(57)【要約】【課題】デポジット付着によるノッキングの発生をより適切に抑えることのできる内燃機関の制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関１は、機関始動時において吸気バルブ９のバルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持可能な可変動弁機構１３を備えている。制御装置２６は、燃焼室２内のデポジットの付着度合いを算出し、その算出されたデポジットの付着度合に応じて設定される点火時期の遅角補正量であるデポジット補正量を算出する。この制御装置２６は、バルブタイミングの基準位相における点火時期の遅角補正量の適合値である第１補正量と、バルブタイミングの適合位相における点火時期の遅角補正量の適合値である第２補正量とを算出する。そして、第１補正量と第２補正量とに基づいてデポジット補正量を設定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気バルブのバルブタイミングを変更するとともに、機関始動時において前記バルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持可能な可変動弁機構と、
燃焼室内のデポジットの付着度合いを算出するデポジット算出部と、
前記デポジットの付着度合いに応じて設定される点火時期の遅角補正量であるデポジット補正量を算出する補正量算出部と、を備える内燃機関の制御装置であって、
前記補正量算出部は、
燃焼室内の内部ＥＧＲ量が最少になる前記バルブタイミングを基準位相とした場合に、前記バルブタイミングの現状値が前記基準位相となっているときにおいて、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値を基準補正量として算出し、前記基準補正量を前記デポジットの付着度合いに応じて補正することにより第１補正量を算出する処理と、
機関運転状態に応じた最適な前記バルブタイミングを適合位相とした場合に、前記バルブタイミングの現状値が前記適合位相になっているときにおいて、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値を適合補正量として算出し、前記適合補正量から前記基準補正量を減じた値を相対補正量として算出し、前記デポジットの付着度合いに応じた点火時期の補正に対して現状の前記バルブタイミングが与える影響度合いを示す補正比率を算出し、前記相対補正量を前記デポジットの付着度合い及び前記補正比率に応じて補正することにより第２補正量を算出する処理と、
前記第１補正量と前記第２補正量との和を前記デポジット補正量として設定する処理と、を行うことを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記補正量算出部は、ノッキングに対する前記バルブタイミングの影響度合いに応じて算出される点火時期の補正量であって前記バルブタイミングが前記適合位相であるときの補正量であるベース補正量と、ノッキングに対する前記バルブタイミングの影響度合いに応じて算出される点火時期の補正量であって現状のバルブタイミングに応じた補正量であるタイミング補正量とを算出し、前記ベース補正量に対する前記タイミング補正量の比率を前記補正比率として設定する
請求項１に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記補正量算出部は、前記ベース補正量が予め設定された閾値以下のときには、前記補正比率を「０」に設定する
請求項２に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
前記可変動弁機構は、電動機によって駆動される電動式の機構である
請求項１〜３のいずれか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記可変動弁機構は、油圧式の機構であって、前記バルブタイミングを前記中間位相に固定するロックピンを備える
請求項１〜３のいずれか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の制御装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の燃焼室内には、未燃燃料やブローバイガス、あるいは潤滑油等に由来するデポジットが次第に付着していく。そうしたデポジットの付着量が増大すると、燃焼室の実質的な容積が減少して燃焼時の筒内圧力が増大すること等に起因してノッキングが発生し易くなる。
【０００３】
また、吸気バルブのバルブタイミングを可変とする可変動弁機構を備える内燃機関では、そうしたバルブタイミングの変更によって内部ＥＧＲ量や実圧縮比、あるいは気筒内での気流の流れなどが変化する。そのため、デポジット付着量が同じであっても吸気バルブのバルブタイミングが異なれば、デポジット付着によるノッキングの発生し易さが変化する。
【０００４】
このように内燃機関では、燃焼室内に付着したデポジットの量や吸気バルブのバルブタイミングに応じてノッキングの発生しやすさが変化するため、そうしたデポジットの付着量やバルブタイミングを考慮して点火時期の遅角補正量が設定される。
【０００５】
例えば、特許文献１に記載の装置では、想定される最大量のデポジットが付着した状態にて要求される点火時期の補正量である最大点火時期遅角量（ＤＬＡＫＮＯＫ）を予め求めている。そして、この最大点火時期遅角量に対して、デポジットの付着度合を示す比率学習値（ｒｇｋｎｋ）と、デポジット付着に応じた点火時期補正に対するバルブタイミングの影響分を示すＶＶＴ進角補正係数（ｋａｖｖｔ）とを乗算することにより、現在のデポジット付着量及びバルブタイミングに見合った点火時期の遅角補正量を算出するようにしている。
【０００６】
また、例えば特許文献２に記載の装置では、ノッキングに対するバルブタイミングの影響分を考慮した点火時期の補正量を次のように算出している。すなわち、バルブオーバラップ量が現在の機関回転速度及び機関負荷において最適な適合値（例えば現在の機関回転速度及び機関負荷における目標バルブオーバラップ量など）になっているときに必要な点火時期の補正量を予め求めておき、その求められた補正量をベース点火補正量とするマップを用意している。そして、現在の機関回転速度及び機関負荷におけるベース点火補正量に対して実バルブオーバラップ量と目標バルブオーバラップ量との比率を乗算した値を算出することにより、実バルブオーバラップ量に応じた点火時期の補正量を求めるようにしている。つまり、機関運転状態に応じた最適なバルブタイミングを適合位相として、この適合位相に対応する点火時期の補正量を予め求めておく。そして、その点火時期の補正量を、バルブタイミングの適合位相に関係する値（目標バルブオーバラップ量など）と実バルブタイミングに関係する値（実バルブオーバラップ量）との比率に応じて補正することにより、現状のバルブタイミングに応じた点火時期の補正量を求めるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−１４７１１２号公報（第２０−２１頁等）
