(57)【要約】【課題】気筒休止型内燃機関において燃焼を安定させるバルブタイミング制御装置の提供。【解決手段】Ｓ１０１において判定ユニットは、休止側気筒が稼働状態及び休止状態のうちいずれにあるかを判定する。Ｓ１０３において算出ユニットは、判定ユニットにより休止側気筒が休止状態にあると判定される休止期間ＴＳ中において、稼働側回転位相の稼働側変化速度ＶＲと休止側回転位相の休止側変化速度ＶＬとを同期させるための同期補正量ΔＩを算出する。休止期間ＴＳ中のＳ１０４，Ｓ１０５において、休止側回転位相を目標位相に向けて制御する休止側制御量ＩＬを、算出ユニットの算出した同期補正量ΔＩにより補正する。【選択図】図６
2017031849.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、前記稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、前記休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
前記休止側気筒が稼働状態及び休止状態のうちいずれにあるかを判定する判定ユニット（Ｓ１０１）と、
前記判定ユニットにより前記休止側気筒が休止状態にあると判定される休止期間（ＴＳ）中において、前記稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と前記休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＩ）を算出する算出ユニット（Ｓ１０３）と、
前記休止期間中において、前記休止側回転位相を目標位相（ＰＬｔ）に向けて制御する休止側制御量（ＩＬ）を、前記算出ユニットの算出した前記同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ１０４，Ｓ１０５）とを、備えることを特徴とするバルブタイミング制御装置。
【請求項２】
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、前記稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、前記休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
前記休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立したか否かを判定する判定ユニット（Ｓ４０１）と、
前記判定ユニットにより前記復帰条件が成立したと判定される復帰時（ＴＷＳ）において、前記稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と前記休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＩ）を算出する算出ユニット（Ｓ１０３）と、
前記復帰時において、前記休止側回転位相を目標位相（ＰＬｔ）に向けて制御する休止側制御量（ＩＬ）を、前記算出ユニットの算出した前記同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ１０４，Ｓ１０５）とを、備えることを特徴とするバルブタイミング制御装置。
【請求項３】
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、前記稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、前記休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
前記休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立したか否かを判定する判定ユニット（Ｓ４０１）と、
前記判定ユニットにより前記復帰条件が成立したと判定される復帰時（ＴＷＳ）において、前記稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と前記休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＰｔ）を算出する算出ユニット（Ｓ５０３）と、
前記復帰時において、前記休止側回転位相及び前記稼働側回転位相の制御目標となる目標位相（ＰＲｔ，ＰＬｔ）を、前記算出ユニットの算出した前記同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ５０４，Ｓ５０５）とを、備えることを特徴とするバルブタイミング制御装置。
【請求項４】
前記算出ユニットは、補正前の前記休止側制御量と前記休止側変化速度との関係を表す制御相関データ（ＣＳ）に基づき、前記同期補正量を算出することを特徴とする請求項１又は２に記載のバルブタイミング制御装置。
【請求項５】
前記算出ユニットは、前記休止側回転位相を目標位相（ＰＬｔ）に向けて制御する休止側制御量（ＩＬ）として補正前の制御量と、前記休止側変化速度との関係を表す制御相関データ（ＣＳ）に基づき、前記同期補正量を算出することを特徴とする請求項３に記載のバルブタイミング制御装置。
【請求項６】
前記稼働側回転位相及び前記休止側回転位相を保持する保持モード（Ｍｈ）において前記稼働側回転位相を目標位相（ＰＲｔ）に向けて制御する稼働側制御量（ＩＲ）と、当該保持モードでの補正後の前記休止側制御量とに基づき、それら制御量同士の関係を表す個別相関データ（ＣＰ）を学習する学習ユニット（Ｓ２０１，Ｓ２０２，Ｓ２０３）と、
前記学習ユニットの学習した前記個別相関データに基づき、前記制御相関データを更新する更新ユニット（Ｓ２０４）とを、さらに備えることを特徴とする請求項４又は５に記載のバルブタイミング制御装置。
【請求項７】
前記稼働側回転位相及び前記休止側回転位相を変化させる変化モード（Ｍｒ，Ｍａ）において前記稼働側回転位相を目標位相（ＰＲｔ）に向けて制御する稼働側制御量（ＩＲ）に対応した前記稼働側変化速度と、当該変化モードでの補正後の前記休止側制御量に対応した前記休止側変化速度とに基づき、それら変化速度同士の関係を表す個別相関データ（ＣＰ）を学習する学習ユニット（Ｓ２０１，Ｓ３０２，Ｓ３０３）と、
前記学習ユニットの学習した前記個別相関データに基づき、前記制御相関データを更新する更新ユニット（Ｓ３０４）とを、さらに備えることを特徴とする請求項４又は５に記載のバルブタイミング制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バルブタイミング制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、気筒を複数備える内燃機関において、それら各気筒でのバルブタイミングを決める回転位相を個別に調整する位相調整機構の制御は、一般に共通のバルブタイミング制御装置を利用して行われる。その結果、各気筒間において回転位相のずれを抑制することが可能となる。
【０００３】
