない場合には、一方ま
たは両方のシリアルリンクを無効にすることができる。一実施形態では、電力コントロー
ラは、上部モジュールへのリンクのマスターでありかつ下部モジュールへのスレーブであ
る。他の実施形態では、電力コントローラを、上部モジュールへのスレーブとしかつ下部
モジュールへのマスターとすることができる。これは、モジュールの積層が水平方向に配
列される場合である。マスター／スレーブ構成を、モジュールの水平方向の構成に対し、
左から右へ、または右から左へ実行してもよい。
【００５２】
さらに他の実施形態では、特定のモジュールには、マスターとなる優先権が与えられる
。例えば、表示機能は、モジュールのセット全体の機能に優先するので、表示機能を果た
すモジュールには、すべての他のモジュールに対し優先権が与えられるかもしれない。こ
の状況では、他のモジュールには、より低い優先権が与えられるかもしれない。したがっ
て、配置は、どのモジュールがマスターでどのモジュールがスレーブであるかの決定要因
ではなく、モジュールに割り当てられた優先権が決定要因である。
【００５３】
モジュールのセットを介して流れる電力の量を制御するために、特定のモジュールのそ
れぞれが必要とする電力を知りかつ記録しておくべきである。一実施形態では、各モジュ
ールは、その特定のモジュールが必要とする電力の量を示すデータを送信する。この情報
は、既知の如何なるデータ送信方法によっても、モジュールにより送信させることができ
る。このデータ送信は、モジュールを互いに接続する物理的な接点またはピンを介して行
うことができる。他の実施形態では、モジュールを正しく配列するために用いられる磁石
を、電力およびモジュール間の電力情報を送信するのを助けるために用いることもできる
。
【００５４】
一実施形態では、電力コントローラは、また、特定のモジュールがいつ設置されたか、
あるいは取り除かれたかも検出する。実装に応じて、検出を、特定のモジュールの直上の
モジュールがいつ設置されたか、あるいは取り除かれたかを検出することに限定すること
ができる。他の実施形態では、電力コントローラは、複数のモジュールのセットのいずれ
かがいつ取り除かれたか、あるいは新しいモジュールがいつ設置されたかを検出すること
ができる。
【００５５】
一例では、モジュールの積層は、初め、２つのモジュールからなる。ベースモジュール
「Ｘ」と第２のモジュール「Ｙ」である。そして、第３のモジュール「Ｚ」がモジュール
の積層に加えられる。ベースモジュールの電源が入れられると、ベースモジュール「Ｘ」
の電力コントローラチップは、壁のコンセントに接続される充電器を特定し、この積層が
利用可能な全電力を決定する。そして、ベースモジュール「Ｘ」の電力コントローラチッ
プは、ストラッピングピンのセットを読み、ベースモジュールに必要な電力を決定する。
このコントローラは、充電器の電力からベースモジュールに必要な電力を差し引いて、こ
の積層の他の全てのモジュールが利用可能な残りの電力を見出し、その結果を保存する。
【００５６】
そして、ベースモジュール「Ｘ」の電力コントローラチップは、モジュールが直上に設
置されたかどうかを検出する。この特別な場合には、モジュール「Ｙ」は、モジュール「
Ｘ」の直上に位置する。モジュール「Ｘ」「Ｙ」および「Ｚ」の間の物理的接続（「ＸＹ
Ｚ相互接続」）により、「Ｙ」モジュールの電力コントローラにのみ給電し、モジュール
全体には給電しない低電圧電源が、設けられる。そして、モジュール「Ｘ」の電力コント
ローラは、モジュール「Ｙ」の電力コントローラに問合わせを行い、モジュール「Ｙ」の
要求電力を決定する。モジュール「Ｙ」の電力コントローラは、モジュールの電力要求を
決定することによって、例えばストラッピングピンによって、問合わせに応答し、その情
報をモジュール「Ｘ」に送信して戻す。
【００５７】
モジュール「Ｘ」におけるコントローラは、モジュールの積層が利用可能な残りの電力
から、「Ｙ」モジュールが要求する電力を差し引く。その結果がゼロよりも大きい場合（
かつ、適切な電力が利用可能である場合）、モジュール「Ｘ」のコントローラは、電源ス
イッチを入れ、かつＸＹＺ相互接続を介して「Ｙ」モジュールにバルク電力を供給する。
次いで、「Ｘ」電力コントローラは、「Ｙ」電力コントローラのレジスタに、この結果（
つまり、モジュール「Ｙ」の上に積層されたすべてのモジュールが利用可能な残りの電力
）を書き込む。近接したモジュールが利用可能な電力が十分でない場合には、新たに設置
されたモジュールには電源が投入されず、かつベースモジュールには、エラーが戻される
。このシーケンスの手順は、積層の上まで続けられ、各モジュールごとに、その上のモジ
ュールが必要とする電力が決定され、十分な電力が利用可能な場合のみ、このモジュール
に対し電源が投入される。この電源投入方法は、本質的に一連の手順であり、電源投入時
のサージ電流の可能性と、モジュールのいくつかのコンポーネントのコストを削減する。
【００５８】
モジュール「Ｚ」が積層に加えられた場合、「Ｙ」電力コントローラは新しいモジュー
ルを検出し、低い電圧の電力を「Ｚ」コントローラに供給する。そして「Ｙ」電力コント
ローラは、「Ｚ」電力コントローラに、モジュール「Ｚ」が要求する電力を問合わせる。
要求される電力が、モジュール「Ｙ」に位置する利用可能な残りの電力から差し引かれる
。「Ｙ」コントローラは、モジュール「Ｚ」のための電源スイッチを利用可能にし、次い
で、利用可能な残りの電力を「Ｚ」電力コントローラに記憶させる。
【００５９】
モジュールを取り除く際には、異なるステップが行われる。「Ｚ」モジュールが取り除
かれると、電力接点が離れる前に「Ｙ」電力コントローラが、「Ｚ」モジュールの取り除
きの開始を検出する。「Ｙ」電力コントローラは、モジュール「Ｚ」のための電源スイッ
チを無効にする。「Ｚ」モジュールに蓄えられた大電力のエネルギーは、電力接点が断た
れる前に、負荷として放出されるので、ＸＹＺ相互接続電力接点を介するいかなるエネル
ギーのアークの発生も減少する。大電力は、したがって、ＸＹＺ相互接続上に現れること
がなく、かつ（電源を過負荷にする追加のモジュールには電源を投入しないため）モジュ
ールを過大に追加することによって電源を過負荷にすることがないので、積層がより安全
になる。
【００６０】
互いに隣に接続されたモジュールのみに通信を限定することは、モジュールの積層の物
理的な接続と複雑性を減少させる。また、モジュールの電力要求と他のモジュールが利用
可能な電力を、各モジュールが、記憶することによって、存在するモジュールの電力状態
に影響を与えずに、他のモジュール（またはモジュールのグループ）を加えたり取り外す
