(57)【要約】【課題】ステータとモータケースとの間の隙間の変動に追従して変形して両者への接触状態を維持可能として、放熱性能の向上を図ることができるインホイールモータを提供すること。【解決手段】ステータ２の半径方向の外周面とモータケース１の内周面との間の隙間５に配置されて前記ステータ２と前記モータケース１とに接触して熱伝導を行う熱伝導部材４を備えたインホイールモータであって、前記熱伝導部材４を、外径方向に凸形状で前記モータケース１に接触した外径山部４１と、内径方向に凸形状で前記ステータ２に接触した内径山部４２とを交互に連続させた波状に形成し、かつ、両山部４１，４２の少なくとも一方に、突出方向に対して交差する方向に延在するスリット４４を形成したことを特徴とするインホイールモータとした。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体側に接続されるモータケースと、
このモータケースの内周面との間に半径方向の隙間を設けたフローティング支持状態で前記モータケースに収容された円環状のステータと、
前記ステータの内周位置に配置され、車輪側に接続されるロータと、
前記隙間に配置され、前記ステータの半径方向の外周面と前記モータケースの半径方向の内周面とに接触して熱伝導を行う熱伝導部材と、
を備えたインホイールモータであって、
前記熱伝導部材を、外径方向に凸形状で前記モータケースに接触した外径山部と、内径方向に凸形状で前記ステータに接触した内径山部とを交互に連続させた波板状に形成し、かつ、両山部の少なくとも一方に、突出方向に対して交差する方向に延在するスリットを形成したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のインホイールモータにおいて、
前記スリットを、前記外径山部に形成したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項３】
請求項１に記載のインホイールモータにおいて、
前記スリットを、前記外径山部と前記内径山部とに形成したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のインホイールモータにおいて、
前記熱伝導部材は、前記外径山部と前記内径山部との前記連続の方向を前記ステータの周方向に向けて前記隙間に配置したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項５】
請求項４に記載のインホイールモータにおいて、
前記スリットを周方向に延在させたことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項６】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のインホイールモータにおいて、
前記熱伝導部材は、前記外径山部と前記内径山部とが交互に連続する方向を前記ステータの軸方向に沿う方向に向けて前記隙間に配置したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項７】
請求項６に記載のインホイールモータにおいて、
前記熱伝導部材は、軸方向の両端の少なくとも一方を、軸方向に変位可能に取り付けたことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載のインホイールモータにおいて、
前記熱伝導部材は、前記両山部の一方の波幅長を、前記他方の波幅長よりも長く形成したことを特徴とするインホイールモータ。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載のインホイールモータにおいて、
前記熱伝導部材は、両山部の中間の変曲点を挟む両湾曲部のうち、前記両山部の一方の側の湾曲部の曲率半径を、前記他方の山部側の湾曲部の曲率半径よりも大きく形成したことを特徴とするインホイールモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステータをフローティング支持したインホイールモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ステータをモータケースに片持ちのフローティング支持状態で収容した回転電機が知られている（例えば、特許文献１参照）。
この従来技術では、円環状のステータを、有底円筒状のモータケースの内周に径方向に隙間を介して収容し、ステータの軸方向一端をモータケースに片持ち支持状態でフローティング支持している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１４１０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来技術では、ステータを片持ち支持したフローティング支持構造であり、ステータの外周をモータケースにより支持していないため、ステータで発生した熱を効率良くモータケースから外部に放熱させることが難しい。
そこで、放熱性を確保するために、ステータとモータケースとの間の隙間に、ステータとモータケースとに常時接触する熱伝導部材を介在させるのが好ましい。
しかしながら、熱伝導部材を設置する隙間は、モータの小型化のためには寸法を確保するのが難しく、また、温度変化や振動でステータがモータケースに対して変位した場合、隙間の径方向寸法が変動する。
