(57)【要約】【課題】屋根下地から上側の部分を断熱層として構成することが可能な、屋根構造を提供する。【解決手段】屋根構造１は、屋根下地１１と屋根下地１１に設けられた屋根材１２との間に形成された隙間１４が外気１６に連通しない閉塞空間となることを特徴とする。【選択図】図１
2017031572.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根下地と該屋根下地に設けられた屋根材との間に形成された隙間が外気に連通しない閉塞空間となることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
棟側の前記屋根材が軒側の前記屋根材の一部に重なるように複数の前記屋根材が前記屋根下地に敷設されており、
前記隙間は、前記屋根下地、前記棟側の屋根材及び前記軒側の屋根材によって囲まれて形成されることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記隙間は、屋根の軒棟方向と直交する水平方向全体に亘って形成されており、該隙間の前記水平方向両端部が閉塞されていることを特徴とする請求項２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記棟側の屋根材は、棟側端部が前記屋根下地に接していることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の屋根構造。
【請求項５】
前記屋根下地は、垂木に固定された下側の野地板と、該下側の野地板上に配設された断熱材と、該断熱材上に配設された上側の野地板と、を有することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根構造に関する。より詳細には、屋根下地と屋根材との間に隙間が形成される屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根下地と、屋根下地に取付けられ軒棟方向に複数並んだ平板瓦と、を備える屋根構造が知られている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
この屋根構造では、屋根下地に棟側の端部が固定された一の平板瓦（第１平板瓦とする）の軒側の端部が軒側の他の平板瓦（第２平板瓦とする）に重ねられる。
【０００４】
この状態で、屋根下地と第１平板瓦と第２平板瓦との間には、隙間が形成される。この隙間は、平板瓦の軒棟方向に直交する水平方向における屋根の両端部間に亘って形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１５−５５１０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、特許文献１記載の屋根構造では、上記隙間が屋根の上記両端部において外気に連通するため、屋根下地から上側の部分を断熱層として構成することが出来なかった。
【０００７】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて発明したものであって、その目的とするところは、屋根下地から上側の部分を断熱層として構成することが可能な屋根構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明は、以下のような構成とする。
【０００９】
本発明の屋根構造は、屋根下地と該屋根下地に設けられた屋根材との間に形成された隙間が外気に連通しない閉塞空間となることを特徴とする。
【００１０】
また、棟側の前記屋根材が軒側の前記屋根材の一部に重なるように複数の前記屋根材が前記屋根下地に敷設されており、前記隙間は、前記屋根下地、前記棟側の屋根材及び前記軒側の屋根材によって囲まれて形成されることが好ましい。
【００１１】
