(57)【要約】【課題】パノラマ撮影において電子機器が移動経路から逸脱したこと、および、水中センサが適切に機能していることを、簡単に報知できる電子機器を提供する。【解決手段】水中センサは、電子機器が水中に在る水中状態を検出する。撮像部は、電子機器の移動を伴うパノラマ撮影を行う。逸脱センサは、パノラマ撮影において電子機器が所定の移動経路から逸脱したことを検出する。制御部は、電子機器の逸脱を、水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、水中状態を検出しているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する。【選択図】図９
2017152882.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器であって、
前記電子機器が水中に在る水中状態を検出する水中センサと、
前記電子機器の移動を伴うパノラマ撮影を行う撮像部と、
前記パノラマ撮影において前記電子機器が所定の移動経路から逸脱したことを検出する逸脱センサと、
前記電子機器の逸脱を、前記水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、前記水中状態を検出しているときには、前記第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する制御部と
を備える、電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電子機器であって、
振動部を更に備え、
前記第２報知方法は前記振動部による振動を含む、電子機器。
【請求項３】
請求項２に記載の電子機器であって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱方向も検出し、
前記制御部は、前記第２報知方法において、前記逸脱方向に応じた振動態様で前記振動部を振動させる、電子機器。
【請求項４】
請求項２に記載の電子機器であって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱方向も検出し、
前記振動部は第１振動部および第２振動部を含み、
前記制御部は、前記第２報知方法において、前記第１振動部および前記第２振動部のうち前記逸脱方向に応じた方を振動させる、電子機器。
【請求項５】
請求項２から請求項４のいずれか一つに記載の電子機器であって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱量も検出し、
前記制御部は、前記第２報知方法において、前記逸脱量に応じた強さで前記振動部を振動させる、電子機器。
【請求項６】
請求項２から請求項５のいずれか一つに記載の電子機器であって、
水温を取得する水温取得部を更に備え、
前記制御部は、前記第２報知方法において、前記水温が低いときには、前記水温が高いときの振動よりも強い振動で前記振動部を振動させる、電子機器。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか一つに記載の電子機器であって、
入力部を備え、
前記制御部は、前記入力部へのユーザの入力に応答して、前記第２報知方法で報知を行う、電子機器。
【請求項８】
請求項１から請求項７のいずれか一つに記載の電子機器であって、
外部装置と通信を行う通信部を更に備え、
前記制御部は、パノラマ撮影中に前記水中状態を検出した状態において、前記外部装置からの信号を受信したときに、前記第２報知方法とは異なる第３報知方法で、前記信号の受信を報知する、電子機器。
【請求項９】
請求項１から請求項７のいずれか一つに記載の電子機器であって、
外部装置と通信を行う通信部を更に備え、
前記制御部は、
前記水中状態を検出していないときに、前記外部装置からの信号の受信を報知し、
前記水中状態を検出しているときには、前記外部装置からの信号の受信を報知しない、電子機器。
【請求項１０】
請求項１から請求項９のいずれか一つに記載の電子機器であって、
表示部を更に備え、
前記制御部は、
前記水中状態を検出していないときに、前記撮像部によって生成された撮像画像を前記表示部に表示し、
前記水中状態を検出したときに、前記表示部の表示を抑制する、電子機器。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか一つに記載の電子機器であって、
表示部と、
周囲が明るいか暗いかを示す情報を取得する明るさ取得部と
を更に備え、
前記制御部は、
周囲が暗いときに、前記第２報知方法として、前記電子機器の逸脱を示す表示要素を前記表示部に表示する、電子機器。
【請求項１２】
請求項１１に記載の電子機器であって、
前記制御部は、
前記第１報知方法として、前記移動経路を示す基準線と、前記電子機器の位置を示すガイド線とを、所定の第１コントラストで前記表示部に表示し、
周囲が暗いときに、前記第２報知方法として、前記第１コントラストよりも高い第２コントラストで、前記表示要素を前記表示部に表示する、電子機器。
【請求項１３】
請求項１２に記載の電子機器であって、
前記第２コントラストは、前記表示要素と、前記表示部における背景との間のコントラストである、電子機器。
【請求項１４】
請求項１２または請求項１３に記載の電子機器であって、
前記明るさ取得部は、現在時刻、日の出の時刻および日の入りの時刻に基づいて、明るさを判断する、電子機器。
【請求項１５】
請求項１から請求項１４のいずれか一つに記載の電子機器であって、
装着側報知部を含む装着型機器と通信を行う通信部を更に備え、
前記第２報知方法は前記装着側報知部による報知を含む、電子機器。
【請求項１６】
電子機器システムであって、
互いに通信する電子機器および装着型機器を備え、
前記電子機器は、
前記電子機器が水中に在る水中状態を検出する水中センサと、
前記電子機器の移動を伴うパノラマ撮影を行う撮像部と、
前記パノラマ撮影において前記電子機器が所定の移動経路から逸脱したことを検出する逸脱センサと、
前記水中状態を検出していないときに前記電子機器の逸脱を報知する機器側報知部と
備え、
前記装着型機器は、
前記水中センサが前記水中状態を検出しているときに、前記電子機器の逸脱を報知する装着側報知部を備える、電子機器システム。
【請求項１７】
請求項１６に記載の電子機器システムであって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱方向も検出し、
前記装着側報知部は前記逸脱方向に応じた報知態様で報知を行う、電子機器システム。
【請求項１８】
請求項１６に記載の電子機器システムであって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱方向も検出し、
前記装着側報知部は、第１報知部および第２報知部を含み、前記第１報知部および前記第２報知部のうち前記逸脱方向に応じた報知部を用いて報知を行う、電子機器システム。
【請求項１９】
請求項１８に記載の電子機器システムにおいて、
前記装着型機器がユーザに装着された状態において、前記第１報知部はユーザの右半身に位置し、前記第２報知部はユーザの左半身に位置する、電子機器システム。
【請求項２０】
請求項１６から請求項１８のいずれか一つに記載の電子機器システムであって、
前記逸脱センサは、前記電子機器の前記移動経路からの逸脱量も検出し、
前記装着側報知部は前記逸脱量に応じた報知態様で報知を行う、電子機器システム。
【請求項２１】
電子機器が水中に在るか否かを水中センサが検出し、
前記電子機器の撮像部によるパノラマ撮影において、前記電子機器が所定の移動経路から逸脱したか否かを逸脱センサが検出し、
前記電子機器の逸脱を、前記電子機器が水中に在る水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、前記水中状態を検出しているときには、前記第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する、電子機器の制御方法。
【請求項２２】
外装と、
外装が水中に在る水中状態を検出する水中センサと、
移動を伴うパノラマ撮影を行う撮像部と、
前記パノラマ撮影において、前記外装が所定の移動経路から逸脱したことを検出する逸脱センサと
を備える電子機器を制御する制御装置であって、
前記電子機器の逸脱を、前記水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、前記水中状態を検出しているときには、前記第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する、電子機器の制御装置。
【請求項２３】
外装と、
外装が水中に在る水中状態を検出する水中センサと、
パノラマ撮影を行う撮像部と
前記パノラマ撮影において、前記外装が所定の移動経路から逸脱したことを検出する逸脱センサと
を備える電子機器を制御する制御プログラムであって、
前記電子機器に、
前記電子機器の逸脱を、前記水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、前記水中状態を検出しているときには、前記第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する処理を実行させる、制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子機器、電子機器システム、電子機器の制御方法、電子機器の制御装置および制御プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
水中で使用することが可能な防水機能を有する電子機器としては、特許文献１にも記載されているように、従来から様々な技術が提案されている。特許文献１では電子機器は撮像部を有しており、水中撮影を行うことができる。
【０００３】
またパノラマ撮影を行うことが可能な電子機器も従来から提案されている。パノラマ撮影とは、撮像部の撮像範囲よりも広いパノラマ画像を得るための撮影である。パノラマ撮影において、ユーザは電子機器を例えば一方向に移動させる。これにより、撮像部は一方向の各位置における景色を撮像する。電子機器はこれら複数の撮像画像に基づいて、パノラマ画像を生成する。このパノラマ画像には、当該一方向に長い景色が映る。
【０００４】
このパノラマ撮影においては、電子機器が移動経路（例えば一方向の経路）から逸脱することが望ましくない。よって、電子機器が逸脱したときには、電子機器はユーザに報知を行ってもよい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−１０３６９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
水中撮影が行われていることを電子機器が認識できるように、電子機器に水中センサを搭載することが考えられる。しかしながら、ユーザは、水中センサが適切に機能しているかどうかが分かりにくい。よって水中センサが故障していても、ユーザはこれに気づきにくい。
【０００７】
そこで本開示は、パノラマ撮影において電子機器が移動経路から逸脱したこと、および、水中センサが適切に機能していることを、簡単に報知できる電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
電子機器、電子機器システム、電子機器の制御方法および電子機器の制御装置および制御プログラムが開示される。一実施の形態において、電子機器は水中センサ、撮像部、逸脱センサおよび制御部とを備える。水中センサは、電子機器が水中に在る水中状態を検出する。撮像部は、電子機器の移動を伴うパノラマ撮影を行う。逸脱センサは、パノラマ撮影において電子機器が所定の移動経路から逸脱したことを検出する。制御部は、電子機器の逸脱を、水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、水中状態を検出しているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する。
【０００９】
一実施の形態において、電子機器システムは、互いに通信する電子機器および装着型機器を備える。電子機器は、水中センサ、撮像部、逸脱センサおよび機器側報知部を備えている。水中センサは電子機器が水中に在る水中状態を検出する。撮像部は、電子機器の移動を伴うパノラマ撮影を行う。逸脱センサは、パノラマ撮影において電子機器が所定の移動経路から逸脱したことを検出する。機器側報知部は、水中状態を検出していないときに電子機器の逸脱を報知する。装着型機器は装着側報知部を備える。装着側報知部は、水中センサが水中状態を検出しているときに、電子機器の逸脱を報知する。
【００１０】
一実施の形態において、電子機器の制御方法は第１工程から第４工程を備える。第１工程においては、電子機器が水中に在るか否かを水中センサが検出する。第２工程においては、電子機器の撮像部によるパノラマ撮影において、電子機器が所定の移動経路から逸脱したか否かを逸脱センサが検出する。第３工程においては、電子機器の逸脱を、電子機器が水中に在る水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、水中状態を検出しているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する。
【００１１】
一実施の形態において、電子機器は、外装、水中センサ、撮像部および逸脱センサを備える。水中センサは外装が水中に在る水中状態を検出する。撮像部は、移動を伴うパノラマ撮影を行う。逸脱センサは、パノラマ撮影において、外装が所定の移動経路から逸脱したことを検出する。電子機器を制御する制御装置は、電子機器の逸脱を、水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、水中状態を検出しているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する。