このようなバルブタイミング制御装置の一種として特許文献１の開示装置は、高圧燃料ポンプ等の補機類により回転位相のずれが生じる特定の気筒群と、他の気筒群とのうち少なくとも一方において、位相調整機構の制御量を補正している。これにより、特定の気筒群と他の気筒群とで回転位相のずれが抑制されることになるので、それら両気筒群での燃焼が安定する。故に、出力トルク変動を低減する効果の発揮や、良好なドライバビリティを確保する効果の発揮が、可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４４５３７２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、稼働状態が維持される稼働側気筒の稼働中に、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒を備えた気筒休止型内燃機関は、省燃費等の観点から注目されてきている。ここで一般に休止側気筒では、開閉の止められる動弁に対してカムトルクの伝達が止まることで、稼働側気筒に対して回転位相がずれてくる。しかし、こうした気筒休止型内燃機関に特許文献１の開示装置を適用しても、休止側気筒での回転位相のずれまでは解消できず、燃焼の不安定化を招くおそれがあった。
【０００６】
本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、気筒休止型内燃機関において燃焼を安定させるバルブタイミング制御装置を、提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下、課題を達成するための発明の技術的手段について、説明する。尚、発明の技術的手段を開示する特許請求の範囲及び本欄に記載された括弧内の符号は、後に詳述する実施形態に記載された具体的手段との対応関係を示すものであり、発明の技術的範囲を限定するものではない。
【０００８】
上述の課題を解決するために開示された第一発明は、
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
休止側気筒が稼働状態及び休止状態のうちいずれにあるかを判定する判定ユニット（Ｓ１０１）と、
判定ユニットにより休止側気筒が休止状態にあると判定される休止期間（ＴＳ）中において、稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＩ）を算出する算出ユニット（Ｓ１０３）と、
休止期間中において、休止側回転位相を目標位相（ＰＬｔ）に向けて制御する休止側制御量（ＩＬ）を、算出ユニットの算出した同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ１０４，Ｓ１０５）とを、備えることを特徴とする。
【０００９】
このような第一発明によると、休止側気筒が休止状態にある休止期間中には、稼働側気筒での稼働側回転位相の稼働側変化速度と休止側気筒での休止側回転位相の休止側変化速度とを同期させるために、同期補正量が算出される。その結果として休止期間中には、休止側回転位相を目標位相に向けて制御する休止側制御量が、同期補正量により補正される。これによれば、稼働側変化速度に対して休止側変化速度が同期するので、稼働側回転位相に対して休止側回転位相のずれが抑制され得る。したがって、稼働側気筒と共に休止側気筒において、燃焼を安定させることが可能である。
【００１０】
また、開示された第二発明は、
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立したか否かを判定する判定ユニット（Ｓ４０１）と、
判定ユニットにより復帰条件が成立したと判定される復帰時（ＴＷＳ）において、稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＩ）を算出する算出ユニット（Ｓ１０３）と、
復帰時において、休止側回転位相を目標位相（ＰＬｔ）に向けて制御する休止側制御量（ＩＬ）を、算出ユニットの算出した同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ１０４，Ｓ１０５）とを、備えることを特徴とする。
【００１１】
このような第二発明によると、休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立する復帰時には、稼働側気筒での稼働側回転位相の稼働側変化速度と休止側気筒での休止側回転位相の休止側変化速度とを同期させるために、同期補正量が算出される。その結果として復帰時には、休止側回転位相を目標位相に向けて制御する休止側制御量が、同期補正量により補正される。これによれば、稼働側変化速度に対して休止側変化速度が同期するので、稼働側回転位相に対して休止側回転位相のずれが抑制され得る。故に、稼働側気筒と共に休止側気筒において、燃焼を安定させることが可能である。
【００１２】
また、開示された第三発明は、
稼働状態が維持される稼働側気筒（２ＲＳ）と、稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる休止側気筒（２ＬＳ）とを備えた気筒休止型内燃機関（１）において、稼働側気筒でのバルブタイミングを決めるために稼働側回転位相（ＰＲｒ）を調整する稼働側位相調整機構（７Ｒ）と、休止側気筒でのバルブタイミングを決めるために休止側回転位相（ＰＬｒ）を調整する休止側位相調整機構（７Ｌ）とを制御するバルブタイミング制御装置（１０）であって、
休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立したか否かを判定する判定ユニット（Ｓ４０１）と、
判定ユニットにより復帰条件が成立したと判定される復帰時（ＴＷＳ）において、稼働側回転位相の稼働側変化速度（ＶＲ）と休止側回転位相の休止側変化速度（ＶＬ）とを同期させるための同期補正量（ΔＰｔ）を算出する算出ユニット（Ｓ５０３）と、
復帰時において、休止側回転位相及び稼働側回転位相の制御目標となる目標位相（ＰＲｔ，ＰＬｔ）を、算出ユニットの算出した同期補正量により補正する補正ユニット（Ｓ５０４，Ｓ５０５）とを、備えることを特徴とする。
【００１３】
このような第三発明によると、休止側気筒を休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立する復帰時には、稼働側気筒での稼働側回転位相の稼働側変化速度と休止側気筒での休止側回転位相の休止側変化速度とを同期させるために、同期補正量が算出される。その結果として復帰時には、休止側回転位相及び稼働側回転位相の制御目標となる目標位相が、同期補正量により補正される。これによれば、稼働側変化速度に対して休止側変化速度が同期するので、稼働側回転位相に対して休止側回転位相のずれが抑制され得る。故に、稼働側気筒と共に休止側気筒において、燃焼を安定させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第一実施形態によるバルブタイミング制御装置が適用される内燃機関を模式的に示す正面図である。
【図２】第一実施形態による吸気カム軸に作用するカムトルクについて説明するための特性図である。
【図３】第一実施形態による位相調整機構を示す断面図である。
【図４】第一実施形態による稼働期間中の制御相関データを示すグラフである。
【図５】第一実施形態による休止期間中の制御相関データを示すグラフである。
【図６】第一実施形態による制御フローを示すフローチャートである。
