(57)【要約】      （修正有）【課題】有機発光ダイオード等の有機発光デバイス中のホスト又は遅延蛍光発光体としての使用のための新規な有機化合物の提供。【解決手段】式１−１〜１−３から選択される式で表される化合物。2017031138.tif 000114（ＸはＯ、Ｓ又はＳｅ；Ｘ１〜Ｘ１０は各々独立にＣ又はＮ；Ｒ及びＲ’は各々独立にＨ、Ｄ、ハロゲン等）【選択図】図１
2017031138.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記からなる群から選択される式で表されることを特徴とする化合物。
【化１】
2017031138.tif 000080
（式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。）
【請求項２】
Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つが、窒素である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｘ５及びＸ６上の隣接する置換基が、結合又は縮合して環を形成しない請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
Ｘ１〜Ｘ４が、いずれも炭素である請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
Ｘ１〜Ｘ４の少なくとも１つが、窒素であり、Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つが、窒素である請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つが、トリフェニレン、カルバゾール、ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、アザトリフェニレン、アザカルバゾール、アザ−ジベンゾチオフェン、アザ−ジベンゾフラン、及びアザ−ジベンゾセレノフェンからなる群から選択される少なくとも１つの化学基を含む請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
下記からなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
【化２】
2017031138.tif 000081
【化３】
2017031138.tif 000082
【化４】
2017031138.tif 000083
【化５】
2017031138.tif 000084
【化６】
2017031138.tif 000085
【化７】
2017031138.tif 000086
【化８】
2017031138.tif 000087
【化９】
2017031138.tif 000088
（式中、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択される。）
【請求項８】
下記からなる群から選択される基を含む請求項１に記載の化合物。
【化１０】
2017031138.tif 000089
【化１１】
2017031138.tif 000090
【化１２】
2017031138.tif 000091
【化１３】
2017031138.tif 000092
【化１４】
2017031138.tif 000093
【化１５】
2017031138.tif 000094
【化１６】
2017031138.tif 000095
（式中、点線は、置換が起こり得ることを表す。）
【請求項９】
下記からなる群から選択される基で置換されている請求項８に記載の化合物。
【化１７】
2017031138.tif 000096
【化１８】
2017031138.tif 000097
【化１９】
2017031138.tif 000098
【化２０】
2017031138.tif 000099
【化２１】
2017031138.tif 000100
【化２２】
2017031138.tif 000101
【化２３】
2017031138.tif 000102
【化２４】
2017031138.tif 000103
【化２５】
2017031138.tif 000104
【化２６】
2017031138.tif 000105
【化２７】
2017031138.tif 000106
【化２８】
2017031138.tif 000107
【化２９】
2017031138.tif 000108
【化３０】
2017031138.tif 000109
【化３１】
2017031138.tif 000110
【化３２】
2017031138.tif 000111
【化３３】
2017031138.tif 000112
【請求項１０】
式ＡｉＤｊで表される化合物ｘ（Ｌａｂｅｌ）である請求項９に記載の化合物。
（ここで、ｘ＝１４４ｊ＋ｉ−１４４であり、ｉは、１から１４４までの整数であり、ｊは、１から２４４までの整数であり；
Ｌａｂｅｌは、対応するＡｉにおけるＸである。）
【請求項１１】
アノードと；
カソードと；
前記アノードと前記カソードとの間に配置された有機層であって、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む有機層とを含むことを特徴とする第１の有機発光デバイス。
【化３４】
2017031138.tif 000113
（式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、米国特許法第１．１１９条（ｅ）（１）の下において、その開示内容の全体を参照によって援用する、２０１５年７月２９日出願の米国特許出願第６２／１９８，１７３号の仮出願に対する優先権を主張するものである。
【０００２】
関連出願の相互参照
特許請求されている発明は、大学・企業の共同研究契約の下記の当事者：Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｍｉｃｈｉｇａｎ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｏｕｔｈｅｒｎ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、及びＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの理事らの１又は複数によって、その利益になるように、且つ／又は関連して為されたものである。該契約は、特許請求されている発明が為された日付以前に発効したものであり、特許請求されている発明は、該契約の範囲内で行われる活動の結果として為されたものである。
【０００３】
本発明は、有機発光ダイオード等の有機発光デバイス中のホスト又は遅延蛍光発光体としての使用のための有機化合物に関する。
【背景技術】
【０００４】
有機材料を利用する光電子デバイスは、いくつもの理由から、次第に望ましいものとなりつつある。そのようなデバイスを作製するために使用される材料の多くは比較的安価であるため、有機光電子デバイスは無機デバイスを上回るコスト優位性の可能性を有する。加えて、柔軟性等の有機材料の固有の特性により、該材料は、フレキシブル基板上での製作等の特定用途によく適したものとなり得る。有機光電子デバイスの例は、有機発光ダイオード／デバイス（ＯＬＥＤ）、有機光トランジスタ、有機光電池及び有機光検出器を含む。ＯＬＥＤについて、有機材料は従来の材料を上回る性能の利点を有し得る。例えば、有機発光層が光を放出する波長は、概して、適切なドーパントで容易に調整され得る。
【０００５】
ＯＬＥＤはデバイス全体に電圧が印加されると光を放出する薄い有機膜を利用する。ＯＬＥＤは、フラットパネルディスプレイ、照明及びバックライティング等の用途において使用するためのますます興味深い技術となりつつある。数種のＯＬＥＤ材料及び構成は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、特許文献１、特許文献２及び特許文献３において記述されている。
【０００６】
リン光性発光分子の１つの用途は、フルカラーディスプレイである。そのようなディスプレイの業界標準は、「飽和（ｓａｔｕｒａｔｅｄ）」色と称される特定の色を放出するように適合された画素を必要とする。特に、これらの標準は、飽和した赤色、緑色及び青色画素を必要とする。或いは、ＯＬＥＤは、白色光を照射するように設計することができる。従来の、白色バックライトからの液晶ディスプレイ発光は、吸収フィルターを用いてフィルタリングされ、赤色、緑色、及び青色発光を生成する。同様の技術は、ＯＬＥＤでも用いられることができる。白色ＯＬＥＤは、単一のＥＭＬデバイス又は積層体構造のいずれかであることができる。色は、当技術分野において周知のＣＩＥ座標を使用して測定することができる。
【０００７】
緑色発光分子の一例は、下記の構造：
【化１】
2017031138.tif 000003
を有する、Ｉｒ（ｐｐｙ）３と表示されるトリス（２−フェニル）イリジウムである。
【０００８】
この図面及び本明細書における後出の図面中で、本発明者らは、窒素から金属（ここではＩｒ）への配位結合を直線として描写する。
【０００９】
本明細書において使用される場合、用語「有機」は、有機光電子デバイスを製作するために使用され得るポリマー材料及び小分子有機材料を含む。「小分子」は、ポリマーでない任意の有機材料を指し、且つ「小分子」は実際にはかなり大型であってよい。小分子は、いくつかの状況において繰り返し単位を含み得る。例えば、長鎖アルキル基を置換基として使用することは、「小分子」クラスから分子を排除しない。小分子は、例えばポリマー骨格上のペンダント基として、又は該骨格の一部として、ポリマーに組み込まれてもよい。小分子は、コア部分上に構築された一連の化学的シェルからなるデンドリマーのコア部分として役立つこともできる。デンドリマーのコア部分は、蛍光性又はリン光性小分子発光体であってよい。デンドリマーは「小分子」であってよく、ＯＬＥＤの分野において現在使用されているデンドリマーはすべて小分子であると考えられている。
【００１０】
本明細書において使用される場合、「頂部」は基板から最遠部を意味するのに対し、「底部」は基板の最近部を意味する。第一層が第二層「の上に配置されている」と記述される場合、第一層のほうが基板から遠くに配置されている。第一層が第二層「と接触している」ことが指定されているのでない限り、第一層と第二層との間に他の層があってもよい。例えば、間に種々の有機層があるとしても、カソードはアノード「の上に配置されている」と記述され得る。
【００１１】
本明細書において使用される場合、「溶液プロセス可能な」は、溶液又は懸濁液形態のいずれかの液体媒質に溶解、分散若しくは輸送することができ、且つ／又は該媒質から堆積することができるという意味である。
【００１２】
配位子は、該配位子が発光材料の光活性特性に直接寄与していると考えられる場合、「光活性」と称され得る。配位子は、該配位子が発光材料の光活性特性に寄与していないと考えられる場合には「補助」と称され得るが、補助配位子は、光活性配位子の特性を変化させることができる。
【００１３】
本明細書において使用される場合、当業者には概して理解されるであろう通り、第一の「最高被占分子軌道」（ＨＯＭＯ）又は「最低空分子軌道」（ＬＵＭＯ）エネルギー準位は、第一のエネルギー準位が真空エネルギー準位に近ければ、第二のＨＯＭＯ又はＬＵＭＯエネルギー準位「よりも大きい」又は「よりも高い」。イオン化ポテンシャル（ＩＰ）は、真空準位と比べて負のエネルギーとして測定されるため、より高いＨＯＭＯエネルギー準位は、より小さい絶対値を有するＩＰ（あまり負でないＩＰ）に相当する。同様に、より高いＬＵＭＯエネルギー準位は、より小さい絶対値を有する電子親和力（ＥＡ）（あまり負でないＥＡ）に相当する。頂部に真空準位がある従来のエネルギー準位図において、材料のＬＵＭＯエネルギー準位は、同じ材料のＨＯＭＯエネルギー準位よりも高い。「より高い」ＨＯＭＯ又はＬＵＭＯエネルギー準位は、「より低い」ＨＯＭＯ又はＬＵＭＯエネルギー準位よりもそのような図の頂部に近いように思われる。