【００１２】
一実施の形態において、電子機器は、外装、水中センサ、撮像部および逸脱センサを備える。水中センサは外装が水中に在る水中状態を検出する。撮像部は、移動を伴うパノラマ撮影を行う。逸脱センサは、パノラマ撮影において、外装が所定の移動経路から逸脱したことを検出する。制御プログラムは、電子機器に、水中状態を検出していないときには、第１報知方法で報知し、水中状態を検出しているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知する処理を実行させる。
【発明の効果】
【００１３】
電子機器、電子機器システム、電子機器の制御方法、電子機器の制御装置および制御プログラムによれば、パノラマ撮影において電子機器が移動経路から逸脱したこと、および、水中センサが適切に機能していることを、簡単に報知できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】電子機器の外観の一例を概略的に示す斜視図である。
【図２】電子機器の外観の一例を概略的に示す背面図である。
【図３】電子機器の電気的構成の一例を概略的に示す図である。
【図４】パノラマ撮影を説明するための図である。
【図５】水中センサの内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図６】逸脱センサの内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図７】制御部の内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図８】表示画面の一例を概略的に示す図である。
【図９】制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１０】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１１】第一報知制御部の内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図１２】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１３】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１４】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１５】体験モードにおける表示画面の一例を概略的に示す図である。
【図１６】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１７】電子機器の電気的構成の一例を概略的に示す図である。
【図１８】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１９】制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図２０】制御部の内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図２１】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図２２】第二報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図２３】電子機器の電気的構成の一例を概略的に示す図である。
【図２４】電子機器の逸脱を示す表示画面の一例を概略的に示す図である。
【図２５】第一報知制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図２６】電子機器システムの構成の一例を概略的に示す図である。
【図２７】装着型機器の内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図２８】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図２９】装着型機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図３０】装着型機器の制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図３１】装着側報知部の内部構成の一例を概略的に示す図である。
【図３２】装着型機器の制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図３３】装着型機器の制御部の動作の一例を示すフローチャートである。
【図３４】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図３５】電子機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、実施形態の各例ならびに各種変形例を図面に基づいて説明する。なお、図面においては同様な構成及び機能を有する部分については同じ符号が付されており、下記説明では重複説明が省略される。また、図面は模式的に示されたものであり、各図における各種構造のサイズ及び位置関係などは適宜変更され得る。
【００１６】
第１の実施の形態．
＜電子機器の外観の一例＞
図１は、電子機器１の外観の一例を概略的に示す斜視図である。図２は、電子機器１の外観の一例を概略的に示す背面図である。電子機器１は、例えば、いわゆる防水機能を有するスマートフォンなどの電子機器である。例えば電子機器１は、基地局及びサーバなどを通じて他の通信装置と通信することが可能であってよい。
【００１７】
図１及び図２に示されるように、電子機器１は外装（ハウジング）４を備えている。例えば外装４は、該電子機器１の前面１ａに位置するカバーパネル２と、当該カバーパネル２が取り付けられる機器ケース３とを備えている。電子機器１の外装４の形状は、例えば、平面視において略長方形の板状となっている。
【００１８】
カバーパネル２には、後述する表示パネル１２１が表示する、文字、記号および図形などの各種情報が表示される表示画面２ａが設けられている。カバーパネル２における、表示画面２ａを取り囲む周縁部２ｂの大部分は、例えば、フィルムなどが貼られることによって黒色となっている。これにより、カバーパネル２の周縁部２ｂの大部分は、表示パネル１２１が表示する各種情報が表示されない非表示領域となっている。
【００１９】
表示画面２ａの裏面には、後述するタッチパネル１３０が取り付けられている。そして、表示パネル１２１は、タッチパネル１３０における表示画面２ａ側の面とは反対側の面に取り付けられている。つまり、表示パネル１２１は、タッチパネル１３０を介して表示画面２ａの裏面に取り付けられている。これにより、ユーザは、表示画面２ａを指などの操作子で操作することによって、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。タッチパネル１３０と表示パネル１２１との位置関係は上述した関係に限られない。表示画面２ａに対する操作子による操作を検出することができれば、例えば、表示パネル１２１にタッチパネル１３０の構成の少なくとも一部が埋め込まれてもよい。
【００２０】
図１に示されるように、カバーパネル２の例えば上側端部には、後述する第２撮像部１９０が有するレンズが電子機器１の外部から視認できるための第２レンズ用透明部材１９が設けられている。また、カバーパネル２の上側端部には、レシーバ穴１６が形成されている。また、カバーパネル２の下側端部には、スピーカ穴１７が形成されている。そして、電子機器１の底面１ｃ、つまり機器ケース３の底面（下側の側面）には、マイク穴１５が形成されている。
【００２１】
図２に示されるように、電子機器１の外装４の背面１ｂ、つまり機器ケース３の背面の例えば上側端部には、後述する第１撮像部１８０が有するレンズが、電子機器１の外部から視認できるための第１レンズ用透明部材１８が設けられている。
【００２２】
機器ケース３の内部には、複数の操作ボタン１４を含む操作ボタン群１４０が設けられている。各操作ボタン１４は、押しボタンなどのハードウェアボタンである。操作ボタンは、「操作キー」あるいは「キー」と呼ばれることがある。各操作ボタン１４は、例えば、カバーパネル２の下側端部から露出している。ユーザは、各操作ボタン１４を指などで操作することによって、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。
【００２３】
複数の操作ボタン１４には、例えば、ホームボタン、バックボタン及び履歴ボタンが含まれている。ホームボタンは、表示画面２ａにホーム画面（初期画面）を表示させるための操作ボタンである。バックボタンは、表示画面２ａの表示を一つ前の画面に切り替えるための操作ボタンである。履歴ボタンは、電子機器１で実行されたアプリケーションの一覧を表示画面２ａに表示させるための操作ボタンである。
【００２４】
＜電子機器の電気的構成の一例＞
図３は、電子機器１の電気的構成の一例を概略的に示すブロック図である。図３に示されるように、電子機器１には、制御部１００、無線通信部１１０、表示部１２０、タッチパネル１３０、操作ボタン群１４０及びマイク１５０が設けられている。さらに電子機器１には、レシーバ１６０、スピーカ１７０、第１撮像部１８０、第２撮像部１９０、水中センサ２００、逸脱センサ２１０、振動部２２０及び電池２３０が設けられている。電子機器１に設けられたこれらの構成要素のそれぞれは、電子機器１の外装４の内部に収められている。
【００２５】
制御部１００は、例えば一種の演算処理装置であって、例えば、電気回路であるＣＰＵ（Central Processing Unit）１０１、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）１０２及び記憶媒体１０３などを備えている。制御部１００は、電子機器１の他の構成要素を制御することによって、電子機器１の動作を統括的に管理することが可能である。電子機器１は、例えば、ＳｏＣ（System-on-a-Chip）、ＭＣＵ（Micro Control Unit）及びＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）等の副処理装置（co-processor）をさらに含んでもよい。また、電子機器１は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）および副処理装置の双方を協働させるか、或いは双方のうちの一方を選択的に用いて、各種の制御をおこなってもよい。
【００２６】
記憶媒体１０３は、ＲＯＭ（Read Only Memory）及びＲＡＭ（Random Access Memory）などの、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が読み取り可能な非一時的な記録媒体を含む。記憶媒体１０３が有するＲＯＭは、例えば、不揮発性メモリであるフラッシュＲＯＭ（フラッシュメモリ）である。記憶媒体１０３には、電子機器１を制御するためのメインプログラム及び複数のアプリケーションプログラム（以降、単に「アプリケーション」と呼ぶことがある）などが記憶されている。制御部１００の各種機能は、ＣＰＵ１０１及びＤＳＰ１０２が記憶媒体１０３内の各種プログラムを実行することによって実現される。記憶媒体１０３には、例えば、音声通話及びビデオ通話を行うための通話アプリケーション、第１撮像部１８０あるいは第２撮像部１９０を用いて、静止画像あるいは動画像を撮像するための撮像アプリケーションが記憶されている。また、記憶媒体１０３に記憶されるアプリケーションには、例えば、電子機器１を制御するための制御プログラムＰｇ１が含まれる。
【００２７】
なお、記憶媒体１０３は、ＲＯＭ及びＲＡＭ以外の、コンピュータが読み取り可能な非一時的な記録媒体を備えていてもよい。記憶媒体１０３は、例えば、小型のハードディスクドライブ及びＳＳＤ（Solid State Drive）などを備えていてもよい。また、記憶媒体１０３とは別の記憶媒体が設けられてもよい。この記憶媒体は制御部１００の外部に設けられてもよい。後述する情報の記憶先は、記憶媒体１０３であってもよく、他の記憶媒体であってもよい。また、制御部１００の全ての機能あるいは制御部１００の一部の機能は、その機能の実現にソフトウェアが不要なハードウェアによって実現されても構わない。要するに制御部１００が回路によって形成されていればよい。
【００２８】
無線通信部（通信回路）１１０は、いわゆる通信インターフェースであって、アンテナ１１０ａを有している。無線通信部１１０は、例えば、電子機器１とは別の通信機器からの信号、あるいはインターネットに接続されたウェブサーバなどの通信装置からの信号を、例えば基地局を介してアンテナ１１０ａで受信することが可能である。無線通信部１１０は、アンテナ１１０ａでの受信信号に対して増幅処理及びダウンコンバートを行って制御部１００に出力することが可能である。制御部１００は、入力される受信信号に対して復調処理などを行って、当該受信信号に含まれる各種の情報（例えば音声や音楽などを示す音信号などの）情報を取得することが可能である。
【００２９】
また、無線通信部１１０は、制御部１００で生成された送信信号に対して、アップコンバート及び増幅処理を行って、当該処理後の送信信号をアンテナ１１０ａから無線送信することが可能である。アンテナ１１０ａからの送信信号は、例えば、基地局を通じて、電子機器１以外の携帯電話機あるいはインターネットに接続されたウェブサーバなどの通信装置で受信される。
【００３０】