【図７】第二実施形態による制御フローを示すフローチャートである。
【図８】第二実施形態による個別相関データについて説明するためのグラフである。
【図９】第二実施形態による休止側制御量の更新について説明するためのグラフである。
【図１０】第三実施形態による制御フローを示すフローチャートである。
【図１１】第三実施形態による個別相関データについて説明するためのグラフである。
【図１２】第三実施形態による個別相関データの取得方法を説明するためのグラフである。
【図１３】第三実施形態による休止側制御量の更新について説明するためのグラフである。
【図１４】第四実施形態による制御フローを示すフローチャートである。
【図１５】第四実施形態による同期補正量について説明するためのグラフである。
【図１６】第五実施形態による制御フローを示すフローチャートである。
【図１７】第五実施形態による同期補正量について説明するためのグラフである。
【図１８】図１４の変形例を示すフローチャートである。
【図１９】図１４の変形例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。
【００１６】
（第一実施形態）
図１に示すように、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング制御装置１０は、車両用の内燃機関１に適用される。
【００１７】
内燃機関１は、右バンク２Ｒ及び左バンク２Ｌが６０度等の所定角度を挟んでＶ字状に配置されてなる、所謂Ｖ型エンジンである。右バンク２Ｒ及び左バンク２Ｌの結合部分には、それらバンク２Ｒ，２Ｌに共通にクランク軸３が設けられている。右バンク２Ｒには、気筒２ＲＳが複数ずつ形成されていると共に、吸気カム軸４Ｒ及び排気カム軸５Ｒがそれぞれ一本ずつ設けられている。同様に左バンク２Ｌには、気筒２ＬＳが複数ずつ形成されていると共に、吸気カム軸４Ｌ及び排気カム軸５Ｌがそれぞれ一本ずつ設けられている。ここで本実施形態の内燃機関１は、両バンク２Ｒ，２Ｌの各気筒２ＲＳ，２ＬＳにおいてガソリンを燃焼させるガソリンエンジンである。
【００１８】
車両のトランスアクスルを駆動するためにクランク軸３からは、クランクトルクが出力される。このとき両バンク２Ｒ，２Ｌの吸気カム軸４Ｒ，４Ｌには、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌのハウジング７０及びベーンロータ７１（図３参照）を介して、クランクトルクが伝達される。これにより吸気カム軸４Ｒ，４Ｌは、対応するバンク２Ｒ，２Ｌにおいて各気筒２ＲＳ，２ＬＳ毎に設けられる吸気弁を、可変のバルブタイミングにて開閉駆動する。また、このとき両バンク２Ｒ，２Ｌの排気カム軸５Ｒ，５Ｌには、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌのハウジング７０を介して、クランクトルクが伝達される。これにより排気カム軸５Ｒ，５Ｌは、対応するバンク２Ｒ，２Ｌにおいて各気筒２ＲＳ，２ＬＳ毎に設けられる排気弁を、固定のバルブタイミングにて開閉駆動する。
【００１９】
このような内燃機関１の運転中に右バンク２Ｒの各気筒２ＲＳでは、吸気弁及び排気弁を開閉駆動する稼働状態が、常に維持される。そこで以下では、右バンク２Ｒにおいて稼働状態が維持される各気筒２ＲＳを特に、稼働側気筒２ＲＳという。一方、そうした右バンク２Ｒの各稼働側気筒２ＲＳが稼働状態となる内燃機関１の運転中に左バンク２Ｌの各気筒２ＬＳでは、吸気弁及び排気弁を開閉駆動する稼働状態と、それら両弁の開閉駆動を停止する休止状態とが、気筒休止機構２ＬＭにより切り替えられる。そこで以下では、左バンク２Ｌにおいて稼働状態及び休止状態の間で切り替えられる各気筒２ＬＳを特に、休止側気筒２ＬＳという。ここで気筒休止機構２ＬＭとしては、左バンク２Ｌにおいてカム軸４Ｌ，５Ｌと両弁との間に稼働状態では実現される連繋を、休止状態では遮断するために、ロッカーアーム型又はカムスライド型等の機構が採用される。以上より内燃機関１は、「気筒休止型内燃機関」として機能する。
【００２０】
また、内燃機関１の運転中のうち各休止側気筒２ＬＳが稼働状態となる稼働期間ＴＷ（図６参照）中には、両バンク２Ｒ，２Ｌの吸気カム軸４Ｒ，４Ｌ及び排気カム軸５Ｒ，５Ｌに対して、図２（同図は吸気カム軸４Ｒ，４Ｌの例）に例示するように、進角側と遅角側とに交番変動するカムトルクが作用する。このときカムトルクの平均トルクは、吸気カム軸４Ｒ，４Ｌ及び排気カム軸５Ｒ，５Ｌを軸受する各軸受箇所での摩擦等に起因して、遅角側に偏ることとなる。これに対して、内燃機関１の運転中のうち各休止側気筒２ＬＳが休止状態となる休止期間ＴＳ（図６参照）中には、各稼働側気筒２ＲＳに対応する右バンク２Ｒのカム軸４Ｒ，５Ｒにのみ、稼働期間ＴＷと同様なカムトルクが作用する。この休止期間ＴＳ中には、各休止側気筒２ＬＳに対応する左バンク２Ｌにてカム軸４Ｌ，５Ｌと両弁との間での連繋が気筒休止機構２ＬＭにより遮断されるため、それらカム軸４Ｌ，５Ｌには、弁スプリング反力により発生のカムトルクは作用しない。尚、ここで休止期間ＴＳは、例えば車両を加速させるために内燃機関１が過渡状態に制御される場合等に設定される一方、稼働期間ＴＷは、車両を定常走行させるために内燃機関１が定常状態に制御される場合等に設定される。
【００２１】
さらに、内燃機関１の運転中に両バンク２Ｒ，２Ｌでは、各休止側気筒２ＬＳの状態に拘らず、クランク軸３に対する吸気カム軸４Ｒ，４Ｌの回転位相が、それぞれ個別且つ図１，３に示すように互いに実質同一構成の位相調整機構７Ｒ，７Ｌによって調整される。その結果、内燃機関１の運転中のうち各休止側気筒２ＬＳが稼働状態となる稼働期間ＴＷ中に両バンク２Ｒ，２Ｌでは、位相調整機構７Ｒ，７Ｌによりそれぞれ調整される回転位相に応じて、吸気弁のバルブタイミングが各気筒２ＲＳ，２ＬＳ毎に決まる。尚、以下では、クランク軸３に対する吸気カム軸４Ｒ，４Ｌの回転位相を、単に「回転位相」という。また、稼働側気筒２ＲＳが複数設けられる右バンク２Ｒにおいて本実施形態では、稼働側位相調整機構７Ｒにより調整される回転位相が「稼働側回転位相」に相当する。それと共に、休止側気筒２ＬＳが複数設けられる左バンク２Ｌにおいて本実施形態では、休止側位相調整機構７Ｌにより調整される回転位相が「休止側回転位相」に相当する。
【００２２】
位相調整機構７Ｒ，７Ｌは、ハウジング７０内にベーンロータ７１を同軸上に収容してなる、所謂ベーン型油圧機構である。ハウジング７０は、タイミングチェーン又はタイミングベルトといった伝達部材６Ｉをクランク軸３との間に掛け渡されてクランクトルクを伝達されることで、当該クランク軸３と連動回転する。ベーンロータ７１は、対応するバンク２Ｒ，２Ｌの吸気カム軸４Ｒ，４Ｌと同軸上に連結されることで、当該吸気カム軸４Ｒ，４Ｌと連動回転する。図３に示すようにベーンロータ７１は、ハウジング７０内を回転方向に区画することで、進角作動室７２と遅角作動室７３とを複数ずつ形成している。
【００２３】
こうした位相調整機構７Ｒ，７Ｌでは、各進角作動室７２からの作動油の排出及び各遅角作動室７３への作動油の導入により、ベーンロータ７１がハウジング７０に対して遅角方向へと相対回転する。その結果、位相調整機構７Ｒ，７Ｌに対応するバンク２Ｒ，２Ｌでは、回転位相が遅角調整される。故にこのとき、位相調整機構７Ｒ，７Ｌの対応バンク２Ｒ，２Ｌをなす各気筒２ＲＳ，２ＬＳの稼働状態では、回転位相に応じた分だけ吸気弁のバルブタイミングが遅角調整される。