また、前記隙間は、屋根の軒棟方向と直交する水平方向全体に亘って形成されており、該隙間の前記水平方向両端部が閉塞されていることが好ましい。
【００１２】
また、前記棟側の屋根材は、棟側端部が前記屋根下地に接していることが好ましい。
【００１３】
また、前記屋根下地は、垂木に固定された下側の野地板と、該下側の野地板上に配設された断熱材と、該断熱材上に配設された上側の野地板と、を有することが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の屋根構造では、屋根下地と屋根材との間の隙間が外気に連通しない閉塞空間で構成される。これにより、本発明の屋根構造では、屋根下地から上側の部分を断熱層として構成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１Ａは実施形態１の屋根構造の妻側部分の縦断面図であり、図１Ｂは図１ＡのＺ１部分の拡大図である。
【図２】図２は、実施形態１の屋根構造の側断面図である。
【図３】図３は、図１Ａの一部を切り欠いた斜視図である。
【図４】図４Ａは遮断部材を連通路に設けた状態の図１ＢのＺ２部分の拡大図であり、図４Ｂは遮断部材を隙間に設けた状態の図１ＢのＺ２部分の拡大断面図である。
【図５】図５Ａは差しかけ屋根を示した斜視図であり、図５Ｂは実施形態２の壁取り合い部の縦断面図である。
【図６】図６Ａは遮断部材を連通路に設けた状態の図５ＢのＺ３部分の拡大図であり、図６Ｂは遮断部材を隙間に設けた状態の図５ＢのＺ３部分の拡大断面図である。
【図７】図７Ａは寄棟屋根の斜視図であり、図７Ｂは図７ＡのＡ−Ａ断面図である。
【図８】図８Ａは遮断部材を連通路に設けた状態の図７ＢのＺ４部分の拡大図であり、図８Ｂは遮断部材を隙間に設けた状態の図７ＢのＺ４部分の拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
＜実施形態１＞
以下、実施形態１を図１乃至図４に基いて説明する。
【００１７】
本実施形態の屋根構造１は、切妻屋根の屋根構造である。
【００１８】
屋根構造１は、図１Ａに示すように、垂木１１１と、垂木１１１に固定される屋根下地１１と、屋根下地１１に取付けられる屋根材１２と、を備える。
【００１９】
屋根下地１１は、屋根材１２を建物に取付けるための基礎となる。本実施形態の屋根下地１１は、下側の野地板１１２、断熱材１１３及び上側の野地板１１４を有する。屋根下地１１では、下側の野地板１１２が垂木１１１に固定され、断熱材１１３が下側の野地板１１２の上に配設され、上側の野地板１１４が断熱材１１３の上に配設される。屋根下地１１の上面（本実施形態では上側の野地板１１４の上面）は、傾斜している。
【００２０】
下側の野地板１１２及び上側の野地板１１４は、本実施形態では、薄い木板を貼り合わせた合板となっているが、木毛や木片を圧縮成型した板材でもよく、その構成は限定されない。
【００２１】
断熱材１１３は、室内から天井へと伝導する熱の断熱、屋外から天井へと伝導する熱の断熱を行なう。ここで、断熱材１１３は、無機質繊維、木質繊維及び発泡プラスチック等で形成される。
【００２２】
また、本実施形態の屋根下地１１は下葺材１１５を有する。下葺材１１５は、上側の野地板１１４の上に配設される。下葺材１１５は、例えばアスファルトルーフィングで形成される。
【００２３】
複数の垂木１１１は、屋根において最も高い所に位置する棟木と最も低い所に位置する軒桁とに固定されることで傾斜する。また、複数の垂木１１１は、軒棟方向に直交する方向に並ぶ。そして、その垂木１１１の上には、屋根下地１１である、下側の野地板１１２、断熱材１１３、上側の野地板１１４が順に積み上げられ、これらが釘等からなる固定具により垂木１１１に固定される。
【００２４】
屋根下地１１の妻側端面（軒棟方向に直交する方向の端面）は、化粧板２８によって覆われており、また、この屋根下地１１の妻側端部下方には、化粧破風板２６が取付けられている。