表示部１２０は、表示パネル１２１及び表示画面２ａを備えている。表示パネル１２１は、例えば、液晶パネルあるいは有機ＥＬ(Electro Luminescence）パネルである。表示パネル１２１は、制御部１００に制御されることによって、文字、記号および図形などの各種情報を表示することが可能である。表示パネル１２１が表示する各種情報は、表示画面２ａに表示される。
【００３１】
タッチパネル１３０は、例えば、投影型静電容量方式のタッチパネルである。タッチパネル１３０は、表示画面２ａに対する指などの操作子による操作を検出することが可能である。ユーザが指などの操作子によって表示画面２ａに対して操作を行うと、その操作に応じた電気信号がタッチパネル１３０から制御部１００に入力される。これにより、制御部１００は、タッチパネル１３０からの電気信号に基づいて、表示画面２ａに対して行われた操作の内容を特定して、その内容に応じた処理を行うことが可能である。なお、ユーザは、指以外の操作子、例えば、スタイラスペンなどの静電式タッチパネル用ペンで表示画面２ａを操作することによっても、電子機器１に対して各種指示を与えることができる。
【００３２】
操作ボタン群１４０の各操作ボタン１４は、ユーザによって操作されると、操作されたことを示す操作信号を制御部１００に出力する。これにより、制御部１００は、各操作ボタン１４からの操作信号に基づいて、当該操作ボタン１４が操作されたか否かを判断することができる。制御部１００は、操作された操作ボタン１４に応じた処理を行うことが可能である。なお、各操作ボタン１４は、押しボタンなどのハードウェアボタンではなく、表示画面２ａに表示されるソフトウェアボタンであってもよい。この場合には、ソフトウェアボタンへの操作がタッチパネル１３０によって検出されて、制御部１００は、操作されたソフトウェアボタンに応じた処理を行うことが可能である。
【００３３】
マイク１５０は、電子機器１の外部から入力される音を電気的な音信号に変換して制御部１００に出力することが可能である。電子機器１の外部からの音は、例えば、機器ケース３の底面（下側の側面）に設けられたマイク穴１５から電子機器１の内部に取り込まれてマイク１５０に入力される。
【００３４】
スピーカ１７０は、例えば、タイミックスピーカである。スピーカ１７０は、制御部１００からの電気的な音信号を音に変換して出力することが可能である。スピーカ１７０から出力される音は、例えば、カバーパネル２の下側端部に形成されたスピーカ穴１７から電子機器１の外部に出力される。スピーカ穴１７から出力される音の音量は、電子機器１から離れた場所でも聞こえるような音量となっている。
【００３５】
レシーバ１６０は、例えば、ダイナミックスピーカで構成されている。レシーバ１６０は、制御部１００からの電気的な音信号を音に変換して出力することが可能である。レシーバ１６０は、例えば、受話音を出力する。レシーバ１６０から出力される音は、例えば、カバーパネル２の上側端部に形成されたレシーバ穴１６から外部に出力される。レシーバ穴１６から出力される音の音量は、例えば、スピーカ１７０からスピーカ穴１７を介して出力される音の音量よりも小さくなっている。
【００３６】
なおレシーバ１６０に代えて、圧電振動素子が設けられてもよい。圧電振動素子は、制御部１００からの音声信号に基づいて振動することが可能である。圧電振動素子は、例えばカバーパネル２の裏面に設けられており、音声信号に基づく自身の振動によってカバーパネル２を振動させることが可能である。そして、ユーザが自身の耳をカバーパネル２に近づけることにより、カバーパネル２の振動が音声としてユーザに伝達される。レシーバ１６０に代えて圧電振動素子が設けられる場合には、レシーバ穴１６は不要である。
【００３７】
第１撮像部１８０及び第２撮像部１９０のそれぞれは、レンズ及び撮像素子などを備えている。第１撮像部１８０は制御部１００によって制御される。第１撮像部１８０は第１レンズ用透明部材１８およびレンズを介して撮像素子で光を受光して、撮像画像を生成し、この撮像画像を制御部１００へと出力することができる。第２撮像部１９０は制御部１００によって制御される。第２撮像部１９０は第２レンズ用透明部材１９およびレンズを介して撮像素子で光を受光して、撮像画像を生成し、この撮像画像を制御部１００に出力することができる。これらの撮像画像は静止画像であってもよい。あるいは第１撮像部１８０及び第２撮像部１９０は撮像画像を繰り返し（例えば周期的に）生成して動画像を生成してもよい。
【００３８】
制御部１００は複数の撮像画像に基づいてパノラマ画像を生成することができる。パノラマ画像とは、撮像部の撮影範囲よりも広い画像であり、一連に生成された複数の撮像画像に基づいて生成される。例えばユーザが電子機器１を一方向に移動させながら撮像を行うことにより、撮像部（第１撮像部１８０または第２撮像部１９０）が複数の撮像画像を生成する。制御部１００はこれら複数の撮像画像をパノラマ合成して、当該一方向に長いパノラマ画像を生成する。パノラマ合成の手順は任意の手順を用いればよい。例えば、連続する二つの撮像画像に共通して映る部分を抽出し、この部分が互いに一致するように適宜に座標変換等を用いながら、当該二つの撮像画像を合成する。この処理を複数の撮像画像に対して時系列で順次に行うことで、パノラマ画像を生成することができる。
【００３９】
図４は、電子機器１の移動を伴うパノラマ撮影を説明するための図である。図４の左側の図は、パノラマ撮影における表示画面２ａの一例を模式的に示している。図４の右側の図は、パノラマ画像を表示する表示画面２ａの一例を模式的に示している。
【００４０】
ここでは制御部１００は、パノラマ撮影中に生成された撮像画像を表示画面２ａに表示する。よって図４の左側に例示するように、表示画面２ａには撮像対象となる景色が映っている。パノラマ撮影の初期において、表示画面２ａには、例えば太陽Ｇ１および雲Ｇ２が映っている。また図４の例示では、太陽Ｇ１および雲Ｇ２の下方には山Ｇ３が存在しているものの、初期の表示画面２ａには山Ｇ３は映っていない。
【００４１】
ユーザはこの状態から電子機器１を例えば鉛直下方に移動させる（ハッチングされたブロック矢印参照）。この移動に伴って、太陽Ｇ１および雲Ｇ２が表示画面２ａにおいて上方に移動して、より下方の景色が表示画面２ａに映ることになる（不図示）。そして当該移動によって、いずれ、太陽Ｇ１および雲Ｇ２が表示画面２ａから外れ、山Ｇ３が表示画面２ａに映る。
【００４２】
制御部１００は、このパノラマ撮影において得られる複数の撮像画像をパノラマ合成して、パノラマ画像を生成する。また制御部１００はこのパノラマ画像を表示画面２ａに表示することができる。よって図４の右側では、表示画面２ａに表示されたパノラマ画像が示されている。図４に示すように、このパノラマ画像には、太陽Ｇ１、雲Ｇ２および山Ｇ３が映っている。つまりパノラマ画像の撮影範囲は、鉛直方向において、撮像画像のそれよりも長い。
【００４３】
なお図４の例示では、鉛直方向における撮像画像の高さとパノラマ画像の高さを同じにしているので、その分、パノラマ画像の水平方向における幅が狭い。図４では、パノラマ画像の両端には景色が表示されておらず、例えば両側において所定の色（例えば黒）が表示されている。
【００４４】
制御部１００は、生成した静止画像、パノラマ画像または動画像を、記憶媒体１０３の不揮発性メモリ（フラッシュメモリ）あるいは揮発性メモリ（ＲＡＭ）に記憶することが可能である。
【００４５】
第２撮像部１９０が有するレンズは、カバーパネル２に設けられた第２レンズ用透明部材１９から視認可能である。したがって、第２撮像部１９０は、電子機器１のカバーパネル２側、つまり電子機器１の前面１ａ側に存在する物体を撮像することが可能である。このような第２撮像部１９０は、「インカメラ」と呼ばれることがある。
【００４６】
第１撮像部１８０が有するレンズは、電子機器１の背面１ｂに設けられた第１レンズ用透明部材１８から視認可能である。したがって、第１撮像部１８０は、電子機器１の背面１ｂ側に存在する物体を撮像することが可能である。このような第１撮像部１８０は、「アウトカメラ」と呼ばれることがある。
【００４７】
水中センサ２００は、電子機器１が水中に在る水中状態を検出し、その検出結果を制御部１００へと出力することができる。この水中状態は、例えば、ユーザが手で電子機器１を持った状態で、電子機器１を水中に入れることで生じ得る。なお、電子機器１を水中に入れる目的としては、例えば、電子機器１の第１撮像部１８０または第２撮像部１９０を用いた水中撮影などが想定され得る。
【００４８】
図５は、水中センサ２００の内部構成の一例を概略的に示す図である。図５では、水中センサ２００は例えば圧力センサ２０１及び制御部２０２を有している。圧力センサ２０１は、例えば、気体や液体の圧力をステンレスダイヤフラム又はシリコンダイヤフラムなどの部材を介して感圧素子で計測し、計測した値を電気信号に変換し制御部２０２に出力する。制御部２０２は、圧力センサ２０１から入力された電気信号に基づいて圧力値を認識する。制御部２０２はこの圧力値に応じて水中状態を検出することができる。具体的には、制御部２０２は、例えば、当該圧力値が所定の閾値を超えるときに、水中状態を検出してもよい。所定の閾値は、例えば、圧力センサ２０１が水中に在るときの圧力値を予め測定することで、該圧力値に適宜設定されてよい。なお制御部２０２の機能は制御部１００によって実現されても構わない。この場合、圧力センサ２０１は圧力値を制御部１００に出力する。
【００４９】
また水中センサ２００は、例えば、静電容量を検出可能なセンサ及び制御部（例えば制御部１００）などで構成されていてもよい。静電容量を検出可能なセンサは、自身と物体との間の静電容量を測定し、測定した静電容量の値を電気信号に変換し、制御部１００に出力する。制御部１００は、静電容量を検出可能なセンサから入力された電気信号に基づいて、静電容量の値を認識する。制御部１００は、例えば、測定した静電容量の値に応じて水中状態を検出する。制御部１００は、例えば、測定した静電容量の値が所定の閾値を超えると、水中状態を検出してよい。所定の閾値は、例えば、当該センサが水中に在るときの静電容量の値を予め測定することで、該静電容量の値に適宜設定されてよい。静電容量を検出可能なセンサは、例えば、タッチセンサ等である。静電容量を検出可能なセンサとして、タッチパネル１３０を用いてもよい。また、水中センサ２００は、圧力センサ、静電容量を検出可能なセンサ及び制御部（例えば制御部１００）などで構成されてもよい。
【００５０】
逸脱センサ２１０は、パノラマ撮影において電子機器１が所定の移動経路から逸脱したことを検出し、その検出結果を制御部１００へと出力することができる。この所定の移動経路は例えば予め設定されていてもよい。ここでは一例として、電子機器１の長手方向が鉛直方向に沿う姿勢で、電子機器１を移動させる場合（図４も参照）について説明する。
【００５１】
図６は、逸脱センサ２１０の具体的な構成の一例を概略的に示す図である。例えば逸脱センサ２１０は加速度センサ２１１および制御部２１２を備えていてもよい。加速度センサ２１１は、電子機器１に生じる加速度を検出し、検出した加速度の値を電気信号に変換して制御部２１２に出力することが可能である。例えば加速度センサ２１１は静電容量方式、ピエゾ抵抗方式または熱検知方式などの方式に基づいて、加速度を検出することができる。この加速度センサ２１１は、例えば、互いに略直交するＸＹＺ軸の加速度成分を検出する。
【００５２】
制御部２１２は、加速度センサ２１１から入力された電気信号に基づいて加速度の値を認識する。この加速度の時間積分は電子機器１の移動速度を示し、移動速度の時間積分は電子機器１の位置（あるいは移動量）を示す。そこで制御部２１２は、加速度の２回積分に基づいて電子機器１の位置を求め、この位置に基づいて電子機器１の逸脱の有無を判断してもよい。例えば制御部２１２は、パノラマ撮影の開始時点における電子機器１の初期位置と、電子機器１の現在位置との間の短手方向における距離が所定の第１逸脱量基準値よりも大きいときに、電子機器１の逸脱を検出してもよい。なお制御部２１２は、パノラマ撮影の開始時点を、制御部１００からの通知に基づいて認識できる。また逸脱基準値は例えば予め設定されて記憶媒体に記憶されていてもよい。
【００５３】
逸脱センサ２１０は電子機器１の移動経路からの逸脱方向も検出し、その検出結果を制御部１００へと出力してもよい。例えば制御部２１２は、電子機器１の初期位置と現在位置との位置関係に基づいて、逸脱方向を検出することができる。
【００５４】
逸脱センサ２１０は電子機器１の移動経路からの逸脱量も検出し、その検出結果を制御部１００へと出力してもよい。ここでいう逸脱量は、例えば電子機器１の現在位置と移動経路との間の距離として把握することができる。移動経路が電子機器１の長手方向に沿う経路である場合には、制御部２１２は、電子機器１の初期位置と現在位置との間の短手方向における距離を逸脱量として検出してもよい。
【００５５】
またパノラマ撮影においては、ユーザは、電子機器１の姿勢を変えることなく電子機器１を移動させることが多い。例えば図４の例示では、ユーザは、電子機器１の長手方向が鉛直方向に沿う姿勢で、電子機器１を長手方向に沿って移動させる。そこで、パノラマ撮影において電子機器１の姿勢が大きく変わったときには、電子機器１の逸脱を検出してもよい。
【００５６】
具体的には、この逸脱を検出すべく、逸脱センサ２１０はジャイロセンサを備えていてもよい。ジャイロセンサは、例えば、振動ジャイロセンサであって、電子機器１の回転に伴う角速度を検出する。ジャイロセンサは、検出した角速度の値を電気信号に変換し、制御部２１２に出力する。制御部２１２は、ジャイロセンサから入力された電気信号に基づいて角速度の値を認識する。制御部２１２は角速度の積分に基づいて、電子機器１の回転角を求めることができる。制御部２１２は、パノラマ撮影の開始時点からの電子機器１の回転角が所定の基準値よりも大きいときに、電子機器１の逸脱を検出してもよい。
【００５７】