【００１４】
本明細書において使用される場合、当業者には概して理解されるであろう通り、第一の仕事関数がより高い絶対値を有するならば、第一の仕事関数は第二の仕事関数「よりも大きい」又は「よりも高い」。仕事関数は概して真空準位と比べて負数として測定されるため、これは「より高い」仕事関数が更に負であることを意味する。頂部に真空準位がある従来のエネルギー準位図において、「より高い」仕事関数は、真空準位から下向きの方向に遠く離れているものとして例証される。故に、ＨＯＭＯ及びＬＵＭＯエネルギー準位の定義は、仕事関数とは異なる慣例に準ずる。
【００１５】
ＯＬＥＤについての更なる詳細及び上述した定義は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる特許文献４において見ることができる。
【発明の概要】
【００１６】
実施形態によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物が提供される。
【化２】
2017031138.tif 000004
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【００１７】
他の実施形態によれば、第１の有機発光デバイスが開示される。前記第１の有機発光ダイオードは、アノードと；カソードと；前記アノードと前記カソードとの間に配置される有機層とを含む。前記有機層は、本明細書中に開示される新規の化合物を含む。
【００１８】
前記デバイスは、消費者製品、電子部品モジュール、有機発光デバイス、及び／又は照明パネルであることができる。
【００１９】
更に他の実施形態によれば、本明細書中に開示される新規の化合物を含む組成物が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、有機発光デバイスを示す。
【００２１】
【図２】図２は、別の電子輸送層を有さない、反転された有機発光デバイスを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
概して、ＯＬＥＤは、アノード及びカソードの間に配置され、それらと電気的に接続された少なくとも１つの有機層を含む。電流が印加されると、アノードが正孔を注入し、カソードが電子を有機層（複数可）に注入する。注入された正孔及び電子は、逆帯電した電極にそれぞれ移動する。電子及び正孔が同じ分子上に局在する場合、励起エネルギー状態を有する局在電子正孔対である「励起子」が形成される。光は、励起子が緩和した際に、光電子放出機構を介して放出される。いくつかの事例において、励起子はエキシマー又はエキサイプレックス上に局在し得る。熱緩和等の無輻射機構が発生する場合もあるが、概して望ましくないとみなされている。
【００２３】
初期のＯＬＥＤは、例えば、参照によりその全体が組み込まれる米国特許第４，７６９，２９２号において開示されている通り、その一重項状態から光を放出する発光分子（「蛍光」）を使用していた。蛍光発光は、概して、１０ナノ秒未満の時間枠で発生する。
【００２４】
ごく最近では、三重項状態から光を放出する発光材料（「リン光」）を有するＯＬＥＤが実証されている。参照によりその全体が組み込まれる、Ｂａｌｄｏら、「Ｈｉｇｈｌｙ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｔ  Ｐｈｏｓｐｈｏｒｅｓｃｅｎｔ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｒｏｍ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」、３９５巻、１５１〜１５４、１９９８；（「Ｂａｌｄｏ−Ｉ」）及びＢａｌｄｏら、「Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ−ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｇｒｅｅｎ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｓｐｈｏｒｅｓｃｅｎｃｅ」、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．、７５巻、３号、４〜６（１９９９）（「Ｂａｌｄｏ−ＩＩ」）。リン光については、参照により組み込まれる米国特許第７，２７９，７０４号５〜６段において更に詳細に記述されている。
【００２５】
図１は、有機発光デバイス１００を示す。図は必ずしも一定の縮尺ではない。デバイス１００は、基板１１０、アノード１１５、正孔注入層１２０、正孔輸送層１２５、電子ブロッキング層１３０、発光層１３５、正孔ブロッキング層１４０、電子輸送層１４５、電子注入層１５０、保護層１５５、カソード１６０、及びバリア層１７０を含み得る。カソード１６０は、第一の導電層１６２及び第二の導電層１６４を有する複合カソードである。デバイス１００は、記述されている層を順に堆積させることによって製作され得る。これらの種々の層の特性及び機能並びに材料例は、参照により組み込まれるＵＳ７，２７９，７０４、６〜１０段において更に詳細に記述されている。
【００２６】
これらの層のそれぞれについて、更なる例が利用可能である。例えば、フレキシブル及び透明基板−アノードの組合せは、参照によりその全体が組み込まれる米国特許第５、８４４、３６３号において開示されている。ｐ−ドープされた正孔輸送層の例は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許出願公開第２００３／０２３０９８０号において開示されている通りの、５０：１のモル比でｍ−ＭＴＤＡＴＡにＦ４−ＴＣＮＱをドープしたものである。発光材料及びホスト材料の例は、参照によりその全体が組み込まれるＴｈｏｍｐｓｏｎらの米国特許第６，３０３，２３８号において開示されている。ｎ−ドープされた電子輸送層の例は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許出願公開第２００３／０２３０９８０号において開示されている通りの、１：１のモル比でＢＰｈｅｎにＬｉをドープしたものである。参照によりその全体が組み込まれる米国特許第５，７０３，４３６号及び同第５，７０７，７４５号は、上を覆う透明の、導電性の、スパッタリング蒸着したＩＴＯ層を持つＭｇ：Ａｇ等の金属の薄層を有する複合カソードを含むカソードの例を開示している。ブロッキング層の理論及び使用は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許第６，０９７，１４７号及び米国特許出願公開第２００３／０２３０９８０号において更に詳細に記述されている。注入層の例は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許出願公開第２００４／０１７４１１６号において提供されている。保護層についての記述は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許出願公開第２００４／０１７４１１６号において見ることができる。
【００２７】
図２は、反転させたＯＬＥＤ２００を示す。デバイスは、基板２１０、カソード２１５、発光層２２０、正孔輸送層２２５、及びアノード２３０を含む。デバイス２００は、記述されている層を順に堆積させることによって製作され得る。最も一般的なＯＬＥＤ構成はアノードの上に配置されたカソードを有し、デバイス２００はアノード２３０の下に配置されたカソード２１５を有するため、デバイス２００は「反転させた」ＯＬＥＤと称されることがある。デバイス１００に関して記述されたものと同様の材料を、デバイス２００の対応する層において使用してよい。図２は、いくつかの層が如何にしてデバイス１００の構造から省略され得るかの一例を提供するものである。
【００２８】
図１及び２において例証されている単純な層構造は、非限定的な例として提供されるものであり、本発明の実施形態は多種多様な他の構造に関連して使用され得ることが理解される。記述されている特定の材料及び構造は、事実上例示的なものであり、他の材料及び構造を使用してよい。機能的なＯＬＥＤは、記述されている種々の層を様々な手法で組み合わせることによって実現され得るか、又は層は、設計、性能及びコスト要因に基づき、全面的に省略され得る。具体的には記述されていない他の層も含まれ得る。具体的に記述されているもの以外の材料を使用してよい。本明細書において提供されている例の多くは、単一材料を含むものとして種々の層を記述しているが、ホスト及びドーパントの混合物等の材料の組合せ、又はより一般的には混合物を使用してよいことが理解される。また、層は種々の副層を有してもよい。本明細書における種々の層に与えられている名称は、厳しく限定することを意図するものではない。例えば、デバイス２００において、正孔輸送層２２５は正孔を輸送し、正孔を発光層２２０に注入し、正孔輸送層又は正孔注入層として記述され得る。一実施形態において、ＯＬＥＤは、カソード及びアノードの間に配置された「有機層」を有するものとして記述され得る。有機層は単層を含んでいてよく、又は、例えば図１及び２に関して記述されている通りの異なる有機材料の多層を更に含んでいてよい。
【００２９】
参照によりその全体が組み込まれるＦｒｉｅｎｄらの米国特許第５，２４７，１９０号において開示されているもののようなポリマー材料で構成されるＯＬＥＤ（ＰＬＥＤ）等、具体的には記述されていない構造及び材料を使用してもよい。更なる例として、単一の有機層を有するＯＬＥＤが使用され得る。ＯＬＥＤは、例えば、参照によりその全体が組み込まれるＦｏｒｒｅｓｔらの米国特許第５，７０７，７４５号において記述されている通り、積み重ねられてよい。ＯＬＥＤ構造は、図１及び２において例証されている単純な層構造から逸脱してよい。例えば、基板は、参照によりその全体が組み込まれる、Ｆｏｒｒｅｓｔらの米国特許第６，０９１，１９５号において記述されている通りのメサ構造及び／又はＢｕｌｏｖｉｃらの米国特許第５，８３４，８９３号において記述されている通りのくぼみ構造等、アウトカップリングを改良するための角度のついた反射面を含み得る。
【００３０】
別段の規定がない限り、種々の実施形態の層のいずれも、任意の適切な方法によって堆積され得る。有機層について、好ましい方法は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許第６，０１３，９８２号及び同第６，０８７，１９６号において記述されているもの等の熱蒸着、インクジェット、参照によりその全体が組み込まれるＦｏｒｒｅｓｔらの米国特許第６，３３７，１０２号において記述されているもの等の有機気相堆積（ＯＶＰＤ）、並びに参照によりその全体が組み込まれる米国特許第７，４３１，９６８号において記述されているもの等の有機気相ジェットプリンティング（ＯＶＪＰ）による堆積を含む。他の適切な堆積法は、スピンコーティング及び他の溶液ベースのプロセスを含む。溶液ベースのプロセスは、好ましくは、窒素又は不活性雰囲気中で行われる。他の層について、好ましい方法は熱蒸着を含む。好ましいパターニング法は、参照によりその全体が組み込まれる米国特許第６，２９４，３９８号及び同第６，４６８，８１９号において記述されているもの等のマスク、冷間圧接を経由する堆積、並びにインクジェット及びＯＶＪＤ等の堆積法のいくつかに関連するパターニングを含む。他の方法を使用してもよい。堆積する材料は、特定の堆積法と適合するように修正され得る。例えば、分枝鎖状又は非分枝鎖状であり、且つ好ましくは少なくとも３個の炭素を含有するアルキル及びアリール基等の置換基は、溶液プロセシングを受ける能力を増強するために、小分子において使用され得る。２０個以上の炭素を有する置換基を使用してよく、３〜２０個の炭素が好ましい範囲である。非対称構造を持つ材料は、対称構造を有するものよりも良好な溶液プロセス性を有し得、これは、非対称材料のほうが再結晶する傾向が低くなり得るからである。溶液プロセシングを受ける小分子の能力を増強するために、デンドリマー置換基が使用され得る。