【特許文献２】特開２０１０−２４８９８３号公報（第５−６頁等）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、点火時期の遅角補正量に対するバルブタイミングの影響分をほぼ無視できる位相（例えば内部ＥＧＲ量が非常に小さくなる位相など）を基準位相とした場合、この基準位相における点火時期の遅角補正量を例えば「０」に設定する。この場合において、実バルブタイミングが基準位相と上記適合位相との間の位相になっているときの点火時期の遅角補正量は、上記適合位相に対応する点火時期の遅角補正量に対して上記ＶＶＴ進角補正係数（ｋａｖｖｔ）及び上記比率学習値（ｒｇｋｎｋ）を乗算することにより求められる。ただし、こうした実バルブタイミングに対応する遅角補正量の算出態様では、デポジット付着によるノッキングの発生を抑えるために基準位相においてもある程度の遅角補正量が必要になるにもかかわらず、基準位相での遅角補正量が「０」になってしまう。そのため、実バルブタイミングが基準位相近傍の位相になっているときには、算出される遅角補正量と実際に要求される遅角補正量との誤差が大きくなる。そのため、次のような不都合の発生が懸念される。
【０００９】
すなわち、近年の内燃機関には、機関始動時において吸気バルブのバルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持可能な可変動弁機構が設けられることがある。こうした可変動弁機構は、機関始動時に吸気バルブのバルブタイミングを最遅角位相または最進角位相のいずれか一方に保持可能な従来の可変動弁機構と比べて、吸気バルブのバルブタイミングを吸気下死点から遅角位相側へより大きく変更することが可能となっており、例えば熱効率の改善に効果のあるアトキンソンサイクルの実施等に適している。
【００１０】
ここで、上記文献等に記載されている従来の可変動弁機構、つまり機関始動時において吸気バルブのバルブタイミングを中間位相に保持するための機構を備えていない可変動弁機構を有する内燃機関では、実バルブタイミングが、遅角補正量を求めるために設定されている上記適合位相付近のバルブタイミングになっていることが多く、上記基準位相近傍のバルブタイミングが使用される機会が少ない。そのため、上述したような態様で実バルブタイミングに対応した遅角補正量を算出するようにしても、その算出された遅角補正量と実際に要求される遅角補正量との誤差は比較的小さい状態に抑えられる。
【００１１】
一方、機関始動時において吸気バルブのバルブタイミングを中間位相に保持可能な上記可変動弁機構を備える内燃機関では、実バルブタイミングの使用範囲が適合位相付近だけではなく進角側位相から遅角側位相までの間の幅広い範囲に渡っているため、バルブタイミングの変更時において、遅角補正量の誤差が大きい上記基準位相を通過する頻度が高い。また、上述したように、吸気バルブのバルブタイミングを中間位相に保持可能な上記可変動弁機構では、従来の可変動弁機構と異なり、実バルブタイミングが遅角位相側に大きく変更されることがある。ここで上記適合位相は、通常、上記基準位相よりも進角側の位相に設定されることが多い。そのため、実バルブタイミングが遅角位相側に大きく変更された場合には、実バルブタイミングが上記適合位相から大きく離れるようになり、この場合にも遅角補正量の誤差が大きくなりやすい。
【００１２】
このように、吸気バルブのバルブタイミングを中間位相に保持可能な可変動弁機構を備える内燃機関では、算出された遅角補正量と実際に要求される遅角補正量との誤差が大きくなる場合があり、デポジット付着によるノッキングの発生を抑えるための遅角補正量を精度よく算出することができないおそれがある。
【００１３】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、デポジット付着によるノッキングの発生をより適切に抑えることのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決する内燃機関の制御装置は、吸気バルブのバルブタイミングを変更するとともに、機関始動時において前記バルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持可能な可変動弁機構と、燃焼室内のデポジットの付着度合いを算出するデポジット算出部と、前記デポジットの付着度合いに応じて設定される点火時期の遅角補正量であるデポジット補正量を算出する補正量算出部とを備えている。そして、前記補正量算出部は、燃焼室内の内部ＥＧＲ量が最少になる前記バルブタイミングを基準位相とした場合に、前記バルブタイミングの現状値が前記基準位相となっているときにおいて、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値を基準補正量として算出し、前記基準補正量を前記デポジットの付着度合いに応じて補正することにより第１補正量を算出する処理を行う。また、補正量算出部は、機関運転状態に応じた最適な前記バルブタイミングを適合位相とした場合に、前記バルブタイミングの現状値が前記適合位相になっているときにおいて、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値を適合補正量として算出し、前記適合補正量から前記基準補正量を減じた値を相対補正量として算出し、前記デポジットの付着度合いに応じた点火時期の補正に対して現状の前記バルブタイミングが与える影響度合いを示す補正比率を算出し、前記相対補正量を前記デポジットの付着度合い及び前記補正比率に応じて補正することにより第２補正量を算出する処理を行う。そして、前記補正量算出部は、前記第１補正量と前記第２補正量との和を前記デポジット補正量として設定する処理を行う。
【００１５】
同構成によれば、上記第１補正量が算出されることにより、現状のデポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量であってバルブタイミングが上記基準位相となっているとき、つまり燃焼室内の内部ＥＧＲ量が最少になるバルブタイミングが設定されることにより、デポジットの付着度合に応じた点火時期の遅角補正量を算出するにあたって、バルブタイミングがほとんど影響しなくなるときの点火時期の遅角補正量の最適値が算出される。
【００１６】
また、上記相対補正量は、上記適合補正量から上記基準補正量を減じた値であり、適合位相における遅角補正量の適合値から基準位相における遅角補正量の適合値を減じた値となっているため、この相対補正量も適合位相における遅角補正量の適合値になる。そして、この適合値である相対補正量を上記補正比率及びデポジットの付着度合いに応じて補正した上記第２補正量は、適合値を使って求められる値であって、現状のバルブタイミング及び現状のデポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量のうちで現状のバルブタイミングの影響分が反映された最適値になる。
