(57)【要約】【課題】予め決められたルートを移動しようとしているユーザーにとって有意な情報を得ることのできる電子機器、システム、方法、及びプログラムを提供すること。【解決手段】本適用例に係る電子機器は、ユーザーによって携帯される電子機器であって、予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知する通知部と、を含む。【選択図】図６
2017033266.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザーによって携帯される電子機器であって、
予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、
受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知する通知部と、を含む、
電子機器。
【請求項２】
前記期間中に計測を行う計測部と、
前記計測部の計測結果を用いて実測データを生成する処理部と、
生成された前記実測データを、前記ユーザーによって携帯される前記電子機器の外部へ前記期間中に送信する送信部と、を更に含む、
請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記送信部は、
前記生成された前記実測データと、前記受信された前記実測データとを送信する、
請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記実測データには、
気圧を示すデータが含まれ、
前記ルートに関する情報には、
２以上の地点の気圧の情報が含まれる、
請求項１〜３の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項５】
前記実測データには、
トラブルが発生した地点を示すデータが含まれ、
前記ルートに関する情報には、
トラブルの発生頻度の分布の情報が含まれる、
請求項１〜４の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項６】
前記実測データには、
前記情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、
前記ルートに関する情報には、
前記ルートの少なくとも一部の区間の利用頻度の情報が含まれる、
請求項１〜５の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項７】
前記実測データには、
前記情報提供者の存在した地点を示すデータが含まれ、
前記ルートに関する情報には、
混雑度の分布の情報が含まれる、
請求項１〜６の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項８】
前記実測データには、
前記情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、
前記ルートに関する情報には、
特定の前記情報提供者の移動軌跡の情報が含まれる、
請求項１〜７の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項９】
前記受信部が前記実測データを受信可能な距離は、
近距離無線通信の通信距離と同程度である、
請求項１〜８の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記電子機器は、
前記ユーザーの所定部位へ装着可能である、
請求項１〜９の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項１１】
前記所定部位は、腕又は手首である、
請求項１０に記載の電子機器。
【請求項１２】
第１のユーザーによって携帯される第１の電子機器と、第２のユーザーによって携帯される第２の電子機器と、を含むシステムであって、
前記第１の電子機器は、
前記第１のユーザーが予め決められたルートを移動している期間中に計測を行う計測部と、
前記計測部の計測結果を用いて実測データを生成する処理部と、
前記生成された前記実測データを前記期間中に前記第１の電子機器の外部へ送信する送信部と、
を含み、
前記第２の電子機器は、
前記第１の電子機器から送信された前記実測データを、前記ルートを前記第２のユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、
前記受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記第２のユーザーへ通知する通知部と、
を含む、
システム。
【請求項１３】
ユーザーによって携帯される電子機器が行う情報通知方法であって、
予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信することと、
受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知することと、を含む、
情報通知方法。
【請求項１４】
ユーザーによって携帯される電子機器のコンピューターが実行する情報通知プログラムであって、
予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信することと、
受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知することと、を前記コンピューターに実行させる、
情報通知プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器、システム、情報通知方法、及び情報通知プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
登山者には、登山を予定しているルートの最新状況を把握したいという要望がある。例えば、ルートの気象条件や路面状況などである。これを受け、一般の登山者から写真付きでアップロードされたレポートを多数掲載するインターネットサイトが登場した。
【０００３】
しかし、登山の当日からレポートがアップロードされるまでには、通常、１日から数日程度のタイムラグがあるため、情報が古くて登山当日の参考にならないケースも多い。
【０００４】
他の方法として、山小屋付近の天候、湿温度、風向き、風速、その他の情報を山小屋の端末から受信し、それらの情報を登山者向けに編集して配信するサーバーが提案されている（特許文献１等を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００４−１３４７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、サーバーが収集できる情報は山小屋付近の情報に過ぎないため、登山者の当日の行動によっては必ずしも有効に利用されなかった。
【０００７】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明のいくつかの態様は、予め決められたルートを移動しようとしているユーザーにとって有意な情報を得ることのできる電子機器、システム、情報通知方法、及び情報通知プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様又は適用例として実現することが可能である。
【０００９】
［適用例１］
本適用例に係る電子機器は、ユーザーによって携帯される電子機器であって、予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、受信された複数の前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知する通知部と、を含む。
【００１０】
つまり、受信部は、ルートの実測データを、ルートをユーザーが移動している期間中に受信する。また、実測データの提供元は、ルートを移動している情報提供者の電子機器である。よって、実測データには、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）が反映されている可能性が高い。従って、通知部は、ルートに関する情報として、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）をユーザーへ通知できると考えられる。
【００１１】
［適用例２］
本適用例に係る電子機器は、前記期間中に計測を行う計測部と、前記計測部の計測結果
を用いて実測データを生成する処理部と、生成された前記実測データを、前記ユーザーによって携帯される前記電子機器の外部へ前記期間中に送信する送信部と、を更に含んでもよい。
【００１２】
つまり、計測部及び処理部は、実測データを生成し、通信部は、実測データを外部へ送信する。従って、電子機器は、例えば、他の電子機器との間で実測データを共有することが可能である。
【００１３】
［適用例３］
本適用例に係る電子機器において、前記送信部は、前記生成された前記実測データと、前記受信された前記実測データとを送信してもよい。
【００１４】
つまり、送信部は、内部で生成された実測データだけでなく、受信された実測データをも外部へ送信する。従って、電子機器は、例えば、複数の電子機器の実測データを他の電子機器へ送信できる。
【００１５】
［適用例４］
本適用例に係る電子機器において、前記実測データには、気圧を示すデータが含まれ、前記ルートに関する情報には、２以上の地点の気圧の情報が含まれてもよい。
【００１６】
つまり、通知部は、気圧を示すデータに基づき、２以上の地点の気圧をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、例えば、ルートのおおよその気象条件を把握することができる。
【００１７】
［適用例５］
本適用例に係る電子機器において、前記実測データには、トラブルが発生した地点を示すデータが含まれ、前記ルートに関する情報には、トラブルの発生頻度の分布の情報が含まれてもよい。
【００１８】
つまり、通知部は、トラブルの発生した地点を示すデータに基づき、トラブルの発生頻度の分布をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、ルート上の各地点のおおよその状況、例えば、通行しやすい状況であるか否か、を、推測することができる。
【００１９】
［適用例６］
本適用例に係る電子機器において、前記実測データには、前記情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、前記ルートに関する情報には、前記ルートの少なくとも一部の区間の利用頻度の情報が含まれてもよい。
【００２０】
つまり、通知部は、移動に利用されたルートのデータに基づき、ルートの少なくとも一部の区間の利用頻度をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、例えば、通知されたルートの区間の人気度を知ることができる。
【００２１】
［適用例７］
本適用例に係る電子機器において、前記実測データには、前記情報提供者の存在した地点を示すデータが含まれ、前記ルートに関する情報には、混雑度の分布の情報が含まれてもよい。
【００２２】
つまり、通知部は、存在地点のデータに基づき、混雑度の分布をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、ルートの各地点の混雑度を知ることができる。
【００２３】
［適用例８］