【００３１】
本発明の実施形態に従って製作されたデバイスは、バリア層を更に含んでいてよい。バリア層の１つの目的は、電極及び有機層を、水分、蒸気及び／又はガス等を含む環境における有害な種への損傷性暴露から保護することである。バリア層は、基板、電極の上、下若しくは隣に、又はエッジを含むデバイスの任意の他の部分の上に堆積し得る。バリア層は、単層又は多層を含んでいてよい。バリア層は、種々の公知の化学気相堆積技術によって形成され得、単相を有する組成物及び多相を有する組成物を含み得る。任意の適切な材料又は材料の組合せをバリア層に使用してよい。バリア層は、無機若しくは有機化合物又は両方を組み込み得る。好ましいバリア層は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、米国特許第７，９６８，１４６号、ＰＣＴ特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００７／０２３０９８号及び同第ＰＣＴ／ＵＳ２００９／０４２８２９号において記述されている通りの、ポリマー材料及び非ポリマー材料の混合物を含む。「混合物」とみなされるためには、バリア層を構成する前記のポリマー及び非ポリマー材料は、同じ反応条件下で及び／又は同時に堆積されるべきである。ポリマー材料対非ポリマー材料の重量比は、９５：５から５：９５の範囲内となり得る。ポリマー材料及び非ポリマー材料は、同じ前駆体材料から作成され得る。一例において、ポリマー材料及び非ポリマー材料の混合物は、ポリマーケイ素及び無機ケイ素から本質的になる。
【００３２】
本発明の実施形態にしたがって作製されたデバイスは、種々の電気製品又は中間部品に組み込まれることができる多種多様な電子部品モジュール（又はユニット）に組み込まれることができる。このような電気製品又は中間部品としては、エンドユーザーの製品製造者によって利用されることができるディスプレイスクリーン、照明デバイス（離散的光源デバイス又は照明パネル等）が挙げられる。このような電子部品モジュールは、駆動エレクトロニクス及び／又は電源を任意に含むことができる。本発明の実施形態にしたがって作製されたデバイスは、組み込まれた１つ以上の電子部品モジュール（又はユニット）を有する多種多様な消費者製品に組み込まれることができる。このような消費者製品は、１つ以上の光源及び／又は１つ以上のある種の表示装置を含む任意の種類の製品を含む。このような消費者製品の幾つかの例としては、フラットパネルディスプレイ、コンピュータモニター、メディカルモニター、テレビ、掲示板、屋内若しくは屋外照明及び／又は信号送信用のライト、ヘッドアップディスプレイ、完全又は部分透明ディスプレイ、フレキシブルディスプレイ、レーザープリンター、電話、携帯電話、タブレット、ファブレット、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ウェアラブルデバイス、ラップトップコンピュータ、デジタルカメラ、カムコーダー、ビューファインダー、マイクロディスプレイ、３−Ｄディスプレイ、車、大面積壁、劇場又はスタジアムのスクリーン、或いは看板を含む。パッシブマトリックス及びアクティブマトリックスを含む種々の制御機構を使用して、本発明に従って製作されたデバイスを制御することができる。デバイスの多くは、摂氏１８度から摂氏３０度、より好ましくは室温（摂氏２０〜２５度）等、ヒトに快適な温度範囲内での使用が意図されているが、この温度範囲外、例えば、摂氏−４０度〜＋８０度で用いることもできる。
【００３３】
本明細書において記述されている材料及び構造は、ＯＬＥＤ以外のデバイスにおける用途を有し得る。例えば、有機太陽電池及び有機光検出器等の他の光電子デバイスが、該材料及び構造を用い得る。より一般的には、有機トランジスタ等の有機デバイスが、該材料及び構造を用い得る。
【００３４】
本明細書において、「ハロ」、「ハロゲン」、又は「ハライド」という用語は、フッ素、塩素、臭素、及びヨウ素を含む。
【００３５】
本明細書において、「アルキル」という用語は、直鎖及び分岐鎖アルキル基のいずれをも意味する。好ましいアルキル基としては、１個から１５個までの炭素原子を含むものであり、メチル、エチル、プロピル、１−メチルエチル、ブチル、１−メチルプロピル、２−メチルプロピル、ペンチル、１−メチルブチル、２−メチルブチル、３−メチルブチル、１，１−ジメチルプロピル、１，２−ジメチルプロピル、及び２，２−ジメチルプロピル等が挙げられる。更に、前記アルキル基は、置換されていてもよい。
【００３６】
本明細書において、「シクロアルキル」という用語は、環状アルキル基を意味する。好ましいシクロアルキル基としては、３〜１０個の環炭素原子を含むものであり、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、及びアダマンチル等が挙げられる。更に、前記シクロアルキル基は、置換されていてもよい。
【００３７】
本明細書において、「アルケニル」という用語は、直鎖及び分岐鎖アルケニル基のいずれをも意味する。好ましいアルケニル基としては、２〜１５個の炭素原子を含むアルケニル基である。更に、前記アルケニル基は、置換されていてもよい。
【００３８】
本明細書において、「アルキニル」という用語は、直鎖及び分岐鎖アルキン基のいずれをも意味する。好ましいアルキニル基は、２〜１５個の炭素原子を含むアルキニル基である。更に、前記アルキニル基は置換されていてもよい。
【００３９】
本明細書において、「アラルキル」又は「アリールアルキル」という用語は、相互交換可能に使用され、置換基として芳香族基を有するアルキル基を意味する。更に、前記アラルキル基は、置換されていてもよい。
【００４０】
本明細書において、「ヘテロ環基」という用語は、芳香族環基及び非芳香族環基を意味する。ヘテロ芳香族環基は、ヘテロアリールも意味する。好ましいヘテロ非芳香族環基は、３〜７個の環原子を含む少なくとも１つのヘテロ原子であり、モルホリノ、ピペリジノ、ピロリジノ等の環状アミンを含み、及びテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等の環状エーテルを含む。更に、前記ヘテロ環基は、置換されていてもよい。
【００４１】
本明細書において、「アリール」又は「芳香族基」という用語は、単環及び多環系を意味する。多環とは、２つの隣接する環（前記環は、「縮合」している）により２つの炭素が共有されている２つ以上の環を有することができ、前記環の少なくとも１つは、芳香族であり、例えば、他の環は、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロ環、及び／又はヘテロアリールである。好ましいアリール基は、６〜３０個の炭素原子を含むものであり、６〜２０個の炭素原子を含むものが好ましく、６〜１２個の炭素原子を含むものが更に好ましい。６個の炭素を有するアリール基、１０個の炭素を有するアリール基、又は１２個の炭素を有するアリール基が特に好ましい。好適なアリール基としては、フェニル、ビフェニル、トリフェニル、トリフェニレン、テトラフェニレン、ナフタレン、アントラセン、フェナレン、フェナンスレン、フルオレン、ピレン、クリセン、ペリレン、及びアズレン等が挙げられ、フェニル、ビフェニル、トリフェニル、トリフェニレン、フルオレン、及びナフタレンが好ましい。更に、前記アリール基は、置換されていてもよい。
【００４２】
本明細書において、「ヘテロアリール」という用語は、１〜５個のヘテロ原子を含むことができる単環の複素芳香族基を意味する。ヘテロアリールという用語も、２つの隣接する環（前記環は、「縮合」している）により２つの原子が共されている２つ以上の環を有する多環のヘテロ芳香族系を含み、前記環の少なくとも１つは、ヘテロアリールであり、例えば、他の環は、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、ヘテロ環、及び／又はヘテロアリールであることができる。好ましいヘテロアリール基は、３〜３０個の炭素原子を含むものであり、３〜２０個の炭素原子を含むものが好ましく、３〜１２個の炭素原子を含むものがより好ましい。好適なヘテロアリール基としては、ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、フラン、チオフェン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ベンゾセレノフェン、カルバゾール、インドロカルバゾール、ピリジルインドール、ピロロジピリジン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、チアゾール、オキサジアゾール、オキサトリアゾール、ジオキサゾール、チアジアゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、オキサジン、オキサチアジン、オキサジアジン、インドール、ベンズイミダゾール、インダゾール、インドキサジン、ベンゾキサゾール、ベンズイソオキサゾール、ベンゾチアゾール、キノリン、イソキノリン、シンノリン、キナゾリン、キノキサリン、ナフチリジン、フタラジン、プテリジン、キサンテン、アクリジン、フェナジン、フェノチアジン、フェノキサジン、ベンゾフロピリジン、フロジピリジン、ベンゾチエノピリジン、チエノジピリジン、ベンゾセレノフェノピリジン、及びセレノフェノジピリジンが挙げられ、ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、カルバゾール、インドロカルバゾール、イミダゾール、ピリジン、トリアジン、ベンズイミダゾール、１，２−アザボリン、１，３−アザボリン、１，４−アザボリン、ボラジン、及びこれらのアザ類似体が好ましい。更に、前記ヘテロアリール基は、置換されていてもよい。
【００４３】
前記アルキル、前記シクロアルキル、前記アルケニル、前記アルキニル、前記アラルキル、前記ヘテロ環、前記アリール、及び前記ヘテロアリールは、無置換である、又は重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、環状アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エーテル、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ及びこれらの組合せから選択される１つ以上の置換基で置換されていてもよい。
【００４４】
本明細書において、「置換（された）」は、Ｈ以外の置換基が炭素等の関連している位置に結合していることを示す。したがって、例えば、Ｒ１が一置換である場合、Ｒ１はＨ以外でなくてはならない。同様に、Ｒ１が二置換である場合、Ｒ１のうちの２つは、Ｈ以外でなくてはならない。同様に、Ｒ１が無置換である場合、Ｒ１は全ての置換位置において水素である。
【００４５】
本明細書において記述されるフラグメント、例えば、アザ−ジベンゾフラン、アザ−ジベンゾチオフェン等の中の「アザ」という名称は、各フラグメント中のＣ−Ｈ基の１つ以上が窒素原子に置き換わることができることを意味し、例えば、何ら限定するものではないが、アザトリフェニレンは、ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリンとジベンゾ［ｆ，ｈ］キノリンのいずれをも包含する。当業者であれば、上述のアザ誘導体の他の窒素アナログを容易に想像することができ、このようなアナログ全てが本明細書に記載の前記用語によって包含されることが意図される。
【００４６】