【００１７】
そして、上記基準補正量を使って求められる上記第１補正量と、上記相対補正量や上記補正比率を使って求められる第２補正量との和がデポジット補正量として設定される。従って、このデポジット補正量は、基準位相における適合値と適合位相における適合値とを使って求められる値であって、基準位相における遅角補正量の最適値と適合位相における遅角補正量の最適値とをつなぐ線上に存在する遅角補正量を補間処理にて求めた値になる。そのため、デポジット補正量はノッキングの発生を抑えるために実際に要求される遅角補正量に近い値になる。
【００１８】
このように同構成によれば、燃焼室内における現状のデポジットの付着度合い及び現状の吸気バルブのバルブタイミングに応じた点火時期の遅角補正量であるデポジット補正量を精度よく算出することができる。従って、デポジット付着によるノッキングの発生を適切に抑えることができるようになる。
【００１９】
また、上記制御装置において、前記補正量算出部は、ノッキングに対する前記バルブタイミングの影響度合いに応じて算出される点火時期の補正量であって前記バルブタイミングが前記適合位相であるときの補正量であるベース補正量と、ノッキングに対する前記バルブタイミングの影響度合に応じて算出される点火時期の補正量であって現状のバルブタイミングに応じた補正量であるタイミング補正量とを算出し、前記ベース補正量に対する前記タイミング補正量の比率を前記補正比率として設定する、という構成を採用することもできる。
【００２０】
また、上記ベース補正量に対する上記タイミング補正量の比率を前記補正比率として設定する場合には、前記補正量算出部は、前記ベース補正量が予め設定された閾値以下のときには、前記補正比率を「０」に設定する、という構成を採用することが好ましい。同構成によれば、ベース補正量が比較的小さい値である場合において、バルブタイミングがわずかに変化しただけでも補正比率が大きく変化するといった不都合の発生が抑えられるようになり、上記デポジット補正量が安定するようになる。
【００２１】
また、吸気バルブのバルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持可能な可変動弁機構としては、電動機によって駆動される電動式の機構を採用したり、油圧式の機構であって前記バルブタイミングを前記中間位相に固定するロックピンを備える機構を採用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】内燃機関の制御装置を具体化した一実施形態にあって、これが適用される内燃機関の構造を示す模式図。
【図２】同実施形態における吸気バルブのバルブタイミングの変化を示すグラフ。
【図３】同実施形態における点火時期の設定態様を示す模式図。
【図４】同実施形態において実バルブタイミングの変化に伴うタイミング補正量の変化を示すグラフ。
【図５】同実施形態におけるデポジット補正量の算出態様を示すグラフ。
【図６】同実施形態の変形例における可変動弁機構の構造を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、内燃機関の制御装置を具体化した一実施形態について、図１〜図５を参照して説明する。
図１に示すように、内燃機関１には、吸気通路３及び吸気ポート３ａを通じて燃焼室２に空気が吸入されるとともに、燃料噴射弁４から噴射された燃料が燃焼室２に供給される。空気及び燃料で構成される混合気に対して点火プラグ５による点火が行われると、混合気が燃焼してピストン６が往復移動し、内燃機関１の出力軸であるクランクシャフト７が回転する。燃焼後の混合気は排気として燃焼室２から排気通路８に排出される。
【００２４】
内燃機関１の吸気通路３には、吸入空気量を調量するスロットルバルブ２９が設けられている。このスロットルバルブ２９は、電動モータによって開度が調整される。
吸気通路３に繋がる吸気ポート３ａには吸気バルブ９が設けられている。排気通路８に繋がる排気ポート８ａには排気バルブ１０が設けられている。これら吸気バルブ９及び排気バルブ１０は、クランクシャフト７の回転が伝達される吸気カムシャフト１１及び排気カムシャフト１２の回転に伴って開閉動作する。
【００２５】
吸気カムシャフト１１には、吸気バルブ９のバルブタイミングを変更する可変動弁機構１３が設けられている。可変動弁機構１３は、クランクシャフト７に対する吸気カムシャフト１１の相対回転位相を調節することにより吸気バルブ９のバルブタイミングを変更する位相可変機構１３Ａと、位相可変機構１３Ａを駆動する電動式のモータ１３Ｂとを備えている。
【００２６】
図２に示すように、モータ１３Ｂの駆動制御を通じて可変動弁機構１３が作動すると、吸気バルブ９の開弁時期ＩＶＯ及び閉弁時期ＩＶＣは共に進角側又は遅角側に変更される。なお、吸気バルブ９のバルブタイミングの最遅角位相としては、吸気バルブ９の閉弁時期ＩＶＣが吸気行程の下死点ＢＤＣから遅角側に大きく離れた時期となる位相に設定されている。また、吸気バルブ９のバルブタイミングが最遅角位相となっているときには、吸気バルブ９の開弁時期ＩＶＯが排気バルブ１０の閉弁時期ＥＶＣよりも遅い時期になっており、吸気バルブ９及び排気バルブ１０の開弁期間が重ならないようになっている。
【００２７】
一方、吸気バルブ９のバルブタイミングの最進角位相としては、吸気バルブ９の開弁時期ＩＶＯが吸気行程の上死点ＴＤＣよりも所定量だけ早い時期となる位相に設定されている。また、吸気バルブ９のバルブタイミングが最進角位相となっているときには、吸気バルブ９の開弁時期ＩＶＯが排気バルブ１０の閉弁時期ＥＶＣよりも早い時期になっており、吸気バルブ９及び排気バルブ１０の開弁期間が重なるようになっている。
【００２８】
また、機関始動時には、吸気バルブ９のバルブタイミングが最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持される。なお、そうした中間位相としては、機関始動時に適した位相であって且つ内部ＥＧＲ量が最も少なくなる位相、例えば吸気バルブ９の開弁時期ＩＶＯと排気バルブ１０の閉弁時期ＥＶＣとがほぼ同じ時期になる位相が設定されている。
【００２９】
内燃機関１では、可変動弁機構１３による吸気バルブ９の遅閉じ制御、すなわち、ピストン６の吸気下死点よりも大きく遅角した時期に吸気バルブ９を閉弁させる制御を行うことにより、アトキンソンサイクルが実施される。このアトキンソンサイクルでは、吸気バルブ９の閉弁時期がピストン６の吸気下死点よりも遅くなるために、圧縮行程の初期では気筒内に吸入された吸気が吸気ポート３ａに吹き返されるようになる。これにより、圧縮行程の実質的な開始が遅れるようになり、結果として実圧縮比を高めることなく高い膨張比を得ることが可能になっている。そして、このように膨張比を高めることができるアトキンソンサイクルでは、燃料の持つ熱エネルギーが効率よく運動エネルギーに変換されるため、内燃機関１の熱効率が向上する。
【００３０】