ことができる。この形態の電力供給は、システムが、将来のモジュールの電力要求の知識
を持つことを不要にする。従って、既存のモジュールの電力設計に影響を与えることなく
、新しいモジュールをサポートするために外部の充電器により電力供給を増加させること
ができるので、柔軟性が増す。
【００６１】
モジュール検出の際、モジュールの間の相互接続における２つの接続部は、隣接するモ
ジュールの電力コントローラ間の通信のために用いることができる。第一の接続部が、下
部モデルから上部モジュール内のコントローラチップへ、低電圧（電流が制限された）電
力を供給する。第二の接続部は、モジュールの追加または取り外しを検出する機構として
も機能する、二点間のシリアル通信リンクを提供する。
【００６２】
モジュール間の相互接続は、ポゴピンの形態をとる物理的接続とすることができる。ポ
ゴピンは、通常、ばね付勢された鋭いピンと、かみ合う電気伝導性の表面とからなる細長
い円筒の形態をとる。２つのモジュールの間で押されて、ばね付勢されたピンは、２つの
モジュールの間に電気的接続を提供するかみ合う電気伝導性の表面と、確実に接触する。
モジュール検出のためには、電力コントローラチップとシリアルリンクのために用いられ
る２つのポゴピンは、ほかのすべてのポゴピンよりも短くすることができる。これらのピ
ンを短くすることによって、このことは、モジュールが追加された際に電力コントローラ
とシリアルリンクのための接続部を最後に接触させることを確実にし、かつモジュールが
取り外された際に最初に接触を断つことを確実にする。２つのピンを対角関係で相互接続
の両側に位置させることができる。
【００６３】
他の実施形態では、電力は、モジュールのそれぞれの脚を介して相互接続される。接続
は、隣接するモジュールの脚が配置されるモジュールの頂部において行われる。この接続
部は、一つのモジュールから隣のモジュールへと電力を伝導することができるいかなる材
料（例えば、これらに限定するものではないが、ステンレス鋼または金メッキされた金属
）によってもけいせいすることができる。一実施形態では、接続部それ自体は、短絡また
は安全上の問題を避けるために追加の保護手段を有していなければならない。これには、
これらに限定されるものではないが、接続領域を保護するカバーなどの物理的保護手段、
または隣接するモジュールが検出された場合にのみ接点に電力を印加する手段などが挙げ
られる。
【００６４】
一実施形態では、電力は至近距離の電磁誘導を介して相互接続される。モジュールの外
側から見える相互接続のすべての外観を取り除くことによって、接続部は保護されたまま
となり、短絡の可能性は大きく減少する。
【００６５】
２．３  他の相互接続構成
一実施形態では、ネットワークスイッチまたはルータが、モジュールが配置される場所
、例えば、テーブル、本棚などから近距離に配置される。ネットワークスイッチまたはル
ータから、通信システムの各コンポーネントが通信システムの他のコンポーネントに相互
接続される。これの一実施形態は図９にみられる。図９において、エンターテインメント
システムは、テレビジョンセット９０２、モジュール９０４および９０６、およびルータ
９１０を有する。ルータ９１０はテレビジョンセット９０２とモジュール９０４および９
０６とを接続する。図において、ルータ９１０からコンポーネントのそれぞれへの二点間
接続が示される。ルータ９１０は接続部９２４、９２６および９２８を含む複数の接続部
を有する。接続部９２８は、ルータ９１０から接続部９２０でテレビジョンセット９０２
へと接続されており、ルータ９１０は、また、接続部９２４を介して、接続部９２２によ
ってモジュール９０４および９０６へと接続されている。ルータの接続部９２６は空いて
おり、図のどのコンポーネントとも現在接続されていない。ルータ９１０はテーブルの下
に架設されて配置されているが、ルータ９１０およびシステムの他のどのコンポーネント
の位置も、ユーザの好みに応じて変化してよい。モジュール９０４および９０６は、配線
を省いて取り付けを容易にするために、いかなる至近距離での接続部によってでも、相互
接続させてもよい。
【００６６】
一実施形態では、共通バスシステムが積層可能な通信システムに用いられてもよい。モ
ジュールはどのタイプの接続を介してもよいが、モジュールのセットは共通バスを介して
テレビジョンセットなどの他のコンポーネントと接続される。コンポーネントは共通バス
に沿ったどこに配置されてもよく、ユーザはより多くの選択が可能となり、モジュールお
よびコンポーネントがユーザの選択により近い位置に配置される。ネットワークに接続さ
れた装置間の、該ネットワーク上の利用可能なデータ容量の割り当てを効率的に管理する
ように、共に出願人の名義でありそれぞれ参照によって本明細書に組み込まれる、米国特
許第６３１０８８６号および第７１５８５３１号明細書に記載されている割り当てシステ
ムが用いられてもよい。もう一つの実施形態では、共通バスはテーブルの内部に架設され
ている。エンターテインメントシステムの各部品はテーブルに架設された共通バスを介し
て接続されている。共通バス上に、システムの様々なコンポーネントを接続するための接
続点がある。共通バスはシステムのコンポーネントのそれぞれを相互接続し、モジュール
は任意のタイプの接続部を介して相互接続する。
【００６７】
共通バスはエンターテインメントセンターと共に使用するだけでなく、通信に依存する
任意のシステム、例えば、限定するものではないがコンピュータシステム、または移動式
情報装置と共に使用される。例えば、コンピュータシステム内の線を省くために、テーブ
ル内にまたはテーブル上に架設された共通バスが、デスクトップまたはラップトップコン
ピュータを、個別のモニタまたはプリンタまたは他の任意の周辺装置に接続するように用
いられてよいかもしれない。データは典型的なＲＦ装置のようにすべての方向には送信さ
れず、至近距離に限られるので、安全性はあまり問題にならない。そのようなものとして
、追加のハードドライブまたはメモリ装置などの記憶装置が共通バスシステム内に安全に
配置されてもよい。
【００６８】
２．４  再構成可能なオーディオシステム
エンターテインメントシステムのアナログからデジタルへの移行が進行しているため、
デジタル機器があるリビングルームでの一つの増加中の問題は、配線接続部が、特にオー
ディオシステムにおいて、どんどん多くなっていくことである。例えば、サラウンドサウ
ンドシステムにおいて、スピーカの線はオーディオ受信機からセンタースピーカ、サブウ
ーファ、サイドスピーカ、およびリアスピーカまで延びることがある。これは、エンター