【００２４】
一方で位相調整機構７Ｒ，７Ｌでは、各進角作動室７２への作動油の導入及び各遅角作動室７３からの作動油の排出により、ベーンロータ７１がハウジング７０に対して進角方向へと相対回転する。その結果、位相調整機構７Ｒ，７Ｌに対応するバンク２Ｒ，２Ｌでは、回転位相が進角調整される。故にこのとき、位相調整機構７Ｒ，７Ｌの対応バンク２Ｒ，２Ｌをなす各気筒２ＲＳ，２ＬＳの稼働状態では、回転位相に応じた分だけ吸気弁のバルブタイミングが進角調整される。
【００２５】
さらに、位相調整機構７Ｒ，７Ｌでは、各進角作動室７２及び各遅角作動室７３の双方に対する作動油の閉じ込めにより、ベーンロータ７１がハウジング７０と連れ回りする。その結果、位相調整機構７Ｒ，７Ｌに対応するバンク２Ｒ，２Ｌでは、回転位相が保持調整される。故にこのとき、位相調整機構７Ｒ，７Ｌの対応バンク２Ｒ，２Ｌをなす各気筒２ＲＳ，２ＬＳの稼働状態では、回転位相に応じて吸気弁のバルブタイミングが保持調整される。
【００２６】
このような位相調整機構７Ｒ，７Ｌに対して作動油の入出は、それぞれ個別且つ図１に示すように互いに実質同一構成の油圧制御弁８Ｒ，８Ｌによって制御される。油圧制御弁８Ｒ，８Ｌは、リターンスプリング８１の発生する弾性復原力に対して、ソレノイドコイル８０の発生する電磁駆動力を釣り合わせてスプール８２を位置決めする、所謂電磁スプール弁である。本実施形態の油圧制御弁８Ｒ，８Ｌには、ソレノイドコイル８０への通電電流に従ってスプール８２の移動位置を制御するために、三種類の制御モードが用意されている。
【００２７】
遅角モードＭｒの油圧制御弁８Ｒ，８Ｌは、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌの各進角作動室７２からドレン９Ｄへ作動油を排出させると共に、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌの各遅角作動室７３へポンプ９Ｐからの作動油を導入する。一方、進角モードＭａの油圧制御弁８Ｒ，８Ｌは、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌの各進角作動室７２へポンプ９Ｐからの作動油を導入すると共に、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌの各遅角作動室７３からドレン９Ｄへ作動油を排出させる。さらに、保持モードＭｈの油圧制御弁８Ｒ，８Ｌは、対応する位相調整機構７Ｒ，７Ｌの各進角作動室７２及び各遅角作動室７３に対して、ポンプ９Ｐからの作動油導入且つドレン９Ｄへの作動油排出をいずれも遮断する。
【００２８】
バルブタイミング制御装置１０は、このような油圧制御弁８Ｒ，８Ｌと電気接続されている。バルブタイミング制御装置１０は、油圧制御弁８Ｒ，８Ｌ対してソレノイドコイル８０への通電電流を内燃機関１の運転状況に応じて制御することで、位相調整機構７Ｒ，７Ｌによるバルブタイミングの調整作動を制御する。そこでバルブタイミング制御装置１０としては、内燃機関１の燃料噴射を制御する噴射制御と、内燃機関１の点火を制御する点火制御と共に、ソレノイドコイル８０への通電制御を実行可能な、所謂エンジンＥＣＵ（Electronic Control Unit）が採用される。
【００２９】
バルブタイミング制御装置１０は、プロセッサ１１及びメモリ１２を備えたマイクロコンピュータを主体に、構成されている。バルブタイミング制御装置１０は、車両の各種電装品に対して通信可能に接続されている。そうした電装品のうち、クランク回転センサ３０及びカム回転センサ４０Ｒ，４０Ｌは、例えば電磁ピックアップ型回転角センサである。ここでクランク回転センサ３０は、クランク軸３の回転を検出して、当該クランク軸３の回転角を表した検出信号を出力する。カム回転センサ４０Ｒ，４０Ｌは、両バンク２Ｒ，２Ｌにおいてそれぞれ対応させられる吸気カム軸４Ｒ，４Ｌの回転を検出して、当該吸気カム軸４Ｒ，４Ｌの回転角を表した検出信号を出力する。
【００３０】
バルブタイミング制御装置１０は、これらクランク回転センサ３０及びカム回転センサ４０Ｒ，４０Ｌからの検出信号に基づき、両バンク２Ｒ，２Ｌにてバルブタイミングを決める回転位相をそれぞれ実位相ＰＲｒ，ＰＬｒとして、随時算出する。それと共にバルブタイミング制御装置１０は、車両の電装品のうち内燃機関１の噴射制御及び点火制御に必要なセンサ等からの検出信号に基づき、各実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの制御目標となる回転位相をそれぞれ目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔとして、随時算出する。このとき本実施形態では、稼働期間ＴＷ中及び休止期間ＴＳ中のいずれにおいても、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔが互いに同一位相に算出される。
【００３１】
バルブタイミング制御装置１０はさらに、算出した最新の実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを、算出した最新の目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向けて制御するために、両バンク２Ｒ，２Ｌでの油圧制御弁８Ｒ，８Ｌに対する通電電流を、それぞれ制御量ＩＲ，ＩＬとして算出する。このとき、各制御量ＩＲ，ＩＬとしてデューティ制御される通電電流は、対応する油圧制御弁８Ｒ，８Ｌの制御モードを指令すると共に、対応する実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの変化速度ＶＲ，ＶＬ（図４，５参照）を指令する値となる。尚、変化速度ＶＲ，ＶＬは、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの単位時間当たりの変化角度により表される。
【００３２】
ここでまず、右バンク２Ｒの各稼働側気筒２ＲＳと左バンク２Ｌの各休止側気筒２ＬＳとが共に稼働状態となる稼働期間ＴＷ中には、制御量ＩＲ，ＩＬと変化速度ＶＲ，ＶＬと制御モードとの関係は、図４に示す制御相関データＣＷにより表される。即ち、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向かって実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを遅角調整する稼働期間ＴＷ中の遅角モードＭｒでは、所定の保持値ＩＷｈ未満の範囲にて制御量ＩＲ，ＩＬを小さく設定するほど、当該遅角調整の変化速度ＶＲ，ＶＬが増速する。一方、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向かって実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを進角調整する稼働期間ＴＷ中の進角モードＭａでは、保持値ＩＷｈ超過の範囲にて制御量ＩＲ，ＩＬを大きく設定するほど、当該進角調整の変化速度ＶＲ，ＶＬが増速する。さらに、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを保持調整する稼働期間ＴＷ中の保持モードＭｈでは、保持値ＩＷｈ又はその近傍値に制御量ＩＲ，ＩＬを設定することで、変化速度ＶＲ，ＶＬが実質０に保持される。このように稼働期間ＴＷ中には、制御相関データＣＷに従って変化速度ＶＲ，ＶＬが同期する。