内燃機関１の各種制御は、制御装置２６によって行われる。この制御装置２６は、内燃機関１の制御にかかる演算処理を実行するＣＰＵ、その制御に必要なプログラムやデータの記憶されたＲＯＭ、ＣＰＵの演算結果が一時的に記憶されるＲＡＭ、バックアップメモリ、外部との間で信号を入・出力するための入・出力ポート等を備えて構成されている。
【００３１】
制御装置２６の入力ポートには、以下に示す各種センサやスイッチが接続されている。
・車両の運転者によって操作されるアクセルペダル２７の操作量（アクセル操作量）を検出するアクセルポジションセンサ２８。
【００３２】
・吸気通路３に設けられたスロットルバルブ２９の開度（スロットル開度）を検出するスロットルポジションセンサ３０。
・吸気通路３を通じて燃焼室２に吸入される空気の量（吸入空気量ＧＡ）を検出するエアフロメータ３１。
【００３３】
・吸気通路３内の吸気圧ＰＭを検出する吸気圧センサ３２。
・内燃機関１の冷却水温ＴＨＷを検出する水温センサ３３。
・クランクシャフト７のクランク角を検出するクランク角センサ３４。
【００３４】
・カムシャフトの回転位置に対応した信号を出力することで吸気バルブ９の実位相、つまり実バルブタイミングＶＴｒを検出するカムポジションセンサ３５。
・燃焼室２で発生するノッキングを検出するノックセンサ３６。
【００３５】
制御装置２６の出力ポートには、スロットルバルブ２９の電動モータ、燃料噴射弁４、点火プラグ５、及び可変動弁機構１３を駆動するアクチュエータなどの駆動回路が接続されている。
【００３６】
そして、制御装置２６は、上記各種センサ等の入力信号に基づいて機関運転状態を把握し、その把握した機関運転状態に応じて上記出力ポートに接続された各種駆動回路に指令信号を出力する。こうして燃料噴射弁４による燃料噴射量の制御、点火プラグ５の点火時期の制御、吸気バルブ９のバルブタイミング制御、及びスロットルバルブ２９の開度制御等が制御装置２６によって実施される。
【００３７】
制御装置２６は、上記バルブタイミング制御として、機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬに基づいて吸気バルブ９のバルブタイミングの制御目標値である目標バルブタイミングＶＴｐを算出する。そしてカムポジションセンサ３５によって検出される吸気バルブ９の実バルブタイミングＶＴｒが目標バルブタイミングＶＴｐとなるようにモータ１３Ｂの駆動制御を行うことにより、吸気バルブ９のバルブタイミング制御を行う。
【００３８】
なお、本実施形態では、上記最遅角位相を「０」として、この最遅角位相からのバルブタイミングの進角量を用いて吸気バルブ９のバルブタイミングを表している。また、以下では、吸気バルブ９のバルブタイミングを、吸気バルブタイミングという。
【００３９】
ところで、内燃機関１の燃焼室２内には、未燃燃料やブローバイガス、あるいは潤滑油等に由来するデポジットが次第に付着していく。そうしたデポジットの付着量が増大すると、燃焼室２の実質的な容積が減少して燃焼時の筒内圧力が増大すること等に起因してノッキングが発生し易くなる。
【００４０】
また、吸気バルブタイミングが変更されると、内部ＥＧＲ量や内燃機関１の実圧縮比、あるいは気筒内での気流の流れなどが変化する。そのため、たとえデポジット付着量が同じであっても吸気バルブタイミングが異なれば、デポジットの付着によるノッキングの発生し易さは変化する。
【００４１】
そこで、本実施形態では、デポジットの付着量や吸気バルブタイミングを考慮して点火時期の補正を行うようにしている。以下、制御装置２６が実施する内燃機関１の点火時期制御について説明する。
【００４２】
図３に示すように、制御装置２６は、次式（１）に基づいて最終点火時期ａｆｉｎを算出して、その算出された最終点火時期ａｆｉｎを実際の点火時期として設定する。この最終点火時期ａｆｉｎは、ノッキングの発生を抑えつつ可能な限り進角側の点火時期となるように算出される値である。
【００４３】
ａｆｉｎ＝ａｋｍｆ＋ａｇｋｎｋ−ａｋｃｓ  …（１）
ａｆｉｎ：最終点火時期
ａｋｍｆ：最遅角点火時期
ａｇｋｎｋ：ノッキング学習値
ａｋｃｓ：フィードバック補正値
式（１）において、フィードバック補正値ａｋｃｓは、ノッキングの発生の有無に応じて最終点火時期ａｆｉｎを速やかに補正するための値であり、上記ノックセンサ３６により検出されるノッキングの発生状況に応じてその値が設定される。具体的には、検出されたノッキングのレベルが所定の判定値未満で、ノッキングが十分許容できるレベル以下に収まっていると判断されたときには、フィードバック補正値ａｋｃｓの値は徐々に減少される。また検出されたノッキングのレベルが上記判定値以上であるときには、フィードバック補正値ａｋｃｓの値は所定値だけ増大される。なお、フィードバック補正値ａｋｃｓの値が負の場合には、上記式（１）から求められる最終点火時期ａｆｉｎがフィードバック補正値ａｋｃｓによって進角側の時期へと補正される。一方、フィードバック補正値ａｋｃｓの値が正の場合には、上記式（１）から求められる最終点火時期ａｆｉｎがフィードバック補正値ａｋｃｓによって遅角側の時期へと補正される。
【００４４】
また、式（１）において、ノッキング学習値ａｇｋｎｋは、上記フィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値がある程度大きくなると更新される値であって、フィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値が過度に大きくなることを抑えるための値である。すなわち、このノッキング学習値ａｇｋｎｋは、フィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値が所定値Ａよりも大きい状態（｜ａｋｃｓ｜＞Ａ）が所定時間以上継続したときに、そのフィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値を徐々に縮小するように更新される。
【００４５】
より詳細には、フィードバック補正値ａｋｃｓが正の値であって絶対値が所定値Ａよりも大きい状態（ａｋｃｓ＞Ａ）が継続したときには、正の値である所定値Ｂがノッキング学習値ａｇｋｎｋの値から減算されるとともにフィードバック補正値ａｋｃｓの値からも同じく所定値Ｂが減算される。これにより減算後のフィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値は所定値Ａ以下の値になる。また、ノッキング学習値ａｇｋｎｋ及びフィードバック補正値ａｋｃｓは共に同じ値（所定値Ｂ）で更新されるため、フィードバック補正値ａｋｃｓから所定値Ｂを減算しても、最終点火時期ａｆｉｎの値は減算前の値から変化することなく同じ値に維持される。一方、フィードバック補正値ａｋｃｓが負の値であって絶対値が所定値Ａよりも大きい状態（ａｋｃｓ＜−Ａ）が継続したときには、ノッキング学習値ａｇｋｎｋの値及びフィードバック補正値ａｋｃｓの値にはそれぞれ上記所定値Ｂが加算される。これにより加算後のフィードバック補正値ａｋｃｓの絶対値は所定値Ａ以下の値になる。また、ノッキング学習値ａｇｋｎｋ及びフィードバック補正値ａｋｃｓは共に同じ値（所定値Ｂ）で更新されるため、フィードバック補正値ａｋｃｓに所定値Ｂを加算しても、最終点火時期ａｆｉｎの値は加算前の値から変化することなく同じ値に維持される。なお、こうして更新されたノッキング学習値ａｇｋｎｋの値は、制御装置２６のバックアップメモリに記憶され、機関停止中もその値が保持される。