テインメントシステムをすでに接続している線に加えてのものである。家庭中の全体にオ
ーディオシステムを実装するためには、追加の線がオーディオシステムを各部屋に配置さ
れたスピーカに接続していなければならない。これらの線は数が多く、部屋の装飾を損な
い、システムを設置するための複雑性を増す。これらと同じ問題は、商用の劇場やコンベ
ンションセンターなどの他の設定、教室などの教育設備の設定、メディアシステムが設置
される任意の他の位置における設定にも広がっている。
【００６９】
一実施形態では、積層可能な通信システムは、システムのためのオーディオ処理を行う
一つ以上の個別のオーディオサーバを有する。単一のオーディオサーバが、複数の部屋の
ためのオーディオおよび屋外オーディオを処理することによって、家庭のための処理のす
べてを行うように実装されてもよい。各サーバが特定の部屋にサービスしたり、より大き
な処理電力のためにサーバを互いに接続したりなどの、さらなる能力を加えるために、複
数のオーディオサーバが家庭内に実装されてもよい。複数のオーディオサーバはまた、互
いに、および、積層可能な通信システムに接続される各モジュールまたは装置と、通信す
ることが可能である。オーディオサーバが、ＨＤＭＩケーブルや他の任意のデータ転送線
などの線を介して接続されてもよい。オーディオサーバはまた、無線接続を介して積層可
能な受信システムの残りに接続されてもよい。
【００７０】
一実施形態では、オーディオサーバはスピーカバーの部分である。スピーカバーとは、
本明細書で述べたように、サテライトスピーカを使用する必要なしにバーチャルサラウン
ドサウンドを再生することが可能な単一のコンポーネントを指す。スピーカバーは、通常
ディスプレイユニットの近くに配置されて複数のスピーカを備える単一のユニットからな
る。スピーカバーは従来のサラウンドサウンドシステムにみられる異なるチャネル、例え
ば前方、後方および側方チャネルなどを再現することができる。チャネルの数は用いられ
るスピーカバーのタイプに応じて変わってもよい。
【００７１】
一実施形態では、スピーカバー（およびオーディオサーバ）はベースモジュールに有線
接続されている。もう一つの実施形態では、別個の無線接続がスピーカを積層可能な通信
システムと接続するために用いられる。オーディオサーバは（スピーカバー内に位置して
いるか否かに関わらず）ユーザが多くの異なった方法でスピーカシステムを構成すること
を可能にする。スピーカシステムの各スピーカは本明細書ではオーディオサーバのクライ
アントといわれることもある。スピーカバーは、スピーカや音声を再生可能な任意の他の
装置など、他のオーディオ装置クライアントに接続され、ユーザのために個別に各クライ
アントを構成することが可能である。一実施形態では、スピーカシステムにおいて用いら
れるスピーカのタイプは同じ物理的構成をとる。例えば、スピーカは同じ個数のツイータ
スピーカ、ミッドレンジスピーカ、ローエンドスピーカ、および電子的コンポーネントな
どといった、同じ物理的コンポーネントを有するかもしれない。したがって、もはやユー
ザは、側方チャネルサラウンドサウンド用に１タイプ、サラウンドサウンドの前方チャネ
ル用にもう１タイプのスピーカといった、複数のタイプのスピーカを購入する必要がない
。それどころか、オーディオサーバは同一の物理的構成のスピーカを構成して異なる機能
とすることができる。このことは、多くの異なったタイプの（そして用途が限られた）ス
ピーカを購入しなければならないことからユーザを解放し、同じスピーカが、オーディオ
品質を損なうことなく異なった状況で使用できる。オーディオサーバに接続されてもよい
他のクライアントには、限定するものではないが、デジタル画像フレーム（スピーカ付き
）、ｍｐ３プレイヤ、ポータブルメディア装置、または音声を再生および／または処理す
る他の任意の装置が挙げられてよい。
【００７２】
一実施形態では、積層可能な通信システムと同様な随意の小さなモジュールがオーディ
オサーバに加えられる。例えば、追加のコンテンツを含むポータブルメディアプレイヤが
加えられてもよく、コンテンツはメディアプレイヤに転送されてもよい。もう一つの実施
形態では、追加の入力／出力コネクタ、無線ＨＤＭＩ、または追加の無線オーディオチャ
ネルがオーディオサーバの基本機能性に追加されてもよい。
【００７３】
オーディオサーバのスピーカクライアントへの接続は様々な方法で行われてよい。限定
するものではないが、無線、電力線接続、有線接続、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、Ｗｉ−Ｆｉな
ど、いく通りの接続がある。オーディオサーバをスピーカバー上に配置するこのシステム
は、オーディオ処理を個別のエンティティ（ベースモジュールではなく）に解放し、オー
ディオシステムを設置するときに一層の柔軟性を可能にしてもよい。個別のオーディオレ
シーバモジュールによってスピーカケーブルは省かれる。
【００７４】
一実施形態では、一組のスピーカが室内のステレオ音声を再生するために用いられても
よく、単一のスピーカがもう一つの部屋を環境の音楽で満たすために用いられてもよい。
スピーカのソフト構成（ｓｏｆｔ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）はスピーカが用いられ
る特定の目的に応じて変化する。本明細書で用いられるように、ソフト構成とは、スピー
カの物理的な構成を変化させない、スピーカの構成の任意の変化のことをいう。これは、
限定するものではないが、スピーカ内のレンジの量を調整すること、低いレンジよりも高
いレンジを用いること、スピーカクライアント内の複数のスピーカのひとつを無効にする
こと、などである。オーディオサーバはスピーカクライアントのソフト構成を調整するこ
とがある。例えば、ステレオ音声を再生するためのスピーカ（例えば、２つのスピーカに
よる構成の左のスピーカ）のためのソフト構成は、すべての媒体を再生しなければならな
い単一のスピーカによる構成とは大きく異なる構成となるはずである。
【００７５】
一実施形態では、同一の物理的な構成のスピーカが家屋全体に用いられ、各スピーカク
ライアントが特定の目的のために構成される。スピーカクライアントとしてのスピーカの
同一の物理的な構成により、ユーザは追加のスピーカを容易に、かつスピーカが単一の目
的に限られたものであるおそれなしに、購入することができる。例えば、スピーカバーの
オーディオサーバは家庭全体にわたってスピーカクライアントを検出する。スピーカの家
庭内での配置場所に応じて、オーディオサーバは各スピーカクライアントを特定の目的の
ために構成する。部屋の後方にあるスピーカクライアントは、サラウンドサウンド構成の