本適用例に係る電子機器において、前記実測データには、前記情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、前記ルートに関する情報には、特定の前記情報提供者の移動軌跡の情報が含まれてもよい。
【００２４】
従って、通知部は、移動軌跡のデータに基づき、特定の情報提供者の移動軌跡をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、特定の情報提供者の行動を把握することができる。
【００２５】
［適用例９］
本適用例に係る電子機器において、前記受信部が前記実測データを受信可能な距離は、近距離無線通信の通信距離と同程度であってもよい。
【００２６】
つまり、電子機器を携帯するユーザーと、情報提供者とがルート上で近距離無線通信が可能な程度に近づいた場合に、受信部は受信を行う。従って、例えば、遠距離通信などを行う場合と比較して、ユーザーが移動しているルートに無関係な情報までもが大量に収集されてしまうという事態を減らすことができる。
【００２７】
［適用例１０］
本適用例に係る電子機器は、前記ユーザーの所定部位へ装着可能であってもよい。
【００２８】
従って、ユーザーは、ハンズフリーの状態でスポーツ活動をすることができる。
【００２９】
［適用例１１］
本適用例に係る電子機器において、前記所定部位は、腕又は手首であってもよい。
【００３０】
従って、ユーザーは、電子機器１を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【００３１】
［適用例１２］
本適用例に係るシステムは、第１のユーザーによって携帯される第１の電子機器と、第２のユーザーによって携帯される第２の電子機器と、を含むシステムであって、前記第１の電子機器は、前記第１のユーザーが予め決められたルートを移動している期間中に計測を行う計測部と、前記計測部の計測結果を用いて実測データを生成する処理部と、前記生成された前記実測データを前記期間中に前記第１の電子機器の外部へ送信する送信部と、を含み、前記第２の電子機器は、前記第１の電子機器から送信された前記実測データを、前記ルートを前記第２のユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、前記受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記第２のユーザーへ通知する通知部と、を含む。
【００３２】
従って、本実施形態のシステムによれば、電子機器を携帯して同じルートを移動する第１のユーザーと第のユーザーとの間で、情報の共有を行うことができる。
【００３３】
［適用例１３］
本適用例に係る情報通知方法は、ユーザーによって携帯される電子機器が行う方法であって、予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信することと、受信された複数の前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知することと、を含む。
【００３４】
つまり、本適用例に係る情報通知方法では、ルートの実測データを、ルートをユーザーが移動している期間中に受信する。また、実測データの提供元は、ルートを移動している
情報提供者の電子機器である。よって、実測データには、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）が反映されている可能性が高い。従って、本適用例に係る方法によれば、ルートに関する情報として、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）をユーザーへ通知できると考えられる。
【００３５】
［適用例１４］
本適用例に係る情報通知プログラムは、ユーザーによって携帯される電子機器のコンピューターが実行するプログラムであって、予め決められたルートを移動している情報提供者の電子機器が取得した実測データを、前記ルートを前記ユーザーが移動している期間中に受信することと、受信された複数の前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記ユーザーへ通知することと、を前記コンピューターに実行させる。
【００３６】
つまり、コンピューターは、ルートの実測データを、ルートをユーザーが移動している期間中に受信する。また、実測データの提供元は、ルートを移動している情報提供者の電子機器である。よって、実測データには、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）が反映されている可能性が高い。従って、コンピューターによれば、ルートに関する情報として、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）をユーザーへ通知できると考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】第１実施形態における電子機器１の概要を説明するための図である。
【図２】２以上の電子機器１を含むシステムの構成を説明するための機能ブロック図である。
【図３】登山計画データに含まれるルートの例を説明するための図である。
【図４】登山計画データの構成の一例を説明するための図である。
【図５】登山ログデータを説明するための図である。
【図６】情報収集処理を説明するためのフローチャートである。
【図７】ロギング処理を説明するためのフローチャートである。
【図８】表示処理を説明するためのフローチャートである。
【図９】気圧表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図１０】気圧表示モードにおける表示画面の一例を説明するための図である。
【図１１】トラブル表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図１２】トラブル表示モードにおける表示画面の一例を説明するための図である。
【図１３】人気ルート表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図１４】人気ルート表示モードにおける表示画面の一例を説明するための図である。
【図１５】混雑度表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図１６】混雑度表示モードにおける表示画面の一例を説明するための図である。
【図１７】知り合い表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図１８】知り合い表示モードにおける表示画面の一例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、本発明の好適な実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００３９】
１．電子機器の実施形態
１−１．電子機器の概要
図１は、第１実施形態における電子機器１の概要を説明するための図である。
【００４０】
図１に示すように、本実施形態における電子機器１（第２の電子機器の一例）は、例え
ば、登山などのアウトドアシーンにおいてユーザー（ユーザーの一例、第２のユーザーの一例）の身体の一部へ装着される携帯情報機器である。必要なときにユーザーが目視できるよう、電子機器１の装着先は、例えば、肘から手に至る部位（前腕）である。図１に示す例では、電子機器１はリスト型（腕時計型）の携帯情報機器（アウトドアウォッチ）として構成され、電子機器１の装着先は手首とされている。
【００４１】
電子機器１には、計時機能の他、測位機能、コンパス機能、気圧検出機能、脈拍検出機能などの各種のセンシング機能と、通信機能とが搭載されている。以下、電子機器１が登山に適用されると仮定して説明する。
【００４２】
電子機器１は、センシング機能を利用してユーザーの活動（ここでは登山）に関するロギングを行う。ここでいう「ロギング」は、ユーザーの活動の少なくとも一部を表す量、例えば、緯度、経度、高度、速度、方位、気圧、単位時間当たりの心拍数、単位時間当たりの歩数、体温、気温、発汗量、湿度、単位時間当たりの紫外線量などの各種のセンシングデータを時刻ごとに記録すること（つまり履歴をとること）を指す。以下、登山に関するロギングで取得されたデータを、「登山ログデータ」と称す。
【００４３】
また、電子機器１は、通信機能を利用して他のユーザー（情報提供者の一例、第１のユーザーの一例）の登山ログデータを収集する。具体的に、電子機器１は、他のユーザーが携帯した他の電子機器（第１の電子機器の一例。以下、単に「他の電子機器」と称す。）と通信を行ったり、ネットワークサーバーと通信を行ったりすることにより、複数のユーザーの登山ログデータを収集する処理（情報収集処理）を実行し、電子機器１のユーザーにとって有意な情報（統計情報）を生成する。
【００４４】
ユーザーは、登山の当日、電子機器１を携帯し、登山するルートの始点などにおいて電子機器１へ開始指示を入力することにより、電子機器１に情報収集処理を開始させることができる。また、ユーザーは、ルートの終点などにおいて電子機器１へ終了指示を入力することにより、電子機器１に情報収集処理を終了させることができる。
【００４５】
また、ユーザーは、必要に応じて電子機器１の通信機能をオフすることもできる。例えば、ユーザーは、電子機器１と他の電子機器との間の通信機能と、電子機器１とネットワークサーバーとの間の通信機能（ネットワーク接続機能）とを個別にオン／オフすることができる。但し、以下の説明では、これらの通信機能は共にオンされているものと仮定する。この場合、登山中にユーザーが特に意識せずとも他のユーザーに関する登山ログデータが電子機器１に収集される。
【００４６】
また、ユーザーは、電子機器１の表示モードを必要に応じて切り替えることができる。電子機器１の表示モードには、複数のユーザーの登山ログデータから抽出された情報（ルートに関する統計情報など）を表示する気圧表示モード、トラブル表示モード、人気ルート表示モード、混雑度表示モード、知り合い表示モードなどがある。これら５つの表示モードの各々の詳細については、後述する。
【００４７】
１−２．システムの構成
図２は、２以上の電子機器１を含むシステムの構成を説明するための機能ブロック図である。
【００４８】
図２は、電子機器１を含むシステムの構成を説明するための機能ブロック図である。
【００４９】
図２に示すように、ユーザーが携帯する電子機器１は、他のユーザーが携帯する他の電子機器１’と通信することが可能であり、また、ユーザーが携帯する電子機器１は、ネッ
トワーク３を介してネットワークサーバー４と通信することが可能である。
【００５０】
電子機器１は、ＧＰＳセンサー（計測部の一例）１１０、地磁気センサー（計測部の一例）１１１、気圧センサー（計測部の一例）１１２、加速度センサー（計測部の一例）１１３、角速度センサー（計測部の一例）１１４、脈センサー（計測部の一例）１１５、温度センサー（計測部の一例）１１６、処理部１２０、記憶部１３０、操作部１５０、計時部１６０、表示部（通知部の一例）１７０、音出力部（通知部の一例）１８０、通信部（受信部又は送信部の一例）１９０Ａ、通信部（受信部又は送信部の一例）１９０Ｂなどを含んで構成される。但し、電子機器１の構成は、これらの構成要素の一部を削除又は変更し、或いは他の構成要素（例えば、湿度センサー、紫外線センサーなど）を追加したものであってもよい。
【００５１】