蛍光ＯＬＥＤの内部量子効率（ＩＱＥ）は、遅延蛍光により、２５％のスピン統計限界を超えることができると考えられている。本明細書においては、２種類の遅延蛍光、即ち、Ｐ−型遅延蛍光及びＥ−型遅延蛍光がある。Ｐ−型遅延蛍光は、三重項−三重項消滅（ＴＴＡ）により生じる。
【００４７】
一方、Ｅ−型遅延蛍光は、２つの三重項の衝突には依存せず、むしろ三重項状態と一重項励起状態との間の熱的ポピュレーションに依存する。Ｅ−型遅延蛍光を生じることができる化合物は、非常に小さい一重項−三重項ギャップを有している必要がある。熱エネルギーは、三重項状態から一重項状態への移行を活性化することができる。この種の遅延蛍光は、熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）としても知られる。ＴＡＤＦ固有の特徴は、熱エネルギーの上昇による温度上昇に伴って遅延成分が増加することにある。逆項間交差速度が、三重項状態からの非放射崩壊を最小限とするのに十分に速ければ、バックポピュレイティッド（ｂａｃｋ  ｐｏｐｕｌａｔｅｄ）一重項励起状態のフラクションは、７５％に達し得る。全一重項フラクションは、１００％になり得、これは、電気的に生成した励起子のスピン統計限界を遥かに上回る。
【００４８】
Ｅ−型遅延蛍光の特性は、エキサイプレックスシステム又は単一化合物に見ることができる。何ら理論に拘束されるものではないが、Ｅ−型遅延蛍光は、発光材料が小さい一重項−三重項エネルギーギャップ（ΔＥＳ−Ｔ）を有する必要があると考えられている。金属を含有しない有機ドナー−アクセプター発光材料は、これを達成することができる。これらの材料における発光は、ドナー−アクセプター電荷移動（ＣＴ）型発光として、多くの場合特徴付けられる。これらのドナー−アクセプター型化合物におけるＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの空間的分離がしばしばΔＥＳ−Ｔを小さくする。これらの状態は、ＣＴ状態に関与することがある。多くの場合、ドナー−アクセプター発光材料は、アミノ又はカルバゾール誘導体などの電子供与性部分と、含窒素６員芳香族環などの電子受容性部分とを連結することにより構築される。
【００４９】
分子フラグメントが置換基として記述される、又は他の部分に結合されているものとして記述される場合、その名称は、フラグメント（例えば、フェニル、フェニレン、ナフチル、ジベンゾフリル）又は分子全体（ベンゼン、ナフタレン、ジベンゾフラン）であるように記載されることがあることを理解されたい。本明細書においては、置換基又は結合フラグメントの表示の仕方が異なっていても、これらは、等価であると考える。
【００５０】
本開示の態様によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物が開示される。
【化３】
2017031138.tif 000005
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【００５１】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、ＸはＯである。幾つかの実施形態においては、ＸはＳである。
【００５２】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つは、窒素である。
【００５３】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、Ｘ５及びＸ６上の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成しない。
【００５４】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、Ｘ１〜Ｘ４は、いずれも炭素である。
【００５５】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、Ｘ１〜Ｘ４の少なくとも１つは、窒素であり、Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つは、窒素である。
【００５６】
前記化合物の幾つかの実施形態においては、Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、トリフェニレン、カルバゾール、ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、アザトリフェニレン、アザカルバゾール、アザ−ジベンゾチオフェン、アザ−ジベンゾフラン、及びアザ−ジベンゾセレノフェンからなる群から選択される少なくとも１つの化学基を含む。
【００５７】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、互いに縮合された少なくとも５つの芳香族環を有する。
【００５８】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、互いに縮合された少なくとも６つの芳香族環を有する。
【００５９】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、下記からなる群から選択される。
【化４】
2017031138.tif 000006
【化５】
2017031138.tif 000007
【化６】
2017031138.tif 000008
【化７】
2017031138.tif 000009
【化８】
2017031138.tif 000010
【化９】
2017031138.tif 000011
【化１０】
2017031138.tif 000012
【化１１】
2017031138.tif 000013
式中、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択される。
【００６０】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、下記からなる群から選択される基を含む。
【化１２】
2017031138.tif 000014
【化１３】
2017031138.tif 000015
【化１４】
2017031138.tif 000016
【化１５】
2017031138.tif 000017
【化１６】
2017031138.tif 000018
【化１７】
2017031138.tif 000019
【化１８】
2017031138.tif 000020
点線は、置換が起こり得ることを表す。
化合物Ａ１〜Ａ１４４の幾つかの実施形態においては、前記化合物は、下記に示されるＤ１〜Ｄ２４４からなる群から選択される基で置換される。
【化１９】
2017031138.tif 000021
【化２０】
2017031138.tif 000022
【化２１】
2017031138.tif 000023
【化２２】
2017031138.tif 000024
【化２３】
2017031138.tif 000025
【化２４】
2017031138.tif 000026
【化２５】
2017031138.tif 000027
【化２６】
2017031138.tif 000028
【化２７】
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【化２８】
2017031138.tif 000030
【化２９】
2017031138.tif 000031
【化３０】
2017031138.tif 000032
【化３１】
2017031138.tif 000033
【化３２】
2017031138.tif 000034
【化３３】
2017031138.tif 000035
【化３４】
2017031138.tif 000036
【化３５】
2017031138.tif 000037
【００６１】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、式ＡｉＤｊで表される化合物ｘ（Ｌａｂｅｌ）であり；ｘ＝１４４ｊ＋ｉ−１４４であり、ｉは、１から１４４までの整数であり、ｊは、１から２４４までの整数であり；Ｌａｂｅｌは、対応するＡｉにおけるＸ原子の名前である。
【００６２】
本開示の他の態様によれば、アノードと；カソードと；前記アノードと前記カソードとの間に配置される有機層とを含む第１の有機発光デバイスが開示される。前記有機層は、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む。
【化３６】
2017031138.tif 000038
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【００６３】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記有機層は、発光層であり、前記化合物は、ホストである。
【００６４】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記有機層は、リン光発光ドーパントを更に含み；前記発光ドーパントは、下記からなる群から選択される少なくとも１つの配位子を有する、又は前記配位子が二座超である場合にはその一部を有する遷移金属錯体である。
【化３７】
2017031138.tif 000039
【化３８】
2017031138.tif 000040
式中、Ｘ１〜Ｘ１３は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｚは、ＢＲ’、ＮＲ’、ＰＲ’、Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、Ｃ＝Ｏ、Ｓ＝Ｏ、ＳＯ２、ＣＲ’Ｒ’’、ＳｉＲ’Ｒ’’、及びＧｅＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ’及びＲ’’は、縮合又は結合して環を形成してもよく；
Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、及びＲｄは、それぞれ、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表してもよく；
Ｒ’、Ｒ’’、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、及びＲｄは、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ、及びＲｄの任意の２つの隣接する置換基は、縮合又は結合して環を形成する、又は多座配位子を形成してもよい。
【００６５】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記有機層は、電荷キャリアブロッキング層であり、前記化合物は、前記有機層中の電荷キャリアブロッキング材料である。
【００６６】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記有機層は、電荷キャリア輸送層であり、前記化合物は、前記有機層中の電荷キャリア輸送材料である。
【００６７】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記デバイスは、消費者製品、電子部品モジュール、有機発光デバイス、又は照明パネルに組み込まれることができる。
【００６８】
前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記有機層は、発光層であり、前記化合物は、発光体である。
【００６９】
前記化合物が前記発光層中の発光体である前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記第１の有機発光デバイスを横切って電圧が印加されたときに、前記第１の有機発光デバイスが室温で発光放射を発し、前記発光放射が遅延蛍光プロセスを含む。