なお図６の例示では、制御部２１２が設けられているものの、この制御部２１２の機能は制御部１００に実装されてもよい。この場合、加速度センサ２１１は、検出した加速度を示す電気信号を制御部１００へと出力する。ジャイロセンサも同様である。
【００５８】
振動部２２０は制御部１００によって制御されて振動する。この振動は電子機器１の外装４に伝達される。よって、ユーザが電子機器１の外装４に接触していると、この振動が外装４を介してユーザに伝達される。これにより、制御部１００はユーザに対して種々の報知を行うことができる。
【００５９】
例えば振動部２２０は偏心モータ、リニアモータ、または、ピエゾ素子などの振動アクチュエータを備えていてもよい。偏心モータは例えば直流モータであって、例えばそのシャフトの一端に偏心用の部材（例えば分銅）などが取り付けられている。制御部１００はこの偏心モータを回転させることによって、振動を発生させる。リニアモータは例えばコイルと磁石とを有しており、コイルおよび磁石の一方が他方に対して直線的に移動する。制御部１００はリニアモータを反復移動させることによって、振動を発生させる。ピエゾ素子は、例えば電圧によって伸び縮みする複数の板を積層して構成される。各層の板の伸び率（または縮み率）が相違することで、電圧印加によりピエゾ素子が撓む。制御部１００はピエゾ素子を反復的に撓ませることによって、振動を発生させる。
【００６０】
また振動部２２０は共振部材を備えていてもよい。この共振部材は、振動アクチュエータで発生する振動の周波数が共振周波数に近いときに、共振して振動を増幅させる。例えば共振部材は板バネと錘とを備えている。板バネの一端は機器ケース３に固定される固定端であり、他端は自由端である。錘は自由端側において板バネに取り付けられている。このような共振部材は所定の共振周波数において共振して振動する。
【００６１】
電池２３０は、電子機器１の電源を出力することが可能である。電池２３０は、例えば、リチウムイオン二次電池などの充電式の電池である。電池２３０は、電子機器１が備える制御部１００及び無線通信部１１０などの各種電子部品に対して電源を供給することが可能である。
【００６２】
＜制御部の構成および動作の一例＞
図７は、制御部１００の内部構成の一例を概略的に示す機能ブロック図である。制御部１００は、撮像処理部１００ａを備えている。撮像処理部１００ａは第１撮像部１８０および第２撮像部１９０を用いて撮像処理を行うことができる。撮像処理部１００ａは、例えば、記憶媒体１０３に記憶されたアプリケーションを読み出して実行することにより、撮像処理を行うことができる。
【００６３】
撮像処理部１００ａは例えば撮像指示部１１１、パノラマ画像生成部１１２および第一報知制御部１１３を備えている。撮像指示部１１１はユーザの入力に基づいて第１撮像部１８０および第２撮像部１９０へと指示を行うことができる。この入力は、電子機器１の入力部（例えばタッチパネル１３０または操作ボタン群１４０）を用いて行われる。この入力の種類の具体例としては、撮像部の指定（第１撮像部１８０か第２撮像部１９０かの指定）、撮像の種類（静止画像、パノラマ画像および動画像）の指定、および、撮像タイミング（静止画像ではシャッタタイミング、パノラマ画像および動画像では撮像の開始タイミングまたは終了タイミング）の指定などの入力を例示できる。
【００６４】
撮像指示部１１１は、ユーザによって指定された撮像部へと、撮像の種類および撮像タイミングを指示することができる。指示された撮像部は当該指示に基づいて撮像を行う。例えばユーザは、第１撮像部１８０を指定し、撮像の種類としてパノラマ画像を指定しつつ、撮像の開始指示を入力する。撮像指示部１１１はユーザの入力に応じて第１撮像部１８０に対して、パノラマ撮影の開始を指示する。第１撮像部１８０はこれに応じてパノラマ撮影を開始して、撮像画像を繰り返し生成し、この撮像画像を制御部１００へと出力する。またユーザは電子機器１を移動させて、所望の位置でパノラマ撮影の終了指示を入力する。撮像指示部１１１は、ユーザによる入力に応じて、第１撮像部１８０へと撮像の終了を指示する。第１撮像部１８０はこれに応じてパノラマ撮影を終了する。これにより、パノラマ画像の元となる複数の撮像画像を得ることができる。
【００６５】
パノラマ画像生成部１１２は、生成された一連の撮像画像に基づいてパノラマ画像を生成することができる。またパノラマ画像生成部１１２は、このパノラマ画像を記憶媒体１０３に記憶することができる。
【００６６】
第一報知制御部１１３は例えばパノラマ撮影において、水中センサ２００の検出結果および逸脱センサ２１０の検出結果を受け取る。第一報知制御部１１３は、水中状態が検出されていないときには、パノラマ撮影における電子機器１の逸脱を第１報知方法で報知することができ、水中状態が検出されているときには、第１報知方法とは異なる第２報知方法で報知することができる。
【００６７】
第１報知方法としては、例えば表示部１２０を用いた報知を採用できる。例えば制御部１００はパノラマ撮影において撮像画像を表示画面２ａに表示する。このとき第一報知制御部１１３は電子機器１の逸脱を示すべく、基準線とガイド線とを表示画面２ａに表示してもよい。図８は、パノラマ撮影における表示画面２ａの一例を概略的に示す図である。図８の例示では、パノラマ撮影の開始時点の表示画面２ａの一例がその上側に示され、電子機器１を移動させたときの表示画面２ａの一例がその下側に示されている。表示画面２ａには撮像画面が表示されており、例えば太陽Ｇ１および雲Ｇ２が映っている。また表示画面２ａには、基準線Ｒ１が表示されている。この基準線Ｒ１は例えば電子機器１の移動方向に沿って伸びる直線であり、表示画面２ａに固定された線である。例えば基準線Ｒ１は表示画面２ａの中央に位置している。
【００６８】
図８の表示画面２ａには、ガイド線Ｒ２も表示されている。ガイド線Ｒ２は基準線Ｒ１とは異なる色の線で表示されてもよい。このガイド線Ｒ２も電子機器１の移動方向に沿って伸びる直線であるものの、電子機器１の逸脱に応じて基準線Ｒ１からずれて表示される。図８の上側では、電子機器１が逸脱しておらず、ガイド線Ｒ２が基準線Ｒ１に重なって表示されている。図８の下側では、電子機器１が短手方向における第１方向側（例えば右側）に逸脱しており、その表示画面２ａには、ガイド線Ｒ２が基準線Ｒ１よりも第１方向側にずれて表示されている。
【００６９】
これにより、ユーザは電子機器１が移動経路に対してどちらの方向に逸脱しているかを知ることができる。例えばユーザはこのガイド線Ｒ２が基準線Ｒ１と一致するように電子機器１を移動させることで、制御部１００はパノラマ画像に適した撮像画像を得ることができる。
【００７０】
また第一報知制御部１１３は、ガイド線Ｒ２と基準線Ｒ１との間の距離を、逸脱量に対応させてもよい。例えば電子機器１の逸脱量が大きいほど、当該距離を長くしてガイド線Ｒ２を表示してもよい。これにより、ユーザは電子機器１がどの程度逸脱しているかを知ることができる。
【００７１】
以上のように、第一報知制御部１１３は、基準線Ｒ１からガイド線Ｒ２をずらして表示することによって、電子機器１の逸脱を報知している。
【００７２】
また第一報知制御部１１３は、電子機器１の逸脱量が所定の第１逸脱基準値よりも大きいときには、第一報知制御部１１３は上記表示に加えて、その旨を表示画面２ａに表示してもよく、あるいは、スピーカ１７０から音で出力してもよい。例えば「電子機器１が逸脱しています。元の経路に戻してください」との文章を表示または音声出力してもよい。
【００７３】
以上のように、水中センサ２００が水中状態を検出していないときの第１報知方法としては、表示部１２０を用いた報知を行ってもよい。電子機器１が水上にある場合には、ユーザは表示部１２０を見やすいので、電子機器１の逸脱を容易に認識することができる。
【００７４】
一方で、水中センサ２００が水中状態を検出しているときの第２報知方法としては、例えば振動部２２０を用いた報知を採用できる。例えば、第一報知制御部１１３は逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出しているときに、振動部２２０を振動させて逸脱を報知する。
【００７５】
以上のように、第一報知制御部１１３は、水中センサ２００の検出結果に応じた報知方法で、電子機器１の逸脱を報知している。したがって、ユーザは、電子機器１の逸脱を認識することができるとともに、水中センサ２００が適切に水中状態を検出していることを確認することができる。つまり、水中センサ２００が正しく機能していることを確認することができる。言い換えれば、第一報知制御部１１３は、電子機器１が移動経路から逸脱したこと、および、水中センサ２００が適切に機能していることを、簡単に報知できる。
【００７６】
また上述の例では、第２報知方法として振動部２２０による報知を採用している。これによれば、第１報知方法における表示部１２０を用いた報知などに比べて、ユーザは報知を認識しやすい。以下に説明する。
【００７７】
電子機器１が水中に在るときには、ユーザは水上から電子機器１の表示画面２ａを見にくいことがある。なぜなら、外光（例えば自然光）の水面による反射がユーザの目に入射したり、あるいは表示画面２ａからの光が水面で反射して水中に戻るので、ユーザへ向かう表示画面２ａの光量が低減するからである。また波がある場合には、水面の揺らぎによって、ユーザは表示画面２ａを見にくい。また、電子機器１が水中に在るときには、スピーカ１７０から出力される音声はユーザに伝達されにくい。したがって、水中状態が検出されたときの第２報知方法として、表示画面２ａまたはスピーカ１７０による報知が行われると、ユーザはその報知を認識しにくい。
【００７８】
上述の具体的な一例では、第２報知方法として、振動部２２０による報知が行われる。この振動部２２０の振動は、ユーザが電子機器１の外装４に接触している限り、たとえ水中でもユーザに適切に伝達される。したがって、ユーザは水中における電子機器１の逸脱を認識しやすい。
【００７９】
図９は、電子機器１の上記動作の一例を示すフローチャートである。まずステップＳ１にて、撮像指示部１１１は、ユーザによってパノラマ撮影の開始指示が入力されたか否かを判断する。なお複数の撮像部が設けられている場合には、この開始指示の入力に伴って、撮像部を指定する入力が行われてもよい。パノラマ撮影の開始指示が入力されていないと判断したときには、撮像指示部１１１はステップＳ１を再び実行する。パノラマ撮影の開始指示が入力されたと判断したときには、ステップＳ２にて、撮像指示部１１１は、例えば指定された第１撮像部１８０へとパノラマ撮影の開始指示を出力する。第１撮像部１８０はこの指示に応じてパノラマ撮影を開始し、撮像画像を生成する。生成した撮像画像は撮像処理部１００ａへと出力される。
【００８０】
次にステップＳ３にて、第一報知制御部１１３は、水中センサ２００が水中状態を検出しているか否かを判断する。水中状態を検出していると判断したときには、ステップＳ４にて、第一報知制御部１１３は、逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出しているか否かを判断する。逸脱を検出していると判断したときには、ステップＳ６にて、第一報知制御部１１３は第２報知方法で逸脱を報知する。例えば第一報知制御部１１３は振動部２２０を振動させて報知を行う。以上のように、電子機器１が水中に在る状態では、第２報知方法で報知が行われる。
【００８１】
ステップＳ３において水中状態を検出していないと判断したときには、ステップＳ５にて、第一報知制御部１１３は、逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出したか否かを判断する。逸脱を検出していると判断したときには、ステップＳ７にて、第一報知制御部１１３は第１報知方法で逸脱を報知する。例えば第一報知制御部１１３は表示部１２０を用いて報知を行う。以上のように、電子機器１が水中にない状態、つまり水上に在る状態では、第１報知方法で報知が行われる。
【００８２】
ステップＳ６またはステップＳ７の次、あるいは、ステップＳ４またはステップＳ５において電子機器１が逸脱していないと判断したときには、ステップＳ８にて、撮像指示部１１１は、ユーザによって終了指示が入力されたか否かを判断する。終了指示が入力されていないと判断したときには、再びステップＳ２を実行する。なお繰り返し行われるステップＳ２の度に、撮像指示部１１１は指示を出力しなくてもよい。例えば第１撮像部１８０は、一旦、パノラマ撮影の開始指示を受けた後には、パノラマ撮影の終了指示を撮像指示部１１１から受け取るまで、繰り返し撮像を行えばよい。
【００８３】
パノラマ撮影の終了指示が入力されたと判断したときには、ステップＳＴ９にて、撮像指示部１１１は例えば第１撮像部１８０へとパノラマ撮影の終了を指示する。第１撮像部１８０はこの指示に応じて撮像を終了する。次にステップＳ１０にて、パノラマ画像生成部１１２は、生成した複数の撮像画像に基づいてパノラマ画像を生成する。
【００８４】
なおステップＳ３よりも前にステップＳ４，Ｓ５の処理が実行されてもよい。つまり、電子機器１の逸脱の検出の有無を、水中状態の検出の有無よりも前に判断してもよい。具体的に説明する。まず、第一報知制御部１１３は電子機器１の逸脱の有無を判断する。そして、電子機器１の逸脱が検出されていないときには、第一報知制御部１１３はステップＳ８を実行する。電子機器１の逸脱が検出されたときには、第一報知制御部１１３は水中状態の検出の有無を判断する。そして第一報知制御部１１３は、水中状態が検出されているときにステップＳ６を実行し、水中状態が検出されていないときにステップＳ７を実行する。
【００８５】
以下では、水中センサ２００が水中状態を検出したときの第２報知方法のバリエーションについて述べる。
【００８６】
＜逸脱方向に応じた振動態様＞