【００３３】
次に、各稼働側気筒２ＲＳが稼働状態のままで各休止側気筒２ＬＳが休止状態となる休止期間ＴＳ中には、制御量ＩＲ，ＩＬと変化速度ＶＲ，ＶＬと制御モードとの関係は、図５に示す制御相関データＣＳにより表される。即ち、休止期間ＴＳ中において各稼働側気筒２ＲＳに対応した稼働側制御量ＩＲと稼働側変化速度ＶＲと制御モードとの関係は、稼働期間ＴＷ中と同様の関係となる。これに対し、休止期間ＴＳ中において各休止側気筒２ＬＳに対応した休止側制御量ＩＬと休止側変化速度ＶＬと制御モードとの関係は、稼働期間ＴＷ中とは異なる関係となる。
【００３４】
具体的に休止期間ＴＳ中の遅角モードＭｒでは、稼働期間ＴＷ中よりも小さな保持値ＩＳｈ未満の範囲にて休止側制御量ＩＬを小さく設定するほど増速する休止側変化速度ＶＬは、同一制御量ＩＲ，ＩＬ同士では稼働側変化速度ＶＲよりも減速される。一方、休止期間ＴＳ中の進角モードＭａでは、保持値ＩＳｈ超過の範囲にて休止側制御量ＩＬを大きく設定するほど増速する休止側変化速度ＶＬは、同一制御量ＩＲ，ＩＬ同士では稼働側変化速度ＶＲよりも増速する。さらに、休止期間ＴＳ中の保持モードＭｈでは、保持値ＩＳｈ又はその近傍値に休止側制御量ＩＬを設定することで、休止側変化速度ＶＬが実質０に保持される。
【００３５】
このような休止期間ＴＳ中の制御相関データＣＳは、設計仕様に基づきテーブル又はマップ等の形態にて用意されることで、バルブタイミング制御装置１０の工場出荷時等に予めメモリ１２に記憶されている。そこで、休止期間ＴＳ中のバルブタイミング制御装置１０では、メモリ１２に記憶の制御相関データＣＳに基づくことで、図５に例示の如き同期補正量ΔＩを算出する。
【００３６】
ここで同期補正量ΔＩとは、「稼働側回転位相」としての実位相ＰＲｒに関する稼働側変化速度ＶＲと、「休止側回転位相」としての実位相ＰＬｒに関する休止側変化速度ＶＬとを、休止期間ＴＳ中に同期させるように休止側制御量ＩＬを補正するための値となる。そこで同期補正量ΔＩは、制御相関データＣＳにおいて同一変化速度ＶＲ，ＶＬ間での制御量ＩＲ，ＩＬの差により、表される。こうした同期補正量ΔＩは、例えば目標位相ＰＬｔに向けて実位相ＰＬｒをフィードバック制御する休止側制御量ＩＬを導出するために想定されるフィードバックゲイン等に関して、算出されることとなる。
【００３７】
したがって、休止期間ＴＳ中のバルブタイミング制御装置１０では、実位相ＰＲｒ及び目標位相ＰＲｔに基づく稼働側制御量ＩＲを、制御相関データＣＳに従ってそのまま油圧制御弁８Ｒに与える。それと共に、休止期間ＴＳ中のバルブタイミング制御装置１０では、実位相ＰＬｒ及び目標位相ＰＬｔに基づく休止側制御量ＩＬを、制御相関データＣＳに従った同期補正量ΔＩにより補正して油圧制御弁８Ｌに与える。尚、稼働期間ＴＷ中のバルブタイミング制御装置１０では、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒ及び目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに基づき算出した制御量ＩＲ，ＩＬを、制御相関データＣＷに従ってそのまま油圧制御弁８Ｒ，８Ｌに与えることとなる。
【００３８】
以上説明したように制御量ＩＲ，ＩＬを油圧制御弁８Ｒ，８Ｌへと与えることで、位相調整機構７Ｒ，７Ｌを制御して実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを調整するための制御フローを、図６に基づき説明する。この制御フローは、バルブタイミング制御装置１０がメモリ１２に記憶の制御プログラムをプロセッサ１１により実行することで、実現される。したがって、制御フローは、車両にてバルブタイミング制御装置１０が起動するパワースイッチのオン操作に伴って処理を開始され、バルブタイミング制御装置１０が停止する同スイッチのオフ操作に伴って処理を終了する。ここで制御フローの処理中は、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒ及び目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに基づき制御量ＩＲ，ＩＬが随時算出される。そこで、制御フロー中の「最新の制御量ＩＲ，ＩＬ」とは、該当するステップにおいて算出されている最新の制御量ＩＲ，ＩＬを意味する。また、制御フロー中の「Ｓ」とは、各ステップを意味する。
【００３９】
制御フローのＳ１０１では、左バンク２Ｌの各休止側気筒２ＬＳが稼働状態及び休止状態のうちいずれにあるかを、判定する。その結果、稼働状態との判定が下される稼働期間ＴＷ中にはＳ１０２へ移行する一方、休止状態との判定が下される休止期間ＴＳ中にはＳ１０３へ移行する。
【００４０】
稼働期間ＴＷ中のＳ１０２では、最新の制御量ＩＲ，ＩＬをそのまま油圧制御弁８Ｒ，８Ｌへと与える。その結果として実位相ＰＲｒ，ＰＬｒは、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向けた制御モードにより、制御相関データＣＷに従う変化速度ＶＲ，ＶＬ、即ち同期された変化速度ＶＲ，ＶＬにて調整される。このＳ１０２の実行後には、Ｓ１０１へと戻る。
【００４１】
一方、休止期間ＴＳ中のＳ１０３では、稼働側変化速度ＶＲと休止側変化速度ＶＬとを同期させるための同期補正量ΔＩを、メモリ１２に記憶の制御相関データＣＳに基づき算出する。続くＳ１０４では、Ｓ１０３により算出した同期補正量ΔＩにより、最新の休止側制御量ＩＬを補正する。さらに続くＳ１０５では、Ｓ１０３により補正された休止側制御量ＩＬとしての休止側補正制御量ＩＬｃを油圧制御弁８Ｌへ与えると共に、最新の稼働側制御量ＩＲをそのまま油圧制御弁８Ｒへ与える。その結果として実位相ＰＲｒ，ＰＬｒは、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向けた制御モードにより、同期された変化速度ＶＲ，ＶＬにて調整される。以上よりＳ１０５の実行後には、Ｓ１０１へと戻る。
【００４２】
ここまで説明したように第一実施形態では、Ｓ１０１を実行するバルブタイミング制御装置１０が「判定ユニット」に相当する。また、Ｓ１０３を実行するバルブタイミング制御装置１０が「算出ユニット」に相当する。さらに、Ｓ１０４，Ｓ１０５を実行するバルブタイミング制御装置１０が「補正ユニット」に相当する。
【００４３】
（作用効果）
以上説明した第一実施形態の作用効果を、以下に説明する。
【００４４】