【００７０】
前記化合物が前記発光層中の発光体である前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記発光層は、ホスト材料を更に含む。
【００７１】
前記化合物が前記発光層中の発光体である前記第１の有機発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記発光層は、第１のリン光発光材料を更に含む。幾つかの実施形態においては、前記発光層は、第２のリン光発光材料を更に含む。
【００７２】
前記化合物が前記発光層中の発光体であり、前記発光層が第１のリン光発光材料を更に含む幾つかの実施形態においては、前記有機発光デバイスを横切って電圧が印加されたときに、前記第１の有機発光デバイスは、室温で白色光を発する。白色発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記化合物は、約４００ｎｍ〜約５００ｎｍのピーク波長を有する青色光を発する。白色発光デバイスの幾つかの実施形態においては、前記化合物は、約５３０ｎｍ〜約５８０ｎｍのピーク波長を有する黄色光を発する。
【００７３】
本開示の他の態様によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む組成物が開示される。
【化３９】
2017031138.tif 000041
式１−１、式１−２、及び式１−３において、
Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式Ｉ−１及び式Ｉ−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【００７４】
本開示の更に別の態様においては、本開示の第１の化合物を含む組成物が記載される。前記組成物は、本明細書に開示される溶媒、ホスト、正孔注入材料、正孔輸送材料、及び電子輸送層材料からなる群から選択される１つ以上の成分を含むことができる。
他の材料との組合せ
【００７５】
有機発光デバイス中の特定の層に有用として本明細書において記述されている材料は、デバイス中に存在する多種多様な他の材料と組み合わせて使用され得る。例えば、本明細書において開示されている発光性ドーパントは、多種多様なホスト、輸送層、ブロッキング層、注入層、電極、及び存在し得る他の層と併せて使用され得る。以下で記述又は参照される材料は、本明細書において開示されている化合物と組み合わせて有用となり得る材料の非限定的な例であり、当業者であれば、組み合わせて有用となり得る他の材料を特定するための文献を容易に閲覧することができる。
伝導性（導電性）ドーパント：
【００７６】
電荷輸送層は、伝導性ドーパントでドープされ、電荷キャリアの密度を大きく変え、それによりその伝導性を変えることとなる。伝導性は、マトリックス材料中の電荷キャリアを生成することで、又はドーパントのタイプに応じて増加され、半導体のフェルミ準位における変化も達成することができる。正孔輸送層は、ｐ型伝導性ドーパントでドープされることができ、ｎ型伝導性ドーパントは、電子輸送層中に用いられる。
【００７７】
本明細書において開示される材料と組み合わせて、ＯＬＥＤ中に用いられることができる伝導性ドーパントの非制限的な例は、これらの材料を開示する文献と共に下記に例示される。
ＥＰ０１６１７４９３、ＥＰ０１９６８１３１、ＥＰ２０２０６９４、ＥＰ２６８４９３２、ＵＳ２００５０１３９８１０、ＵＳ２００７０１６０９０５、ＵＳ２００９０１６７１６７、ＵＳ２０１０２８８３６２、ＷＯ０６０８１７８０、ＷＯ２００９００３４５５、ＷＯ２００９００８２７７、ＷＯ２００９０１１３２７、ＷＯ２０１４００９３１０、ＵＳ２００７２５２１４０、ＵＳ２０１５０６０８０４、ＵＳ２０１２１４６０１２
【化４０】
2017031138.tif 000042
ＨＩＬ／ＨＴＬ：
【００７８】
本発明の実施形態において使用される正孔注入／輸送材料は特に限定されず、その化合物が正孔注入／輸送材料として典型的に使用されるものである限り、任意の化合物を使用してよい。材料の例は、フタロシアニン又はポルフィリン誘導体；芳香族アミン誘導体；インドロカルバゾール誘導体；フッ化炭化水素を含有するポリマー；伝導性ドーパントを持つポリマー；ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ等の導電性ポリマー；ホスホン酸及びシラン誘導体等の化合物に由来する自己集合モノマー；ＭｏＯｘ等の金属酸化物誘導体；１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレンヘキサカルボニトリル等のｐ型半導体有機化合物；金属錯体、並びに架橋性化合物を含むがこれらに限定されない。
【００７９】
ＨＩＬ又はＨＴＬ中に使用される芳香族アミン誘導体の例は、下記の一般構造を含むがこれらに限定されない。
【化４１】
2017031138.tif 000043
【００８０】
Ａｒ１からＡｒ９のそれぞれは、ベンゼン、ビフェニル、トリフェニル、トリフェニレン、ナフタレン、アントラセン、フェナレン、フェナントレン、フルオレン、ピレン、クリセン、ペリレン、アズレン等の芳香族炭化水素環式化合物からなる群；ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、フラン、チオフェン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ベンゾセレノフェン、カルバゾール、インドロカルバゾール、ピリジルインドール、ピロロジピリジン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、チアゾール、オキサジアゾール、オキサトリアゾール、ジオキサゾール、チアジアゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、オキサジン、オキサチアジン、オキサジアジン、インドール、ベンズイミダゾール、インダゾール、インドキサジン、ベンゾオキサゾール、ベンズイソオキサゾール、ベンゾチアゾール、キノリン、イソキノリン、シンノリン、キナゾリン、キノキサリン、ナフチリジン、フタラジン、プテリジン、キサンテン、アクリジン、フェナジン、フェノチアジン、フェノキサジン、ベンゾフロピリジン、フロジピリジン、ベンゾチエノピリジン、チエノジピリジン、ベンゾセレノフェノピリジン及びセレノフェノジピリジン等の芳香族複素環式化合物からなる群；並びに芳香族炭化水素環式基及び芳香族複素環式基から選択される同じ種類又は異なる種類の基である２から１０個の環式構造単位からなる群から選択され、且つ、直接的に、又は酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ケイ素原子、リン原子、ホウ素原子、鎖構造単位及び脂肪族環式基の少なくとも１つを介して、互いに結合している。各Ａｒは、無置換であることができる、又は重水素、ハライド、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ及びこれらの組み合わせからなる群から選択される置換基によって置換されることができる。
【００８１】
一態様において、Ａｒ１からＡｒ９は、
【化４２】
2017031138.tif 000044
からなる群から独立に選択される。
式中、ｋは１から２０までの整数であり；Ｘ１０１からＸ１０８はＣ（ＣＨを含む）又はＮであり；Ｚ１０１はＮＡｒ１、Ｏ、又はＳであり；Ａｒ１は、上記で定義したものと同じ基を有する。
【００８２】
ＨＩＬ又はＨＴＬ中に使用される金属錯体の例は、下記の一般式を含むがこれに限定されない。
【化４３】
2017031138.tif 000045
式中、Ｍｅｔは、４０より大きい原子量を有し得る金属であり；（Ｙ１０１−Ｙ１０２）は二座配位子であり、Ｙ１０１及びＹ１０２は、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｐ及びＳから独立に選択され；Ｌ１０１は補助配位子であり；ｋ’は、１から金属に付着し得る配位子の最大数までの整数値であり；且つ、ｋ’＋ｋ’’は、金属に付着し得る配位子の最大数である。
【００８３】
一態様において、（Ｙ１０１−Ｙ１０２）は２−フェニルピリジン誘導体である。別の態様において、（Ｙ１０１−Ｙ１０２）はカルベン配位子である。別の態様において、Ｍｅｔは、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｏｓ及びＺｎから選択される。更なる態様において、金属錯体は、Ｆｃ＋／Ｆｃカップルに対して、溶液中で約０．６Ｖ未満の最小酸化電位を有する。
【００８４】
本明細書において開示される材料と組み合わせて、ＯＬＥＤ中に用いられることができるＨＩＬ材料及びＨＴＬ材料の非制限的な例は、これらの材料を開示する文献と共に下記に例示される。
ＣＮ１０２７０２０７５、ＤＥ１０２０１２００５２１５、ＥＰ０１６２４５００、ＥＰ０１６９８６１３、ＥＰ０１８０６３３４、ＥＰ０１９３０９６４、ＥＰ０１９７２６１３、ＥＰ０１９９７７９９、ＥＰ０２０１１７９０、ＥＰ０２０５５７００、ＥＰ０２０５５７０１、ＥＰ１７２５０７９、ＥＰ２０８５３８２、ＥＰ２６６０３００、ＥＰ６５０９５５、ＪＰ０７−０７３５２９、ＪＰ２００５１１２７６５、ＪＰ２００７０９１７１９、ＪＰ２００８０２１６８７、ＪＰ２０１４−００９１９６、ＫＲ２０１１００８８８９８、ＫＲ２０１３００７７４７３、ＴＷ２０１１３９４０２、ＵＳ０６５１７９５７、ＵＳ２００２０１５８２４２、ＵＳ２００３０１６２０５３、ＵＳ２００５０１２３７５１、ＵＳ２００６０１８２９９３、ＵＳ２００６０２４０２７９、ＵＳ２００７０１４５８８８、ＵＳ２００７０１８１８７４、ＵＳ２００７０２７８９３８、ＵＳ２００８００１４４６４、ＵＳ２００８００９１０２５、ＵＳ２００８０１０６１９０、ＵＳ２００８０１２４５７２、ＵＳ２００８０１４５７０７、ＵＳ２００８０２２０２６５、ＵＳ２００８０２３３４３４、ＵＳ２００８０３０３４１７、ＵＳ２００８１０７９１９、ＵＳ２００９０１１５３２０、ＵＳ２００９０１６７１６１、ＵＳ２００９０６６２３５、ＵＳ２０１１００７３８５、ＵＳ２０１１０１６３３０２、ＵＳ２０１１２４０９６８、ＵＳ２０１１２７８５５１、ＵＳ２０１２２０５６４２、ＵＳ２０１３２４１４０１、ＵＳ２０１４０１１７３２９、ＵＳ２０１４１８３５１７、ＵＳ５０６１５６９、ＵＳ５６３９９１４、ＷＯ０５０７５４５１、ＷＯ０７１２５７１４、ＷＯ０８０２３５５０、ＷＯ０８０２３７５９、ＷＯ２００９１４５０１６、ＷＯ２０１００６１８２４、ＷＯ２０１１０７５６４４、ＷＯ２０１２１７７００６、ＷＯ２０１３０１８５３０、ＷＯ２０１３０３９０７３、ＷＯ２０１３０８７１４２、ＷＯ２０１３１１８８１２、ＷＯ２０１３１２０５７７、ＷＯ２０１３１５７３６７、ＷＯ２０１３１７５７４７、ＷＯ２０１４００２８７３、ＷＯ２０１４０１５９３５、ＷＯ２０１４０１５９３７、ＷＯ２０１４０３０８７２、ＷＯ２０１４０３０９２１、ＷＯ２０１４０３４７９１、ＷＯ２０１４１０４５１４、ＷＯ２０１４１５７０１８
【化４４】
2017031138.tif 000046
【化４５】
2017031138.tif 000047
【化４６】
2017031138.tif 000048
【化４７】
2017031138.tif 000049
【化４８】
2017031138.tif 000050
【化４９】
2017031138.tif 000051
【化５０】
2017031138.tif 000052
【化５１】
2017031138.tif 000053
ＥＢＬ：
【００８５】