ＧＰＳセンサー１１０は、電子機器１の位置などを示す測位データ（緯度、経度、高度などの位置座標、速度ベクトルなど）を生成して処理部１２０へ出力するセンサーであって、例えばＧＰＳ受信機（GPS: Global Positioning System）等を含んで構成される。ＧＰＳセンサー１１０は、外部から到来する所定周波数帯域の電磁波を不図示のＧＰＳアンテナで受信し、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号を抽出すると共に、当該ＧＰＳ信号に基づき電子機器１の位置などを示す測位データを生成する。
【００５２】
地磁気センサー１１１は、電子機器１から見た地球の磁場の方向を示す地磁気ベクトルを検出するセンサーであって、例えば、互いに直交する３つの軸方向の磁束密度を示す地磁気データを生成する。地磁気センサー１１１には、例えば、ＭＲ（Magnet resistive）素子、ＭＩ（Magnet impedance）素子、ホール素子などが用いられる。
【００５３】
気圧センサー１１２は、周辺の気圧（大気圧）を検出するセンサーであって、例えば、振動片の共振周波数の変化を利用する方式（振動方式）の感圧素子を有している。この感圧素子は、例えば、水晶、ニオブ酸リチウム、タンタル酸リチウム等の圧電材料で形成された圧電振動子であり、例えば、音叉型振動子、双音叉型振動子、ＡＴ振動子（厚みすべり振動子）、ＳＡＷ共振子などが適用される。なお、気圧センサー１１２の出力（気圧データ）（気圧を示すデータの一例）は、測位データに含まれる位置の情報を補正するために使用されてもよい。
【００５４】
加速度センサー１１３は、互いに交差する（理想的には直交する）３軸方向の各々の加速度を検出し、検出した３軸加速度の大きさ及び向きに応じたデジタル信号（加速度データ）を出力する慣性センサーである。なお、加速度センサー１１３の出力（加速度データ）は、測位データに含まれる位置の情報を補正するために使用されてもよい。
【００５５】
角速度センサー１１４は、互いに交差する（理想的には直交する）３軸方向の各々の角速度を検出し、計測した３軸角速度の大きさ及び向きに応じたデジタル信号（角速度データ）を出力する慣性センサーである。なお、角速度センサー１１４の出力（角速度データ）は、測位データに含まれる位置の情報を補正するために使用されてもよい。
【００５６】
脈センサー１１５は、ユーザーの脈拍を示す信号を生成して処理部１２０へ出力するセンサーであって、例えば、適当な波長を有した計測光を皮下の血管に向けて照射するＬＥＤ光源などの光源と、当該計測光に応じて血管で発生した光の強度変化を検出する受光素子とを有している。脈センサー１１５の出力を、以下、「脈データ」という。
【００５７】
温度センサー１１６は、周辺の温度に応じた信号（例えば、温度に応じた電圧）を出力する感温素子である。なお、温度センサー１１６は、温度に応じたデジタル信号を出力するものであってもよい。以下、温度センサー１１６の出力を、以下、「温度データ」とい
う。
【００５８】
処理部１２０は、例えば、ＭＰＵ（Micro Processing Unit）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等により構成される。処理部１２０は、記憶部１３０に格納されたプログラムと、操作部１５０を介してユーザーが入力した各種のコマンドとに従い各種の処理を行う。処理部１２０による処理には、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、加速度センサー１１３、角速度センサー１１４、脈センサー１１５、温度センサー１１６、計時部１６０などが出力するデータへのデータ処理、表示部１７０へ画像を表示させる表示処理、音出力部１８０に音を出力させる音出力処理などが含まれる。本実施形態における処理部１２０は、後述するシリアルＩＤ、時刻、各種センシングデータ、トラブルフラグなどを対応付けてログデータを作成する処理や、ログデータを記憶部１３０の登山ログデータ１３３（後述）へ書き込む処理などを行う。
【００５９】
記憶部１３０は、例えば１又は複数のＩＣメモリーなどにより構成され、プログラムなどのデータが記憶されるＲＯＭと、処理部１２０の作業領域となるＲＡＭとを有する。なお、ＲＡＭには不揮発性のＲＡＭも含まれ、不揮発性のＲＡＭには、登山計画データ１３２、登山ログデータ１３３などの記憶領域が確保されている。また、ＲＯＭに記憶されたプログラム（情報通知プログラムの一例）には、情報収集プログラム１３４、ロギングプログラム１３５、表示プログラム１３６、気圧表示モードのプログラム１３７１、トラブル表示モードのプログラム１３７２、人気ルート表示モードのプログラム１３７３、混雑度表示モードのプログラム１３７４、知り合い表示モードのプログラム１３７５などが含まれる。
【００６０】
操作部１５０は、例えばボタン、キー、マイク、タッチパネル、音声認識機能（不図示のマイクロフォンを利用）、アクション検出機能（加速度センサー１１３などを利用）などで構成され、ユーザーの各種操作（アクション）を適当な信号に変換して処理部１２０へ送る処理を行う。
【００６１】
計時部１６０は、例えば、リアルタイムクロック（ＲＴＣ：Real Time Clock）ＩＣなどにより構成され、年、月、日、時、分、秒等の時刻データを生成して処理部１２０に送る。
【００６２】
表示部１７０は、例えばＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、有機ＥＬ（Electroluminescence）ディスプレイ、ＥＰＤ（Electrophoretic Display）、タッチパネル型ディスプレイ等で構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の画像を表示する。
【００６３】
音出力部１８０は、例えばスピーカー、ブザー、バイブレーターなどで構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の音（又は振動）を発生させる。
【００６４】
通信部１９０Ａは、電子機器１の近距離（例えば数ｍ以内）に位置する外部装置（他の電子機器１’、情報端末など）との間で無線によるデータ通信を行うための各種制御を行う。通信部１９０Ａは、例えば、Bluetooth（登録商標）（BTLE：Bluetooth Low Energyを含む）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（Wi-Fi:Wireless Fidelity）、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）、ＮＦＣ（Near field communication）、ＡＮＴ＋（登録商標）等の近距離無線通信規格に対応した送受信機を含んで構成される。
【００６５】
通信部１９０Ｂは、例えば携帯電話通信網及びインターネットなどのネットワーク３を介してネットワークサーバー４との間で無線によるデータ通信を行うための各種制御を行う。通信部１９０Ｂの通信可能距離（受信部が実測データを受信可能な距離の一例）は、
通信部１９０Ａの通信可能距離よりも長く、例えば、携帯電話通信網に接続可能な携帯端末と同程度の通信可能距離を有している。
【００６６】
他の電子機器１’の構成は、電子機器１の構成と基本的に同じである。よって、他の電子機器１’が電子機器１の近距離（数ｍ以内）に接近したならば、他の電子機器１’は電子機器１と通信することができる。電子機器１と他の電子機器１’との間の通信可能距離（つまり通信部１９０Ａの通信可能距離）は、例えば、近距離無線通信の通信距離と同程度であって、登山ルートにおいて上りの登山者が下りの登山者とすれ違うときの距離と同程度である。よって、電子機器１を携帯したユーザーと他の電子機器１’を携帯した他のユーザーとが登山中にすれ違うとき、電子機器１’は電子機器１と通信し、登山中にすれ違わないとき、電子機器１’は電子機器１と通信しない。
【００６７】
ネットワークサーバー４は、電子機器１を携帯するユーザー、他の電子機器１’を携帯する他のユーザーに対して情報を提供するサーバーである。ネットワークサーバー４には、ユーザーからアップロードされた登山ログデータなどをユーザーごとに管理する機能や、ユーザーからアップロードされた登山ログデータを編集（必要なログデータを選別）してユーザーへ提供する機能などが搭載されている。また、ネットワークサーバー４には、ユーザーに向けてプログラムのデータ、地図のデータ、ルートのデータなどを提供する機能も搭載されている。
【００６８】
なお、図２では、他の電子機器１’の個数を１としたが、２以上（多数も含む）であってもよい。他の電子機器１’を携帯したユーザーが同じエリアに密集しているときほど、多くのユーザーの登山ログデータを電子機器１が収集できる可能性が高まる。ここでいう「エリア」とは、後述する予定のルート及び予備のルートの属するエリアのことである。
【００６９】
１−３．登山計画データ
図３は、登山計画データ１３２に登録されたルートの例を説明するための図であり、図４は、登山計画データ１３２のデータ構成の一例を説明するための図である。
【００７０】
登山計画データ１３２には、例えば、図３に示すような複数のルート（予め決められたルートの一例）のデータが予め登録されている。複数のルートには、ユーザーの予定のルートとユーザーの予備のルートとが含まる。予定のルートは、ユーザーが登山の際に移動を予定しているルートであり、予備のルートは、登山の途中でユーザーがルート変更をする場合に選択する候補としているルートである。
【００７１】
予定のルート、予備のルートの各々は、一般に利用されている既存のルート（又はその結合）で構成されている。よって、予定のルート、予備のルートの各々は、ユーザーだけでなく他のユーザーにも利用される可能性がある。なお、図３には、予備のルートを１つしか示さなかったが、複数のルートの中には、２以上の予備ルートが含まれていてもよい。電子機器１に収集される情報の量を多くしたい場合には、登山計画データ１３２に登録される予備のルートの数を多くするとよい。
【００７２】
登山計画データ１３２において、個々のルートのデータは、基本的に、図４に示すとおりルートの始点から終点に至る各地点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、…の位置座標（緯度、経度、高度）のデータによって構成される。ここでいう「地点」とは、ルート上の何れかの位置のことであって、「地点」の中には、ユーザーが何らかのイベント（休憩、昼食など）を予定している地点（イベントポイント）が含まれていてもよいし、他のルートへの分岐地点が含まれていてもよいし、その他の地点が含まれていてもよい。また、各地点のデータには、各地点の属性を示すデータ、地点を通過する予定日時のデータなどが含まれていてもよい。
【００７３】
なお、登山計画データ１３２に対する複数のルートの登録は、例えば、電子機器１と直接的又は間接的に通信可能な情報端末（スマートフォン、タブレットＰＣ、ノートＰＣなど）などを介してユーザーが予め行うことができる。また、登山計画データ１３２に登録される複数のルートの各々のデータは、例えば、インターネットなどのネットワーク上で一般に公開されているものであってもよいし、ネットワークサーバー４がユーザーに提供しているものであってもよい。
【００７４】
１−４．登山ログデータ
図５は、登山ログデータ１３３を説明するための図である。
【００７５】