第一報知制御部１１３は、第２報知方法において、電子機器１の逸脱方向に応じた振動態様で振動部２２０を振動させてもよい。ここでいう振動態様は、例えば振動の振幅、周波数、および、振動パターンを含む。この振動パターンは、例えば振動期間と非振動期間とを交互に繰り返すことによって構成される。非振動期間が零であるときには、振動部２２０は常に振動し、非振動期間が零でないときには、振動部２２０は間欠的に振動する。この振動期間の長さと非振動期間の長さの組み合わせを適宜に変更することで、複数種類の振動パターンを構成することができる。
【００８７】
例えば第一報知制御部１１３は、電子機器１が移動経路に対して第１方向（例えば右）に逸脱したときには、振動部２２０を第１振動態様で振動させてもよい。第１振動態様としては、例えば振動部２２０が連続的に振動する振動パターンを採用できる。また、電子機器１が移動経路に対して、第１方向とは反対の第２方向（例えば左）に逸脱したときには、第一報知制御部１１３は、第１振動態様とは異なる第２振動態様で振動部２２０を振動させてもよい。第２振動態様としては、例えば振動部２２０が間欠的に振動する振動パターンを採用できる。
【００８８】
これによれば、ユーザは振動部２２０の振動態様によって逸脱方向を認識することができる。したがって、ユーザは電子機器１を所定の移動経路に復帰させやすい。
【００８９】
図１０は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。この処理は図９のステップＳ６の具体的な処理の一例に相当する。この点は、以下で参照する報知処理のフローチャートも同様である。
【００９０】
まずステップＳ１１にて、第一報知制御部１１３は電子機器１の移動経路からの逸脱方向が第１方向（例えば右）であるか否かを判断する。この逸脱方向は逸脱センサ２１０によって検出される。
【００９１】
逸脱方向が第１方向であると判断したときには、ステップＳ１２にて、第一報知制御部１１３は第１振動態様で振動部２２０を振動させる。ステップＳ１１にて逸脱方向が第２方向（例えば左）であると判断すると、ステップＳ１３にて、第一報知制御部１１３は第２振動態様で振動部２２０を振動させる。
【００９２】
＜２つの振動部＞
＜逸脱方向＞
図１１は振動部２２０の一例を概略的に示す図である。振動部２２０は第一振動部２２１および第二振動部２２２を備えてもよい。第一振動部２２１および第二振動部２２２は電子機器１において互いに異なる位置に配置される。例えば第一振動部２２１は、第二振動部２２２よりも短手方向における第１方向側（例えば右側）に配置される。
【００９３】
第一報知制御部１１３は、第２報知方法において、第一振動部２２１および第二振動部２２２のうち、逸脱方向に応じた振動部を振動させてもよい。例えば第一報知制御部１１３は、逸脱方向と同じ側に位置する振動部を振動させてもよい。つまり、電子機器１が第１方向（例えば右）に逸脱したときには、第一報知制御部１１３は、第１方向側に位置する第一振動部２２１を振動させてもよい。このとき第一報知制御部１１３は、第２方向側に位置する第二振動部２２２を振動させない。また、電子機器１が第２方向（例えば左）に逸脱したときには、第一報知制御部１１３は、第２方向側に位置する第二振動部２２２を振動させてもよい。このとき第一報知制御部１１３は、第１方向側に位置する第一振動部２２１を振動させない。
【００９４】
これにより、ユーザは振動源の位置に基づいて、電子機器１の逸脱方向を認識することができる。よって、ユーザは電子機器１を元の移動経路に復帰させやすい。また、第一振動部２２１および第二振動部２２２が同じ振動態様で振動しても、逸脱方向を報知することができる。また上述の例では、逸脱方向と振動源の位置とが対応しているので、ユーザは逸脱方向を直感的に分かりやすい。
【００９５】
図１２は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ２１はステップＳ１１と同じである。ステップＳ２１において逸脱方向が第１方向であると判断したときには、ステップＳ２２にて、第一報知制御部１１３は、第１方向側に位置する第一振動部２２１を振動させる。逸脱方向が第２方向であると判断したときには、ステップＳ２３にて、第一報知制御部１１３は、第２方向側に位置する第二振動部２２２を振動させる。
【００９６】
＜復帰方向＞
電子機器１を所定の移動経路に復帰させるための復帰方向を、逸脱方法に替えて報知してもよい。復帰方向は逸脱方向とは逆の方向である。第一報知制御部１１３は、第一振動部２２１および第二振動部２２２のうち、復帰方向に応じた振動部を振動させてもよい。つまり、電子機器１が第１方向（例えば右）に逸脱したときには、第一報知制御部１１３は、第２方向側（例えば左側）に位置する第二振動部２２２を振動させてもよい。このとき第一報知制御部１１３は第一振動部２２１を振動させない。同様に、電子機器１が第２方向（例えば左）に逸脱したときには、第一報知制御部１１３は、第１方向側（例えば右側）に位置する第一振動部２２１を振動させてもよい。このとき第一報知制御部１１３は第二振動部２２２を振動させない。
【００９７】
これによれば、ユーザは振動源側に電子機器１を移動させることで、電子機器１を元の移動経路に復帰させることができる。振動源側と、電子機器１の移動方向（復帰方法）とが一致するので、ユーザは直感的に電子機器１を元の移動経路に移動させやすい。
【００９８】
図１３は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。図１２と比較して、第一報知制御部１１３はステップＳ２２，Ｓ２３の替わりにステップＳ２２’，Ｓ２３’を実行する。ステップＳ２１において逸脱方向が第１方向であると判断したときには、ステップＳ２２’にて、第一報知制御部１１３は、第２方向側に位置する第二振動部２２２を振動させる。逸脱方向が第２方向であると判断したときには、ステップＳ２３’にて、第一報知制御部１１３は、第１方向側に位置する第一振動部２２１を振動させる。
【００９９】
＜逸脱量に応じた振動＞
第一報知制御部１１３は、第２報知方法において、電子機器１の逸脱量に応じた強さで振動部２２０を振動させてもよい。ここでいう振動の強さとは、例えば振動の振幅または周波数を言う。振動の振幅が大きいほど、あるいは、振動の周波数が高いほど、振動は強い。振動部２２０が偏心モータを備える場合、例えば偏心モータの回転速度に基づいて振動の強さを制御できる。回転速度が高いほど、振動の振幅および周波数は増大するからである。振動部２２０がリニアモータを備える場合、例えばコイルおよび磁石の相対的な移動量または時間当たりの反復回数に基づいて、振動の強さを制御できる。当該移動量が大きいほど、例えば振動の振幅は大きくなり、時間当たりの反復回数が多いほど、例えば振動の周波数が高くなるからである。振動部２２０がピエゾ素子を備える場合、ピエゾ素子の撓み量または時間当たりの反復回数に基づいて、振動の強さを制御できる。撓み量が大きいほど、例えば振動の振幅は高くなり、時間当たりの反復回数が多いほど、例えば振動の周波数が高くなるからである。
【０１００】
なお上記の振動アクチュエータ（偏心モータ、リニアモータおよびピエゾ素子）は第一報知制御部１１３からの電圧または電流に応じて振動する。偏心モータが直流モータである場合には、例えば直流モータに印加する直流電圧の大きさによって、回転速度が制御される。よって、第一報知制御部１１３は直流電圧の大きさに基づいて、振動の強さを制御できる。同様にリニアモータにおいては、第一報知制御部１１３は、例えばコイルに印加する交流電圧（あるいは電圧パルス）の振幅または周波数に基づいて、振動の強さを制御できる。ピエゾ素子においては、第一報知制御部１１３は、ピエゾ素子に印加する交流電圧（あるいは電圧パルス）の振幅または周波数に基づいて、振動の強さを制御できる。
【０１０１】
また振動部２２０に共振部材が設けられている場合、振動アクチュエータの周波数が共振周波数に近い場合には、共振部材の振幅が増大する。つまり、振動アクチュエータの周波数が共振周波数に近いほど、振動の振幅は高くなる。したがって、振動アクチュエータの周波数に基づいて振動の強さを制御できる。
【０１０２】
第一報知制御部１１３は例えば電子機器１の逸脱量が大きいほど強く振動部２２０を振動させる。これにより、ユーザは振動の強さに基づいて逸脱量を推測することができる。言い換えれば、ユーザは電子機器１をどの程度、移動させればよいかを推測できる。したがって、ユーザは電子機器１を元の移動経路に復帰させやすい。
【０１０３】
図１４は、第一報知制御部１１３の具体的な上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ３１にて、第一報知制御部１１３は、電子機器１の逸脱量が所定の第２逸脱量基準値よりも大きいか否かを判断する。この逸脱量は逸脱センサ２１０によって検出される。第２逸脱量基準値は例えば予め設定されて、記憶媒体に記憶されていてもよい。なおこの第２逸脱量基準値は、逸脱センサ２１０が逸脱を検出するときに用いる第１逸脱量基準値よりも大きい。
【０１０４】
逸脱量が第２逸脱量基準値よりも小さいと判断したきには、ステップＳ３２にて、第一報知制御部１１３は第１強さで振動部２２０を振動させる。逸脱量が第２逸脱量基準値よりも大きいと判断したときには、ステップＳ３３にて、第一報知制御部１１３は第１強さよりも強い第２強さで振動部２２０を振動させる。
【０１０５】
なお図１４の例示では、逸脱量が第２逸脱量基準値よりも大きいか小さいかに応じて、振動の強さを変更しているものの、必ずしもこれに限らない。要するに、逸脱量と振動の強さとの間に、正の相関関係があればよい。例えば第一報知制御部１１３は逸脱量に比例した強さで振動部２２０を振動させてもよい。
【０１０６】
＜体験モード＞
ユーザは、電子機器１の逸脱を認識するために、第２報知方法を予め知っておく必要がある。そこで、電子機器１はユーザに第２報知方法による報知を体験させてもよい。例えば第一報知制御部１１３はユーザの入力に応じて、第２報知方法による報知を行う。これにより、ユーザは、電子機器１に対して入力を行うことで、第２報知方法による報知を予め体験することができる。
【０１０７】
ここでは、ユーザの入力に応答して第２報知方法で報知を行うモードを、体験モードと呼ぶ。図１５は、体験モードにおける表示画面の一例を概略的に示す図である。例えば図１５の上側の表示画面２ａに示すに、第一報知制御部１１３は、第２報知方法をユーザに体験させるための説明文Ａ１を表示してもよい。図１５の例示では、「電子機器１が逸脱すると振動します。実際に電子機器をずらしてみて下さい。」との説明文Ａ１が表示されている。
【０１０８】
また図１５の例示では、電子機器１の外観を模した図形Ｂ１が表示画面２ａの中央に表示されている。これは電子機器１の状態を示しており、ユーザが電子機器１を移動させる前の電子機器１を示している。
【０１０９】
ユーザが電子機器１を例えば短手方向の第１方向（例えば右）に移動させると、逸脱センサ２１０がこの移動を逸脱として検出する。第一報知制御部１１３はこの逸脱の検出に応答して、第２報知方法で振動部２２０を振動させる。例えば第一報知制御部１１３は、逸脱方向に応じた第１振動態様（例えば連続した振動）で振動部２２０を振動させる。
【０１１０】
これにより、ユーザは、電子機器１が第１方向に逸脱したときの報知を、予め体験することができる。
【０１１１】
またこのとき第一報知制御部１１３は、電子機器１が第１方向に逸脱していることを表示画面２ａに表示してもよい。図１５の右下の表示画面２ａは、体験モードにおいて電子機器１を第１方向に移動させたときの表示画面を示している。当該表示画面２ａには、電子機器１が第１方向に逸脱していることを示す説明文Ａ２が表示されている。図１５の例示では、「電子機器が右側に逸脱しています。」との説明文Ａ２が表示されている。
【０１１２】
また第一報知制御部１１３は、電子機器１の状態を示す図形Ｂ２を表示してもよい。図形Ｂ２は電子機器１の外観を模しており、表示画面２ａにおいて第１方向側（右側）に表示されている。また当該図形Ｂ２には、第１方向に向かう矢印が付記されている。これらにより、電子機器１が第１方向に移動していることが表示されている。また図形Ｂ２には電子機器１が振動していることを模式的に示す図記号が付記されてもよい。
【０１１３】
この表示画面２ａによって、ユーザは電子機器１が右側の移動を適切に認識していることを確認できる。
【０１１４】
ユーザが電子機器１を例えば短手方向の第２方向（例えば左）に移動させた場合も同様である。即ち、逸脱センサ２１０がこの移動を逸脱として検出し、第一報知制御部１１３がこの逸脱の検出に応答して、第２報知方法で振動部２２０を振動させる。例えば第一報知制御部１１３は、逸脱方向に応じた第２振動態様（例えば間欠的な振動）で振動部２２０を振動させる。
【０１１５】
これにより、ユーザは、電子機器１が第２方向に逸脱したときの報知を、予め体験することができる。
【０１１６】
またこのとき第一報知制御部１１３は、電子機器１が第２方向に逸脱していることを表示画面２ａに表示してもよい。図１５の左下の表示画面２ａは、体験モードにおいて電子機器１を第２方向に移動させたときの表示画面を示している。当該表示画面２ａには、電子機器１が第２方向に逸脱していることを示す説明文Ａ３が表示されている。図１５の例示では、「電子機器が左側に逸脱しています。」との説明文Ａ３が表示されている。
【０１１７】
また第一報知制御部１１３は、電子機器１の状態を示す図形Ｂ３を表示してもよい。図形Ｂ３は電子機器１の外観を模しており、表示画面２ａにおいて第２方向側（左側）に表示されている。また当該図形Ｂ３には、第２方向に向かう矢印が付記されている。これらにより、電子機器１が第２方向に移動していることが表示されている。また図形Ｂ３には電子機器１が振動していることを模式的に示す図記号が付記されてもよい。
【０１１８】
この表示画面２ａによって、ユーザは電子機器１が左側の移動を適切に認識していることを確認できる。
【０１１９】