電子ブロキング層（ＥＢＬ）は、発光層から出る電子及び／又は励起子の数を減らすために使用されることができる。デバイス中のそのようなブロッキング層の存在は、ブロッキング層を欠く同様のデバイスと比較して、大幅に高い効率及び／又はより長い寿命をもたらし得る。また、ブロッキング層を使用して、ＯＬＥＤの所望の領域に発光を制限することもできる。幾つかの実施形態においては、ＥＢＬ材料は、ＥＢＬインターフェースに最も近接した発光体よりも高いＬＵＭＯ（真空準位により近い）及び／又は高い三重項エネルギーを有する。幾つかの実施形態においては、ＥＢＬ材料は、ＥＢＬインターフェースに最も近接したホストの１つ以上よりも高いＬＵＭＯ（真空準位により近い）及び／又は高い三重項エネルギーを有する。１つの態様においては、ＥＢＬ中に用いられる前記化合物は、下記に記載されるホストの１つとして、同じ分子又は同じ官能基を含む。
追加のホスト：
【００８６】
本発明の有機ＥＬデバイスの発光層は、発光ドーパント材料として、少なくとも金属錯体を含むことが好ましく、前記金属錯体をドーパント材料として用いる１つ以上の追加のホスト材料を含んでいてもよい。前記ホスト材料の例は、特に限定されず、ホストの三重項エネルギーがドーパントのものより大きいければ、任意の金属錯体又は有機化合物を使用してもよい。三重項の基準が満たされれば、いずれのホスト材料もいずれのドーパントと共に用いてもよい。
【００８７】
ホスト材料として使用される金属錯体の例は、下記の一般式を有することが好ましい。
【化５２】
2017031138.tif 000054
式中、Ｍｅｔは金属であり；（Ｙ１０３−Ｙ１０４）は二座配位子であり、Ｙ１０３及びＹ１０４は、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｐ及びＳから独立に選択され；Ｌ１０１は他の配位子であり；ｋ’は、１から金属に付着し得る配位子の最大数までの整数値であり；且つ、ｋ’＋ｋ’’は、金属に付着し得る配位子の最大数である。
【００８８】
一態様において、金属錯体は、下記の錯体である。
【化５３】
2017031138.tif 000055
式中、（Ｏ−Ｎ）は、原子Ｏ及びＮに配位された金属を有する二座配位子である。
【００８９】
別の態様において、Ｍｅｔは、Ｉｒ及びＰｔから選択される。更なる態様において、（Ｙ１０３−Ｙ１０４）はカルベン配位子である。
【００９０】
追加のホストとして使用される他の有機化合物の例は、ベンゼン、ビフェニル、トリフェニル、トリフェニレン、ナフタレン、アントラセン、フェナレン、フェナントレン、フルオレン、ピレン、クリセン、ペリレン、アズレン等の芳香族炭化水素環式化合物からなる群；ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、フラン、チオフェン、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ベンゾセレノフェン、カルバゾール、インドロカルバゾール、ピリジルインドール、ピロロジピリジン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾール、オキサゾール、チアゾール、オキサジアゾール、オキサトリアゾール、ジオキサゾール、チアジアゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、オキサジン、オキサチアジン、オキサジアジン、インドール、ベンズイミダゾール、インダゾール、インドキサジン、ベンゾオキサゾール、ベンズイソオキサゾール、ベンゾチアゾール、キノリン、イソキノリン、シンノリン、キナゾリン、キノキサリン、ナフチリジン、フタラジン、プテリジン、キサンテン、アクリジン、フェナジン、フェノチアジン、フェノキサジン、ベンゾフロピリジン、フロジピリジン、ベンゾチエノピリジン、チエノジピリジン、ベンゾセレノフェノピリジン及びセレノフェノジピリジン等の芳香族複素環式化合物からなる群；並びに芳香族炭化水素環式基及び芳香族複素環式基から選択される同じ種類又は異なる種類の基であり、且つ、直接的に、又は酸素原子、窒素原子、硫黄原子、ケイ素原子、リン原子、ホウ素原子、鎖構造単位及び脂肪族環式基の少なくとも１つを介して互いに結合している２から１０個の環式構造単位からなる群から選択される。各基は、水素、重水素、ハライド、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される置換基によって更に置換されることができる。
【００９１】
一態様において、ホスト化合物は、分子中に下記の群の少なくとも１つを含有する。
【化５４】
2017031138.tif 000056
式中、Ｒ１０１からＲ１０７は、独立して、水素、重水素、ハライド、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ及びこれらの組み合わせからなる群から選択され、それがアリール又はヘテロアリールである場合、上記で言及したＡｒのものと同様の定義を有する。ｋは０から２０又は１から２０までの整数であり；ｋ’’’は、０から２０までの整数である。Ｘ１０１からＸ１０８はＣ（ＣＨを含む）又はＮから選択される。
Ｚ１０１及びＺ１０２はＮＲ１０１、Ｏ、又はＳから選択される。
【００９２】
本明細書中で開示されるホスト化合物と組み合わせて、ＯＬＥＤ中で用いられることができる追加のホスト材料の非制限的な例は、これらの材料を開示する文献と共に下記に例示される。
ＥＰ２０３４５３８、ＥＰ２０３４５３８Ａ、ＥＰ２７５７６０８、ＪＰ２００７２５４２９７、ＫＲ２０１０００７９４５８、ＫＲ２０１２００８８６４４、ＫＲ２０１２０１２９７３３、ＫＲ２０１３０１１５５６４、ＴＷ２０１３２９２００、ＵＳ２００３０１７５５５３、ＵＳ２００５０２３８９１９、ＵＳ２００６０２８０９６５、ＵＳ２００９００１７３３０、ＵＳ２００９００３０２０２、ＵＳ２００９０１６７１６２、ＵＳ２００９０３０２７４３、ＵＳ２００９０３０９４８８、ＵＳ２０１０００１２９３１、ＵＳ２０１０００８４９６６、ＵＳ２０１００１８７９８４、ＵＳ２０１０１８７９８４、ＵＳ２０１２０７５２７３、ＵＳ２０１２１２６２２１、ＵＳ２０１３００９５４３、ＵＳ２０１３１０５７８７、ＵＳ２０１３１７５５１９、ＵＳ２０１４００１４４６、ＵＳ２０１４０１８３５０３、ＵＳ２０１４０２２５０８８、ＵＳ２０１４０３４９１４、ＵＳ７１５４１１４、ＷＯ２００１０３９２３４、ＷＯ２００４０９３２０７、ＷＯ２００５０１４５５１、ＷＯ２００５０８９０２５、ＷＯ２００６０７２００２、ＷＯ２００６１１４９６６、ＷＯ２００７０６３７５４、ＷＯ２００８０５６７４６、ＷＯ２００９００３８９８、ＷＯ２００９０２１１２６、ＷＯ２００９０６３８３３、ＷＯ２００９０６６７７８、ＷＯ２００９０６６７７９、ＷＯ２００９０８６０２８、ＷＯ２０１００５６０６６、ＷＯ２０１０１０７２４４、ＷＯ２０１１０８１４２３、ＷＯ２０１１０８１４３１、ＷＯ２０１１０８６８６３、ＷＯ２０１２１２８２９８、ＷＯ２０１２１３３６４４、ＷＯ２０１２１３３６４９、ＷＯ２０１３０２４８７２、ＷＯ２０１３０３５２７５、ＷＯ２０１３０８１３１５、ＷＯ２０１３１９１４０４、ＷＯ２０１４１４２４７２
【化５５】
2017031138.tif 000057
【化５６】
2017031138.tif 000058
【化５７】
2017031138.tif 000059
【化５８】
2017031138.tif 000060
【化５９】
2017031138.tif 000061
発光体
【００９３】
発光体例は特に限定されず、前記化合物が典型的に発光体材料として用いられるものであれば、いずれの化合物も用いられることができる。好適な発光体材料としては、リン光、蛍光、熱活性化遅延蛍光、即ちＴＡＤＦ（Ｅ型遅延蛍光とも言われる）、三重項−三重項消滅、又はこれらの過程の組合せを介して、発光を生成することができる化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９４】
本明細書において開示される材料と組み合わせて、ＯＬＥＤ中に用いられることができる発光体材料の非制限的な例は、これらの材料を開示する文献と共に下記に例示される。
ＣＮ１０３６９４２７７、ＣＮ１６９６１３７、ＥＢ０１２３８９８１、ＥＰ０１２３９５２６、ＥＰ０１９６１７４３、ＥＰ１２３９５２６、ＥＰ１２４４１５５、ＥＰ１６４２９５１、ＥＰ１６４７５５４、ＥＰ１８４１８３４、ＥＰ１８４１８３４Ｂ、ＥＰ２０６２９０７、ＥＰ２７３０５８３、ＪＰ２０１２０７４４４４、ＪＰ２０１３１１０２６３、ＪＰ４４７８５５５、ＫＲ１０２００９０１３３６５２、ＫＲ２０１２００３２０５４、ＫＲ２０１３００４３４６０、ＴＷ２０１３３２９８０、ＵＳ０６６９９５９９、ＵＳ０６９１６５５４、ＵＳ２００１００１９７８２、ＵＳ２００２００３４６５６、ＵＳ２００３００６８５２６、ＵＳ２００３００７２９６４、ＵＳ２００３０１３８６５７、ＵＳ２００５０１２３７８８、ＵＳ２００５０２４４６７３、ＵＳ２００５１２３７９１、ＵＳ２００５２６０４４９、ＵＳ２００６０００８６７０、ＵＳ２００６００６５８９０、ＵＳ２００６０１２７６９６、ＵＳ２００６０１３４４５９、ＵＳ２００６０１３４４６２、ＵＳ２００６０２０２１９４、ＵＳ２００６０２５１９２３、ＵＳ２００７００３４８６３、ＵＳ２００７００８７３２１、ＵＳ２００７０１０３０６０、ＵＳ２００７０１１１０２６、ＵＳ２００７０１９０３５９、ＵＳ２００７０２３１６００、ＵＳ２００７０３４８６３、ＵＳ２００７１０４９７９、ＵＳ２００７１０４９８０、ＵＳ２００７１３８４３７、ＵＳ２００７２２４４５０、ＵＳ２００７２７８９３６、ＵＳ２００８００２０２３７、ＵＳ２００８０２３３４１０、ＵＳ２００８０２６１０７６、ＵＳ２００８０２９７０３３、ＵＳ２００８０５８５１、ＵＳ２００８１６１５６７、ＵＳ２００８２１０９３０、ＵＳ２００９００３９７７６、ＵＳ２００９０１０８７３７、ＵＳ２００９０１１５３２２、ＵＳ２００９０１７９５５５、ＵＳ２００９０８５４７６、ＵＳ２００９１０４４７２、ＵＳ２０１０００９０５９１、ＵＳ２０１００１４８６６３、ＵＳ２０１００２４４００４、ＵＳ２０１００２９５０３２、ＵＳ２０１０１０２７１６、ＵＳ２０１０１０５９０２、ＵＳ２０１０２４４００４、ＵＳ２０１０２７０９１６、ＵＳ２０１１００５７５５９、ＵＳ２０１１０１０８８２２、ＵＳ２０１１０２０４３３３、ＵＳ２０１１２１５７１０、ＵＳ２０１１２２７０４９、ＵＳ２０１１２８５２７５、ＵＳ２０１２２９２６０１、ＵＳ２０１３０１４６８４８、ＵＳ２０１３０３３１７２、ＵＳ２０１３１６５６５３、ＵＳ２０１３１８１１９０、ＵＳ２０１３３３４５２１、ＵＳ２０１４０２４６６５６、ＵＳ２０１４１０３３０５、ＵＳ６３０３２３８、ＵＳ６４１３６５６、ＵＳ６６５３６５４、ＵＳ６６７０６４５、ＵＳ６６８７２６６、ＵＳ６８３５４６９、ＵＳ６９２１９１５、ＵＳ７２７９７０４、ＵＳ７３３２２３２、ＵＳ７３７８１６２、ＵＳ７５３４５０５、ＵＳ７６７５２２８、ＵＳ７７２８１３７、ＵＳ７７４０９５７、ＵＳ７７５９４８９、ＵＳ７９５１９４７、ＵＳ８０６７０９９、ＵＳ８５９２５８６、ＵＳ８８７１３６１、ＷＯ０６０８１９７３、ＷＯ０６１２１８１１、ＷＯ０７０１８０６７、ＷＯ０７１０８３６２、ＷＯ０７１１５９７０、ＷＯ０７１１５９８１、ＷＯ０８０３５５７１、ＷＯ２００２０１５６４５、ＷＯ２００３０４０２５７、ＷＯ２００５０１９３７３、ＷＯ２００６０５６４１８、ＷＯ２００８０５４５８４、ＷＯ２００８０７８８００、ＷＯ２００８０９６６０９、ＷＯ２００８１０１８４２、ＷＯ２００９０００６７３、ＷＯ２００９０５０２８１、ＷＯ２００９１００９９１、ＷＯ２０１００２８１５１、ＷＯ２０１００５４７３１、ＷＯ２０１００８６０８９、ＷＯ２０１０１１８０２９、ＷＯ２０１１０４４９８８、ＷＯ２０１１０５１４０４、ＷＯ２０１１１０７４９１、ＷＯ２０１２０２０３２７、ＷＯ２０１２１６３４７１、ＷＯ２０１３０９４６２０、ＷＯ２０１３１０７４８７、ＷＯ２０１３１７４４７１、ＷＯ２０１４００７５６５、ＷＯ２０１４００８９８２、ＷＯ２０１４０２３３７７、ＷＯ２０１４０２４１３１、ＷＯ２０１４０３１９７７、ＷＯ２０１４０３８４５６、ＷＯ２０１４１１２４５０
【化６０】