登山ログデータ１３３は、図５に示すとおり、位置座標、気圧などの各種センシングデータを時刻ごと、かつシリアルＩＤごとに記録したものである。以下、登山ログデータ１３３のうち、時刻及びシリアルＩＤの共通する一連のセンシングデータを単に「ログデータ」と称す。また、ここでいう「時刻」には、時分の他、年、月、日、秒などの情報が含まれるものとする。
【００７６】
ここで、登山ログデータ１３３において、個々のログデータ（実測データの一例）にシリアルＩＤが付与されている理由は、登山ログデータ１３３には２以上のユーザーのログデータが書き込まれる可能性があるからである。このシリアルＩＤは、例えば、ログデータを取得した電子機器１を識別する（つまりユーザーを識別する）ための識別情報と同じものである。このシリアルＩＤは、例えば、電子機器１の出荷時にメーカーが電子機器１へ割り当てたものであって、一般に、電子機器１が他の電子機器１’やネットワークサーバー４などと通信を行う際に自己を相手に識別させるために使用されるものである。
【００７７】
また、登山ログデータ１３３は、トラブルの発生地点をユーザーへ通知するためにも用いられる。このため、登山ログデータ１３３において、個々のログデータには、トラブルフラグ（トラブルの発生した地点を示すデータの一例）が付与されている。トラブルフラグは、当該ログデータの取得時刻において、ログデータを取得した電子機器１のユーザーに、取得時に何らかのトラブル（例えば、ルート変更をユーザーに強いるようなトラブル）が発生したか否かを示す識別情報である。
【００７８】
１−５．情報収集処理
図６は、処理部１２０による情報収集処理を説明するためのフローチャートである。
【００７９】
情報収集処理（情報通知方法の一例）は、情報収集プログラム１３４に従って実行される。情報収集処理が開始されるタイミングは、例えば、予定のルートの始点においてユーザーから開始指示が入力されたタイミングであり、情報収集処理が終了するタイミングは、例えば、予定のルートの終点においてユーザーから終了指示が入力されたタイミングである。以下、情報収集処理の各ステップを順に説明する。
【００８０】
ステップＳ１１：処理部１２０は、ロギング処理を開始する。ロギング処理の詳細は、後述する。
【００８１】
ステップＳ１２：処理部１２０は、通信部１９０Ａを介して通信可能な他の電子機器１’が存在するか否かを判定し、存在すると判定した場合（ステップＳ１２のＹ）は、電子機器１’との間で通信を確立してステップＳ１３へ移行し、存在しないと判定した場合（ステップＳ１２のＮ）は、ステップＳ１５へ移行する。
【００８２】
ステップＳ１３：処理部１２０は、登山ログデータ１３３に格納されている１又は複数
のログデータを、通信部１９０Ａを介して他の電子機器１’へ送信する。
【００８３】
但し、本ステップＳ１３における処理部１２０は、現在時刻よりも所定時間以上前（例えば２４ｈ以上前）に取得されたログデータを、送信対象から除外する。
【００８４】
また、本ステップＳ１３における処理部１２０は、送信先となる電子機器１’のシリアルＩＤと同じシリアルＩＤの付与されたログデータを、送信対象から除外する。
【００８５】
ステップＳ１４：処理部１２０は、他の電子機器１’が送信したログデータを、通信部１９０Ａを介して受信し、受信したログデータを登山ログデータ１３３へ書き込む。
【００８６】
従って、登山ログデータ１３３には、電子機器１が受信したログデータが新たに書き込まれる。新たに書き込まれるログデータには、他の電子機器１’が取得したログデータだけでなく、他の電子機器１が別の電子機器から受信したログデータも含まれる可能性がある。従って、登山ログデータ１３３には、多数のユーザーに関するログデータが（バケツリレーのようにして）蓄積される可能性がある。
【００８７】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、書き込もうとしているログデータと時刻及びシリアルＩＤの共通するログデータが既に登山ログデータ１３３に格納されていた場合には、書き込みを省略する。
【００８８】
ステップＳ１５：処理部１２０は、通信部１９０Ｂを介してネットワークサーバー４と通信可能か否かを判定し、通信可能と判定した場合（ステップＳ１５のＹ）は、ネットワークサーバー４との間で通信を確立してステップＳ１６へ移行し、通信不可能と判定した場合（ステップＳ１５のＮ）は、ステップＳ１８へ移行する。
【００８９】
ステップＳ１６：処理部１２０は、登山計画データ１３２に登録されているルートのデータ、登山ログデータ１３３に格納されている１又は複数のログデータなどを、通信部１９０Ｂを介してネットワークサーバー４へ送信する（アップロード）。
【００９０】
但し、登山計画データ１３２に格納されているルートのデータ、又は登山ログデータ１３３に格納されているログデータの中に、アップロード済みのデータがあった場合には、そのデータを送信対象から除外する。
【００９１】
ステップＳ１７：処理部１２０は、処理部１２０は、ネットワークサーバー４が送信したログデータを、通信部１９０Ｂを介して受信し、受信したログデータを登山ログデータ１３３へ書き込む（ダウンロード）。
【００９２】
但し、本ステップにおける処理部１２０は、書き込もうとしているログデータと時刻及びシリアルＩＤの共通するログデータが既に登山ログデータ１３３に格納されていた場合には、書き込みを省略する。
【００９３】
従って、登山ログデータ１３３には、電子機器１が受信した新規なログデータが書き込まれる。
【００９４】
ここで、ネットワークサーバー４から送信されるログデータは、多数のユーザーが過去にアップロードしたログデータである。
【００９５】
但し、ネットワークサーバー４から送信されるログデータからは、ユーザーのルート（すなわち、登山ログデータ１３３に登録されているルート）から所定距離（例えば１ｋｍ
）より離れた地点で取得されたログデータは、除外されている。
【００９６】
また、ネットワークサーバー４から送信されるログデータからは、現在時刻よりも所定時間以上前（例えば２４ｈ以上前）に取得されたログデータは、除外されている。
すなわち、ネットワークサーバー４には、電子機器１と同様、ルートを移動しているユーザーにとって不要なログデータ（ルートに無関係なログデータ）を送信対象から除外する機能が備わっている。
【００９７】
ステップＳ１８：処理部１２０は、表示処理を実行する。表示処理の詳細は、後述する。
【００９８】
ステップＳ１９：処理部１２０は、ユーザーから終了指示が入力されたか否かを判定し、入力されたと判定した場合（ステップＳ１９のＹ）は、フローを終了し、入力されていないと判定した場合（ステップＳ１９のＮ）は、ステップＳ１２へ移行する。
【００９９】
１−５−１．ロギング処理
図７は、処理部１２０によるロギング処理を説明するためのフローチャートである。ロギング処理は、ロギングプログラム１３５に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１００】
ステップＳ１１１：処理部１２０は、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、加速度センサー１１３、角速度センサー１１４、脈センサー１１５、温度センサー１１６などの各種センサーから出力されるデータを参照（サンプリング）する。
【０１０１】
ステップＳ１１２：処理部１２０は、サンプリングしたデータ（サンプリングデータ）の少なくとも一部へ必要な処理を施すことにより、緯度、経度、高度、速度、方位、気圧、単位時間当たりの心拍数、単位時間当たりの歩数、体温などのセンシングデータを生成する。
【０１０２】
ステップＳ１１３：処理部１２０は、生成されたセンシングデータに対して、計時部１６０から出力される現在の時刻データを付与することにより、現在時刻のログデータを作成する。そして、処理部１２０は、現在時刻のログデータに対して電子機器１のシリアルＩＤを付与してから、そのログデータを記憶部１３０の登山ログデータ１３３へ書き込む。
【０１０３】
ステップＳ１１４：処理部１２０は、前回のサンプリングから今回のサンプリングまでの期間中に、ユーザーによるルート変更があったか否かを判定し、ルート変更があったと判定した場合（ステップＳ１１４のＹ）は、ステップＳ１１５へ移行し、ルート変更がなかったと判定した場合（ステップＳ１１４のＮ）は、ステップＳ１１６へ移行する。
【０１０４】
例えば、処理部１２０は、当該期間中にユーザーがルート変更の通知（すなわち移動するルートを予定のルートから予備のルートへと切り替える旨）を操作部１５０を介して電子機器１へ入力した場合は、通知の入力により、ルート変更があったと判定することができる。
【０１０５】
また、処理部１２０は、通知の入力が無かったとしても、当該期間中におけるユーザーの位置座標（緯度、経度、高度）の軌跡（以下、「移動軌跡」と称す。）を算出し、移動軌跡と登山計画データ１３２に含まれる予定のルートとの間のずれ量が所定の閾値を超えていた場合には、当該期間中にルート変更があったと判定することができる。
【０１０６】
なお、移動軌跡は、例えば、各時刻の位置座標を時刻順に結んでできる折れ線、又は、当該折れ線を近似する曲線によって表される。
【０１０７】
ステップＳ１１５：処理部１２０は、ステップＳ１１３において登山ログデータ１３３へ書き込んだログデータのトラブルフラグをオンしてから、ステップＳ１１６へ移行する。
【０１０８】
ステップＳ１１６：処理部１２０は、直前のステップＳ１１１の実行タイミングから所定時間（例えば、１５秒、３０秒、１分、５分などの所定時間）が経過したか否かを判定し、経過したと判定した場合（ステップＳ１１６のＹ）は、ステップＳ１１１へ移行し、経過していないと判定した場合（ステップＳ１１６のＮ）は、ステップＳ１１６の実行を繰り返す。従って、登山ログデータ１３３には、電子機器１に関する各時刻のログデータが所定の時間間隔で徐々に蓄積されることになる。
【０１０９】
なお、登山ログデータ１３３に書き込まれるログデータは、ここで挙げたものに限定されることはない。例えば、ログデータは、各種センサーからサンプリングされたデータそれ自体（つまり処理前のデータ）であってもよい。
【０１１０】
また、各種センサーのうち少なくとも一部のセンサーから出力される信号がアナログ信号である場合は、処理部１２０は、当該センサーから出力される信号をサンプリングする際に信号へＡ／Ｄ変換処理を施してもよい。
【０１１１】
また、図７におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１１３をステップＳ１１５の後段かつステップＳ１１６の前段へ移動させることも可能である。
【０１１２】
１−５−２．表示処理
図８は、処理部１２０による表示処理を説明するためのフローチャートである。表示処理は、表示プログラム１３６に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１１３】
ステップＳ１８１：処理部１２０は、電子機器１の表示モードが気圧表示モードであるか否かを判定し、気圧表示モードであると判定した場合（ステップＳ１８１のＹ）には、ステップＳ１８２へ移行し、気圧表示モードでないと判定した場合（ステップＳ１８１のＮ）には、ステップＳ１８３へ移行する。
【０１１４】
ステップＳ１８２：処理部１２０は、気圧表示モードの処理を実行する。気圧表示モードの処理の詳細は、後述する。
【０１１５】
ステップＳ１８３：処理部１２０は、電子機器１の表示モードがトラブル表示モードであるか否かを判定し、トラブル表示モードであると判定した場合（ステップＳ１８３のＹ）には、ステップＳ１８４へ移行し、トラブル表示モードでないと判定した場合（ステップＳ１８３のＮ）には、ステップＳ１８５へ移行する。