後方の音を再生するように構成される。部屋の側方にあるスピーカクライアントは、サラ
ウンドサウンド構成の左および右の音を再生するように構成される。家屋の他の部屋にお
いて検出されたスピーカクライアントは、簡易なステレオ音声を再生するか、環境音楽で
部屋を満たすような配置を有するように構成されるかもしれない。さらにもう一つの、裏
庭に位置することが検出されたスピーカクライアントは、フルレンジスピーカとして屋外
で音楽を演奏するように構成されてもよい。もう一つの例として、サラウンドスピーカと
して一つの部屋で用いられるスピーカクライアントが、屋外に移動されてフルレンジスピ
ーカとして屋外として再構成されてもよい。
【００７６】
一実施形態では、ユーザは無線オーディオエクスペリエンスのための特殊な異なるタイ
プのスピーカを購入してもよい。例えば、用いられるスピーカのいくつかのタイプには、
限定するものではないが、スピーカバー、サラウンドスピーカ、サブウーファ、ミッドレ
ンジ、およびツイータが挙げられる。オーディオサーバはスピーカまたはオーディオクラ
イアントのタイプを検出し、そしてそれに従ってスピーカのソフト構成を変更することが
できる。ソフト構成の変更の例は、オーディオサーバによって行われる音声処理を変更す
る、オーディオクライアントによる音声処理を変更する、および／またはクライアントま
たはサーバ内の音声の経路も変更する（増幅器がスピーカをどのように駆動するかを再構
成する）、などであってよい。このタイプの設定は（特定の目的のためだけに作成された
タイプのスピーカほどは）柔軟性がないが、ユーザに最高の品質の音を提供するかもしれ
ない。この状況下で、ユーザはなおもオーディオサーバを介してスピーカを構成すること
ができる。ユーザが行うことができる一つの変更は、演奏されている媒体のタイプに基づ
いてスピーカを構成することである。例えば、ジャズ音楽においては、アクション映画が
再生されているときとは異なるソフト構成が各スピーカに必要となるだろう。
【００７７】
一実施形態では、オーディオサーバによって検出が可能なスピーカクライアントは、ス
ピーカ（またはスピーカを含む装置）に埋め込まれた集積無線モジュールとして実装され
てもよい。もう一つの実施形態では、外部無線モジュールが一つ以上の従来の有線スピー
カ（またはスピーカを含む装置）に接続される。オーディオサーバはスピーカのタイプ（
またはユーザによって入力されたプロファイル）を検出し、そしてそれに従ってスピーカ
およびオーディオシステムのソフト構成を変更することができる。柔軟性がより少ない、
特定の目的用のスピーカ（サブウーファ、ハイレンジスピーカ）は、同一の物理的構成の
スピーカとして記載されたスピーカクライアントと混在させてもよい。例えば、典型的な
設置は、低音レスポンスを拡張するように家屋の至るところに一つ以上の特殊な無線サブ
ウーファを加えるものであってもよい。ここで、左側方サラウンド、後方サラウンド、ま
たは周囲の中庭などの特定の目的のために家屋の至る所に構成されたすべての他のスピー
カは、同一の物理的構成である。時間とともに、統合されたピクチャフレームなどの追加
の特殊なスピーカが、他の特定の使用のために、設置させてもよい。
【００７８】
スピーカの検出および構成は様々な方法で行われることができる。一実施形態では、オ
ーディオサーバは新しいスピーカの領域への導入のために連続監視を行ってもよい。ユー
ザが追加のスピーカクライアントを持って帰宅すると、オーディオサーバは自動的にスピ
ーカクライアントから発見信号を検出し、そしてスピーカを再構成する。もう一つの実施
形態では、新しいスピーカクライアントは、新しいスピーカがシステムに加えられたこと
を知らせるメッセージを任意の有効なオーディオサーバに送信する。新しいスピーカが有
効であることをオーディオサーバが検出したとき、オーディオサーバはシステムのために
スピーカを構成することもある。
【００７９】
一実施形態では、オーディオサーバがシステムの新しいスピーカクライアントを検出し
たとき、オーディオサーバは、スピーカクライアントをどのように構成すべきかに関する
追加の情報をユーザに知らせる。オーディオサーバはディスプレイ装置上でグラフィカル
ユーザインターフェイスを用いてもよい。グラフィカルユーザインターフェイスは、スピ
ーカが構成されうる様々な有効なソフト構成をユーザに示してもよい。ユーザが特定のソ
フト構成を選んだとき、オーディオサーバはしたがって、ユーザの選択によってスピーカ
クライアントを構成する。もう一つの実施形態では、オーディオサーバは声または音声プ
ロンプトを介してユーザに知らせてもよい。ユーザは口頭で、または任意のタイプのユー
ザコマンド入力によって返答してもよい。
【００８０】
もう一つの実施形態では、各スピーカクライアントはスピーカクライアントのための特
定のソフト構成を示すインジケータを有する。このインジケータは、ユーザがスピーカク
ライアントの好ましいソフト構成または位置を特定するように操作する、物理的なスイッ
チまたはピンであってもよい。インジケータはまた、グラフィカルユーザインターフェイ
スがユーザに示される表示スクリーンであってもよい。ユーザはいかなる入力方法（スタ
イラス、タッチスクリーン、タッチパッド、キーボードなど）を用いて、スピーカクライ
アントに好ましいソフト構成または位置を示してもよい。例えば、ユーザは、スピーカが
後方チャンネルサラウンドサウンドスピーカとして用いられるということをスピーカクラ
イアント上に示すかもしれない。この状況下では、オーディオサーバはスピーカモジュー
ルおよびスイッチ上に示されたソフト構成を検出するかもしれない。そしてオーディオサ
ーバは、それに従ってスピーカクライアントを再構成するかもしれず、再生されるコンテ
ンツのタイプおよび分野に応じて追加の再構成を行ってもよい。
【００８１】
さらにもう一つの実施形態では、例えば、サウンドフィードバック検出または無線検出
によって、オーディオサーバは新しく設置されたスピーカクライアントの位置を検出して
もよい。位置はオーディオサーバに対する相対位置であってよい。検出された位置に基づ
いて、オーディオサーバはスピーカの最も可能性の高い使用を決定し、その使用に従って
自動的にスピーカクライアントを構成する。ユーザはオーディオサーバによって選択され
た使用を無効にする可能性もまた有する。例えば、オーディオサーバは前方スピーカバー
の左側方に新しく設置されたスピーカを検出してもよい。この情報に基づいて、オーディ
オサーバは、スピーカクライアントがおそらくサラウンドサウンドのための左側方チャネ