【００２５】
また、屋根下地１１上面の妻側端部には、軒棟方向に延びるのぼり木２１が固定されている。こののぼり木２１は、屋根下地１１よりも外方に突出するように配設されており、また、のぼり木２１の反妻側端面及び上面が前記の下葺材１１５から増し張りされた下葺材２２で覆われている。そして、この下葺材２２で覆われたのぼり木２１を覆うようにけらば部材２４が設けられている。
【００２６】
このけらば部材２４は、長尺の金属板を曲げ加工したものであり、図１Ｂ及び図３に示すように、屋根材１２の妻側端部下方に配設される軒棟方向に長い矩形板状の基板２７を有している。この基板２７の表面には、軒棟方向に平行な４本の突条２７ａが棟方向に並ぶように突設されている。この基板２７の反妻側端部には、上側に折り返されて屈曲する水返し片２７ｂが形成されている。一方、基板２７の妻側端は、屋根材１２よりも妻側に位置し、この妻側端から立ち上げ片２４３が上方に立ち上がっている。この立ち上げ片２４３の上端部が反妻側に傾斜するように上方に延びており、この傾斜部が屋根材１２の妻側端の上方を覆っている。また、立ち上げ片２４３の上端部を除く部分と屋根材１２との間の隙間には、後述する遮断部材１７０が配設されている。さらに、立ち上げ片２４３は、前記のぼり木２１よりも上方に突出しており、上端からカバー部２４２が妻側に延びており、このカバー部２４２が下葺材２２で覆われたのぼり木２１の上端面を覆っている。そして、カバー部２４２の外側端から下方に水切り片２４１が延びている。この水切り片２４１は、のぼり木２１の外側端面及び屋根下地１１の妻側端面の上端部を覆っている。
【００２７】
本実施形態の複数の屋根材１２は、軒棟方向に並ぶと共に軒棟方向に直交する方向の両端部間に亘って設けられる。屋根材１２は、図１Ａに示すように、軒棟方向に直交する方向に並んだ複数の屋根板１２０により構成される。なお、各屋根材１２は、複数の屋根板１２０により構成されるのではなく、一枚の屋根板１２０により構成されていてもよい。一枚の屋根板１２０としては、横葺き屋根等が例示される。
【００２８】
ここで、本実施形態の複数の屋根板１２０は、軒棟方向に並び且つ軒棟方向に直交する方向に並んでいる。屋根板１２０は、平板状のセメント瓦であるが、それに限定されず、和瓦、洋瓦であってもよく、その種類は限定されない。また、屋根板１２０は、断熱性を有する材質で形成される。
【００２９】
屋根構造１は、図２に示すように、複数の屋根材１２として第１の屋根材１２１と、第１の屋根材１２１の軒側の屋根材１２である第２の屋根材１２２と、を有する。ここで、第１の屋根材１２１の軒側の一部が、第２の屋根材１２２の棟側の一部の上に重なる。本実施形態の第１の屋根材１２１は、第２の屋根材１２２の上面部における棟側端部から中央部に亘って載置され重なり合う。ここで、第１の屋根材１２１の重なり合う部分を載置部１２ａとする。
【００３０】
また、第１の屋根材１２１の上には、棟側の他の屋根材１２（第３の屋根材１２３とする）が重なり合う。このとき、第１の屋根材１２１において、その棟側端部から中央部に亘って第３の屋根材１２３が重なり合う部分が載置部１２ａとなる。第１の屋根材１２１では、載置部１２ａに釘等の固定具が屋根下地１１まで打ち込まれることで、第１の屋根材１２１が屋根下地１１に固定される。他の屋根材１２においても同様に、載置部１２ａに固定具が打ち込まれる。
【００３１】
屋根構造１では、屋根下地１１と第１の屋根材１２１と第２の屋根材１２２によって囲まれた隙間１４が形成される。隙間１４は、特に、屋根下地１１の上面と第１の屋根材１２１の下面と第２の屋根材１２２の棟側端面とにより囲まれて形成される。
【００３２】