2017031138.tif 000062
【化６１】
2017031138.tif 000063
【化６２】
2017031138.tif 000064
【化６３】
2017031138.tif 000065
【化６４】
2017031138.tif 000066
【化６５】
2017031138.tif 000067
ＨＢＬ：
【００９５】
正孔ブロッキング層（ＨＢＬ）を使用して、発光層から出る正孔及び／又は励起子の数を低減させることができる。デバイス中のそのようなブロッキング層の存在は、ブロッキング層を欠く同様のデバイスと比較して大幅に高い効率及び／又はより長い寿命をもたらし得る。また、ブロッキング層を使用して、ＯＬＥＤの所望の領域に発光を制限することもできる。幾つかの実施形態においては、ＨＢＬ材料は、ＨＢＬインターフェースに最も近接した発光体よりも低いＨＯＭＯ（真空準位から更に離れて）及び／又は高い三重項エネルギーを有する。幾つかの実施形態においては、ＨＢＬ材料は、ＨＢＬインターフェースに最も近接したホストの１つ以上よりも低いＨＯＭＯ（真空準位から更に離れて）及び／又は高い三重項エネルギーを有する。
【００９６】
一態様において、前記ＨＢＬ中に使用される前記化合物は、上述したホストとして使用されるものと同じ分子を含有する。
【００９７】
別の態様において、前記ＨＢＬ中に使用される前記化合物は、分子中に下記の群の少なくとも１つを含有する。
【化６６】
2017031138.tif 000068
式中、ｋは１から２０までの整数であり；Ｌ１０１は他の配位子であり、ｋ’は１から３までの整数である。
ＥＴＬ：
【００９８】
電子輸送層（ＥＴＬ）は、電子を輸送することができる材料を含み得る。電子輸送層は、真性である（ドープされていない）か、又はドープされていてよい。ドーピングを使用して、伝導性を増強することができる。ＥＴＬ材料の例は特に限定されず、電子を輸送するために典型的に使用されるものである限り、任意の金属錯体又は有機化合物を使用してよい。
【００９９】
一態様において、前記ＥＴＬ中に使用される前記化合物は、分子中に下記の群の少なくとも１つを含有する。
【化６７】
2017031138.tif 000069
2017031138.tif 000070
式中、Ｒ１０１は、水素、重水素、ハライド、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ及びこれらの組み合わせからなる群から選択され、それがアリール又はヘテロアリールである場合、上記で言及したＡｒのものと同様の定義を有する。Ａｒ１からＡｒ３は、上記で言及したＡｒのものと同様の定義を有する。ｋは１から２０までの整数である。Ｘ１０１からＸ１０８はＣ（ＣＨを含む）又はＮから選択される。
【０１００】
別の態様において、前記ＥＴＬ中に使用される金属錯体は、下記の一般式を含有するがこれらに限定されない。
【化６８】
2017031138.tif 000071
式中、（Ｏ−Ｎ）又は（Ｎ−Ｎ）は、原子Ｏ、Ｎ又はＮ、Ｎに配位された金属を有する二座配位子であり；Ｌ１０１は他の配位子であり；ｋ’は、１から金属に付着し得る配位子の最大数までの整数値である。
【０１０１】
本明細書において開示される材料と組み合わせて、ＯＬＥＤ中に用いられることができるＥＴＬ材料の非制限的な例は、これらの材料を開示する文献と共に下記に例示される。ＣＮ１０３５０８９４０、ＥＰ０１６０２６４８、ＥＰ０１７３４０３８、ＥＰ０１９５６００７、ＪＰ２００４−０２２３３４、ＪＰ２００５１４９９１８、ＪＰ２００５−２６８１９９、ＫＲ０１１７６９３、ＫＲ２０１３０１０８１８３、ＵＳ２００４００３６０７７、ＵＳ２００７０１０４９７７、ＵＳ２００７０１８１５５、ＵＳ２００９０１０１８７０、ＵＳ２００９０１１５３１６、ＵＳ２００９０１４０６３７、ＵＳ２００９０１７９５５４、ＵＳ２００９２１８９４０、ＵＳ２０１０１０８９９０、ＵＳ２０１１１５６０１７、ＵＳ２０１１２１０３２０、ＵＳ２０１２１９３６１２、ＵＳ２０１２２１４９９３、ＵＳ２０１４０１４９２５、ＵＳ２０１４０１４９２７、ＵＳ２０１４０２８４５８０、ＵＳ６６５６６１２、ＵＳ８４１５０３１、ＷＯ２００３０６０９５６、ＷＯ２００７１１１２６３、ＷＯ２００９１４８２６９、ＷＯ２０１００６７８９４、ＷＯ２０１００７２３００、ＷＯ２０１１０７４７７０、ＷＯ２０１１１０５３７３、ＷＯ２０１３０７９２１７、ＷＯ２０１３１４５６６７、ＷＯ２０１３１８０３７６、ＷＯ２０１４１０４４９９、ＷＯ２０１４１０４５３５．
【化６９】
2017031138.tif 000072
【化７０】
2017031138.tif 000073
【化７１】
2017031138.tif 000074
電荷発生層（ＣＧＬ）
【０１０２】
タンデム型、又は積層型のＯＬＥＤ中で、ＣＧＬは、性能において重要な役割を果たし、それぞれ、電子及び正孔の注入ためのｎ−ドープ層及びｐ−ドープ層からなる。電子及び正孔は、前記ＣＧＬ及び電極から供給される。前記ＣＧＬ中の消費された電子及び正孔は、それぞれカソード及びアノードから注入された電子及び正孔によって再び満たされ、その後バイポーラ電流が徐々に安定した状態に達する。典型的なＣＧＬ材料は、輸送層で用いられるｎ型及びｐ型伝導性ドーパントを含む。
【０１０３】
ＯＬＥＤデバイスの各層中に使用される任意の上記で言及した化合物において、水素原子は、部分的に又は完全に重水素化されていてよい。故に、メチル、フェニル、ピリジル等であるがこれらに限定されない任意の具体的に挙げられている置換基は、それらの重水素化されていない、部分的に重水素化された、及び完全に重水素化されたバージョンを包含することができる。同様に、アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロアリール等であるがこれらに限定されない置換基のクラスは、それらの重水素化されていない、部分的に重水素化された、及び完全に重水素化されたバージョンであることもできる。
【実施例】
【０１０４】
材料合成：
本明細書で使用されている化学略語は、下記のとおりである。Ｐｄ２（ｄｂａ）３は、トリ（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）である。ＳＰｈｏｓは、ジシクロヘキシル（２’，６’−ジメトキシ−［１，１’−ビフェニル］−２−イル）ホスフィンである。ＤＣＭは、ジクロロメタンである。
【０１０５】
化合物９０７３（Ｓ）の合成
【化７２】
2017031138.tif 000075
ｏ−キシレン（２００ｍｌ）中、９−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（３．５ｇ、８．５７ｍｍｏｌ）、６−クロロベンゾ［４，５］チエノ［２，３−ｃ］キノリン（３．４７ｇ、１２．８５ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（２．０５９ｇ、２１．４２ｍｍｏｌ）の溶液を２０分間脱気した。Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０．３９２ｇ、０．４２８ｍｍｏｌ）及びＳＰｈｏｓ（０．３５２ｇ、０．８５７ｍｍｏｌ）を添加した。混合物を窒素下で１６時間加熱還流した。室温まで冷却した後、濾過により固体を除去し、溶媒を蒸発させた。溶離液として、ヘプタン／ＤＣＭ（７／３〜６／４、ｖ／ｖ）を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーで、残渣を精製し、ヘプタンから再結晶化し、黄色固体として化合物９０７３（Ｓ）を得た（４．０ｇ、７３％）。
【０１０６】
化合物９１９５（Ｓ）の合成
【化７３】
2017031138.tif 000076
ｏ−キシレン（２００ｍｌ）中、９−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（３．１５ｇ、７．７１ｍｍｏｌ）、６−クロロジベンゾ［ｆ，ｈ］ベンゾ［４，５］チエノ［２，３−ｃ］キノリン（３．４２ｇ、９．２５ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０．２８２ｇ、０．３０８ｍｍｏｌ）、ＳＰｈｏｓ（０．８ｇ、１．９５１ｍｍｏｌ）、及びナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１．７０３ｇ、１７．７４ｍｍｏｌ）の溶液を脱気し、窒素下で２４時間還流した。室温まで冷却した後、濾過により固体を除去し、溶媒を蒸発させた。溶離液として、ヘプタン／ＤＣＭ（７／３〜１／９９、ｖ／ｖ）を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーで残渣を精製し、エタノールで粉砕をし、黄色固体として化合物９１９５（Ｓ）を得た。
【０１０７】
化合物２０７３７（Ｓ）の合成
【化７４】
2017031138.tif 000077
ｏ−キシレン（２０ｍｌ）中、６−クロロベンゾ［４，５］チエノ［２，３−ｃ］キノリン（２．８７ｇ、１０．６５ｍｍｏｌ）、５−（［１，１’−ビフェニル］−４−イル）−５，８−ジヒドロインドロ［２，３−ｃ］カルバゾール（２．９ｇ、７．１０ｍｍｏｌ）、及びナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（１．７０６ｇ、１７．７５ｍｍｏｌ）の溶液を２０分間脱気した。Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０．３２５ｇ、０．３５５ｍｍｏｌ）及びＳＰｈｏｓ（０．２９１ｇ、０．７１０ｍｍｏｌ）を添加した。窒素下で３時間混合物を加熱還流した。室温まで冷却した後、シリカゲルのショートプラグに通して反応混合物を濾過した。溶媒を蒸発させると、エタノール、酢酸エチル、トルエン、ＤＣＭ、及びトルエンの順で残渣を粉砕し、黄色固体として、化合物２０７３７（Ｓ）（２．３ｇ、５０％）を得た。
実験
【０１０８】
ＯＬＥＤにおける応用：デバイスはいずれも高真空下（約１０−７Ｔｏｒｒ）における熱蒸着で作製した。アノード電極は、１２０ｎｍの酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）であった。カソード電極は、１ｎｍのＬｉＦと、１００ｎｍのＡｌとからなった。デバイスはいずれも、作製後直ちに、窒素グローブボックス（Ｈ２Ｏ及びＯ２は、＜１ｐｐｍ）中で、エポキシ樹脂で封止したガラス製の蓋で封入し、水分ゲッターをパッケージに入れた。
【０１０９】
デバイス実施例：デバイス実施例の第１のセットは、ＩＴＯ表面から順に、正孔注入層（ＨＩＬ）として、１０ｎｍのＬＧ１０１（ＬＧ  Ｃｈｅｍから）、正孔輸送層（ＨＴＬ）として、４０ｎｍのＰＰｈ−ＴＰＤ、４０ｎｍの発光層（ＥＭＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）として、３５ｎｍの、ＬｉＱを有するａＤＢＴ−ＡＤＮとからなる有機積層体を有する。前記ＥＭＬは、２つの成分：ホストとして、９７重量％の発明化合物（化合物９０７３（Ｓ）又は化合物２０７３７（Ｓ））或いは比較化合物（ＣＣ−１、ＣＣ−２、又はＣＣ−３）；及び発光体として３重量％のＲＤを有する。使用される化合物の構造を下記に示す。
【化７５】
2017031138.tif 000078
【０１１０】
下記表Ｄ１は、デバイスを１，０００ニトで記録した、デバイスデータ、発光色、及び外部量子効率（ＥＱＥ）のまとめである。
【表Ｄ１】
2017031138.tif 000079
【０１１１】
表Ｄ１のデータは、ＥＭＬ中のホストとして、発明化合物を用いたＯＬＥＤ（デバイス−１及びデバイス−２）が、ホストとして比較化合物（ＣＣ−１、ＣＣ−２、及びＣＣ−３）を用いた対象物よりもかなり効率が良いことを示す。発明化合物の優れた性能は、電荷輸送を促進し、デバイス内部の、よりバランスの取れた電荷キャリアのフラックスを達成すると思われる、ベンゾ縮合アザ−ジベンゾチオフェンを含む、独特の化学構造に起因することができ、ＯＬＥＤデバイスの性能を高めるのに重要である。