図１５に例示するように、第一報知制御部１１３は、体験モードを終了するボタンとして機能する要素Ｃ１を表示画面２ａに表示してもよい。ユーザが要素Ｃ１に対して操作を行うと、これがタッチパネル１３０によって検出されて、第一報知制御部１１３へと入力される。第一報知制御部１１３は当該操作に応答して体験モードを終了する。
【０１２０】
なお上述の例では、逸脱方向に応じて振動態様を異ならせる場合について説明した。しかるに、体験モードでは実際の振動をユーザに体験させるモードである。よって、例えば逸脱量に応じた強さで振動部２２０が振動する場合、体験モードにおいても、第一報知制御部１１３は、電子機器１の短手方向の移動量（つまり逸脱量に相当）に応じた強さで、振動部２２０を振動させてもよい。同様に、第一振動部２２１および第二振動部２２２が設けられている場合には、第一報知制御部１１３は、逸脱方向あるいは復帰方向に応じた振動部を振動させてもよい。
【０１２１】
図１６は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ４１にて、第一報知制御部１１３は、体験モードの開始を指示する開始入力がユーザによってお行われたか否かを判断する。この開始入力は入力部（例えばタッチパネル１３０または操作ボタン群１４０）に対して行われる。当該開始入力が行われていないと判断したときには、第一報知制御部１１３は再びステップＳ４１を実行する。当該開始入力が行われたと判断したときには、ステップＳ４２にて、第一報知制御部１１３は体験モードを開始する。例えば第一報知制御部１１３は、図１５の上側に示す画面を表示画面２ａに表示する。
【０１２２】
次にステップＳ４３にて、第一報知制御部１１３は、逸脱センサ２１０が電子機器１の第１方向への移動を検出したか否かを判断する。当該移動を検出したと判断したときには、ステップＳ４４にて、第一報知制御部１１３は第１振動態様で振動部２２０を振動させる。
【０１２３】
ステップＳ４３において第１方向の移動を検出していないと判断したときには、ステップＳ４５にて、第一報知制御部１１３は、逸脱センサ２１０が第２方向の移動を検出したか否かを判断する。第２方向の移動を検出したと判断したときには、ステップＳ４６にて、第一報知制御部１１３は第２振動パターンで振動部２２０を振動させる。
【０１２４】
ステップＳ４４またはステップＳ４６の次に、あるいは、ステップＳ４５で第２方向の移動を検出していないと判断したときには、ステップＳ４７にて、第一報知制御部１１３は、体験モードの終了を指示する終了入力がユーザによって行われたか否かを判断する。この終了入力は入力部（例えばタッチパネル１３０または操作ボタン群１４０）に対して行われる。例えば終了入力は、図１５の要素Ｃ１に対する操作によって行われる。当該終了入力が行われていないと判断したときには、第一報知制御部１１３は再びステップＳ４１を実行する。当該終了入力が行われたと判断したときには、第一報知制御部１１３は処理を終了する。
【０１２５】
＜水温＞
電子機器１が水温の低い水中に在るときには、電子機器１を把持する部位の体温が低下する。これにより、電子機器１に接触する部位の感覚が鈍くなり得る。第２報知方法として振動部２２０による振動を採用する場合には、ユーザは当該感覚の鈍化により、振動を感じにくい。そこで、第一報知制御部１１３は、水温が低いときには、水温が高いときよりも強く振動部２２０を振動させて、電子機器１の逸脱を報知してもよい。
【０１２６】
図１７は、電子機器１の電気的な構成の一例を概略的に示す図である。図４と比較して電子機器１は水温取得部２５０を更に備えている。水温取得部２５０は水温を取得することができ、この水温を制御部１００に出力することができる。例えば水温取得部２５０は温度センサを備えていてもよい。温度センサは例えば温度に応じて抵抗値が変わる抵抗器を備え、当該抵抗器の電圧および電流に基づいて温度を求めてもよい。水温取得部２５０は、水中センサ２００が水中状態を検出したときの検出温度を水温として把握することができる。
【０１２７】
あるいは、水温取得部２５０は外部の水温サーバから水温情報を取得してもよい。この水温サーバは、海、川または湖などの水場における各地点の水温情報を格納している。また水温取得部２５０は現在位置取得部を備えている。現在位置取得部は例えば現在位置受信機を備えている。この現在位置受信機は例えばＧＰＳ(Global Positioning System)受信機である。この現在位置受信機は複数の衛星から信号を受け取り、この信号に基づいて電子機器１の現在位置を算出する。あるいは、現在位置取得部は、例えば、ＧＬＯＮＡＳＳ（Global Navigation Satellite System）受信機、Ｇａｌｉｌｅｏ受信機、Ｃｏｍｐａｓｓ受信機、ＩＲＮＳＳ（Indian Regional Navigational Satellite System）受信機、又はＱＺＳＳ（Quasi-Zenith Satellite System）受信機等の位置情報の受信機を備えていてもよい。
【０１２８】
あるいは、現在位置取得部は、無線通信部１１０が通信できる基地局に基づいて、電子機器１の現在位置を算出してもよい。各基地局には、通信可能な通信圏内が設定されている。無線通信部１１０がある基地局と通信できる場合には、その基地局の通信圏内に電子機器１が位置していることが分かる。また無線通信部１１０が複数の基地局と通信可能であるときには、その複数の基地局の通信圏内が重複する領域に、電子機器１が位置していることが分かる。そこで現在位置取得部は、無線通信部１１０と通信できる基地局を特定し、これらに基づいて現在位置を算出する。この場合、現在位置取得部は制御部１００の一機能として実装されても構わない。
【０１２９】
水温取得部２５０は、現在位置を示す現在位置情報と、水温情報を要求する要求信号とを、無線通信部１１０を介して水温サーバへと送信する。水温サーバは、受信した現在位置における水温情報を電子機器１へと送信する。水温取得部２５０はこの水温情報を、無線通信部１１０を介して受信する。なお現在位置取得部の少なくとも一部の機能が制御部１００に実装されてもよく、あるいは、水温サーバとの送受信を行う機能の少なくとも一部が、制御部１００に実装されても構わない。
【０１３０】
第一報知制御部１１３は、第２報知方法において、水温に応じた強さで振動部２２０を振動させてもよい。具体的には、第一報知制御部１１３は、水温が低いときに、水温が高いときよりも強く振動部２２０を振動させてもよい。これによれば、水温が低いときに強い振動が発生するので、たとえ体温低下により感覚が鈍化していても、ユーザは当該振動を認識しやすい。また振動部２２０を常に強く振動させる場合に比べて、消費電力を低減できる。
【０１３１】
図１８は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ５１にて、第一報知制御部１１３は、水温取得部２５０によって検出された水温が所定の水温基準値よりも高いか否かを判断する。この水温基準値は例えば予め設定されて、記憶媒体に記憶されていてもよい。水温が水温基準値よりも高いと判断したときには、ステップＳ５２にて、第一報知制御部１１３は第３強さで振動部２２０を振動させる。水温が水温基準値よりも低いと判断したときには、ステップＳ５３にて、第一報知制御部１１３は、第３強さよりも強い第４強さで振動部２２０を振動させる。
【０１３２】
なお図１８の例示では、水温が水温基準値よりも高いか低いかに応じて、振動の強さを変更しているものの、必ずしもこれに限らない。要するに、水温と振動の強さとの間に、負の相関関係があればよい。
【０１３３】
＜水中における表示終了＞
上述の例では、第２報知方法において振動部２２０を用いており、表示部１２０を用いていない。このように第２報知方法において表示部１２０を用いない場合には、制御部１００は次のように表示部１２０を制御してもよい。即ち、制御部１００は、パノラマ撮影において水中センサ２００が水中状態を検出しているときに、表示画面２ａの表示を終了してもよい。つまり、電子機器１が水中にあるときにはユーザは表示画面２ａを見にくいので、表示画面２ａの表示を抑制する。例えば制御部１００は表示画面２ａの輝度を低減してもよい。これによれば、電子機器１の消費電力を低減することができる。表示画面２ａの表示を抑制する制御は、例えば、表示部への電力の供給を終了する制御、あるいは、表示部への電力の供給を一部制限する制御を含む。
【０１３４】
図１９は、制御部１００の上記動作の一例を示すフローチャートである。図９と比較して、制御部１００はステップＳ９１，Ｓ９２を更に実行する。ステップＳ９１は、ステップＳ３にて水中センサ２００が水中状態を検出したときに実行され、図１９の例示では、ステップＳ３，Ｓ４の間で実行される。このステップＳ９１においては、撮像処理部１００ａは表示画面２ａの表示を終了する。ステップＳ９２は水中センサ２００が水中状態を検出しないときに実行され、図１９の例示では、ステップＳ３，Ｓ５の間で実行される。ステップＳ９２においては、撮像処理部１００ａは表示画面２ａにおける表示を行う。例えば、撮像処理部１００ａは、撮像部によって生成された撮像画像を表示画面２ａに表示する。
【０１３５】
＜通常報知＞
次に、電子機器１の逸脱以外の報知について述べる。図２０は、制御部１００の内部構成の一例を概略的に示す図である。図７と比較して、制御部１００は第二報知制御部１００ｂを更に備えている。第二報知制御部１００ｂは、無線通信部１１０を介して外部装置から信号を受信したときに、これをユーザに報知することができる。この信号としては、例えば通話用の着信信号、電子メールの着信信号などの信号を例示できる。
【０１３６】
例えばパノラマ撮影中に外部装置からの信号を受信したときにも、第二報知制御部１００ｂはその信号の受信を報知してもよい。また、パノラマ撮影中に水中状態を検出していない状態では、第二報知制御部１００ｂは、第１報知方法とは異なる報知方法で報知を行ってもよい。同様に、パノラマ撮影中に水中状態を検出している状態では、第二報知制御部１００ｂは、第２報知方法とは異なる第３報知方法で報知を行ってもよい。これによりユーザは、第一報知制御部１１３による電子機器１の逸脱と、第二報知制御部１００ｂによる信号の受信とを区別して認識することができる。
【０１３７】
例えば第３報知方法は振動部２２０による振動を含んでもよい。第２報知方法でも振動部２２０による振動が採用される場合には、第３報知方法は例えば振動態様という点で第２報知方法と相違してもよい。例えば第２報知方法における振動パターンとは異なる振動パターンを、第３報知方法において採用してもよい。
【０１３８】
図２１は、制御部１００の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ６１にて、第二報知制御部１００ｂは、外部装置からの信号を受信したか否かを判断する。信号を受信していないと判断したときには、第二報知制御部１００ｂは再びステップＳ６１を実行する。信号を受信したと判断したときには、ステップＳ６２にて、第二報知制御部１００ｂは第３報知方法で受信を報知する。
【０１３９】
ところで、振動態様の相違がユーザに分かりにくいことも考えられる。つまり、水中のパノラマ撮影において振動部２２０が振動したときに、ユーザは、その振動が電子機器１の逸脱を示しているのか、外部装置からの信号の受信を示しているのかが、分かりにくい場合もあり得る。
【０１４０】
そこで、報知の混同を避けるべく、第二報知制御部１００ｂは、パノラマ撮影において水中状態が検出されているときには、報知を行わなくてもよい。つまり、制御部１００は電子機器１の逸脱以外の報知を行わなくてもよい。
【０１４１】
図２２は、制御部１００の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ７１にて、第二報知制御部１００ｂは、外部装置からの信号を受信したか否かを判断する。信号を受信していないと判断したときには、第二報知制御部１００ｂは再びステップＳ７１を実行する。信号を受信したと判断したときには、ステップＳ７２にて、第二報知制御部１００ｂは、パノラマ撮影が行われているか否かを判断する。パノラマ撮影が行われているかどうかの情報は、例えば撮像処理部１００ａから第二報知制御部１００ｂへと与えられる。パノラマ撮影が行われていると判断したときには、ステップＳ７３にて、第二報知制御部１００ｂは水中センサ２００によって水中状態が検出されているか否かを判断する。水中状態が検出されていると判断したときには、ステップＳ７４にて、第二報知制御部１００ｂは、信号の受信を報知しない。つまり、水中のパノラマ撮影中に信号を受信しても、この受信に対する報知を行わない。
【０１４２】
一方で、ステップＳ７２においてパノラマ撮影が行われていないと判断したとき、または、ステップＳ７３において水中状態を検出していないと判断したときには、ステップＳ７５にて、第二報知制御部１００ｂは信号の受信を、例えば第１報知方法とは異なる報知方法で報知する。例えば、第１報知方法が表示部１２０を用いた報知（例えば図８）である場合には、第二報知制御部１００ｂは、スピーカ１７０または振動部２２０を用いて報知を行ってもよい。これにより、電子機器１の逸脱の報知と、信号の受信の報知との混同を抑制することができる。
【０１４３】
＜周囲の明るさに応じた報知＞
日中において電子機器１が水中に在る場合、ユーザは、水面による太陽光の反射によって、電子機器１の表示画面２ａが見にくい。太陽が沈むと当該反射はなくなるので、日中に比べれば、ユーザは表示画面２ａを見やすくなる。そこで、周囲が暗いときには、電子機器１が水中に在るときであっても、第一報知制御部１１３は表示部１２０を用いて電子機器１の逸脱を報知してもよい。
【０１４４】