各休止側気筒２ＬＳが休止状態にある休止期間ＴＳ中には、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＬｒの稼働側変化速度ＶＲと各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒの休止側変化速度ＶＬとを同期させるために、同期補正量ΔＩが算出される。その結果として休止期間ＴＳ中には、各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒを目標位相ＰＬｔに向けて制御する休止側制御量ＩＬが、同期補正量ΔＩにより補正される。これによれば、稼働側変化速度ＶＲに対して休止側変化速度ＶＬが同期するので、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対して各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれが抑制され得る。したがって、各稼働側気筒２ＲＳと共に休止側気筒２ＬＳにおいて、燃焼を安定させることが可能である。
【００４５】
また、補正前の休止側制御量ＩＬと休止側変化速度ＶＬとの関係を表した制御相関データＣＳに基づくことによると、変化速度ＶＬ，ＶＲを同期させる補正に必要な同期補正量ΔＩを、正確に算出することができる。これによれば、稼働側変化速度ＶＲに対して休止側変化速度ＶＬが正確に同期することで、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対する各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれが抑制され得る。したがって、燃焼安定効果の信頼性を高めることが可能である。
【００４６】
（第二実施形態）
本発明の第二実施形態は、第一実施形態の変形例である。図７に示す第二実施形態の制御フローでは、Ｓ１０５の実行後にＳ２０１へと移行する。その結果、休止期間ＴＳ中の実行となるＳ２０１では、油圧制御弁８Ｒ，８Ｌの制御モードが保持モードＭｈであるか否かを判定する。その結果、否定判定が下される遅角モードＭｒ及び進角モードＭａではＳ１０１へ戻る一方、肯定判定が下される保持モードＭｈではＳ２０２へと移行する。
【００４７】
Ｓ２０２では、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの変化速度ＶＲ，ＶＬがいずれも零速度になったか否かを、判定する。その結果、変化速度ＶＲ，ＶＬが零速度を超えて否定判定が下された場合にはＳ１０１へ戻る一方、変化速度ＶＲ，ＶＬが零速度となって肯定判定が下された場合にはＳ２０３へと移行する。
【００４８】
保持モードＭｈのＳ２０３では、Ｓ１０５により油圧制御弁８Ｒへ与えられた最新の稼働側制御量ＩＲと、同Ｓ１０５により油圧制御弁８Ｌへ与えられた休止側補正制御量ＩＬｃとに基づき、個別相関データＣＰを学習する。この個別相関データＣＰは、変化速度ＶＲ，ＶＬとしての零速度に対応する制御量ＩＲ，ＩＬｃ同士、即ち保持値ＩＷｈ，ＩＳｈ同士の関係を差又は比により表す。ここで図８に示す例では、同期補正量ΔＩにより補正された休止側補正制御量ＩＬｃの稼働側制御量ＩＲとの差、即ち保持値ＩＷｈ，ＩＳｈ同士の差により個別相関データＣＰを表している。
【００４９】
図７に示すように続くＳ２０４では、Ｓ２０３により学習した個別相関データＣＰに基づき、メモリ１２に記憶の制御相関データＣＳを更新する。具体的には、制御相関データＣＳにおける休止側制御量ＩＬの値を、個別相関データＣＰの表す差又は比に基づき更新する。ここで図９に示す例では、制御相関データＣＳにおいて零速度に対応する休止側制御量ＩＬとしての保持値ＩＳｈにつき、零速度に対応する稼働側制御量ＩＲとしての保持値ＩＷｈから、個別相関データＣＰの表す差分をずらした値に、更新している。それと共に図９の例では、制御相関データＣＳにおいて零速度以外の変化速度ＶＬに対応する休止側制御量ＩＬの値につき、当該変化速度ＶＬに対応する稼働側制御量ＩＲから、個別相関データＣＰの表す差に基づく推定分をずらした値に、更新している。
【００５０】
以上の後に制御フローでは、Ｓ２０４からＳ１０１へと戻る。このように第二実施形態では、Ｓ２０１〜Ｓ２０３を実行するバルブタイミング制御装置１０が「学習ユニット」に相当する。また、Ｓ２０４を実行するバルブタイミング制御装置１０が「更新ユニット」に相当する。
【００５１】
以上説明した第二実施形態によると、保持モードＭｈにおいて稼働側制御量ＩＲと休止側補正制御量ＩＬｃとの関係を表した個別相関データＣＰに基づくことで、制御相関データＣＳの表す休止側制御量ＩＬを製品毎に更新することができる。故に、個別相関データＣＰに基づき更新された制御相関データＣＳを利用することによれば、同期補正量ΔＩは、製品毎の公差を反映した値に算出され得る。これにより、稼働側変化速度ＶＲに対する休止側変化速度ＶＬの同期精度が高められるので、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対する各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれは、確実に抑制され得る。したがって、燃焼安定効果の信頼性を高める上で特に有効となる。
【００５２】
（第三実施形態）
本発明の第三実施形態は、第二実施形態の変形例である。図１０に示す第三実施形態の制御フローにおいて、Ｓ２０１により肯定判定が下される保持モードＭｈではＳ１０１へ戻る一方、同Ｓ２０１により否定判定が下される遅角モードＭｒ及び進角モードＭａではＳ３０２へと移行する。ここで遅角モードＭｒと進角モードＭａとについては、「稼働側回転位相」及び「休止側回転位相」としての実位相ＰＲｒ，ＰＬｒを変化させる「変化モード」に、相当する。
【００５３】
遅角モードＭｒ又は進角モードＭａのＳ３０２では、Ｓ１０５により油圧制御弁８Ｒへ与えられた最新の稼働側制御量ＩＲに従う稼働側変化速度ＶＲと、同Ｓ１０５により油圧制御弁８Ｌへ与えられた休止側補正制御量ＩＬｃに従う休止側変化速度ＶＬとを、注目変化速度ＶＲｎ，ＶＬｎに設定する。これらの注目変化速度ＶＲｎ，ＶＬｎは、同一の目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに向けて現出する変化速度ＶＲ，ＶＬである。
【００５４】
そこで続くＳ３０３では、Ｓ３０２により設定した注目変化速度ＶＲｎ，ＶＬｎに基づき、個別相関データＣＰを学習する。この個別相関データＣＰは、制御量ＩＲ，ＩＬｃに対応して零速度を超えた注目変化速度ＶＲｎ，ＶＬｎ同士の関係を、差又は比により表す。ここで図１１に示す例では、同期補正量ΔＩにより補正された休止側補正制御量ＩＬｃに対応する注目変化速度ＶＬｎの注目変化速度ＶＲｎとの差により、個別相関データＣＰを表している。また、個別相関データＣＰとしての注目変化速度ＶＲｎ，ＶＬｎの差又は比は、図１２に示すように同一の目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔを制御目標として制御量ＩＲ，ＩＬｃが与えられることで、設定時間δｔの経過後に変化した実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの差又は比に基づき、取得される。ここで図１２に示す例では、進角モードＭａにおいて設定時間δｔの経過後に現出した実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの差を、符号δＰｒを付して表している。
【００５５】