【００４６】
また、式（１）において、最遅角点火時期ａｋｍｆは、想定される最悪の条件下でも十分にノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の最遅角時期としてその値が設定される。具体的には、次式（２）に示すように、ノック限界点火時期ａｋｎｏｋに対して、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔ及び予め定められた定数ＲＴＤの分だけ遅角させた値が、最遅角点火時期ａｋｍｆとして設定される。
【００４７】
ａｋｍｆ＝ａｋｎｏｋ−ａｄｅｐｖｔ−ＲＴＤ  …（２）
式（２）において、ノック限界点火時期ａｋｎｏｋは、ノック限界の低い低オクタン価燃料の使用時に、想定される最良の条件下で、ノッキングを許容できるレベル以内に収めることのできる点火時期の進角限界時期である。なお、ノック限界点火時期ａｋｎｏｋは、現状の機関回転速度ＮＥ、機関負荷、及び可変動弁機構１３による吸気バルブ９のバルブタイミングの設定値等を考慮してその値が可変設定される。
【００４８】
また、式（２）において、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、燃焼室２内における現状のデポジットの付着度合い及び吸気バルブ９の現状のバルブタイミングに応じた点火時期の遅角補正量を示す値である。
【００４９】
また、式（２）において、定数ＲＴＤは、デポジット以外の要因（例えば吸気温度、冷却水温、吸気の湿度、混合気の圧縮比のばらつき、オクタン価の低い粗悪燃料の使用）によるノッキングの発生を確実に抑えるために必要な点火時期の遅角量であって、予めの試験などによって求められた適合値が設定されている。
【００５０】
制御装置２６は、次式（３）に示すように、基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ、比率学習値ｒｇｋｎｋ、相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ、及び補正比率ｋａｖｖｔを用いてデポジット補正量ａｄｅｐｖｔを算出する。なお、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔを算出する制御装置２６は、上記補正量算出部を構成する。
【００５１】
ａｄｅｐｖｔ＝ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ×ｒｇｋｎｋ＋ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ×ｒｇｋｎｋ×ｋａｖｖｔ  …（３）
式（３）において、上記比率学習値ｒｇｋｎｋは、上述した燃焼室２へのデポジットの付着度合いを示す値である。ここでは、デポジットの付着が完全に無い状態を比率学習値ｒｇｋｎｋ＝「０」とし、デポジットの付着量が想定される最大値となった状態を比率学習値ｒｇｋｎｋ＝「１」として、デポジットの付着度合いを比率学習値ｒｇｋｎｋの値で表すようにしている。
【００５２】
比率学習値ｒｇｋｎｋは、デポジットの付着の無い工場出荷時に初期値としてその値が「０」に設定されている。その後、比率学習値ｒｇｋｎｋの値は、「０」以上、「１」以下の範囲内で、ノックセンサ３６により検出されるノッキングの発生頻度に応じて徐々に増減される。具体的には、制御装置２６は、ノッキングの発生頻度が増大すれば比率学習値ｒｇｋｎｋの値を徐々に増大させる一方、ノッキングの発生頻度が低下すれば比率学習値ｒｇｋｎｋの値を徐々に減少させる。この比率学習値ｒｇｋｎｋを設定する制御装置２６は、上記デポジット算出部を構成する。
【００５３】
式（３）において、補正比率ｋａｖｖｔは、デポジット付着に応じた点火時期補正に対して現状の吸気バルブタイミングが与える影響度合いを示す値であり、次式（４）に示すように、タイミング補正量ａｖｖｔをベース補正量ａｖｖｔｂで除した値、つまりベース補正量ａｖｖｔｂに対するタイミング補正量ａｖｖｔの比率を示す値である。
【００５４】
ｋａｖｖｔ＝ａｖｖｔ／ａｖｖｔｂ  …（４）
式（４）において、ベース補正量ａｖｖｔｂは、ノッキングに対する吸気バルブタイミングの影響度合いに応じて点火時期を補正する場合に必要となる点火時期補正量である。より詳細には、吸気バルブタイミングが現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬにおける適合位相ＶＴａｄになっているときに必要な点火時期の進角補正量であり、現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬに基づき、予め設定されたマップ等を参照して求められる。
【００５５】
なお、現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬにおける吸気バルブタイミングの上記適合位相ＶＴａｄとは、機関運転状態に応じた理想的な吸気バルブタイミングのことをいい、例えば本実施形態では、機関運転状態に基づいて設定される目標バルブタイミングＶＴｐが適合位相ＶＴａｄに相当する。
【００５６】
また、タイミング補正量ａｖｖｔも、ノッキングに対する吸気バルブタイミングの影響度合いに応じて点火時期を補正する場合に必要となる点火時期補正量であり、実バルブタイミングＶＴｒが上記適合位相ＶＴａｄへと変化していく過渡時において算出される点火時期の進角補正量である。つまり、現在の実バルブタイミングＶＴｒにおいて必要な点火時期の進角補正量であって、実バルブタイミングＶＴｒ及び吸気圧ＰＭ等に基づき、予め設定されたマップ等を参照して求められる。
【００５７】
図４に示すように、本実施形態では、実バルブタイミングＶＴｒが上述した中間位相近傍の位相であって内部ＥＧＲ量（混合気の燃焼後に気筒内に残留する排気の量）が最少となるときの位相を基準位相ＶＴｂとしている。そして、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂのときには、タイミング補正量ａｖｖｔは「０」に設定される。
【００５８】
また、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂよりも進角側の位相になると、吸気バルブ９及び排気バルブ１０のバルブオーバラップ量が増加するため、内部ＥＧＲ量は増大してノッキングは発生しにくくなる。従って、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂよりも進角側の位相へと変化していくにつれて、タイミング補正量ａｖｖｔは点火時期を進角側に補正する値であってその補正量が大きくなるように、実バルブタイミングＶＴｒ及び吸気圧ＰＭ等に基づいて可変設定される。