図２３は、電子機器１の電気的な構成の一例を概略的に示すブロック図である。図３と比較して、電子機器１は明るさ取得部２４０を備えている。明るさ取得部２４０は周囲が明るいか暗いかを示す情報を取得して、これを制御部１００へと出力することができる。例えば明るさ取得部２４０は照度センサと制御部（例えば制御部１００）とを備えていてもよい。照度センサは受光素子を有しており、この受光素子は外部の光を受光し、その光の強度に応じた信号を明るさとして出力する。明るさ取得部２４０の制御部は、明るさが明るさ基準値よりも大きいときに、周囲が明るいと判断し、明るさが明るさ基準値よりも小さいときに、周囲が暗いと判断してもよい。明るさ基準値は例えば予め設定されて記憶媒体に記録されていてもよい。
【０１４５】
あるいは、明るさ取得部２４０は、現在時刻、日の出時刻および日の入り時刻に基づいて明暗を判断してもよい。例えば明るさ取得部２４０は計時回路（例えばタイマ回路）を有しており、現在時刻を計時する。また明るさ取得部２４０は、例えば日の出時刻および日の入り時刻を格納するサーバに対して、日の出時刻および日の入り時刻を要求する要求信号を、無線通信部１１０を介して送信する。当該サーバはこの要求信号に応じて、日の出時刻および日の入り時刻を電子機器１へと送信する。なお、日の出時刻および日の入り時刻は予め記憶媒体に記憶されていてもよい。この日の出時刻を始点とし、日の入り時刻を終点とする時間帯は、太陽が空に在る日中時間帯である。明るさ取得部２４０は、現在時刻がこの日中時間帯に属しているときには、周囲が明るいと判断し、現在時刻が日中時間帯に属していないときには、周囲が暗いと判断してもよい。
【０１４６】
第一報知制御部１１３は、周囲が明るいときの第２報知方法として、振動部２２０を振動させ、周囲が暗いときの第２報知方法として、電子機器１の逸脱を表示部１２０に表示してもよい。つまり、第一報知制御部１１３は、水中のパノラマ撮影において電子機器１が逸脱したことを、周囲が明るいときには、振動部２２０を用いて報知し、周囲が暗いときには、表示部１２０を用いて報知する。ユーザはパノラマ撮影において表示画面２ａを見ながら電子機器１を移動させることが多いので、表示画面２ａを注視することが多い。よって報知を認識しやすい。
【０１４７】
また第一報知制御部１１３はユーザに見やすい画面で、電子機器１の逸脱を報知してもよい。例えば第一報知制御部１１３は、電子機器１の逸脱を示す表示要素を高いコントラストで表示してもよい。図２４は、電子機器１の逸脱を示す表示画面２ａの一例を概略的に示す図である。図２４の例示では、逸脱を示す表示要素Ｄ１として、ブロック矢印が採用されている。このブロック矢印は、逸脱方向または復帰方向を示していてもよい。第一報知制御部１１３は、表示要素Ｄ１と、表示画面２ａにおける背景との間のコントラストを高くして、表示画面２ａに表示要素Ｄ１を表示する。このコントラストは、例えば図８の基準線Ｒ１とガイド線Ｒ２との間のコントラストよりも高い。具体的な一例として、表示要素Ｄ１のブロック矢印には黄色を採用し、背景には黒を採用してもよい。高いコントラストで電子機器１の逸脱が表示されるので、ユーザは比較的に表示要素Ｄ１を視認しやすい。
【０１４８】
また図２４に示すように、第一報知制御部１１３は撮像画像の表示を終了してもよい。これにより、表示画面２ａの全体を報知に用いることができる。例えば表示要素Ｄ１のサイズを大きく設定することができる。これによっても、表示要素Ｄ１が見やすくなる。
【０１４９】
図２５は、第一報知制御部１１３の上記動作の一例を示すフローチャートである。ステップＳ６５にて、第一報知制御部１１３は周囲が明るいか否かを判断する。この判断は、明るさ取得部２４０からの情報に基づいて行われる。周囲が明るいと判断したときには、ステップＳ６６にて、第一報知制御部１１３は例えば振動部２２０を用いて、電子機器１の逸脱を報知する。周囲が暗いと判断したときには、ステップＳ６７にて、第一報知制御部１１３は、例えば高いコントラストで表示画面２ａに表示要素Ｄ１を表示する。
【０１５０】
第２の実施の形態．
第１の実施の形態では、第一報知制御部１１３は、電子機器１に搭載される機器側報知部（表示部１２０、スピーカ１７０および振動部２２０など）を用いて、電子機器１の逸脱を報知した。第２の実施の形態では、電子機器１と通信可能な装着型機器を設け、この装着型機器を用いて報知を行う。図２６は、この電子機器システムの構成の一例を概略的に示す図である。電子機器システムは電子機器１と装着型機器３０とを備えている。電子機器１および装着型機器３０は有線または無線によって互いに通信可能である。図２６の例示では、電子機器１および装着型機器３０は無線によって通信を行っている。
【０１５１】
装着型機器３０はユーザに装着される機器であり、図２６の例示ではヘッドホンである。このヘッドホンは、両耳に当接して頭を挟むことでユーザに装着される。なお装着型機器３０としては、ヘッドホンの他に、例えば耳、頭、腕、指、服または足に装着される機器を採用できる。具体的には、装着型機器３０は、耳に装着されるイヤホン、両耳に引っ掛けるメガネ型の機器、腕に嵌められる腕輪型の機器、指に嵌められる指輪型の機器、または、足に装着できる靴型の機器などの機器であってもよい。
【０１５２】
図２７は、装着型機器３０の電気的な構成の一例を概略的に示すブロック図である。装着型機器３０は通信部３１０と制御部３００と装着側報知部３２０とを備えている。通信部（通信回路）３１０は例えば通信インターフェースであって、電子機器１と信号を送受信することができる。電子機器１においては、無線通信部１１０が装着型機器３０と通信を行ってもよく、無線通信部１１０とは異なる通信部を設け、この通信部が装着型機器３０と通信を行ってもよい。通信部３１０は例えば近距離無線通信により、電子機器１と通信を行ってもよい。近距離無線通信としては、例えばBluetooth(登録商標)を採用することができる。
【０１５３】
装着型側知部３２０は制御部３００によって制御されて、ユーザに報知を行うことができる。例えば装着側報知部３２０は音声出力部、表示部および振動部の少なくともいずれか一つを備えている。音声出力部は例えばスピーカまたはレシーバであって、制御部３００からの音信号に基づいて音を出力する。表示部は例えば液晶パネルまたは有機ＥＬパネルであって、制御部３００からの表示信号に基づいて表示を行う。振動部は例えば偏心モータ、リニアモータまたはピエゾ素子であって、制御部３００からの信号に基づいて振動する。この振動は装着型機器３０の筐体を介してユーザに伝達される。
【０１５４】
装着型機器３０がヘッドホンあるいは両耳用のイヤホンである場合には、装着側報知部３２０は例えば右耳用の音声出力部と、左耳用の音声出力部を備えている。さらに装着側報知部３２０は各音声出力部の近傍に振動部を備えていてもよい。
【０１５５】
装着型機器３０が片耳用のイヤホンである場合には、装着側報知部３２０は例えば単一の音声出力部を備えている。この音声出力部はユーザの片方の耳に位置する。装着側報知部３２０はこの音声出力部の近傍に振動部を備えていてもよい。
【０１５６】
装着型機器３０がメガネ型の機器である場合には、装着側報知部３２０は例えば表示部を備えている。例えばこの表示部はメガネのレンズに相当する位置に配置されてもよい。また装着側報知部３２０は音声出力部および振動部の少なくとも一方を更に備えていてもよい。
【０１５７】
装着型機器３０が腕輪型の機器である場合には、装着側報知部３２０は例えば表示部を備えている。この表示部は、例えば腕時計の時計版に相当する位置に配置されてもよい。装着型機器３０は音声出力部および振動部の少なくとも一方を更に備えていてもよい。装着型機器３０が指輪型の機器である場合には、装着側報知部３２０は例えば振動部を備えている。この振動部は指輪の一部に配置される。装着側報知部３２０は、表示部および音声出力部の少なくとも一方を更に備えていてもよい。
【０１５８】
装着型機器３０が靴型の機器である場合には、装着側報知部３２０は例えば右足用の振動部と、左足用の振動部を備えている。さらに装着側報知部３２０は、インソール、タン或いはクォーターライニング等の足と接する部位の近傍に振動部を備えていてもよい。
【０１５９】
制御部３００は、例えば一種の演算処理装置であって、その構成は制御部１００と同様である。制御部３００は装着側報知部３２０を制御することができる。具体的には、制御部３００は、パノラマ撮影において水中センサ２００が水中状態を検出しているときに、電子機器１の逸脱を装着側報知部３２０に報知させることができる。
【０１６０】
例えば電子機器１の制御部１００は、パノラマ撮影において水中センサ２００が水中状態を検出し、かつ、逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出したときに、報知指示を装着型機器３０へと送信してもよい。
【０１６１】
装着型機器３０の制御部３００は通信部３１０を介して、この報知指示を受け取り、この報知指示に基づいて、装着側報知部３２０に報知を行わせる。例えば装着側報知部３２０が音声出力部を備えている場合には、電子機器１が所定の移動経路から逸脱したことを音声で出力してもよく、あるいは、所定の警告音（例えば電子音）を出力してもよい。また装着側報知部３２０が表示部を備えている場合には、電子機器１が逸脱している旨を表示する。例えば装着側報知部３２０は文章によって、これを表示してもよく、あるいは図記号などによって、これを表示してもよい。また装着側報知部３２０が振動部を備えている場合には、振動により、電子機器１の逸脱を報知する。
【０１６２】
以上のように、第２の実施の形態では、水中センサ２００が水中状態を検出し、かつ、逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出したときに、装着側報知部３２０が報知を行う。つまり第２報知方法として、装着側報知部３２０を用いた報知を採用する。これにより、第１の実施の形態と同様に、電子機器１の逸脱を認識できるとともに、水中センサ２００が適切に機能していることを認識できる。しかも、水中にある電子機器１を用いた報知ではなく、装着型機器３０を用いて報知が行われるので、ユーザは報知を認識しやすい。
【０１６３】
図２８は、電子機器１の上記動作の一例を示すフローチャートであり、図２９は、装着型機器３０の上記動作の一例を示すフローチャートである。図９と比較して、第一報知制御部１１３はステップＳ６の替わりにステップＳ６’を実行する。ステップＳ６’は、ステップＳ３にて水中センサ２００が水中状態を検出し、ステップＳ４にて逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出したときに、実行される。ステップＳ６’においては、第一報知制御部１１３は、例えば無線通信部１１０を介して、報知指示を装着型機器３０へと送信する。
【０１６４】
一方で装着型機器３０においては、ステップＳ８１にて、制御部３００は報知指示を受信したか否かを判断する。報知指示を受信していないと判断したときには、制御部３００は再びステップＳ８１を実行する。報知指示を受信したと判断したときには、ステップＳ８２にて、制御部３００は装着側報知部３２０に報知を行わせる。
【０１６５】
＜逸脱方向＞
電子機器１の制御部１００は、逸脱方向を示す逸脱方向情報を報知指示とともに装着型機器３０へと送信してもよい。逸脱方向情報を受信したときには、制御部３００は、逸脱方向に応じた報知態様で、装着側報知部３２０に報知を行わせてもよい。報知態様とは、例えば音声の内容、電子音の種類（音量、周波数またはパターンなど）、表示の内容、振動態様（振幅、周波数またはパターンなど）を含む。例えば装着側報知部３２０が音声出力部を備えている場合、制御部３００は音声出力部に、電子機器１の逸脱方向を音声で出力させてもよい。あるいは、制御部３００は逸脱方向に応じた電子音を音声出力部に出力させてもよい。例えば電子音の音量、周波数およびパターンの少なくとも一つを逸脱方向に応じて変更してもよい。装着側報知部３２０が表示部を備えている場合、制御部３００は電子機器１の逸脱方向を当該表示部に表示してもよい。例えば制御部３００は逸脱方向を文章によって表示してもよく、あるいは図記号（例えば矢印）によって表示してもよい。装着側報知部３２０が振動部を備えている場合、制御部３００は逸脱方向に応じた振動態様（振幅、周波数またはパターン）で当該振動部を振動させてもよい。
【０１６６】
これにより、ユーザは電子機器１が逸脱したことを、その逸脱方向とともに認識することができる。
【０１６７】
図３０は、制御部３００の上記動作の一例を示すフローチャートである。まずステップＳ８１にて、制御部３００は電子機器１からの報知指示を受信したか否かを判断する。報知指示を受信していないと判断したときには、制御部３００は再びステップＳ８１を実行する。報知指示を受信したと判断したときには、ステップＳ８２１にて、制御部３００は逸脱方向が第１方向（例えば右）であるか否かを判断する。制御部３００は、電子機器１から受信する逸脱方向情報に基づいて、この逸脱方向を判断する。逸脱方向が第１方向であると判断したときには、ステップＳ８２２において、制御部３００は第１報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせる。逸脱方向が第２方向であると判断したときには、ステップＳ８２３において、制御部３００は、第１報知態様とは異なる第２報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせる。
【０１６８】
図３１は、装着側報知部３２０の一例を概略的に示す図である。図３１の例示では、装着側報知部３２０は第１報知部３２１および第２報知部３２２を備えている。制御部３００は、第１報知部３２１および第２報知部３２２のうち、電子機器１の逸脱方向に応じた報知部を用いて報知を行うことで、逸脱方向を報知してもよい。
【０１６９】
例えば装着型機器３０がユーザに装着された状態において、第１報知部３２１はユーザの右半身に位置し、第２報知部３２２はユーザの左半身に位置する。具体的な一例として、第１報知部３２１は右耳用の音声出力部であり、第２報知部３２２は左耳用の音声出力部である。
【０１７０】