ルであると決定し、スピーカをそのように構成する。スピーカがその後もう一つの部屋に
移動された場合、オーディオサーバは位置の変化を検出し、スピーカがおそらく標準のス
テレオの設定のために用いられると決定する。ユーザは、決定されたソフト構成が誤って
いることを知り、オーディオサーバを無効にし、正しいソフト構成を入力してもよい。
【００８２】
もう一つの実施形態では、複数の音声コンテンツストリームが、複数のスピーカクライ
アントシステムが構成されるオーディオサーバによって供給させてもよい。複数のスピー
カクライアントシステムは複数の音声コンテンツストリームより多い数であっても、同じ
数であってもよい。この状況下では、このことは、オーディオサーバが複数の部屋に同じ
音楽を再生することを可能とする。オーディオサーバは、他の位置に異なるコンテンツス
トリームを供給しながら、複数の部屋にコンテンツを同時に進行させることが可能であっ
てもよい。
【００８３】
また、異なるタイプのクライアントがオーディオ設定において用いられてもよい。無線
接続および検出が行われるので、ピクチャフレーム、ビデオシンクライアント（ｔｈｉｎ
−ｃｌｉｅｎｔ）セットトップボックス、ｍｐ３プレイヤ、および構成可能な遠隔操作な
どの他のメディアクライアントがオーディオ設定に接続されてもよい。これらの他のクラ
イアントは様々な方法で用いられてよい。例えば、オーディオサーバは近くのｍｐ３プレ
イヤの存在を検出してもよい。ｍｐ３プレイヤからのコンテンツはオーディオサーバによ
って受け取られ、家庭内のすべてのスピーカで再生させるか、家庭の単一の部屋で再生さ
せるか、または裏庭に位置するスピーカから再生させてもよい。もう一つの実施形態では
、ビデオシンクライアントボックスの追加によって、積層可能な通信システムのＤＶＲが
ビデオサーバとして用いてもよい。ビデオシンクライアントボックスはビデオサーバから
コンテンツの送信を受信し、ディスプレイ装置上でコンテンツを再生する。これらのビデ
オシンクライアントボックスは家庭の至るところに位置させてもよく、ユーザがビデオサ
ーバ上に位置するコンテンツを見せることを可能にしてもよい。そして、オーディオサー
バは、コンテンツの音のためにビデオシンクライアントボックスの近くに位置するいかな
るスピーカクライアントにも適切な媒体を送信するかもしれない。
【００８４】
図１０は、一実施形態による積層可能な通信システムに接続された構成可能なオーディ
オシステムの例を示す。図１０において、積層可能な通信システム１００１は居間に位置
し、テレビジョンディスプレイ装置の頂部に位置するスピーカバーの一部であるオーディ
オサーバ１００３にＨＤＭＩ線を介して接続されている。オーディオクライアント１００
５は家庭の至る所に位置しており、無線でオーディオサーバ１００３に接続される。オー
ディオサーバ１００３は、ユーザの入力またはオーディオクライアント１００５の位置に
基づいて各オーディオクライアント１００５のソフト構成を調整する。オーディオクライ
アント１００５Ｃは居間に位置するサラウンドサウンドシステムおよびｍｐ３プレイヤで
あり、オーディオクライアント１００５Ａは家庭のもう一つの部屋にある２つで１セット
のスピーカクライアントである。オーディオクライアント１００５Ｂはさらにもう一つの
部屋にある単一のスピーカとポータブルメディア装置である。ピクチャフレームクライア
ント１０２３はオーディオサーバ１００３に接続されるもう一つのオーディオクライアン
トであり、音声を再生することが可能であるオーディオデバイスを表す。最後に、ビデオ
サーバ１０２１およびビデオクライアント１０１１もまたオーディオサーバ１００３に接
続されており、ビデオサーバ１０２１がビデオクライアント１０１１に送信されるコンテ
ンツを記憶する。
【００８５】
３．０  拡張例および代替例
明細書の前述部では、本発明は特定の実施形態を参照して述べられてきた。しかしなが
ら、それらに対して、本発明のより広い精神および目標から逸脱することなく、様々な変
形や変更を行ってもよいのは明らかであろう。明細書および図面は、したがって、限定的
な意味ではなく例示的な意味であるとみなされるべきである。
【００８６】
４．０  実装機構
一実施形態によれば、本明細書に記載された技法は一つ以上の特別な目的の計算装置に
よって実装される。特別な目的の計算装置は技法を実行しうるための配線で接続された（
ｈａｒｄ−ｗｉｒｅｄ）ものであってもよく、または、一つ以上の特定用途向け集積回路
（ＡＳＩＣ）、あるいは、本技法を実行するために一貫してプログラムされたフィールド
プログラマブルゲートアレイ（ＦPGＡ）などのデジタル電子装置を含んでもよく、または
、ファームウェア、メモリ、他の記憶装置、またはそれらの組み合わせにおいて、プログ
ラム命令に従って技法を実行するようにプログラムされた、一つ以上の汎用ハードウェア
プロセッサを含んでもよい。そのような特別な目的の計算装置は、配線で接続されたカス
タムの論理装置、ＡＳＩＣ、または技法を実行するためのカスタムプログラミングが行わ
れたＦＰＧＡを組み合わせてもよい。特別な目的の計算装置は、デスクトップコンピュー
タシステム、ポータブルコンピュータシステム、ハンドヘルドデバイス、ネットワーキン
グデバイス、または技法を実装するための配線接続あるいはプログラムロジックを組み込
むいかなる他の装置であってもよい。
【００８７】
例えば、図１１は、本発明の一実施形態が実装されうるコンピュータシステム１１００
を示すブロック図である。コンピュータシステム１１００は情報を通信するためのバス１
１０２または他の通信機構、および情報を処理するためにバス１１０２と結合されるハー
ドウェアプロセッサ１１０４を含む。ハードウェアプロセッサ１１０４は、例えば、汎用
マイクロプロセッサであってよい。
【００８８】
コンピュータシステム１１００はまた、バス１１０２に接続され、情報およびプロセッ
サ１１０４によって実行される命令を記憶するための、例えばランダムアクセスメモリ（
ＲＡＭ）または他の動的記憶装置である、メインメモリ１１０６を含む。メインメモリ１
１０６は、また、一時的な変数、またはプロセッサ１１０４によって実行される命令の実
行の間の他の介在する情報を記憶するためにも使用される。そのような命令は、プロセッ
サ１１０４にアクセス可能な記憶媒体に記憶されるとき、コンピュータシステム１１００
を、命令において特定された動作を実行するようにカスタマイズされた特別な目的の機械
にする。
【００８９】
コンピュータシステム１１００は、さらに、バス１１０２に接続され、静的な情報およ
びプロセッサ１１０４のための命令を記憶するための、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）