隙間１４は、屋根構造１における軒棟方向に直交する方向の両端部間に亘って形成される。そして、本実施形態の隙間１４は、図２に示すように、軒棟方向に複数形成される。隙間１４の形状は、本実施形態では、図２に示すように、側断面略三角形状となっているが、その形状は限定されない。
【００３３】
ここで、本実施形態の隙間１４の軒棟方向の長さは、第１の屋根材１２１の棟側端部の下端と第２の屋根材１２２の棟側端部の下端との間隔と同じであり、約１８０ｍｍとなっている。そして、隙間１４の軒側端部の高さは、第２の屋根材１２２の厚みと同じであり、約５．０ｍｍ〜６．０ｍｍとなっている。
【００３４】
本実施形態の屋根構造１では、軒棟方向に並んで形成された複数の隙間１４同士が、屋根材１２とけらば部材２４の立ち上げ片２４３との間に形成された軒棟方向に延びる連通路１５を介して連通している。
【００３５】
そして、連通路１５には、隙間１４内の空気の移動を妨げる抑制部１７が設けられる。本実施形態の抑制部１７は、連通路１５を閉塞するように空気の流れを遮断する遮断部材１７０で構成される。遮断部材１７０は、隙間１４と外気１６との間の空気の流れを遮断する。これにより、隙間１４は外気１６と連通しない閉塞空間となり、隙間１４及び屋根材１２を断熱層として利用することができる。
【００３６】
本実施形態の遮断部材１７０は、図３，図４Ａに示すように、連通路１５の全体に亘って充填される。すなわち、隙間１４の水平方向の両端部が閉塞される。これにより、図３に示すように、隙間１４から外気１６へと流れる空気の流れを遮断し、隙間１４が閉塞される。さらに、遮断部材１７０は、軒棟方向に並ぶ複数の隙間１４において、一の隙間１４から他の隙間１４へ流れる空気を遮断する。
【００３７】
このように、遮断部材１７０は、隙間１４内の空気の流れを停滞させる程度のものであればよい。ここで、本実施形態の屋根構造１の閉塞空間は、隙間１４の断熱層としての機能が損なわれない程度の空間であれば、これを含むものとする。また、本実施形態の屋根構造１では、隙間１４内の空気が、一の隙間１４から他の隙間１４へと流れることを許容する。なお、遮断部材１７０を気密部材とし、隙間１４を密閉空間としてもよい。
【００３８】
また、遮断部材１７０は、図４Ｂに示すように、軒棟方向に直交する方向における屋根材１２の端部とけらば部材２４の基板２７との間に充填されてもよい。すなわち、遮断部材１７０は、軒棟方向に直交する方向における隙間１４の両端部に設けられる。このときも、遮断部材１７０は、隙間１４から外気１６へと流れる空気の流れを遮断するだけでなく、複数の隙間１４同士が連通することで発生する空気の流れを遮断できる。
【００３９】
遮断部材１７０にはシーリング材が好適に用いられ、ポリサルファイド系シーリング材、シリコーン系シーリング材、ポリウレタン系シーリング材、アクリル系シーリング材等が用いられる。また、遮断部材１７０には発泡系ゴム材も好適に用いられ、天然ゴム、クロロプレンゴム、エチレンプロピレンゴム、ニトリルゴム、シリコンゴム、スチレンブタジエンゴム等が用いられる。
【００４０】
ここで、上記した屋根構造１では、軒棟方向に直交する一方側の端部について記載したが、切妻屋根における、軒棟方向に直交する方向の他方側の端部についても同様の構造であるため説明は省略する。
【００４１】
上記の説明では、連通路１５に遮断部材１７０を設け、隙間１４から外気１６への空気の流れを遮断する。これにより、隙間１４の空気が停滞し、隙間１４が閉塞空間となるため、隙間１４及びその上側の屋根材１２を断熱層として利用することができる。また、隙間１４を断熱層として活用することで、屋根下地１１を構成する断熱材１１３の厚みを薄くし、屋根構造１にかかるコストを減少させることもできる。
【００４２】
＜実施形態２＞
以下、実施形態２を図５Ａ乃至図６Ｂに基いて説明する。実施形態２において、実施形態１と同じ構成は実施形態１と同じ符号を付すと共に、説明を省略する。
【００４３】