【０１１６】
ステップＳ１８４：処理部１２０は、トラブル表示モードの処理を実行する。トラブル表示モードの処理の詳細は、後述する。
【０１１７】
ステップＳ１８５：処理部１２０は、電子機器１の表示モードが人気ルート表示モードであるか否かを判定し、人気ルート表示モードであると判定した場合（ステップＳ１８５のＹ）には、ステップＳ１８６へ移行し、人気ルート表示モードでないと判定した場合（
ステップＳ１８５のＮ）には、ステップＳ１８７へ移行する。
【０１１８】
ステップＳ１８６：処理部１２０は、人気ルート表示モードの処理を実行する。人気ルート表示モードの処理の詳細は、後述する。
【０１１９】
ステップＳ１８７：処理部１２０は、電子機器１の表示モードが混雑度ルート表示モードであるか否かを判定し、混雑度表示モードであると判定した場合（ステップＳ１８７のＹ）には、ステップＳ１８８へ移行し、混雑度表示モードでないと判定した場合（ステップＳ１８７のＮ）には、ステップＳ１９０へ移行する。
【０１２０】
ステップＳ１８８：処理部１２０は、混雑度表示モードの処理を実行し、ステップＳ１９０へ移行する。混雑度表示モードの処理の詳細は、後述する。
【０１２１】
ステップＳ１９０：処理部１２０は、知り合い表示モードの処理を実行し、表示処理のフローを終了する。知り合い表示モードの処理の詳細は、後述する。
【０１２２】
なお、図８におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１８１及びステップＳ１８２、ステップＳ１８３及びステップＳ１８４、ステップＳ１８５及びステップＳ１８６、ステップＳ１８７及びステップＳ１８８の実行の順序は、互いに入れ替えることが可能である。
【０１２３】
また、気圧表示モード、トラブル表示モード、人気ルート表示モード、混雑度表示モード、知り合い表示モードの概要をまとめると、以下の表のとおりである。
【０１２４】
【表１】
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１−５−２−１．気圧表示モード
図９は、処理部１２０による気圧表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。気圧表示モードの処理は、気圧表示モードのプログラム１３７１に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１２５】
ステップＳ１８２１：処理部１２０は、登山計画データ１３２を参照し、ユーザーのルート（ユーザーのルートには、予定のルートだけでなく予備のルートも含まれる。）を構成する各地点の位置座標を認識する。そして、処理部１２０は、当該位置座標に基づき登山ログデータ１３３を検索することにより、登山ログデータ１３３における複数のログデータの中から、ユーザーのルート近辺で取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１２６】
例えば、処理部１２０は、複数のログデータの各々の位置座標を参照し、ログデータの位置座標からユーザーのルートを構成する各地点の位置座標までの距離を算出し、算出した距離の最小値が所定の閾値（例えば、１ｋｍ）以下であるログデータを選別対象とし、算出した距離の最小値が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１２７】
このように、ユーザーのルートからの距離によってログデータを選別すれば、ルートを
移動中のユーザーにとって不要なログデータを排除することができる。
【０１２８】
ステップＳ１８２２：処理部１２０は、選別したログデータの中から、最近に取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１２９】
例えば、処理部１２０は、選別したログデータの各々の時刻を参照し、ログデータの時刻から現在時刻までの経過時間を算出し、経過時間が所定の閾値（例えば３ｈ）以下であるログデータを選別対象とし、経過時間が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１３０】
ここで、山の天候は変わりやすいため、あまりにも古いログデータは気候予測の参考にならない。また、一般的な登山者の一日当たりの歩行時間を６時間と仮定すれば、片道の歩行時間は３時間である。このため、本ステップのように、現在時刻までの経過時間が３時間を超えるか否かによってログデータを選別すれば、気象予測に不要なログデータを排除することができる（もっとも、選別されるログデータの数を最小限にすることをユーザーが望むのであれば、最新のログデータのみを選別対象とし、それ以外のログデータを選別対象から外してもよい。）。
【０１３１】
ステップＳ１８２３：処理部１２０は、選別したログデータの中から、ユーザーのルートの代表地点又はその近傍で取得（計測）されたログデータを選別する。なお、「ルートの代表地点」とは、例えば、ユーザーのルートを所定距離（例えば１ｋｍ）の部分ルートに分割してできる個々の分割点、又は、ユーザーのルートの属するエリアを所定サイズ（例えば一辺が１ｋｍ）の複数のブロックに分割してできる個々の格子点である。
【０１３２】
このように、均一に分布した代表地点からの距離によってログデータを選別すれば、ログデータの分布を均一にすること（つまりログデータの空間的な偏りを防ぐこと）ができる。
【０１３３】
ステップＳ１８２４：処理部１２０は、図１０に示すとおり、ユーザーのルートを表すイメージと、選別したログデータ（気圧を示すデータの一例）の気圧値を表すイメージとを、表示部１７０へ表示させ、フローを終了する。
【０１３４】
例えば、処理部１２０は、ユーザーのルートの各地点の位置座標に基づき、ユーザーのルートを表す折れ線イメージを作成し、その折れ線イメージを表示部１７０へ与えることにより、ユーザーのルートを表示部１７０に表示させる。
【０１３５】
また、例えば、処理部１２０は、選別したログデータの気圧値を表すテキストイメージ（２以上の地点の気圧の情報の一例）を作成し、そのテキストイメージを表示部１７０へ与えることにより、ログデータの気圧値を表示部１７０に表示させる。但し、表示部１７０の表示画面上で、ログデータの気圧値の表示先は、ログデータの計測元となった地点である。この地点は、ログデータの計測時にユーザーの位置していた地点であって、ログデータの位置座標によって表される地点である。
【０１３６】
ここで、本ステップにおける処理部１２０は、気圧値を時刻ごとに別フレームで表示してもよい。図１０において、ｔ＝ｔ０、ｔ＝ｔ１、ｔ＝ｔ２で示す各フレームが時刻の異なるフレームを示している。
【０１３７】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１０に示すとおり、時刻の最も新しいフレームを他のフレームに優先させて表示してもよい。
【０１３８】
また、本ステップにおける処理部１２０は、フレームを進めるための所定操作又はフレームを戻すための所定操作をユーザーに行わせ、表示部１７０へ表示するフレームを、当該操作に応じて時系列順又は反時系列順に切り替えてもよい。
【０１３９】
また、本ステップにおける処理部１２０は、気圧値の降下する速度が所定の閾値を超えるような地点がある場合には、図１０に示すとおり表示部１７０へ注意喚起表示（「下り坂」などのテキストイメージの表示）を行ってもよい。この注意喚起表示によると、近い将来に降雨などの始まる可能性をユーザーへ通知することができる。
【０１４０】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１０に示すとおり、予定のルートを実線で表現し、予備のルートを点線で表現してもよい。
【０１４１】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１０に示すとおり、予定のルートの始点（スタート地点）にスタートを意味する「Ｓ」というマークを付与し、予定のルートの終点（ゴール地点）にゴールを意味する「Ｇ」というマークを付与し、ユーザーの位置する地点（現在地点）に現在を意味する「現」というマークを付与してもよい。
【０１４２】
また、図１０では、表示部１７０の表示画面の輪郭を長方形状としたが、表示画面の輪郭は、長方形状に限定されることはない。表示画面の輪郭は、表示部１７０の輪郭などに応じて適切に選択されることが望ましい。
【０１４３】
また、図９におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１８２１、Ｓ１９２２、Ｓ１８２３の実行の順序を入れ替えることも可能である。
【０１４４】
１−５−２−２．トラブル表示モード
図１１は、処理部１２０によるトラブル表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。トラブル表示モードの処理は、トラブル表示モードのプログラム１３７２に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１４５】
ステップＳ１８４１：処理部１２０は、登山計画データ１３２を参照し、ユーザーのルート（ユーザーのルートには、予定のルートだけでなく予備のルートも含まれる。）を構成する各地点の位置座標を認識する。そして、処理部１２０は、当該位置座標に基づき登山ログデータ１３３を検索することにより、登山ログデータ１３３における複数のログデータの中から、ユーザーのルート近辺で取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１４６】
例えば、処理部１２０は、複数のログデータの各々の位置座標を参照し、ログデータの位置座標からユーザーのルートを構成する各地点の位置座標までの距離を算出し、算出した距離の最小値が所定の閾値（例えば、１００ｍ）以下であるログデータを選別対象とし、算出した距離の最小値が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１４７】
ここで、ユーザーがルートの状況を知るためには、ルートから離れた地点のトラブルは参考にならない。このため、本ステップのように、ルートからの距離が１００ｍを超えるか否かによってログデータを選別すれば、ユーザーがルートの状況を知るのに不要なログデータを排除することができる。
【０１４８】
ステップＳ１８４２：処理部１２０は、選別したログデータの中から、最近に取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１４９】
例えば、処理部１２０は、選別したログデータの各々の時刻を参照し、ログデータの時
刻から現在時刻までの経過時間を算出し、経過時間が所定の閾値（例えば２４ｈ）以下であるログデータを選別対象とし、経過時間が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１５０】
ここで、登山ルートで発生するトラブルは、すぐには改善されないことが多い。このため、比較的古いトラブルであってもルートの状況を知る際の参考になる可能性がある。このため、本ステップのように、現在時刻までの経過時間が２４時間を超えるか否かによってログデータを選別すれば、ルートの状況を知るのに十分な数のログデータを確保できると考えられる。
【０１５１】
ステップＳ１８４３：処理部１２０は、選別したログデータの中から、トラブルフラグの付与されたログデータ（トラブルの発生した地点を示すデータの一例）を選別する。