【０１１２】
本明細書において記述されている種々の実施形態は、単なる一例としてのものであり、本発明の範囲を限定することを意図するものではないことが理解される。例えば、本明細書において記述されている材料及び構造の多くは、本発明の趣旨から逸脱することなく他の材料及び構造に置き換えることができる。したがって、特許請求されている通りの本発明は、当業者には明らかとなるように、本明細書において記述されている特定の例及び好ましい実施形態からの変形形態を含み得る。なぜ本発明が作用するのかについての種々の理論は限定を意図するものではないことが理解される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１３】
【特許文献１】米国特許第５，８４４，３６３号明細書
【特許文献２】米国特許第６，３０３，２３８号明細書
【特許文献３】米国特許第５，７０７，７４５号明細書
【特許文献４】米国特許第７，２７９，７０４号明細書
【符号の説明】
【０１１４】
１００  有機発光デバイス
１１０  基板
１１５  アノード
１２０  正孔注入層
１２５  正孔輸送層
１３０  電子ブロッキング層
１３５  発光層
１４０  正孔ブロッキング層
１４５  電子輸送層
１５０  電子注入層
１５５  保護層
１６０  カソード
１６２  第一の導電層
１６４  第二の導電層
１７０  バリア層
２００  反転させたＯＬＥＤ、デバイス
２１０  基板
２１５  カソード
２２０  発光層
２２５  正孔輸送層
２３０  アノード
【図１】
2017031138.tif 000115
【図２】
2017031138.tif 000116
【手続補正書】
【提出日】平成28年9月2日(2016.9.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記からなる群から選択される式で表されることを特徴とする化合物。
【化１】
2017031138.tif 000117
（式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。）
【請求項２】
Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つが、窒素である請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｘ５及びＸ６上の隣接する置換基が、結合又は縮合して環を形成しない請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
Ｘ１〜Ｘ４が、いずれも炭素である請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
Ｘ１〜Ｘ４の少なくとも１つが、窒素であり、Ｘ５及びＸ６の少なくとも１つが、窒素である請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つが、トリフェニレン、カルバゾール、ジベンゾチオフェン、ジベンゾフラン、ジベンゾセレノフェン、アザトリフェニレン、アザカルバゾール、アザ−ジベンゾチオフェン、アザ−ジベンゾフラン、及びアザ−ジベンゾセレノフェンからなる群から選択される少なくとも１つの化学基を含む請求項１に記載の化合物。
【請求項７】
下記からなる群から選択される請求項１に記載の化合物。
【化２】
2017031138.tif 000118
【化３】
2017031138.tif 000119
【化４】
2017031138.tif 000120
【化５】
2017031138.tif 000121
【化６】
2017031138.tif 000122
【化７】
2017031138.tif 000123
【化８】
2017031138.tif 000124
【化９】
2017031138.tif 000125
（式中、Ｚ１〜Ｚ１６は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択される。）
【請求項８】
下記からなる群から選択される基を含む請求項１に記載の化合物。
【化１０】
2017031138.tif 000126
【化１１】
2017031138.tif 000127
【化１２】
2017031138.tif 000128
【化１３】
2017031138.tif 000129
【化１４】
2017031138.tif 000130
【化１５】
2017031138.tif 000131
【化１６】
2017031138.tif 000132
（式中、点線は、置換が起こり得ることを表す。）
【請求項９】
下記からなる群から選択される基で置換されている請求項８に記載の化合物。
【化１７】
2017031138.tif 000133
【化１８】
2017031138.tif 000134
【化１９】
2017031138.tif 000135
【化２０】
2017031138.tif 000136
【化２１】
2017031138.tif 000137
【化２２】
2017031138.tif 000138
【化２３】
2017031138.tif 000139
【化２４】
2017031138.tif 000140
【化２５】
2017031138.tif 000141
【化２６】
2017031138.tif 000142
【化２７】
2017031138.tif 000143
【化２８】
2017031138.tif 000144
【化２９】
2017031138.tif 000145
【化３０】
2017031138.tif 000146
【化３１】
2017031138.tif 000147
【化３２】
2017031138.tif 000148
【化３３】
2017031138.tif 000149
【請求項１０】
式ＡｉＤｊで表される化合物ｘ（Ｌａｂｅｌ）である請求項９に記載の化合物。
（ここで、ｘ＝１４４ｊ＋ｉ−１４４であり、ｉは、１から１４４までの整数であり、ｊは、１から２４４までの整数であり；
Ｌａｂｅｌは、対応するＡｉにおけるＸである。）
【請求項１１】
アノードと；
カソードと；
前記アノードと前記カソードとの間に配置された有機層であって、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む有機層とを含むことを特徴とする第１の有機発光デバイス。
【化３４】
2017031138.tif 000150
（式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。）
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
実施形態によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物が提供される。
【化２】
2017031138.tif 000151
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５０】
本開示の態様によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物が開示される。
【化３】
2017031138.tif 000152
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６０】
幾つかの実施形態においては、前記化合物は、下記からなる群から選択される基を含む。
【化１２】
2017031138.tif 000153
【化１３】
2017031138.tif 000154
【化１４】
2017031138.tif 000155
【化１５】
2017031138.tif 000156
【化１６】
2017031138.tif 000157
【化１７】
2017031138.tif 000158
【化１８】
2017031138.tif 000159
点線は、置換が起こり得ることを表す。
化合物Ａ１〜Ａ１４４の幾つかの実施形態においては、前記化合物は、下記に示されるＤ１〜Ｄ２４４からなる群から選択される基で置換される。
【化１９】
2017031138.tif 000160
【化２０】
2017031138.tif 000161
【化２１】
2017031138.tif 000162
【化２２】
2017031138.tif 000163
【化２３】
2017031138.tif 000164
【化２４】
2017031138.tif 000165
【化２５】
2017031138.tif 000166
【化２６】
2017031138.tif 000167
【化２７】
2017031138.tif 000168
【化２８】
2017031138.tif 000169
【化２９】
2017031138.tif 000170
【化３０】
2017031138.tif 000171
【化３１】
2017031138.tif 000172
【化３２】
2017031138.tif 000173
【化３３】
2017031138.tif 000174
【化３４】
2017031138.tif 000175
【化３５】
2017031138.tif 000176
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６２】
本開示の他の態様によれば、アノードと；カソードと；前記アノードと前記カソードとの間に配置される有機層とを含む第１の有機発光デバイスが開示される。前記有機層は、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む。
【化３６】
2017031138.tif 000177
式中、Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７３】
本開示の他の態様によれば、下記からなる群から選択される式で表される化合物を含む組成物が開示される。
【化３９】
2017031138.tif 000178
式１−１、式１−２、及び式１−３において、
Ｘは、Ｏ、Ｓ、及びＳｅからなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ１０は、それぞれ独立して、炭素及び窒素からなる群から選択され；
Ｘ１〜Ｘ６の少なくとも１つは、窒素であり；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、モノ置換から可能な最大数の置換を表す、又は無置換を表し；
Ｒ及びＲ’は、それぞれ独立して、水素、重水素、ハロゲン、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリールアルキル、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、シリル、アルケニル、シクロアルケニル、ヘテロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、アシル、カルボニル、カルボン酸、エステル、ニトリル、イソニトリル、スルファニル、スルフィニル、スルフォニル、ホスフィノ、及びこれらの組合せからなる群から選択され；
同一環上の任意の隣接する置換基は、結合又は縮合して環を形成してもよく；
Ｒ及びＲ’の少なくとも１つは、水素でも重水素でもなく；
但し、式１−１及び式１−３におけるＸ５及びＸ６上の隣接する置換基が６員環に縮合する場合、この環及びＸ７〜Ｘ１０を有する環は、同時にはピリジンであることはできない。
【外国語明細書】
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2017031138000002.pdf
2017031138000003.pdf
2017031138000004.pdf