本実施形態の屋根構造１は、図５Ａに示すように、差しかけ屋根の屋根構造である。差しかけ屋根では、上段と下段にそれぞれ屋根１８を有しており、本実施形態の屋根構造１は下段の屋根１８に関する。また、下段の屋根構造１は、上段の屋根１８と下段の屋根１８との間に設けられる外壁３０を備える。外壁３０は、建物の躯体３２に固定される。
【００４４】
屋根構造１は、図５Ｂに示すように、屋根下地１１と、複数の屋根材１２と、を備える。また、外壁３０と屋根下地１１および屋根材１２との境界部分を壁取り合い３１とする。その壁取り合い３１には、防水部材４が取付けられる。
【００４５】
防水部材４は、図５Ｂに示すように、下葺材１１６、受桟４１、捨板水切り４２、笠木４３、雨押え４４等といったもので構成されるが、その構成は限定されるものではない。
【００４６】
下葺材１１６は、外壁３０の下端部と屋根下地１１の外壁３０側端部とに亘って設けられる。そして、受桟４１は、下葺材１１６の外壁３０側端部の上に配置される。捨板水切り４２は、下葺材１１６および受桟４１を覆う。笠木４３は、受桟４１と屋根材１２の外壁３０側端部とに跨って設けられる。雨押え４４は、捨板水切り４２、笠木４３および屋根材１２の外壁３０側端部を覆う。
【００４７】
捨板水切り４２は、受桟４１を覆う被覆部４２１と、被覆部４２１の外壁３０側端部から上方に延出する第１水切り部４２２と、を有する。また、捨板水切り４２は、被覆部４２１の第１の屋根材１２１側端部の下端から外壁３０とは反対側に延出する第２水切り部４２３を有する。本実施形態の第２水切り部４２３は、下葺材１１６と屋根材１２の軒棟方向に直交する方向の端部との間に配置される。
【００４８】
屋根構造１では、捨板水切り４２と雨押え４４と屋根材１２との間に、隙間１４と外気１６とを連通する連通路１５が形成される。
【００４９】
この連通路１５に遮断部材１７０が設けられる。遮断部材１７０は、図５Ｂ，図６Ａに示すように、連通路１５における、受桟４１と屋根材の外壁３０側端部との間に設けられる。すなわち、隙間１４の水平方向両端部が閉塞される。なお、遮断部材１７０は、図６Ｂに示すように、隙間１４の外壁３０側端部である、第２水切り４２３と屋根材１２との間に設けられてもよい。
【００５０】
ここで、上記した説明では、壁取り合い部３１について記載したが、差しかけ屋根における、壁取り合い部３１以外の他の軒棟方向に直交する方向の端部に関しては、実施形態１と同じ構造であるため説明は省略する。
【００５１】
上記した屋根構造１では、連通路１５に遮断部材１７０を設け、隙間１４内から外気１６への空気の流れを遮断する。これにより、隙間１４の空気が停滞し隙間１４が閉塞空間となり、隙間１４及び屋根材１２を断熱層として利用することができる。従って、隙間１４を断熱層として利用することで、屋根下地１１を構成する断熱材１１３の厚みを薄くし、屋根構造１にかかるコストを減少させることができる。
【００５２】
＜実施形態３＞
以下、実施形態３を図７Ａ乃至図８Ｂに基づいて説明する。実施形態３において、実施形態１および実施形態２と同じ構成には同じ符号を付すと共に、説明を省略する。
【００５３】
本実施形態の屋根構造１は、図７Ａに示すように、寄棟屋根に屋根構造１が用いられる。寄棟屋根では、水平な棟木の両端部にそれぞれ一対の隅木６２（図７Ｂ参照）が設けられる。そして、棟木と隅木６２には、軒棟方向と平行となるように垂木１１１が複数取付けられる。
【００５４】
ここで、図７Ａに示す寄棟屋根は、棟木の両端部に屋根面を２つ、棟木の中間部に屋根面を２つ有する。棟木の中間部の屋根面をそれぞれ第１屋根面５１、第２屋根面５２とし、棟木の両端部の屋根面をそれぞれ第３屋根面５３、第４屋根面５４とする。第１屋根面５１と第２屋根面５２は対称の位置に配置され、第３屋根面５３と第４屋根面５４は対称の位置に配置される。
【００５５】