１１０８または他の静的記憶装置を含む。記憶装置１１１０は、例えば、磁気ディスクや
光ディスクなどであり、情報および命令を記憶するために提供されてバス１１０２に接続
される。
【００９０】
コンピュータシステム１１００は、バス１１０２を介して、コンピュータのユーザに情
報を表示するための、陰極線管（ＣＲＴ）などの表示装置１１１２へと接続させてもよい
。入力装置１１１４は、英数字および他のキーを備え、情報を通信してプロセッサ１１０
４への命令を選択するためのバス１１０２に結合される。もう一つのタイプのユーザ入力
装置は、例えばマウス、トラックボール、またはカーソル方向キーなど、方向情報を通信
し、プロセッサ１１０４への命令を選択し、表示装置１１１２上でのカーソル運動を制御
するための、カーソルコントロール１１１６である。この入力装置は、典型的には２つの
軸、すなわち第１の軸（例えば、ｘ）および第２の軸（例えば、ｙ）において２つの自由
度を有し、デバイスが平面における位置を特定することを可能にする。
【００９１】
コンピュータシステム１１００は、コンピュータシステム１１００と組み合わせてコン
ピュータシステム１１００を特別な目的の機械にするかプログラミングする、カスタマイ
ズされた配線で接続された論理回路、１つ以上のＡＳＩＣまたはＦＰＧＡ、ファームウェ
アおよび／またはプログラム論理回路を用いて、本明細書に記載された技法を実装しても
よい。一実施形態によれば、本明細書の技法は、メインメモリ１１０６に含まれる１つ以
上の命令の１つ以上のシーケンスを実行するプロセッサ１１０４に応じて、コンピュータ
システム１１００によって実行される。そのような命令は他の記憶媒体、例えば記憶装置
１１１０などから、メインメモリ１１０６に読み込ませてもよい。メインメモリ１１０６
において含まれる命令のシーケンスの実施は、プロセッサ１１０４に、本明細書に記載さ
れた処理ステップを実行させる。代替実施形態においては、配線で接続された回路は、ソ
フトウェア命令に代わって、またはそれと組み合わせて用いてもよい。
【００９２】
本明細書で用いられる「記憶媒体」という用語は、データ、または特定の方法で機械を
動作させる命令を記憶する任意の媒体を意味する。そのような記憶媒体は、不揮発性媒体
および／または揮発性媒体からなる。不揮発性媒体には、例えば、記憶装置１１１０など
の光学又は磁気ディスクが挙げられる。揮発性媒体には、例えば、メインメモリ１１０６
などのダイナミックメモリが挙げられる。記憶媒体に共通する様式には、例えば、フロッ
ピーディスク、フレキシブルディスク、ハードディスク、ソリッドステートドライブ、磁
気テープ、または他の任意の磁気データ記憶媒体、ＣＤ−ＲＯＭ、他の任意の光学データ
記憶媒体、穴のパターンを有する任意の物理的媒体、ＲＡＭ、ＰＲＯＭ、およびＥＰＲＯ
Ｍ、フラッシュＥＰＲＯＭ、ＮＶＲＡＭ、他の任意のメモリチップ、またはカートリッジ
が挙げられる。
【００９３】
記憶媒体は、送信媒体とははっきりと異なるが、送信媒体と連動して用いてもよい。送
信媒体は、記憶媒体の間の情報を転送することに関与する。例えば、送信媒体には同軸ケ
ーブル、銅線および光ファイバが挙げられ、バス１１０２を有する線が含まれる。送信媒
体は、また、音響波または光波、例えば電波および赤外線データ通信の間に生成されたも
のの形態をとることもできる。
【００９４】
様々な形態の媒体が、実施のためにプロセッサ１１０４に１つ以上の命令の１つ以上の
シーケンスを搬送する際に関与する。例えば、命令は、リモートコンピュータの磁気ディ
スクまたはソリッドステートドライブで最初に実行させてもよい。リモートコンピュータ
は、そのダイナミックメモリ内に命令をロードし、モデムを用いて電話線を介して命令を
送信することができる。コンピュータシステム１１００にローカルなモデムは、電話線の
データを受信して、データを赤外線信号に変換するために赤外線送信機を用いることがで
きる。赤外線検出器は、赤外線信号で搬送されるデータを受信して、適切な回路がバス１
１０２上にデータを配置することができる。バス１１０２は、メインメモリ１１０６にデ
ータを搬送し、そこからプロセッサ１１０４は命令を取り出して実行する。メインメモリ
１１０６によって受信される命令は、プロセッサ１１０４によって実行される前か後のい
ずれかに、オプションとして記憶装置１１１０に記憶されてもよい。
【００９５】
コンピュータシステム１１００は、また、バス１１０２に結合された通信インターフェ
イス１１１８も含む。通信インターフェイス１１１８は、ローカルネットワーク１１２２
に接続されたネットワークリンクに２方向データ通信結合を提供する。例えば、通信イン
ターフェイス１１１８は、総合デジタル通信網（ＩＳＤＮ）カード、ケーブルモデム、衛
星モデム、または対応するタイプの電話回線にデータ通信接続を提供するモデムであって
もよい。もう一つの例として、通信インターフェイス１１１８は、互換性のあるローカル
エリアネットワーク（ＬＡＮ）にデータ通信接続を提供するＬＡＮカードであってもよい
。無線リンクもまた実装させてもよい。そのような任意の実装において、通信インターフ
ェイス１１１８は、様々なタイプの情報を表すデジタルデータストリームを搬送する、電
気的、電磁気的または光学的信号を送信する。
【００９６】
ネットワークリンク１１２０は、典型的には１つ以上のネットワークを介して他のデー
タ装置へデータ通信を提供する。例えば、ネットワークリンク１１２０は、ローカルネッ
トワーク１１２２を介してホストコンピュータ１１２４またはインターネットサービスプ
ロバイダ（ＩＳＰ）１１２６によって操作されるデータ設備への接続を提供してもよい。
同様に、ＩＳＰ１１２６は、今や通常「インターネット」１１２８として扱われるワール
ドワイドなパケットデータ通信ネットワークを介してデータ通信サービスを提供する。ロ
ーカルネットワーク１１２２およびインターネット１１２８は、共に、デジタルデータス
トリームを搬送する電気的、電磁気的または光学的信号を用いる。コンピュータシステム
１１００へ、またはコンピュータシステム１１００からデジタルデータを搬送する、種々
のネットワークを介した信号およびネットワークリンク１１２０上にあり通信インターフ
ェイス１１１８を介した信号が、送信媒体の形態の例である。
【００９７】
コンピュータシステム１１００は、メッセージを送信して、ネットワーク、ネットワー
クリンク１１２０および通信インターフェイス１１１８を介して、プログラムコードを含
むデータを受信することができる。インターネットを例にすると、サーバ１１３０は、イ