【０１５２】
ステップＳ１８４４：処理部１２０は、図１２に示すとおり、ユーザーのルートを表すイメージと、選別したログデータの計測元を示すマークとを、表示部１７０へ表示させ、フローを終了する。
【０１５３】
例えば、処理部１２０は、ユーザーのルートの各地点の位置座標に基づき、ユーザーのルートを表す折れ線イメージを作成し、その折れ線イメージを表示部１７０へ与えることにより、ユーザーのルートを表示部１７０に表示させる。
【０１５４】
また、例えば、処理部１２０は、Ｘ型マークのイメージ（トラブルの発生頻度の分布の情報の一例）を作成し、そのイメージを表示部１７０へ与えることにより、Ｘ型マークを表示部１７０にプロットする。但し、表示部１７０の表示画面上で、Ｘ型マークのプロット先は、ログデータの計測元となった地点である。この地点は、ログデータの計測時にユーザーの位置していた地点であって、ログデータの位置座標によって表される地点である。
【０１５５】
但し、処理部１２０は、２以上のログデータの計測元が互いに重複する場合には、２以上のマークを重複させるよりも、２以上のマークのプロット先を意図的にずらしたり、マークのサイズを重複数に応じて大きくしたりするとよい。なぜなら、トラブルの発生した厳密な地点よりも、トラブルの発生頻度をユーザーに知らせることの方が重要だからである。
【０１５６】
従って、ユーザーは、多くのマーク（又は大きなマーク）がプロットされた地点を、トラブルの発生頻度の高い地点とみなすことができる。また、ユーザーは、マークが１つしかプロットされていない地点を、トラブルの発生頻度の低い地点とみなすことができる。また、ユーザーは、マークが１つもプロットされていない地点を、トラブルの発生していない地点とみなすことができる。これら頻度の情報によれば、ユーザーは、ルート上の各地点のおおよその路面状況（例えば、通行可能であるか否か）を、推測することができる。
【０１５７】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、トラブルの発生後（ルート変更後）に選択されたルートをログデータから判別できる場合には、選択されたルートを強調表示してもよい。強調表示には、例えば、色による強調表示、輝度による強調表示、点滅による強調表示などがある。
【０１５８】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１２に示すとおり、予定のルートを実線で表現し、予備のルートを点線で表現してもよい。
【０１５９】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１２に示すとおり、予定のルートの始点（スタート地点）にスタートを意味する「Ｓ」というマークを付与し、予定のルートの終点（ゴール地点）にゴールを意味する「Ｇ」というマークを付与し、ユーザーの位置する地点（現在地点）に現在を意味する「現」というマークを付与してもよい。
【０１６０】
また、図１２では、表示部１７０の表示画面の輪郭を長方形状としたが、表示画面の輪郭は、長方形状に限定されることはない。表示画面の輪郭は、表示部１７０の輪郭などに応じて適切に選択されることが望ましい。
【０１６１】
また、図１１におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１８４１、Ｓ１８４２、Ｓ１８４３の実行の順序を入れ替えることも可能である。
【０１６２】
１−５−２−３．人気ルート表示モード
図１３は、処理部１２０による人気ルート表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。人気ルート表示モードの処理は、人気ルート表示モードのプログラム１３７３に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１６３】
ステップＳ１８６１: 処理部１２０は、登山計画データ１３２を参照し、ユーザーのルート（ユーザーのルートには、予定のルートだけでなく予備のルートも含まれる。）を構成する各地点の位置座標を認識する。そして、処理部１２０は、当該位置座標に基づき登山ログデータ１３３を検索することにより、登山ログデータ１３３における複数のログデータの中から、ユーザーのルート近辺で取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１６４】
例えば、処理部１２０は、複数のログデータの各々の位置座標を参照し、ログデータの位置座標からユーザーのルートを構成する各地点の位置座標までの距離を算出し、算出した距離の最小値が所定の閾値（例えば、１００ｍ）以下であるログデータを選別対象とし、算出した距離の最小値が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１６５】
このように、ユーザーのルートからの距離によってログデータを選別すれば、ルートを移動中のユーザーにとって不要なログデータを排除することができる。
【０１６６】
ステップＳ１８６２：処理部１２０は、選別したログデータの中から、最近に取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１６７】
例えば、処理部１２０は、選別したログデータの各々の時刻を参照し、ログデータの時刻から現在時刻までの経過時間を算出し、経過時間が所定の閾値（例えば２４ｈ）以下であるログデータを選別対象とし、経過時間が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１６８】
ここで把握したいのは、ルートの人気度である。このため、比較的古い利用状況であってもルートの人気度を知る際の参考になる可能性がある。このため、本ステップのように、現在時刻までの経過時間が２４時間を超えるか否かによってログデータを選別すれば、人気度を知るのに十分な数のログデータを確保できると考えられる。
【０１６９】
ステップＳ１８６３：処理部１２０は、選別したログデータを、シリアルＩＤによって分類することにより、ログデータをユーザーごとに分類する。また、処理部１２０は、各ユーザーのログデータ（情報提供者の移動軌跡を示すデータの一例）の位置座標及び時刻に基づき、各ユーザーの移動軌跡を算出する。更に、処理部１２０は、各ユーザーの移動軌跡に基づき、各ユーザーの移動ルートを算出する。なお、「ユーザーの移動ルート」と
は、ユーザーの移動軌跡に最も近い既存のルートのことである。
【０１７０】
ステップＳ１８６４：処理部１２０は、図１４に示すとおり、各ユーザーの移動ルートを表すイメージ（少なくとも一部の区間の利用頻度の情報の一例）を表示部１７０へ表示させ、フローを終了する。
【０１７１】
但し、処理部１２０は、１又は複数のユーザーの移動ルートの少なくとも１部と、他のユーザーの移動ルートの少なくとも一部とが互いに重複する場合には、互いに重複する部分（部分ルート）を、重複数に応じた太さで表示する。
【０１７２】
従って、ユーザーは、個々のルート（又は部分ルート）の利用頻度、すなわち、個々のルートの人気度を、ルート（又は部分ルート）の太さによって知ることができる。
【０１７３】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、利用頻度をルートの太さで表現するのが難しい場合（例えば、表示部１７０が小さい場合など）は、ルートの線類（点線・実線）、ルートの線色などにより利用頻度を表現してもよい。
【０１７４】
また、本ステップにおける処理部１２０は、各ユーザーの移動ルートを表示する代わりに、選別したログデータの各々の計測元となった地点（つまり計測時にユーザーの位置していた地点）にマークをプロットしてもよい。
【０１７５】
但し、処理部１２０は、２以上のユーザーの位置していた地点が互いに重複する場合には、２以上のマークを重複させるよりも、２以上のマークのプロット先を意図的にずらしたり、マークのサイズを重複数に応じて大きくしたりするとよい。なぜなら、２以上のユーザーの位置していた厳密な地点よりも、２以上のユーザーの数をユーザーに知らせることの方が重要だからである。
【０１７６】
従って、ユーザーは、表示されたルート（又は部分ルート）の太さなどから、当該ルート（又は部分ルート）の人気度を知ることができる。これら人気度の情報によれば、ユーザーは、例えば、人気のないルートを選択しながら移動することで、混雑を回避した快適な登山をすることも可能である。
【０１７７】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、図１４に示すとおり、予定のルートの始点（スタート地点）にスタートを意味する「Ｓ」というマークを付与し、予定のルートの終点（ゴール地点）にゴールを意味する「Ｇ」というマークを付与し、ユーザーの位置する地点（現在地点）に現在を意味する「現」というマークを付与してもよい。
【０１７８】
また、図１４では、表示部１７０の表示画面の輪郭を長方形状としたが、表示画面の輪郭は、長方形状に限定されることはない。表示画面の輪郭は、表示部１７０の輪郭に応じて適切に選択されることが望ましい。
【０１７９】
また、図１３におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１８６１、Ｓ１９６２の実行の順序を入れ替えることも可能である。
【０１８０】
１−５−２−４．混雑度表示モード
図１５は、処理部１２０による混雑度表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。混雑度表示モードの処理は、混雑度表示モードのプログラム１３７４に従って実行される。以下、各ステップを順に説明する。
【０１８１】
ステップＳ１８８１：処理部１２０は、登山計画データ１３２を参照し、ユーザーのル
ート（ユーザーのルートには、予定のルートだけでなく予備のルートも含まれる。）を構成する各地点の位置座標を認識する。そして、処理部１２０は、当該位置座標に基づき登山ログデータ１３３を検索することにより、登山ログデータ１３３における複数のログデータの中から、ユーザーのルート近辺で取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１８２】
例えば、処理部１２０は、複数のログデータの各々の位置座標を参照し、ログデータの位置座標からユーザーのルートを構成する各地点の位置座標までの距離を算出し、算出した距離の最小値が所定の閾値（例えば、１００ｍ）以下であるログデータを選別対象とし、算出した距離の最小値が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１８３】
このように、ユーザーのルートからの距離によってログデータを選別すれば、ルートを移動中のユーザーにとって不要なログデータを排除することができる。
【０１８４】
ステップＳ１８８２：処理部１２０は、選別したログデータの中から、最近に取得（計測）されたログデータを選別する。
【０１８５】
例えば、処理部１２０は、選別したログデータの各々の時刻を参照し、ログデータの時刻から現在時刻までの経過時間を算出し、経過時間が所定の閾値を超えるログデータを選別対象から外す。
【０１８６】
ここで把握したいのは、混雑度である。このため、本ステップのように、現在時刻までの経過時間が１時間を超えるか否かによってログデータを選別すれば、最近の混雑度を知るのに不要なログデータを排除することができる。
【０１８７】