本実施形態の寄棟屋根では、第１屋根面５１と第３屋根面５３との境界部分を第１隅棟部５５とし、第１屋根面５１と第４屋根面５４との境界部分を第２隅棟部５６とする。同様に、第２屋根面５２と第３屋根面５３との境界部分を第３隅棟部５７とし、第２屋根面５２と第４屋根面５４との境界部分を第４隅棟部５８とする。
【００５６】
本実施形態では、第１〜４隅棟部５５，５６，５７，５８は同様の構成を有するため、以下では第１屋根面５１における第１隅棟部５５について記載する。第１屋根面５１に設けられる屋根構造１は、屋根下地１１と、屋根材１２と、を備える。また、屋根構造１は、その軒棟方向に直交する方向の端部に隅木６２が設けられる。
【００５７】
第１隅棟部５５は、図７Ｂに示すように、笠木４３、下葺材６３、棟包６１等で構成される防水部材６を有する。なお、防水部材６の構成は上記したものに限定されない。また、第１隅棟部５５において、第１屋根面５１と第３屋根面５３とは、隅木６２の幅方向の中央に対して線対称に、それぞれの屋根材１２が配置される。
【００５８】
笠木４３は、第１屋根面５１および第３屋根面５３の第１隅棟部５５側端部（隅木６２側端部）に固定される。下葺材６３は、第１屋根面５１の笠木４３側端部と第３屋根面５３の笠木４３側端部とを覆う。棟包６１は、下葺材６３を覆う。すなわち、棟包６１は、第１屋根面５１および第３屋根面５３の第１隅棟部５５側端部を覆う。
【００５９】
本実施形態の屋根構造１では、第１屋根面５１と第３屋根面５３と棟包６１との間に、隙間１４同士を連通する連通路１５が形成される。屋根構造１では、隙間１４と連通路１５とを合わせたものが経路１０となる。
【００６０】
ここで、棟包６１は、笠木４３を覆う被覆部６１１と、被覆部６１１の第１屋根面５１側の端部に設けられ第１屋根面５１に固定される第１固定部６１２と、被覆部６１１の第３屋根面５３側の端部に設けられ第３屋根面５３に固定される第２固定部６１３と、を有する。
【００６１】
屋根構造１は、図７Ｂに示すように、連通路１５として、第１屋根面５１の屋根材１２と第３屋根面５３の屋根材１２との間に形成される第１連通路１５１を有する。また、屋根構造１は、第１屋根面５１の笠木４３と第３屋根面５３の笠木４３との間に形成される第２連通路１５２を有する。
【００６２】
そして、屋根構造１は、第１屋根面５１の笠木４３と棟包６１の被覆部６１１の間に形成される第３連通路１５３と、第１屋根面５１の笠木４３と棟包６１の被覆部６１１の間に形成される第４連通路１５４と、を有する。
【００６３】
さらに、屋根構造１は、連通路１５として、第１屋根面５１と第１固定部６１２との間に形成される第５連通路１５５と、第３屋根面５３と第２固定部６１３との間に形成される第６連通路１５６と、を有する。
【００６４】
本実施形態の経路１０では、図７Ｂ，図８Ａに示すように、第１連通路１５１に遮断部材１７０が設けられる。すなわち、隙間１４の水平方向両端部が閉塞される。なお、遮断部材１７０は、図８Ｂに示すように、第１屋根面５１の屋根下地１１と屋根材１２との間から、第３屋根面５３の屋根下地１１と屋根材１２との間に亘って設けられてもよい。
【００６５】
ここで、上記した説明では、第１隅棟部５５について記載したが、寄棟屋根における第２〜４隅棟部５６，５７，５８についても同様の構造であるので、説明は省略する。
【００６６】
上記した屋根構造１では、経路１０において、連通路１５に遮断部材１７０を設けることで、隙間１４から外気１６への空気の流れを遮断する。これにより、隙間１４の空気が停滞し隙間１４が閉塞空間となるため、隙間１４及び屋根材１２を断熱層として利用することができる。従って、隙間１４及び屋根材１２を断熱層として利用することで、屋根下地１１を構成する断熱材１１３の厚みを薄くし、屋根構造１にかかるコストを減少させることができる。
【００６７】
第１〜第３実施形態の屋根構造１は、以下に示す構成を備える。
【００６８】
屋根構造１は、屋根下地１１と屋根下地１１に設けられた屋根材１２との間に形成された隙間１４が外気１６に連通しない閉塞空間となることを特徴とする。