【００５９】
また、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂよりも遅角側の位相になると、圧縮行程の前半では気筒内に吸入された吸気が吸気ポート３ａに吹き返されるようになるため、実圧縮比が低くなってノッキングは発生しにくくなる。従って、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂよりも遅角側の位相へと変化していく場合にも、タイミング補正量ａｖｖｔは点火時期を進角側に補正する値であってその補正量が大きくなるように、実バルブタイミングＶＴｒ及び吸気圧ＰＭ等に基づいて可変設定される。
【００６０】
上述したようにタイミング補正量ａｖｖｔは、実バルブタイミングＶＴｒが上記適合位相ＶＴａｄへと変化していく過渡時において算出される点火時期の進角補正量であり、吸気バルブタイミングの適合位相ＶＴａｄと実バルブタイミングＶＴｒとが一致している場合には、タイミング補正量ａｖｖｔはベース補正量ａｖｖｔｂと同一の値になる。
【００６１】
上記態様にて求められる補正比率ｋａｖｖｔは、現在の機関運転状態に応じた吸気バルブタイミングの適合位相ＶＴａｄに対応する点火時期補正量と現在の実バルブタイミングＶＴｒに応じた点火時期補正量との比率を示す値である。そして、ベース補正量ａｖｖｔｂ及びタイミング補正量ａｖｖｔの少なくとも一方が「０」の場合には、補正比率ｋａｖｖｔは「０」になる。また、現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬにおける吸気バルブタイミングの適合位相ＶＴａｄに対して実バルブタイミングＶＴｒが近づくにつれて、つまりベース補正量ａｖｖｔｂとタイミング補正量ａｖｖｔとの偏差が少なくなるにつれて補正比率ｋａｖｖｔは「１」に近づいていく。そして、現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬにおける吸気バルブタイミングの適合位相ＶＴａｄと実バルブタイミングＶＴｒとが一致することにより、ベース補正量ａｖｖｔｂとタイミング補正量ａｖｖｔとが一致すると、補正比率ｋａｖｖｔは「１」になる。
【００６２】
また、吸気バルブ９のバルブタイミング制御では、目標バルブタイミングＶＴｐと実バルブタイミングＶＴｒが一致するように可変動弁機構１３の駆動制御が行われる。しかし、実際には、吸気バルブ９に設けられるバルブスプリングの反力などに起因して、実バルブタイミングＶＴｒは目標バルブタイミングＶＴｐに対して若干進角側または遅角側へと変動する場合がある。このようにして実バルブタイミングＶＴｒが変動するとタイミング補正量ａｖｖｔも変動する。
【００６３】
ここで、ベース補正量ａｖｖｔｂが比較的小さい値の場合（例えば目標バルブタイミングＶＴｐが基準位相ＶＴｂ近傍の値の場合）には、ベース補正量ａｖｖｔｂが比較的大きい値の場合と比較して、上記式（４）における分母の数が小さくなる。そのため、実バルブタイミングＶＴｒの変動によるタイミング補正量ａｖｖｔの変化量が同一であっても、ベース補正量ａｖｖｔｂが比較的小さい値の場合には、タイミング補正量ａｖｖｔの変化に伴う補正比率ｋａｖｖｔの変化量が大きくなってしまう。この場合には、実バルブタイミングＶＴｒがわずかに変動しただけでも、上記式（３）において「ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ×ｒｇｋｎｋ×ｋａｖｖｔ」から求められる値が大きく変化するため、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔも大きく変化する。従って、実バルブタイミングＶＴｒのわずかな変動が、上記式（１）及び式（２）から求められる最終点火時期ａｆｉｎを大きく変化させてしまい、最終点火時期ａｆｉｎの算出に対して悪影響を与えてしまう。
【００６４】
そこで、制御装置２６は、設定されたベース補正量ａｖｖｔｂが予め設定された閾値αよりも小さい場合（例えばα＝１°ＣＡなど）には、補正比率ｋａｖｖｔを「０」に設定するゼロ設定処理を行う。このゼロ設定処理が行われることにより、ベース補正量ａｖｖｔｂが閾値αよりも小さい場合には、実バルブタイミングＶＴｒの値にかかわらず補正比率ｋａｖｖｔは「０」に設定される。そのため、実バルブタイミングＶＴｒの変動に伴う補正比率ｋａｖｖｔの大きな変化が抑えられるようになり、これによりデポジット補正量ａｄｅｐｖｔの大きな変化も抑えられるようになり、同デポジット補正量ａｄｅｐｖｔが安定するようになる。そのため、実バルブタイミングＶＴｒの変動が最終点火時期ａｆｉｎの算出に与える悪影響を抑えることができる。
【００６５】
他方、上記式（３）において、基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳは、実バルブタイミングＶＴｒが基準位相ＶＴｂとなっているときにおいて、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値である。この基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳは、機関運転状態に応じて種々変化するため、本実施形態では、機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬに基づき、予め設定された適合マップを参照して基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳの値が設定される。
【００６６】
また、上記式（３）における相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥは、適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫから上記基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳを減算した値であり、次式（５）から求められる。
【００６７】
ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ＝ＤＬＡＫＮＯＫ−ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ  …（５）