ンターネット１１２８、ＩＳＰ１１２６、ローカルネットワーク１１２２および通信イン
ターフェイス１１１８を介してアプリケーションプログラムのために要求されたコードを
送信するかもしれない。
【００９８】
受信されたコードは、受信したときにプロセッサ１１０４によって実行させてもよく、
および／または、後で実行するために記憶装置１１１０または他の非揮発性記憶装置に記
憶させてもよい。
【００９９】
明細書の前述部において、本発明の実施形態は、実装ごとに異なることがある多数の特
有の詳細部に関して記載されてきた。したがって、何が本発明であるか、出願人によって
本発明に何が求められているか、についての唯一のそして排他的な示標は、そのような請
求項で生じ、以下のいくつかの修正を含む特定の形態における、本願から生じる請求項の
組である。そのような請求項に含まれる用語に関して本出願に明記された任意の定義が、
請求項において用いられるような用語の意味を支配することになるであろう。したがって
、請求項に明示的に記載されていない一切の限定、要素、特性、特徴、優位性または属性
は、どのような意味においても、そのような請求項の範囲を限定しない。明細書及び図面
は、したがって、限定的な意味ではなく例示的な意味であるとみなされるべきである。
【０１００】
５．０  例
一実施形態では、積層可能な通信システムは、複数のモジュールを含み、各モジュール
がシステムの特定の機能または機能群を実行可能であり、各モジュールが、電力コントロ
ーラと、電力スイッチと、他のモジュールに接続する表面相互接続部と、特定の機能また
は機能群を実行するコンポーネントとを含み、各モジュールが表面相互接続部を介して少
なくとも１つの他のモジュールに接続し、少なくとも１つのモジュールが１つより多いモ
ジュールと表面相互接続部を介して接続されることができ、各モジュールが複数のモジュ
ールのうちの少なくとも１つの他のモジュールと通信する。
【０１０１】
一実施形態では、システムにおいて、表面相互接続部がモジュールの間の物理的な相互
接続部である。
【０１０２】
一実施形態では、システムにおいて、相互接続部がモジュールの間のポゴピンである物
理的な相互接続部である。
【０１０３】
一実施形態では、システムにおいて、複数のモジュールのうち１つのモジュールがベー
スモジュールであり、ベースモジュールはさらに、電源から利用可能な全電力を決定する
全電力決定サブシステムと、利用可能な全電力からベースモジュールによって要求される
電力を差し引くことによって、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力を計算する残
り電力計算サブシステムと、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力を記憶する残り
電力記憶サブシステムと、ベースモジュールに接続されたモジュールを検出するモジュー
ル検出サブシステムと、モジュールの要求電力のために接続されたモジュールに問合わせ
する電力問合わせサブシステムと、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力からモジ
ュールの要求電力を差し引くことによって他のモジュールに利用可能な第２の残り電力を
計算する電力計算サブシステムと、他のモジュールに利用可能な第２の残り電力がゼロよ
りも大きい場合に接続されたモジュールに電力を供給する電力送出サブシステムと、記憶
のために接続されたモジュールに、他のモジュールに利用可能な第２の残り電力を送出す
る残り電力送出サブシステムと、を備える。
【０１０４】
一実施形態では、システムにおいて、モジュールの正しい配列が磁石によって行われる
。
【０１０５】
一実施形態では、システムにおいて、特定のモジュールが接続されたモジュールの向き
を検出する。
【０１０６】
一実施形態では、システムにおいて、特定のモジュールがさらに、特定のモジュールに
接続されたモジュールを検出するモジュール検出サブシステムと、モジュールの要求電力
のために接続されたモジュールを問合わせする電力問合わせサブシステムと、特定のモジ
ュールに記憶された他のモジュールに利用可能な残り電力からモジュールの要求電力を差
し引くことによって、他のモジュールに利用可能な新しい残り電力を計算する電力計算サ
ブシステムと、他のモジュールに利用可能な新しい残り電力がゼロよりも大きい場合に接
続されたモジュールに電力を供給する電力送出サブシステムと、記憶のために接続された
モジュールに、他のモジュールに利用可能な新しい残り電力を送出する残り電力送出サブ
システムと、を備える。
【０１０７】
一実施形態では、積層可能な通信システムは、各モジュールがシステムの特定の機能ま
たは機能群を実行可能な複数のモジュールを備え、各モジュールが、電力コントローラと
、電力スイッチと、接続部が至近距離で誘導結合されたイーサネット接続を介した、他の
モジュールに接続する誘導相互接続部と、特定の機能または機能群を実行するコンポーネ
ントと、を備え、各モジュールが相互接続部を介して少なくとも１つの他のモジュールに
接続し、各モジュールが複数のモジュールのうちの少なくとも１つの他のモジュールと通
信する。
【０１０８】
一実施形態では、システムにおいて、複数のモジュールのうちの１つのモジュールがベ
ースモジュールであり、ベースモジュールはさらに、電源から利用可能な全電力を決定す
る全電力決定サブシステムと、利用可能な全電力からベースモジュールによって要求され
る電力を差し引くことによって、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力を計算する
残り電力計算サブシステムと、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力を記憶する残
り電力記憶サブシステムと、ベースモジュールに接続されたモジュールを検出するモジュ
ール検出サブシステムと、モジュールの要求電力のために接続されたモジュールに問合わ
せする電力問合わせサブシステムと、他のモジュールに利用可能な第１の残り電力からモ
ジュールの要求電力を差し引くことによって他のモジュールに利用可能な第２の残り電力
を計算する電力計算サブシステムと、他のモジュールに利用可能な第２の残り電力がゼロ
よりも大きい場合に接続されたモジュールに電力を供給する電力送出サブシステムと、記
憶のために接続されたモジュールに、他のモジュールに利用可能な第２の残り電力を送出
する残り電力送出サブシステムと、を備える。
【０１０９】
一実施形態では、システムにおいて、モジュールの正しい配列が磁石によって行われる
。
【０１１０】