【００６９】
これにより、隙間１４から外気１６への空気の流れが遮断されることで、閉塞空間となった隙間１４と屋根材１２とを断熱層として利用することができる。
【００７０】
また、棟側の屋根材１２が軒側の屋根材１２の一部に重なるように複数の屋根材１２が屋根下地１１に敷設されており、隙間１４は、屋根下地１１、棟側の屋根材１２及び軒側の屋根材１２によって囲まれて形成されることが好ましい。
【００７１】
これにより、屋根下地１１と棟側の屋根材１２とその軒側の屋根材１２とによって囲まれた隙間１４を断熱層として利用することができる。
【００７２】
また、隙間１４は、屋根の軒棟方向と直交する水平方向全体に亘って形成されており、隙間１４の水平方向両端部が閉塞されていることが好ましい。
【００７３】
これにより、屋根の軒棟方向と直交する水平方向全体に亘って断熱層を構成することができる。
【００７４】
また、棟側の屋根材１２は、棟側端部が屋根下地１１に接していることが好ましい。
【００７５】
これにより、隙間１４を断熱層として利用することができる。
【００７６】
また、屋根下地１１は、垂木１１１に固定された下側の野地板１１２と、下側の野地板１１２上に配設された断熱材１１３と、断熱材１１３上に配設された上側の野地板１１３と、によって構成されることが好ましい。
【００７７】
これにより、断熱材１１３の厚みを抑制することができる。
【００７８】
実施形態１の屋根構造１は以下に示す付加的な構成を備える。
【００７９】
屋根構造１は、軒棟方向に直交する方向の端部に位置する垂木１１１に固定される破風２５と、屋根材１２および屋根下地１１における軒棟方向に直交する方向の端部を覆うけらば部材２４と、を備える。けらば部材２４と屋根材１２との間に遮断部材１７０が設けられる。
【００８０】
これにより、隙間１４から外気１６への空気の流れを遮断することができる。
【００８１】
実施形態２の屋根構造１は以下に示す付加的な構成を備える。
【００８２】
屋根構造１は、軒棟方向に直交する方向の端部に設けられる外壁３０と、外壁３０の下端部および屋根下地１１の外壁３０側端部を覆う捨板水切り４２と、捨板水切り４２および屋根材１２の外壁３０側端部を覆う雨押え４４と、を備える。屋根材１２の外壁３０側端部と捨板水切り４２と雨押え４４との間に遮断部材１７０が設けられる。
【００８３】
これにより、屋根と壁との取り合い部において隙間１４から外気１６への空気の流れを遮断することができる。
【００８４】
実施形態３の屋根構造１は以下に示す付加的な構成を備える。
【００８５】
屋根構造１は、軒棟方向に直交する方向の端部に設けられる隅木６２と、隅木６２の幅方向における中央を対称にして配置される屋根材１２同士の隅木６２側端部を覆う棟包６１と、を備える。棟包６１と隅木６２の幅方向における中央を対称にして配置される夫々の屋根材１２との間に遮断部材１７０が設けられる。
【００８６】
これにより、隅棟部において隙間１４から外気１６への空気の流れを遮断することができる。
【符号の説明】
【００８７】
１    屋根構造
１１  屋根下地
１１１  垂木
１１２  下側の野地板
１１３  断熱材
１１４  上側の野地板
１２  屋根材
１２１  第１の屋根材（棟側の屋根材）
１２２  第２の屋根材（軒側の屋根材）
１４  隙間
１６  外気
【図１】
2017031572.tif 000003
【図２】
2017031572.tif 000004
【図３】
2017031572.tif 000005
【図４】
2017031572.tif 000006
【図５】
2017031572.tif 000007
【図６】
2017031572.tif 000008
【図７】
2017031572.tif 000009
【図８】
2017031572.tif 000010