ステップＳ１８８４：処理部１２０は、図１６に示すとおり、ユーザーのルートを表すイメージと、選別したログデータ（情報提供者の存在した地点を示すデータの一例）の計測元を示すマークとを、表示部１７０へ表示させ、フローを終了する。
【０１８８】
例えば、処理部１２０は、ユーザーのルートの各地点の位置座標に基づき、ユーザーのルートを表す折れ線イメージを作成し、その折れ線イメージを表示部１７０へ与えることにより、ユーザーのルートを表示部１７０に表示させる。
【０１８９】
また、例えば、処理部１２０は、円形マークのイメージ（混雑度の分布の情報の一例）を作成し、そのイメージを表示部１７０へ与えることにより、円形マークを表示部１７０にプロットする。但し、表示部１７０の表示画面上で、円形マークのプロット先は、ログデータの計測元となった地点である。この地点は、ログデータの計測時にユーザーの位置していた地点であって、ログデータの位置座標によって表される地点である。
【０１９０】
但し、処理部１２０は、２以上のユーザーの位置していた地点が互いに重複する場合には、２以上のマークを重複させるよりも、２以上のマークのプロット先を意図的にずらしたり、マークのサイズを重複数に応じて大きくしたりするとよい。なぜなら、２以上のユーザーの位置していた厳密な地点よりも、２以上のユーザーの数をユーザーに知らせることの方が重要だからである。
【０１９１】
従って、ユーザーは、多くのマーク（又は大きなマーク）がプロットされた地点を、混雑度の高い地点とみなすことができる。また、ユーザーは、マークが１つしかプロットされていない地点を、混雑度の低い地点とみなすことができる。また、ユーザーは、マークが１つもプロットされていない地点を、混雑していない地点とみなすことができる。これら混雑度の情報によれば、ユーザーは、ルート上の各地点の混雑度を知ることができる。従って、ユーザーは、例えば、混雑度の低いルートを選択しながら移動することで、混雑
を回避した快適な登山をすることも可能である。
【０１９２】
また、ユーザーは、マークの密度分布から、ルート上の各種のイベントポイント（名所、休憩所、山小屋、頂上など）の混雑度を把握することができる。従って、ユーザーは、混雑度の低い地点を休憩地点に選択することで、休憩スペースを十分に確保することができる。例えば、昼食のための休憩場所が現在地点の１ｋｍ先と２ｋｍ先との双方にあり、１ｋｍ先の休憩場所が混雑しているならば、少し頑張って２ｋｍ先の休憩場所を利用しよう、などといった判断をすることもできる。
【０１９３】
ここで、本ステップにおける処理部１２０は、マークのプロットされたイメージを時刻ごとに別フレームで表示してもよい。図１６において、ｔ＝ｔ０、ｔ＝ｔ１、ｔ＝ｔ２で示す各フレームが時刻の異なるフレームを示している。
【０１９４】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１６に示すとおり、時刻の最も新しいフレームを他のフレームに優先させて表示してもよい。
【０１９５】
また、本ステップにおける処理部１２０は、フレームを進めるための所定操作又はフレームを戻すための所定操作をユーザーに行わせ、表示部１７０へ表示するフレームを、当該操作に応じて時系列順又は反時系列順に切り替えてもよい。
【０１９６】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１６に示すとおり、予定のルートを実線で表現し、予備のルートを点線で表現してもよい。
【０１９７】
また、本ステップにおける処理部１２０は、図１６に示すとおり、予定のルートの始点（スタート地点）にスタートを意味する「Ｓ」というマークを付与し、予定のルートの終点（ゴール地点）にゴールを意味する「Ｇ」というマークを付与し、ユーザーの位置する地点（現在地点）に現在を意味する「現」というマークを付与してもよい。
【０１９８】
また、図１６では、表示部１７０の表示画面の輪郭を長方形状としたが、表示画面の輪郭は、長方形状に限定されることはない。表示画面の輪郭は、表示部１７０の輪郭などに応じて適切に選択されることが望ましい。
【０１９９】
また、図１５におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１８８１、Ｓ１８８２の実行の順序を入れ替えることも可能である。
【０２００】
１−５−２−５．知り合い表示モード
図１７は、処理部１２０による知り合い表示モードの処理を説明するためのフローチャートである。知り合い表示モードの処理は、知り合い表示モードのプログラム１３７５に従って実行される。
【０２０１】
ここで、「知り合い」とは、他の電子機器を携帯する他のユーザーであって、ユーザーの電子機器１に対して自分の行動を把握させることを承認し、かつ、電子機器１を携帯してユーザーと同じ日程で同じルートを登山する予定の登山者のことである。
【０２０２】
但し、知り合いは、ユーザーと途中ではぐれる可能性もある。そこで、電子機器１のユーザーは、登山に先立ち、知り合いの電子機器とユーザーの電子機器１とを少なくとも１回通信させることにより、知り合いの電子機器のシリアルＩＤを、電子機器１に認識（記憶）させる。電子機器１において、シリアルＩＤが記憶されるのは、例えば、記憶部１３０における不揮発性のＲＡＭなどである。以下、各ステップを順に説明する。
【０２０３】
ステップＳ１９０１：処理部１２０は、知り合いの電子機器のシリアルＩＤに基づき登山ログデータ１３３を検索することにより、登山ログデータ１３３に格納された複数のログデータ（情報提供者の移動軌跡を示すデータの一例）の中から、知り合いのログデータを選別する。
【０２０４】
ステップＳ１９０２：処理部１２０は、知り合いのログデータの位置座標及び時刻に基づき、知り合いの移動軌跡を算出する。
【０２０５】
ステップＳ１９０４：処理部１２０は、図１８に示すとおり、知り合いの移動軌跡を表すイメージ（折れ線又は曲線のイメージ）（特定の情報提供者の移動軌跡の情報の一例）を表示部１７０へ表示させ、フローを終了する。
【０２０６】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、表示部１７０に表示された移動軌跡の途中に、知り合いの移動方向を示す矢印マークを付与してもよい。矢印マークを付与すれば、知り合いがどのように進んでいるのかをユーザーが知ることができる。知り合いの移動方向は、知り合いの移動軌跡を算出する過程において求めることができる。
【０２０７】
従って、ユーザーは、何らかの事情があって知り合いと別行動をしている場合や、知り合いとはぐれた場合であっても、知り合いの行動を把握することができる。
【０２０８】
なお、本ステップにおける処理部１２０は、図１８に示すとおり、予定のルートの始点（スタート地点）にスタートを意味する「Ｓ」というマークを付与し、予定のルートの終点（ゴール地点）にゴールを意味する「Ｇ」というマークを付与し、知り合いの位置する地点（現在地点）に現在を意味する「現」というマークを付与してもよい。
【０２０９】
また、図１８では、表示部１７０の表示画面の輪郭を長方形状としたが、表示画面の輪郭は、長方形状に限定されることはない。表示画面の輪郭は、表示部１７０の輪郭に応じて適切に選択されることが望ましい。
【０２１０】
また、図１７におけるステップの実行の順序は、適宜に変更することが可能である。例えば、ステップＳ１９０１、Ｓ１９０２の実行の順序を入れ替えることも可能である。
【０２１１】
２．実施形態の補足
なお、上記の実施形態における処理部１２０は、ルートに関する気象情報として、２以上の地点の気圧値（気圧分布の一種）を表示部１７０へ表示した（図１０を参照。）。しかし、処理部１２０は、気圧分布の代わりに、或いは、気圧分布に加えて、温度分布、湿度分布、紫外線分布のうち少なくとも１つを、ルートに関する気象情報として表示してもよい。
【０２１２】
ここで、温度分布は、温度センサー１１６の出力（温度データ）によって表され、湿度分布は、不図示の湿度センサーの出力（湿度データ）によって表され、紫外線分布は、不図示の紫外線センサーの出力（紫外線データ）によって表される。
【０２１３】
また、上記の実施形態における情報端末は、ルートをユーザーに指定させる際に、ルートの具体的な形状（ルート上の複数の地点の位置関係）をユーザーに指定させてもよいし、ネットワーク３上で一般に公開されている既存のルートのうち１つ、又は、ネットワークサーバー４がユーザーに公開している既存のルートのうち１つを、ユーザーに指定させてもよい。
【０２１４】
また、上述した処理部１２０が直列処理として実行した２以上の処理の少なくとも一部
は、並列処理として実行されてもよい。例えば、ステップＳ１２〜Ｓ１４の処理と、ステップＳ１５〜Ｓ１７の処理とは、並列処理として実行されてもよい。
【０２１５】
また、上述した処理部１２０が並列処理として実行した２以上の処理の少なくとも一部は、直列処理として実行されてもよい。
また、上述した実施形態において、電子機器には、前述した複数の表示モードのうち少なくとも１種類は省略されてもよく、少なくとも１種類の表示モードが搭載されていればよい。また、電子機器には、前述した複数の表示モードのうち任意の２種類以上の表示モードが搭載されてもよい。
【０２１６】
また、上述した実施形態において、電子機器１の機能の少なくとも一部は、ネットワークサーバー４の側に搭載されてもよい。例えば、多数のログデータから必要なログデータを選別する機能は、ネットワークサーバー４の側に搭載されてもよい。また、多数のログデータを保管する機能は、ネットワークサーバー４の側に搭載されてもよいし、電子機器１の側に搭載されてもよい。
【０２１７】
また、ネットワークサーバー４の側と電子機器１の側との双方がログデータを保管し、電子機器１がネットワークサーバー４に接続できたときには、ネットワークサーバー４が保管したログデータと電子機器１が保管したログデータとを比較又は加算することにより、より信頼性の高い情報（例えば、よりリアルタイム性の高い情報）を電子機器１又はネットワークサーバー４が生成してユーザーへ提供してもよい。
【０２１８】
また、本実施形態では、ユーザーの携帯する電子機器１がネットワークサーバー４と直接的に通信を行ったが、電子機器１とネットワーク３との間に、ユーザーの携帯する情報端末を介在させてもよい。その場合、電子機器１における通信部１９０Ｂは、非必須となる。
【０２１９】
また、本実施形態では、ネットワークサーバー４の機能の一部又は全部が情報端末又は電子機器１の側へ搭載されてもよいし、電子機器１の機能の一部又は全部が情報端末又はネットワークサーバー４の側へ搭載されてもよいし、情報端末の機能の一部又は全部が電子機器１又はネットワークサーバー４の側へ搭載されてもよい。
【０２２０】
また、上記実施形態における処理部１２０は、電子機器１の位置座標を算出するために、ＧＰＳセンサー１１０の出力を用いたが、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、加速度センサー１１３、角速度センサー１１４のうち、少なくとも１つの出力又は２以上の出力の組み合わせを用いてもよい（つまり、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、加速度センサー１１３、角速度センサー１１４は、何れも位置センサーの一例となり得る。）。
【０２２１】
３．実施形態のまとめ