一実施形態では、システムにおいて、特定のモジュールが接続されたモジュールの向き
を検出する。
【０１１１】
一実施形態では、システムにおいて、特定のモジュールがさらに、特定のモジュールに
接続されたモジュールを検出するモジュール検出サブシステムと、モジュールの要求電力
のために接続されたモジュールに問合わせする電力問合わせサブシステムと、特定のモジ
ュールに記憶される他のモジュールに利用可能な残り電力からモジュールの要求電力を差
し引くことによって他のモジュールに利用可能な新しい残り電力を計算する電力計算サブ
システムと、他のモジュールに利用可能な新しい残り電力がゼロよりも大きい場合に接続
されたモジュールに電力を供給する電力送出サブシステムと、記憶のために接続されたモ
ジュールに、他のモジュールに利用可能な新しい残り電力を送出する残り電力送出サブシ
ステムと、を備える。
【０１１２】
一実施形態では、オーディオシステムは、メディアコンテンツの音声部分を処理するオ
ーディオサーバと、少なくとも１つのスピーカクライアントとを含み、オーディオサーバ
はスピーカクライアントを検出し、オーディオサーバはスピーカクライアントの位置を決
定し、オーディオサーバはスピーカクライアントの決定された位置の少なくとも一部に基
づいてスピーカクライアントを構成する。
【０１１３】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバはスピーカバー内に常駐する。
【０１１４】
一実施形態では、システムはさらに、ユーザにグラフィカルインターフェイスを表示す
るディスプレイサブシステムと、グラフィカルインターフェイスからユーザによって選択
されたスピーカクライアントのために好ましい構成を意味するユーザコマンド入力を受信
するユーザ入力サブシステムとを含み、オーディオサーバは受信されたユーザコマンド入
力に基づいてスピーカクライアントを再構成する。
【０１１５】
一実施形態では、システムにおいて、スピーカクライアントはさらに、スピーカクライ
アントの好ましい構成を意味する示標を有する。
【０１１６】
一実施形態では、システムはさらに、スピーカクライアントの好ましい構成を検出する
構成検出サブシステムを有し、オーディオサーバは、スピーカの好ましい構成の少なくと
も一部に基づいてスピーカクライアントを構成する。
【０１１７】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバおよびスピーカクライアントが
無線接続を介して接続される。
【０１１８】
一実施形態では、システムにおいて、新しく配置されたスピーカクライアントが、新し
く配置されたスピーカクライアントの検出と構成を初期化するためにオーディオサーバに
信号を送信する。
【０１１９】
一実施形態では、システムにおいて、すべてのスピーカクライアントが共通の物理的構
成を有する。
【０１２０】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバは積層可能な通信システム上に
モジュールを有する。
【０１２１】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバは積層可能な通信システムに接
続される。
【０１２２】
一実施形態では、オーディオシステムは、メディアコンテンツの音声部分を処理するオ
ーディオサーバと、少なくとも１つのスピーカクライアントと、ユーザにグラフィカルイ
ンターフェイスを表示するディスプレイサブシステムと、グラフィカルインターフェイス
からユーザによって選択されたスピーカクライアントのための構成を意味するユーザコマ
ンド入力を受信するユーザ入力サブシステムとを含み、オーディオサーバはスピーカクラ
イアントを検出し、オーディオサーバは受信されたユーザコマンド入力に基づいてスピー
カクライアントを構成する。
【０１２３】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバはスピーカバー内に常駐する。
【０１２４】
一実施形態では、システムにおいて、スピーカクライアントはさらに、スピーカクライ
アントの好ましい構成を表示する機構を有する。
【０１２５】
一実施形態では、システムはさらに、スピーカクライアントの好ましい構成を検出する
構成検出サブシステムを有し、オーディオサーバはスピーカの好ましい構成の少なくとも
一部に基づいてスピーカクライアントを構成する。
【０１２６】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバおよびスピーカクライアントが
無線接続を介して接続される。
【０１２７】
一実施形態では、システムにおいて、新しく配置されたスピーカクライアントが、新し
く配置されたスピーカクライアントの検出と構成を初期化するためにオーディオサーバに
信号を送信する。
【０１２８】
一実施形態では、システムにおいて、すべてのスピーカクライアントが共通の物理的構
成を有する。
【０１２９】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバは積層可能な通信システム上に
モジュールを有する。
【０１３０】
一実施形態では、システムにおいて、オーディオサーバは積層可能な通信システムに接
続される。
【０１３１】
一実施形態では、メディアコンテンツの音声部分を処理する方法またはコンピュータ読
み取り可能な媒体は、スピーカクライアントを検出し、スピーカクライアントの位置を決
定し、スピーカクライアントの決定された位置の少なくとも一部に基づいてスピーカクラ
イアントを構成する。
【０１３２】
一実施形態では、方法またはコンピュータ読み取り可能な媒体において、スピーカクラ
イアントを構成することはさらに、ユーザにグラフィカルインターフェイスを表示し、グ
ラフィカルインターフェイスからユーザによって選択されたスピーカクライアントのため
に好ましい構成を意味するユーザコマンド入力を受信し、受信されたユーザコマンド入力
に基づいてスピーカクライアントを再構成する。
【０１３３】
一実施形態では、方法またはコンピュータ読み取り可能な媒体において、スピーカクラ
イアントを構成することはさらに、スピーカクライアントによって送信されたスピーカク
ライアントの好ましい構成を検出し、スピーカクライアントの好ましい構成の少なくとも
一部に基づいてスピーカクライアントを構成する。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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