式（５）において、適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫは、吸気バルブタイミングが現在の機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬにおける適合位相ＶＴａｄになっている状態において、想定される最大量のデポジットが付着している状態でもノッキングの発生を抑えることのできる点火時期の遅角補正量の適合値である。この適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫも、機関運転状態に応じて種々変化するため、本実施形態では、機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬに基づき、予め設定された適合マップを参照して適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫの値が設定される。
【００６８】
次に、図５を参照しつつ、上記式（３）を使ってデポジット補正量ａｄｅｐｖｔを算出することにより得られる作用について説明する。
なお、図５には、機関回転速度ＮＥ及び機関負荷ＫＬが一定の状態であって、吸気バルブ９の実バルブタイミングＶＴｒが適合位相ＶＴａｄに向けて変化していくときのデポジット補正量ａｄｅｐｖｔの変化を示している。
【００６９】
この図５に示すように、まず、吸気バルブタイミングが適合位相ＶＴａｄになっている状態において、現状のデポジット付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量Ｈ１は、次式（６）に示すように、上記適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫに対して、現状のデポジットの付着度合いを示す上記比率学習値ｒｇｋｎｋを乗算することによって求められる。
【００７０】
Ｈ１＝ＤＬＡＫＮＯＫ×ｒｇｋｎｋ  …（６）
また、吸気バルブタイミングに依存することなく現状のデポジットの付着度合いに応じて最低限必要とされる点火時期の遅角補正量を第１補正量ＨＡとした場合、この第１補正量ＨＡは、次式（７）に示すように、上記基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳに対して、デポジットの付着度合いを示す上記比率学習値ｒｇｋｎｋを乗算することによって求められる。
【００７１】
ＨＡ＝ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ×ｒｇｋｎｋ  …（７）
そして、次式（８）に示すように、上記遅角補正量Ｈ１から上記第１補正量ＨＡを減じることにより、吸気バルブタイミングが適合位相ＶＴａｄになっている状態において、デポジット付着に応じた点火時期の遅角補正量のうちで吸気バルブタイミングの影響分に応じた点火時期の遅角補正量Ｈ３が求められる。
【００７２】
Ｈ３＝Ｈ１−ＨＡ  …（８）
＝（ＤＬＡＫＮＯＫ×ｒｇｋｎｋ）−（ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ×ｒｇｋｎｋ）
＝（ＤＬＡＫＮＯＫ−ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ）×ｒｇｋｎｋ
ここで、上記式（５）より、上記遅角補正量Ｈ３は、次式（９）で表すことができる。
【００７３】
Ｈ３＝ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ×ｒｇｋｎｋ  …（９）
そして、デポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量のうちで現状の吸気バルブタイミングの影響分に応じた点火時期の遅角補正量を第２補正量ＨＢとした場合、この第２補正量ＨＢは、次式（１０）に示すように、適合位相ＶＴａｄにおける上記遅角補正量Ｈ３に対して上記補正比率ｋａｖｖｔを乗算することによって求められる。
【００７４】
ＨＢ＝Ｈ３×ｋａｖｖｔ  …（１０）
そして、燃焼室２内における現状のデポジットの付着度合い及び吸気バルブ９の現状のバルブタイミングに応じた点火時期の遅角補正量である上記デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、次式（１１）によって求められる。
【００７５】
ａｄｅｐｖｔ＝ＨＡ＋ＨＢ  …（１１）
すなわち、吸気バルブタイミングに依存することなく現状のデポジットの付着度合いに応じて最低限必要とされる上記第１補正量ＨＡと、デポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量のうちで現状の吸気バルブタイミングの影響分に応じた上記第２補正量ＨＢとの和を求めることにより、上記デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは求められる。
【００７６】
ここで、上記式（７）に示したように「ＨＡ＝ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ×ｒｇｋｎｋ」である。また、上記式（９）に示したように、「Ｈ３＝ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ×ｒｇｋｎｋ」である。また、上記式（１０）に示したように、「ＨＢ＝Ｈ３×ｋａｖｖｔ」である。従って、上記式（１１）は「ａｄｅｐｖｔ＝ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ×ｒｇｋｎｋ＋ＤＬＡＫＮＯＫＲＥ×ｒｇｋｎｋ×ｋａｖｖｔ」と等価であり、上記式（３）と一致する式である。
【００７７】
このように上記式（３）によって算出されるデポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、上記第１補正量ＨＡと上記第２補正量ＨＢとの和として算出される。
上記第１補正量ＨＡが算出されることにより、現状のデポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量であってバルブタイミングが上記基準位相ＶＴｂとなっているとき、つまり燃焼室２内の内部ＥＧＲ量が最少になるバルブタイミングが設定されることにより、デポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量を算出するにあたって、バルブタイミングがほとんど影響しなくなるときの点火時期の遅角補正量の最適値が算出される。
【００７８】
また、上記相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥは、上記式（５）に示したように、適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫから基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳを減じた値であり、適合位相ＶＴａｄにおける遅角補正量の適合値から基準位相ＶＴｂにおける遅角補正量の適合値を減じた値となっている。そのため、この相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥも適合位相ＶＴａｄにおける遅角補正量の適合値になる。
【００７９】