図１０に示すようにさらに続くＳ３０４では、Ｓ３０２により学習した個別相関データＣＰに基づき、メモリ１２に記憶の制御相関データＣＳを更新する。具体的には、制御相関データＣＳにおける休止側変化速度ＶＬの値を、個別相関データＣＰの表す差又は比に基づき更新する。ここで図１３に示す例では、制御相関データＣＳにおいてＳ１０５により与えられた休止側補正制御量ＩＬｃに従う休止側変化速度ＶＬの値につき、個別相関データＣＰの表す差分を注目変化速度ＶＲｎからずらした値、即ち注目変化速度ＶＬｎに更新している。それと共に図１３の例では、制御相関データＣＳにおいて１０５により与えられた休止側補正制御量ＩＬｃ以外の休止側制御量ＩＬに従う休止側変化速度ＶＬにつき、個別相関データＣＰの表す差に基づく推定分を稼働側変化速度ＶＲからずらした値に、更新している。
【００５６】
以上の後に制御フローでは、Ｓ３０４からＳ１０１へと戻る。このように第三実施形態では、Ｓ２０１，Ｓ３０２，Ｓ３０３を実行するバルブタイミング制御装置１０が「学習ユニット」に相当する。また、Ｓ３０４を実行するバルブタイミング制御装置１０が「更新ユニット」に相当する。
【００５７】
以上説明した第三実施形態による個別相関データＣＰは、遅角モードＭｒ及び進角モードＭａにおいて稼働側制御量ＩＲに対応した稼働側変化速度ＶＲと、それらモードＭｒ，Ｍａにおいて休止側補正制御量ＩＬｃに対応した休止側変化速度ＶＬとの関係を、表す。そこで、かかる関係を表した個別相関データＣＰに基づくことで、制御相関データＣＳの表す休止側制御量ＩＬを製品毎に更新することができる。故に、個別相関データＣＰに基づき更新された制御相関データＣＳを利用することによれば、同期補正量ΔＩは、製品毎の公差を反映した値に算出され得る。これにより、稼働側変化速度ＶＲに対する休止側変化速度ＶＬの同期精度が高められるので、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対する各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれは、確実に抑制され得る。したがって、燃焼安定効果の信頼性を高める上で特に有効となる。
【００５８】
（第四実施形態）
本発明の第四実施形態は、第一実施形態の変形例である。図１４に示す第四実施形態の制御フローにおいて、Ｓ１０１に代わるＳ４０１では、左バンク２Ｌの各休止側気筒２ＬＳを休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立したか否かを、判定する。ここで復帰条件は、例えば車両を加速させるための過渡状態から車両を定常走行させる定常状態へ、内燃機関１を制御する場合等に成立する。こうしたＳ４０１により、否定判定が下される稼働期間ＴＷ中又は休止期間ＴＳ中にはＳ１０２へ移行する一方、肯定判定が下される稼働状態への復帰時ＴＷＳ（図１５参照）、即ち休止期間ＴＳから稼働期間ＴＷへの切替時にはＳ１０３へ移行する。したがって、第四実施形態では、Ｓ４０１を実行するバルブタイミング制御装置１０が「判定ユニット」に相当する。尚、復帰時ＴＷＳとは、図１５に示すように復帰条件が成立してから各休止側気筒２ＬＳの稼働状態への復帰が完了するまでの間であってもよいし、復帰条件が成立したタイミングであってもよいし、各休止側気筒２ＬＳの稼働状態への復帰が完了するタイミングであってもよい。
【００５９】
このような第四実施形態では、稼働状態への復帰時ＴＷＳとなる制御フローのＳ１０３において、同期補正量ΔＩが算出される。但し、この第四実施形態の同期補正量ΔＩは、図１５に示す復帰時ＴＷＳに変化速度ＶＲ，ＶＬを同期させるように、休止側制御量ＩＬを補正して休止側補正制御量ＩＬｃを算出するための値となる。ここで図１５に示す例では、各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒが各稼働気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒよりも進角した休止期間ＴＳからの復帰時ＴＷＳに、進角モードＭａでの変化速度ＶＲ，ＶＬ同士を同期させる休止側補正制御量ＩＬｃを実現している。以上より第四実施形態の同期補正量ΔＩは、制御相関データＣＳにおける同一変化速度ＶＲ，ＶＬ間での制御量ＩＲ，ＩＬの差に加え、例えば復帰直前まで休止期間ＴＳが継続していた時間等を加味して、算出される。
【００６０】
以上説明した第四実施形態によると、各休止側気筒２ＬＳを休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立する復帰時ＴＷＳには、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＬｒの稼働側変化速度ＶＲと各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒの休止側変化速度ＶＬとを同期させるために、同期補正量ΔＩが算出される。その結果として復帰時ＴＷＳには、各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒを目標位相ＰＬｔに向けて制御する休止側制御量ＩＬが、同期補正量ΔＩにより補正される。これによれば、稼働側変化速度ＶＲに対して休止側変化速度ＶＬが同期するので、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対して各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれが抑制され得る。したがって、各稼働側気筒２ＲＳと共に休止側気筒２ＬＳにおいて、燃焼を安定させることが可能である。
【００６１】
（第五実施形態）
本発明の第五実施形態は、第四実施形態の変形例である。図１６に示す第五実施形態の制御フローにおいてＳ１０３に代わるＳ５０３では、稼働側変化速度ＶＲと休止側変化速度ＶＬとを同期させるための同期補正量ΔＰｔを、メモリ１２に記憶の制御相関データＣＳに基づき算出する。この第五実施形態の同期補正量ΔＰｔは、復帰時ＴＷＳに変化速度ＶＲ，ＶＬを同期させるように、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔを補正するための値となる。具体的に同期補正量ΔＰｔは、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒのうち変化速度ＶＲ，ＶＬの遅い方に合わせて、目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔを補正するための値となる。ここで図１７は、休止側変化速度ＶＬよりも稼働側変化速度ＶＲが遅くなる進角モードＭａにおいて、当該遅い方の稼働側変化速度ＶＲに対応した実位相ＰＲｒに合わせるように目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔを補正する例を、示している。以上より同期補正量ΔＰｔは、制御相関データＣＳにおける同一変化速度ＶＲ，ＶＬ間での制御量ＩＲ，ＩＬの差に加え、例えば復帰直前まで休止期間ＴＳが継続していた時間等を加味して、算出される。したがって、第五実施形態では、Ｓ５０３を実行するバルブタイミング制御装置１０が「算出ユニット」に相当する。
【００６２】