（１）本実施形態の電子機器１は、ユーザーによって携帯される電子機器１であって、予め決められたルート（予定のルート、予備のルート、既存のルートなど）を移動している情報提供者（他のユーザー）の電子機器が取得した実測データ（ログデータ）を、ルートをユーザーが移動している期間（情報収集処理の実行期間）中に受信する受信部（通信部１９０Ａ、１９０Ｂ）と、受信された複数の実測データに基づいて、ルートに関する情報（図１０、図１２、図１４、図１６、図１８）をユーザーへ通知する通知部（表示部１７０）とを含む。
【０２２２】
つまり、受信部は、ルートの実測データを、ルートをユーザーが実際に移動している期間中に収集する。また、実測データの提供元は、ルートを実際に移動している情報提供者
（他のユーザー）の電子機器である。よって、実測データには、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）が反映されている可能性が高い。従って、通知部は、ルートに関する情報として、ルートの最近の状況（現在の状況も含む）をユーザーへ通知できると考えられる。しかも、この通知を受けるために、ユーザーは、情報の収集を特に意識せずにルートを移動するだけでよい。
【０２２３】
（２）本実施形態の電子機器１は、期間中に計測を行う計測部（ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、加速度センサー１１３、角速度センサー１１４、脈センサー１１５、温度センサー１１６など）と、前記計測部の計測結果を用いて実測データを生成する処理部１２０と、生成された実測データを、前記ユーザーによって携帯される前記電子機器の外部へ前記期間中に送信する送信部（通信部１９０Ａ、１９０Ｂ）と、を更に含む。
【０２２４】
つまり、計測部及び処理部は、実測データを生成し、通信部は、実測データを外部へ送信する。従って、電子機器１は、他の電子機器との間で実測データを交換し、情報を共有することが可能である。
【０２２５】
（３）本実施形態の電子機器１において、送信部は、生成された実測データと、受信された実測データとを送信する。
【０２２６】
つまり、送信部は、内部で生成された実測データだけでなく、受信された実測データ（外部から収集した実測データ）をも外部へ送信する。従って、電子機器１は、複数の電子機器の実測データを他の電子機器へ送信できる。また、電子機器１は、実測データの交換を直接的には行っていない電子機器との間でも情報を共有できる可能性がある。
【０２２７】
（４）本実施形態の電子機器１において、実測データには、気圧を示すデータが含まれ、ルートに関する情報には、２以上の地点の気圧の情報が含まれる。
【０２２８】
つまり、通知部は、気圧を示すデータに基づき、２以上の地点の気圧をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、ルートのおおよその気象条件を把握することができる。
【０２２９】
（５）本実施形態の電子機器１において、実測データには、トラブルの発生した地点を示すデータが含まれ、ルートに関する情報には、トラブルの発生頻度の分布の情報が含まれる。
【０２３０】
つまり、通知部は、トラブルの発生した地点を示すデータに基づき、トラブルの発生頻度の分布をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、ルート上の各地点のおおよその状況（例えば、通行しやすい状況であるか否か）を、推測することができる。
【０２３１】
（６）本実施形態の電子機器１において、実測データには、情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、ルートに関する情報には、前記ルートの少なくとも一部の区間の利用頻度の情報が含まれる。
【０２３２】
つまり、通知部は、移動に利用されたルートのデータに基づき、前記ルートの少なくとも一部の区間の利用頻度をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、通知されたルートの区間の人気度（各部分ルートの人気度）を知ることができる。
【０２３３】
（７）本実施形態の電子機器１において、実測データには、情報提供者の存在した地点を示すデータが含まれ、ルートに関する情報には、混雑度の分布の情報が含まれる。
【０２３４】
つまり、通知部は、存在地点のデータに基づき、混雑度の分布をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、ルートの各地点の混雑度を知ることができる。
【０２３５】
（８）本実施形態の電子機器１において、実測データには、情報提供者の移動軌跡を示すデータが含まれ、ルートに関する情報には、特定の情報提供者（知り合い）の移動軌跡の情報が含まれる。
【０２３６】
従って、通知部は、移動軌跡を示すデータに基づき、特定の情報提供者の移動軌跡をユーザーへ通知する。従って、ユーザーは、特定の情報提供者の行動を把握することができる。
【０２３７】
（９）本実施形態の電子機器１において、受信部が実測データを受信可能な距離は、近距離無線通信の通信距離と同程度、例えば、ルートの何れかの地点でユーザーと情報提供者とがすれ違うときの距離と同程度である。
【０２３８】
つまり、電子機器１を携帯するユーザーと、情報提供者とがルート上で近距離無線通信が可能な程度に近づいた場合（すれ違う場合）には、受信部は受信を行い、ユーザーと情報提供者とがすれ違わない場合には、受信部は受信を行わない。従って、受信部は、情報の収集エリアを、ルートの属するエリアと同等のエリアに制限することができる。従って、遠距離通信などを行う場合と比較して、ユーザーが移動しているルートに無関係な情報までもが大量に収集されてしまうという事態を減らすことができる。
【０２３９】
（１０）本実施形態の電子機器１は、ユーザーの所定部位へ装着可能である。
【０２４０】
従って、ユーザーは、ハンズフリーの状態でスポーツ活動をすることができる。
【０２４１】
（１１）本実施形態の電子機器１において、所定部位は、腕又は手首である。
【０２４２】
従って、ユーザーは、電子機器１を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【０２４３】
（１２）本実施形態のシステムは、第１のユーザーによって携帯される第１の電子機器（他のユーザーの電子機器１’）と、第２のユーザーによって携帯される第２の電子機器（ユーザーの電子機器１）と、を含むシステムであって、前記第１の電子機器は、前記第１のユーザーが予め決められたルートを移動している期間中に計測を行う計測部と、前記計測部の計測結果を用いて実測データを生成する処理部と、前記生成された前記実測データを前記期間中に前記第１の電子機器の外部へ送信する送信部と、を含み、前記第２の電子機器は、前記第１の電子機器から送信された前記実測データを、前記ルートを前記第２のユーザーが移動している期間中に受信する受信部と、前記受信された前記実測データに基づいて、前記ルートに関する情報を前記第２のユーザーへ通知する通知部と、を含む。
【０２４４】
従って、本実施形態のシステムによれば、同じ電子機器を携帯して同じルートを移動する第１のユーザーと第２のユーザーとの間で、情報の共有を行うことができる。
【０２４５】
４．その他の変形例
本発明は上記の実施形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。
【０２４６】
例えば、電子機器１又は情報端末には、公知のスマートフォンの機能、例えば、カメラ機能、通話機能、通信機能などが搭載されてもよい。
【０２４７】
また、電子機器１又は情報端末には、ユーザーの運動又は生体活動の少なくとも一部をセンシングする他のセンシング機能（湿度センサーなど）が搭載されてもよい。
【０２４８】
また、電子機器１又は情報端末の用途としては、登山の他、クロスカントリースキー、ランニング、自転車、ウォーキング、の他に、ヨット、トレイルランニング、パラグライダー、犬ぞり、飛行ロボット、などが挙げられる。
【０２４９】
また、電子機器１又は情報端末は、リスト型電子機器、イヤホン型電子機器、指輪型電子機器、ペンダント型電子機器、スポーツ器具に装着して使用する電子機器、スマートフォン、ヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ：Head Mount Display）など、様々なタイプの携帯情報機器として構成することができる。
【０２５０】
また、電子機器１又は情報端末は、ユーザーに対する情報の通知を、画像表示により行ってもよいし、音出力、振動などにより行ってもよいし、画像表示、音出力、振動のうち少なくとも２つの組み合わせにより行ってもよい。
【０２５１】
また、上記の実施形態では、全地球衛星測位システムとしてＧＰＳ（Global Positioning System）を利用したが、他の全地球航法衛星システム（ＧＮＳＳ：Global Navigation
Satellite System）を利用してもよい。例えば、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)、ＱＺＳＳ（Quasi Zenith Satellite System）、ＧＬＯＮＡＳＳ（GLObal NAvigation Satellite System）、ＧＡＬＩＬＥＯ、ＢｅｉＤｏｕ（BeiDou Navigation Satellite System）、等の衛星測位システムのうち１又は２以上を利用してもよい。また、衛星測位システムの少なくとも１つにＷＡＡＳ（Wide Area Augmentation System）、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)等の静止衛星型衛星航法補強システム（ＳＢＡＳ：Satellite-based Augmentation System）を利用してもよい。
【０２５２】
また、上述した各実施形態及び各変形例は一例であって、これらに限定されるわけではない。例えば、各実施形態及び各変形例を適宜組み合わせることも可能である。
【０２５３】
また、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成（例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成）を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。
【符号の説明】
【０２５４】
１  電子機器、１１０  ＧＰＳセンサー、１２０  処理部、１３０  記憶部、１１１  地磁気センサー、１１２  気圧センサー、１１３  加速度センサー、１１４  角速度センサー、１１５  脈センサー、１１６  温度センサー、１５０  操作部、１６０  計時部、１７０  表示部、１８０  音出力部、１９０  通信部、１’  他の電子機器、３  ネットワーク、４  ネットワークサーバー
【図１】
2017033266.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2017033266.tif 000016
【図１４】
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【図１５】
2017033266.tif 000018
【図１６】
2017033266.tif 000019
【図１７】
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【図１８】
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