そして、上記式（９）及び上記式（１０）に示したように、適合値である相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥを補正比率ｋａｖｖｔ及び比率学習値ｒｇｋｎｋで補正した上記第２補正量ＨＢは、適合値を使って求められる値であって、現状のバルブタイミング及び現状のデポジットの付着度合いに応じた点火時期の遅角補正量のうちで現状のバルブタイミングの影響分が反映された最適値になる。
【００８０】
そして、上記式（１１）に示したように、適合値である基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳを使って求められる第１補正量ＨＡと、同じく適合値である相対補正量ＤＬＡＫＮＯＫＲＥや補正比率ｋａｖｖｔ等を使って求められる第２補正量ＨＢとの和がデポジット補正量ａｄｅｐｖｔとして設定される。
【００８１】
従って、このデポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、基準位相ＶＴｂにおける適合値と適合位相ＶＴａｄにおける適合値とを使って求められる値である。すなわち、図５に示すように、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、基準位相ＶＴｂにおける遅角補正量の最適値（上記式（７）から求められる上記第１補正量ＨＡ：図５の丸点Ｋ１）と適合位相ＶＴａｄにおける遅角補正量の最適値（上記式（６）から求められる遅角補正量Ｈ１：図５の丸点Ｋ２）とをつなぐ線Ｌ１上に存在する遅角補正量を補間処理にて求めた値になる。そのため、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは、ノッキングの発生を抑えるために実際に要求される遅角補正量に近い値になる。従って、本実施形態では、燃焼室２内における現状のデポジットの付着度合い及び現状の吸気バルブのバルブタイミングに応じた点火時期の遅角補正量であるデポジット補正量ａｄｅｐｖｔが精度よく算出される。そのため、デポジット付着によるノッキングの発生を適切に抑えることができる。
【００８２】
他方、ベース補正量ａｖｖｔｂが閾値αよりも小さい場合には、上述したゼロ設定処理が行われるため、補正比率ｋａｖｖｔは「０」に設定される。従って、このゼロ設定処理が行われる場合には、上記式（１０）から算出される上記第２補正量ＨＢは「０」になる。しかし、この場合でも、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔは第１補正量ＨＡと第２補正量ＨＢとの和で構成されているため、デポジット補正量ａｄｅｐｖｔには少なくとも上記第１補正量ＨＡ、つまりデポジットの付着により最低限必要とされる遅角補正量が設定される。そのため、ゼロ設定処理の実行時において仮にデポジット補正量ａｄｅｐｖｔが「０」に設定される場合と比較して、少なくとも第１補正量ＨＡの分だけは点火時期が遅角補正される。従って、ゼロ設定処理の実行時におけるノッキングの発生をより適切に抑えることができる。
【００８３】
以上説明した本実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）デポジット補正量ａｄｅｐｖｔを、上記第１補正量ＨＡと上記第２補正量ＨＢとの和として設定することにより、デポジット付着によるノッキングの発生を適切に抑えることができる。また、精度よくデポジット補正量ａｄｅｐｖｔを算出することが可能になるため、点火時期が過剰に遅角補正されることによる機関出力の低下も抑えることができる。
【００８４】
（２）デポジット補正量ａｄｅｐｖｔを上記第１補正量ＨＡと上記第２補正量ＨＢとの和で構成しているため、上述したゼロ設定処理の実行時でも、少なくとも第１補正量ＨＡの分だけは点火時期が遅角補正される。そのため、ゼロ設定処理の実行時におけるノッキングの発生をより適切に抑えることができる。
【００８５】
なお、上記実施形態は、以下のように変更して実施することもできる。
・基準補正量ＤＬＡＫＮＯＫＢＳ、適合補正量ＤＬＡＫＮＯＫ、ベース補正量ａｖｖｔｂ、及びタイミング補正量ａｖｖｔをマップから求めるようにした。この他、関数式等を使ってそれらの各補正量を求めるようにしてもよい。
【００８６】
・上記ゼロ設定処理を必ず実行する必要はなく、同処理の実行を省略してもよい。
・可変動弁機構１３は、電動式の可変動弁機構であったが、油圧式の可変動弁機構でもよい。
【００８７】
図６に、油圧式の可変動弁機構５０の基本的な構造を示す。この可変動弁機構５０は、遅角油圧室６４及び進角油圧室６５を内部に備えるハウジング５１と、ハウジング５１内に設けられた内部ロータ６１とを備えている。ハウジング５１の外周には、内燃機関のクランクシャフトとともに回転するタイミングチェーンが巻き掛けられるスプロケット５２が設けられている。遅角油圧室６４及び進角油圧室６５には、適宜の油圧回路を通じて油圧が供給される。内部ロータ６１の回転中心には吸気カムシャフトが固定されている。また、内部ロータ６１には、遅角油圧室６４と進角油圧室６５とを区画するベーン６２が設けられている。この可変動弁機構５０では、遅角油圧室６４や進角油圧室６５に供給される油圧を制御してハウジング５１と内部ロータ６１とを相対回転させることにより、クランクシャフトに対する吸気カムシャフトの相対回転位相が変化して、これにより吸気バルブのバルブタイミングが変更される。また、ベーン６２には、吸気バルブのバルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持するためのロックピン６９が設けられており、このロックピン６９がハウジング５１に形成された穴に係合することにより、吸気バルブのバルブタイミングは中間位相に固定される。
【００８８】
こうした油圧式の可変動弁機構５０でも、ロックピン６９を作動させることにより、電動式の可変動弁機構と同様に、機関始動時における吸気バルブ９のバルブタイミングを最遅角位相から最進角位相までの間の中間に設定された中間位相に保持することが可能である。
【符号の説明】
【００８９】
１…内燃機関、２…燃焼室、３…吸気通路、３ａ…吸気ポート、４…燃料噴射弁、５…点火プラグ、６…ピストン、７…クランクシャフト、８…排気通路、８ａ…排気ポート、９…吸気バルブ、１０…排気バルブ、１１…吸気カムシャフト、１２…排気カムシャフト、１３…可変動弁機構、１３Ａ…位相変更機構、１３Ｂ…モータ、２６…制御装置、２７…アクセルペダル、２８…アクセルポジションセンサ、２９…スロットルバルブ、３０…スロットルポジションセンサ、３１…エアフロメータ、３２…吸気圧センサ、３３…水温センサ、３４…クランク角センサ、３５…カムポジションセンサ、３６…ノックセンサ、５０…可変動弁機構、５１…ハウジング、５２…スプロケット、６１…ロータ、６２…ベーン、６４…遅角圧力室、６５…進角圧力室、６９…ロックピン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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