制御部３００は、電子機器１の逸脱方向が右であるときには、右半身に位置する第１報知部３２１を用いて報知する。このとき第２報知部３２２を用いた報知は行わない。他方、電子機器１の逸脱方向が左であるときには、制御部３００は、第１報知部３２１を用いた報知を行わず、第２報知部３２２を用いて報知を行う。
【０１７１】
第１報知部３２１および第２報知部３２２が振動部である場合も同様である。例えば、装着型機器３０がユーザに装着された状態で、ユーザの右半身に位置する右側振動部と、左半身に位置する左側振動部が設けられている場合がある。この場合、逸脱方向が右であるときには、制御部３００は右側振動部を振動させ、左側振動部を振動させない。また逸脱方向が左であるときには、制御部３００は左側振動部を振動させ、右側振動部を振動させない。なお第１報知部３２１および第２報知部３２２が表示部である場合も同様である。
【０１７２】
これにより、ユーザは電子機器１が逸脱したことを、その逸脱方向とともに認識することができる。また、第１報知部３２１および第２報知部３２２において同じ報知態様を採用しても、逸脱方向を報知することができる。例えば同じ振動パターンで第１報知部（振動部）３２１および第２報知部（振動部）３２２を振動させてもよい。また、逸脱方向と報知部の場所とが対応しているので、ユーザは直感的に逸脱方向を認識しやすい。
【０１７３】
なおパノラマ撮影において、ユーザが電子機器１を水平方向に移動させる場合の逸脱方向は上下方向となる。この場合も、第１報知部３２１および第２報知部３２２のうち、逸脱方向に応じた報知部を用いて報知を行えばよい。例えば逸脱方向が上であるときに、第１報知部３２１を用いて報知を行い、逸脱方向が下であるときに、第２報知部３２２を用いて報知を行ってもよい。勿論、その逆であっても構わない。
【０１７４】
図３２は、制御部３００の上記動作の一例を示すフローチャートである。図３０と比較して、制御部３００はステップＳ８２２，Ｓ８２３の替わりにステップＳ８２２’，Ｓ８２３’を実行する。制御部３００は逸脱方向が第１方向（例えば右）と判断したときに、ステップＳ８２２’において、右半身に位置する第１報知部３２１を用いて報知を行う。また逸脱方向が第２方向（例えば左）と判断したときに、ステップＳ８２３’にて、制御部３００は、左半身に位置する第２報知部３２２を用いて報知を行う。
【０１７５】
＜復帰方向＞
電子機器１を所定の移動経路に復帰させるための復帰方向を、逸脱方法に替えて報知してもよい。つまり、制御部３００は復帰方向に応じた報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせてもよい。例えば制御部３００はこの復帰方向を音声出力部に音声で出力させてもよい。例えば復帰方向が左であるときには、「電子機器を左に戻して下さい」と音声で出力してもよい。あるいは、制御部３００は復帰方向に応じた電子音を音声出力部に出力させてもよい。また、装着側報知部３２０が表示部を備えている場合、制御部３００は電子機器１の復帰方向を当該表示部に表示してもよい。例えば制御部３００は復帰方向を文章によって表示してもよく、あるいは図記号（例えば矢印）によって表示してもよい。また装着側報知部３２０が振動部を備えている場合、制御部３００は復帰方向に応じた振動態様で当該振動部を振動させてもよい。
【０１７６】
これにより、ユーザは、電子機器１が逸脱したことを、その復帰方向とともに了知することができる。
【０１７７】
また装着側報知部３２０が第１報知部３２１および第２報知部３２２を備えている場合には、電子機器１の復帰方向に応じた報知部を用いて報知を行うことで、逸脱方向を報知してもよい。制御部３００は、電子機器１の復帰方向が右であるときには、右半身に位置する第１報知部３２１を用いて報知する。このとき第２報知部３２２を用いた報知は行わない。他方、電子機器１の復帰方向が左であるときには、制御部３００は、第１報知部３２１を用いた報知を行わず、第２報知部３２２を用いて報知を行う。
【０１７８】
これにより、ユーザは電子機器１が逸脱したことを、その復帰方向とともに認識することができる。また、第１報知部３２１および第２報知部３２２において同じ報知態様を採用しても、復帰方向を報知することができる。また報知部の位置と、電子機器１の移動方向（復帰方法）とが一致するので、ユーザは直感的に電子機器１を元の移動経路に移動させやすい。
【０１７９】
なおパノラマ撮影において、ユーザが電子機器１を水平方向に移動させる場合、その復帰方向は上下方向となる。この場合も、第１報知部３２１および第２報知部３２２のうち、逸脱方向に応じた報知部を用いて報知を行えばよい。
【０１８０】
＜逸脱量＞
電子機器１の制御部１００は、電子機器１の逸脱量を示す逸脱量情報を、報知指示とともに送信してもよい。装着型機器３０の制御部３００は装着側報知部３２０に、この逸脱量に応じた報知態様で報知を行わせてもよい。例えば装着側報知部３２０が音声出力部を備えている場合、その逸脱量を音声で出力してもよい。例えば装着側報知部３２０は逸脱量に応じて「電子機器１が大きく逸脱しています。」または「電子機器１が少し逸脱しています。」との音声を出力してもよい。
【０１８１】
あるいは、制御部３００は逸脱量に応じた電子音を音声出力部に出力させてもよい。例えば制御部３００は、逸脱量が大きいほど大きい音量または高い周波数で、音声出力部に電子音を出力させてもよい。より具体的な処理の一例として、制御部３００は、逸脱量が逸脱量基準値よりも小さいときには、音声出力部に第１音量で報知を行わせ、逸脱量が基準値よりも大きいときには、第１音量よりも大きい第２音量で報知を行わせてもよい。
【０１８２】
装着側報知部３２０が表示部を備えている場合、制御部３００は逸脱量を当該表示部に表示してもよい。例えば制御部３００は逸脱量に応じて「電子機器１が大きく逸脱しています。」または「電子機器１が少し逸脱しています。」と表示してもよい。あるいは、制御部３００は逸脱量を図記号のサイズなどで表示してもよい。例えば制御部３００は逸脱量が大きいほど大きいサイズで図記号を表示する。
【０１８３】
装着側報知部３２０が振動部を備えている場合、制御部３００は逸脱量に応じた強さで当該振動部を振動させてもよい。例えば制御部３００は逸脱量が大きいほど強く、振動部を振動させる。
【０１８４】
これにより、ユーザは電子機器１が逸脱していることを、その逸脱量とともに認識することができる。
【０１８５】
図３３は、制御部３００の上記動作の一例を示すフローチャートである。まずステップＳ８１にて、制御部３００は電子機器１からの報知指示を受信したか否かを判断する。報知指示を受信していないと判断したときには、制御部３００は再びステップＳ８１を実行する。報知指示を受信したと判断したときには、ステップＳ８２４にて、逸脱量が第２逸脱量基準値よりも大きいか否かを判断する。制御部３００は電子機器１からの第２逸脱量情報に基づいて、この判断を行う。逸脱量が第２逸脱量基準値よりも大きいと判断したときには、ステップＳ８２５において、制御部３００は第３報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせる。逸脱量が第２逸脱量基準値よりも小さいと判断したときには、ステップＳ８２６において、制御部３００は、第３報知態様とは異なる第４報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせる。
【０１８６】
なお上述の例では、装着型機器３０の制御部３００が逸脱方向または逸脱量の判断を行い、その判断結果に応じた報知態様で装着側報知部３２０に報知を行わせている。しかるに、電子機器１の制御部１００が当該判断を行い、その判断結果に応じた報知態様を装着型機器３０へ指示してもよい。
【０１８７】
＜表示部＞
装着側報知部３２０が表示部を備えている場合、制御部３００は、水中センサ２００が水中状態を検出しているときには、撮像画像を当該表示部に表示してもよい。具体的には、電子機器１の制御部１００はパノラマ撮影において、水中センサ２００が水中状態を検出しているときに、撮像画像を装着型機器３０へと送信する。装着型機器３０の制御部１００は、受信した撮像画像を、装着側報知部３２０の表示部に表示する。
【０１８８】
これによれば、ユーザは電子機器１が水中にあるときにも、撮像画像を確認することができる。よってユーザはパノラマ撮影を行いやすい。例えばユーザは、パノラマ撮影の終了を、撮像画像を見ながら決めることができる。
【０１８９】
第３の実施の形態．
図３４および図３５は、電子機器１の動作の一例を示すフローチャートである。この処理は、第１及び第２の実施の形態を組み合わせた処理の一例である。ステップＳ１０１〜Ｓ１０４はそれぞれステップＳ１〜Ｓ４と同じである。ステップＳ１０４において電子機器１の逸脱が検出されたと判断されたときには、ステップＳ１０５にて、第一報知制御部１１３は周囲が明るいか暗いかを判断する。この判断は明るさ取得部２４０からの情報に基づいて行うことができる。周囲が明るいと判断したときには、ステップＳ１０６にて、第一報知制御部１１３は装着型機器３０と通信可能か否かを判断する。装着型機器３０と通信可能であると判断したときには、ステップＳ１０７にて、第一報知制御部１１３は装着型機器３０へと報知指示を送信する。装着型機器３０の制御部３００はこの報知指示に応答して、装着側報知部３２０に報知を行わせる。
【０１９０】
つまり、電子機器１が水中に在り、かつ、周囲が明るいときには、装着型機器３０を優先的に用いて電子機器１の逸脱を報知する。これによれば、特に装着型機器３０が水上に位置している場合に、ユーザは装着型機器３０からの報知を受け取りやすい。
【０１９１】
またステップＳ１０６において装着型機器３０と通信できないと判断したときには、ステップＳ１１１にて、第一報知制御部１１３は振動部２２０を用いて電子機器１の逸脱を報知する。つまり、電子機器１が水中に在り、周囲が明るく、かつ、装着型機器３０と通信できないときには、電子機器１の振動部２２０による報知を行う。これによれば、電子機器１が水中に在る状態でも、ユーザは電子機器１の逸脱を認識しやすい。
【０１９２】
ステップＳ１０５において周囲が明るいと判断したときには、第一報知制御部１１３は表示部１２０を用いて電子機器１の逸脱を報知する。例えば、第一報知制御部１１３は、電子機器１の逸脱を示す表示要素を高いコントラストで表示画面２ａに表示する。つまり周囲が暗い場合には、電子機器１による高いコントラストでの表示によって報知を行う。これによれば、電子機器１が水中に在る状態でも、ユーザは電子機器１の逸脱を認識しやすい。
【０１９３】
ステップＳ１０３において水中状態が検出されていないと判断したときには、ステップＳ１１３にて、第一報知制御部１１３は逸脱センサ２１０が電子機器１の逸脱を検出しているか否かを判断する。電子機器１の逸脱を検出していると判断したときには、ステップＳ１１４にて、第一報知制御部１１３は表示部１２０を用いて電子機器１の逸脱を報知する。例えば第一報知制御部１１３は、基準線Ｒ１およびガイド線Ｒ２を表示画面２ａに表示して、逸脱を報知してもよい。つまり、電子機器１が水上にあるときには、従来の報知方法を採用する。
【０１９４】
ステップＳ１０７，Ｓ１１１〜Ｓ１１３のいずれかの次に、あるいは、ステップＳ１０４またはステップＳ１１３において電子機器１の逸脱が検出されていないと判断したときには、ステップＳ１０８が実行される。ステップＳ１０８〜Ｓ１１０はそれぞれステップＳ８〜Ｓ１０と同様である。
【０１９５】
なお、上述の例では、周囲が暗いときには、表示部１２０を用いて報知を行っているものの、装着型機器３０による報知を優先してもよい。つまり、周囲が暗くても、電子機器１が装着型機器３０と通信可能であるときには、装着型機器３０を用いて報知を行ってもよい。
【０１９６】
以上のように、電子機器、電子機器システム、電子機器の制御方法、電子機器の制御装置は詳細に説明されたが、上記した説明は、全ての局面において例示であって、この開示がそれに限定されるものではない。また、上述した各種変形例は、相互に矛盾しない限り組み合わせて適用可能である。そして、例示されていない多数の変形例が、この開示の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【０１９７】
１  電子機器
４  外装
３０  装着型機器
１００  制御部
１１０  無線通信部
１２０  表示部
１３０  タッチパネル
１４０  操作ボタン群
１８０  第１撮像部
１９０  第２撮像部
２００  水中センサ
２１０  逸脱センサ
２２０  振動部
２４０  明るさ取得部
２５０  水温取得部
３２０  装着側報知部
Ｐｇ１  制御プログラム
【図１】
2017152882.tif 000003
【図２】
2017152882.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017152882.tif 000009
【図８】
2017152882.tif 000010
【図９】
2017152882.tif 000011
【図１０】
2017152882.tif 000012
【図１１】
2017152882.tif 000013
【図１２】
2017152882.tif 000014
【図１３】
2017152882.tif 000015
【図１４】
2017152882.tif 000016
【図１５】
2017152882.tif 000017
【図１６】
2017152882.tif 000018
【図１７】
2017152882.tif 000019
【図１８】
2017152882.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
2017152882.tif 000027
【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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