図１６に示す第五実施形態の制御フローにおいてＳ５０３の実行後には、Ｓ１０４，Ｓ１０５に代わるＳ５０４，Ｓ５０５へと順次移行する。その結果としてＳ５０４では、最新の制御量ＩＲ，ＩＬを算出するために用いる目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔを、Ｓ５０３により算出した同期補正量ΔＰｔにより補正する。さらに続くＳ５０５では、Ｓ５０４による補正後の目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔに基づき算出される最新の制御量ＩＲ，ＩＬを、それぞれ油圧制御弁８Ｒ，８Ｌへと与える。したがって、第五実施形態では、Ｓ５０４，Ｓ５０５を実行するバルブタイミング制御装置１０が「補正ユニット」に相当する。
【００６３】
以上説明した第五実施形態によると、各休止側気筒２ＬＳを休止状態から稼働状態へ復帰させる復帰条件が成立する復帰時ＴＷＳには、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＬｒの稼働側変化速度ＶＲと各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒの休止側変化速度ＶＬとを同期させるために、同期補正量ΔＰｔが算出される。その結果として復帰時ＴＷＳには、実位相ＰＲｒ，ＰＬｒの制御目標となる目標位相ＰＲｔ，ＰＬｔが、同期補正量ΔＰｔにより補正される。これによれば、稼働側変化速度ＶＲに対して休止側変化速度ＶＬが同期するので、各稼働側気筒２ＲＳでの実位相ＰＲｒに対して各休止側気筒２ＬＳでの実位相ＰＬｒのずれが抑制され得る。したがって、各稼働側気筒２ＲＳと共に休止側気筒２ＬＳにおいて、燃焼を安定させることが可能である。
【００６４】
（他の実施形態）
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。
【００６５】
具体的に第四実施形態の変形例１では、図１８に示すように第二実施形態のＳ２０１〜Ｓ２０４を、又は図１９に示すように第三実施形態のＳ２０１，Ｓ３０２〜Ｓ３０４を、Ｓ１０５に続けて実行してもよい。第五実施形態の変形例２では、図示はしないが変形例１に準じて、第二実施形態のＳ２０１〜Ｓ２０４を、又は第三実施形態のＳ２０１，Ｓ３０２〜Ｓ３０４を、Ｓ５０５に続けて実行してもよい。
【００６６】
第二実施形態の変形例３では、稼働期間ＴＷ中の保持モードＭｈにおいて、稼働側変化速度ＶＲが零速度になったときの稼働側制御量ＩＲを、メモリ１２に記憶させておいてもよい。この変形例３のＳ２０３では、メモリ１２に記憶の稼働側制御量ＩＲと、休止側変化速度ＶＬが零速度となったときの休止側補正制御量ＩＬｃとに基づき、個別相関データＣＰが学習される。
【００６７】
第三実施形態の変形例４では、稼働期間ＴＷ中の遅角モードＭｒ又は進角モードＭａにおいて、所定の目標位相ＰＲｔに向けた稼働側制御量ＩＲに従う稼働側変化速度ＶＲを、メモリ１２に記憶させておいてもよい。この変形例４のＳ３０２では、メモリ１２に記憶の稼働側変化速度ＶＲを注目変化速度ＶＲｎに設定すると共に、上記所定の目標位相ＰＲｔに対して同じ目標位相ＰＬｔに向けた休止側補正制御量ＩＬｃに従う休止側変化速度ＶＬを注目変化速度ＶＬｎに設定する。これにより変形例４のＳ３０３では、目標位相ＰＲｔに向けた稼働側制御量ＩＲに従う稼働側変化速度ＶＲと、当該目標位相ＰＲｔとは同じ目標位相ＰＬｔに向けた休止側補正制御量ＩＬｃに従う休止側変化速度ＶＬとに基づき、個別相関データＣＰが学習される。
【００６８】
第一〜第五実施形態による変形例５では、内燃機関１の仕様等に応じて、制御相関データＣＳにおける変化速度ＶＲ，ＶＬの高低関係を、図５，８，９，１１〜１３，１７に直接的又は間接的に示す関係とは逆に、設定してもよい。第一〜第五実施形態による変形例６では、制御相関データＣＳをメモリ１２に記憶させないことで、例えば制御プログラムに組み込まれた演算式等により、同期補正量ΔＩ，ΔＰｔを算出してもよい。
【００６９】
第一〜第五実施形態の変形例７では、例えば電動モータ又は電磁ブレーキ等の回転を利用して回転位相を調整する機構を、位相調整機構７Ｒ，７Ｌとして採用してもよい。第一〜第五実施形態の変形例８では、各気筒２ＲＳ，２ＬＳ毎に回転位相を調整可能な位相調整機構を設けることで、それら気筒２ＲＳ，２ＬＳを「稼働側気筒」と「休止側気筒」とに分別してもよい。また、この変形例８ではさらに、複数の気筒２ＲＳが直列に並ぶ直列型の内燃機関１に本発明を適用して、それら各気筒２ＲＳを「稼働側気筒」と「休止側気筒」とに分別してもよい。
【００７０】
第一〜第五実施形態の変形例９では、クランク軸３に対する排気カム軸５Ｒ，５Ｌの回転位相を、それぞれ位相調整機構７Ｒ，７Ｌにより調整してもよい。第一〜第五実施形態の変形例１０では、例えばバンク２Ｒ，２Ｌの左右関係を、図１に示す関係とは逆に設定して、気筒休止機構２ＬＭを右バンク２Ｒに設けてもよい。
【００７１】
第一〜第五実施形態の変形例１１では、例えば両バンク２Ｒ，２Ｌのなす角度が１８０度である１８０度Ｖ型エンジン又は水平対向エンジン等に、本発明を適用してもよい。第一〜第五実施形態の変形例１２では、両バンク２Ｒ，２Ｌの各気筒２ＲＳ，２ＬＳにおいて軽油を燃焼させるディーゼルエンジンに、本発明を適用してもよい。
【符号の説明】
【００７２】
１  内燃機関、２Ｌ  左バンク、２ＬＭ  気筒休止機構、２ＬＳ  休止側気筒、２Ｒ  右バンク、２ＲＳ  稼働側気筒、３  クランク軸、４Ｌ，４Ｒ  吸気カム軸、７Ｌ  休止側位相調整機構、７Ｒ  稼働側位相調整機構、８Ｌ，８Ｒ  油圧制御弁、１０  バルブタイミング制御装置、ＣＰ  個別相関データ、ＣＳ，ＣＷ  制御相関データ、ＩＬ  休止側制御量、ＩＬｃ  休止側補正制御量、ＩＲ  稼働側制御量、Ｍａ  進角モード、Ｍｈ  保持モード、Ｍｒ  遅角モード、ＰＬｒ，ＰＲｒ  実位相、ＰＬｔ，ＰＲｔ  目標位相、ＴＳ  休止期間、ＴＷ  稼働期間、ＴＷＳ  復帰時、ＶＬ  休止側変化速度、ＶＲ  稼働側変化速度、ΔＩ，ΔＰｔ  同期補正量
【図１】
2017031849.tif 000003
【図２】
2017031849.tif 000004
【図３】
2017031849.tif 000005
【図４】
2017031849.tif 000006
【図５】
2017031849.tif 000007
【図６】
2017031849.tif 000008
【図７】
2017031849.tif 000009
【図８】
2017031849.tif 000010
【図９】
2017031849.tif 000011
【図１０】
2017031849.tif 000012
【図１１】
2017031849.tif 000013
【図１２】
2017031849.tif 000014
【図１３】
2017031849.tif 000015
【図１４】
2017031849.tif 000016
【図１５】
2017031849.tif 000017
【図１６】
2017031849.tif 000018
【図１７】
2017031849.tif 000019
【図１８】
2017031849.tif 000020
【図１９】
2017031849.tif 000021