このため、隙間の幅寸法が狭まった際に、熱伝導部材が塑性変形するおそれがある。このように熱伝導部材が、塑性変形すると、その後、隙間が広がった際に、ステータおよびモータケースとの接触状態を保つことができなくなり、放熱性能が低下する。そして、このような回転電機をインホイールモータに採用した場合、環境温度が上昇するとモータ性能に影響が出るおそれがあった。
【０００５】
本発明は、上記問題に着目してなされたもので、ステータとモータケースとの間の隙間に介在させた熱伝導部材が、両者に接触状態を保ったまま隙間の寸法変化に追従可能として、放熱性能の向上を図ることができるインホイールモータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明は、
ステータの半径方向の外周面とケースの内周面との間の隙間に配置されて前記ステータと前記ケースとに接触して熱伝導を行う熱伝導部材を備えたインホイールモータであって、
前記熱伝導部材を、外径方向に凸形状で前記モータケースに接触した外径山部と、内径方向に凸形状で前記ステータに接触した内径山部とを交互に連続させた波板状に形成し、かつ、両山部の少なくとも一方に、突出方向に対して交差する方向に延在するスリットを形成したことを特徴とするインホイールモータとした。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のインホイールモータでは、外径山部と内径山部とにより波板状に形成した熱伝導部材は、両山部の少なくとも一方にスリットを有することで、スリットを有しないものと比較して、剛性を低減できる。
よって、隙間の径方向の幅寸法が狭まった際でも、熱伝導部材は弾性域内で変形可能とすることができ、隙間幅の変化に追従して弾性変形し、ステータおよびケースへの接触状態を維持することができる。これにより、放熱性能を維持でき、放熱性能の向上が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１のインホイールモータの全体構成の概略を示す断面図である。
【図２】実施の形態１のインホイールモータのステータおよびモータケースの構成を示すための、一部を切断した状態の斜視図である。
【図３】実施の形態１のインホイールモータを軸方向に沿う方向から見た要部の正面図である。
【図４】実施の形態１のインホイールモータに用いた熱伝導部材を示す斜視図である。
【図５】実施の形態１のインホイールモータを軸方向に沿う方向から見た要部を示す拡大正面図である。
【図６】実施の形態２のインホイールモータに用いた熱伝導部材を示す斜視図である。
【図７】実施の形態２のインホイールモータを軸方向に沿う方向から見た要部を示す拡大正面図である。
【図８】実施の形態３のインホイールモータに用いた熱伝導部材を単体の状態で示す側面図である。
【図９】実施の形態３のインホイールモータの要部を軸方向に沿う方向から見た拡大正面図である。
【図１０】実施の形態４のインホイールモータの全体構成の概略を示す断面図である。
【図１１】実施の形態４のインホイールモータに用いた熱伝導部材を示す斜視図である。
【図１２】実施の形態４のインホイールモータに用いた熱伝導部材の要部を拡大して示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明のインホイールモータを実現する最良の形態を、図面に示す実施の形態に基づいて説明する。
（実施の形態１）
実施の形態１のインホイールモータを説明するのにあたり、インホイールモータの構成、熱伝導部材の構成の順に説明する。
（インホイールモータの構成）
図１に示すインホイールモータ（以下、モータという）Ａは、多相（例えば、３相や５相など）交流モータであり、図１に示すように、モータケース１とステータ２とロータ３と熱伝導部材４とを備え、動力伝達部Ｒを介して車輪Ｗに接続されている。
【００１０】
モータケース１は、車両の車体側に接続され、モータＡの外郭を形成し、モータ外部からステータ２などを保護する機能を有しており、円筒部１１と底部１２とを備えている。円筒部１１は、一点鎖線により示す軸心線Ｃｅを中心とする円筒状に形成されている。底部１２は、円筒部１１の軸方向の一端（図１において左端）から内径方向に延びて形成されている。なお、以下、実施の形態のインホイールモータを説明するのにあたり、軸心線Ｃｅに沿う方向であって矢印ｘの方向を軸方向と称し、この軸方向に直交する矢印ｙ方向を径方向と称する。
【００１１】
ステータ２は、図２、図３に示すように、円環状のステータコア２１を備えるとともに、このステータコア２１の内周に周方向に一定の間隔で複数突出されたティース２２（図２参照）に、ステータコイル２３を巻き付けた周知の構造のものである。
なお、ティース２２同士の間には、スロット２４が設けられており、ステータコイル２３は、スロット２４に配置されて、各ティース２２に巻き付けられている。また、ステータコア２１は、円弧状の鋼板を、軸方向に複数積層して形成されている。
【００１２】
ステータコア２１は、モータケース１の内周との間に隙間５を介在させた状態で、モータケース１に片持ちのフローティング状態で支持されている。
すなわち、図１に示すように、ステータコア２１の軸方向の一端（図１において左端）には、マウント部材２５が設けられている。そして、このマウント部材２５は、モータケース１の底部１２にボルト２６により締結されており、ステータコア２１がモータケース１に片持ち支持されている。また、ステータコア２１の外径は、モータケース１の円筒部１１の内径よりも小径に形成され、ステータコア２１とモータケース１との間には、径方向に隙間５が介在されている。
【００１３】
ロータ３は、車両の車輪Ｗ側に接続され、ステータ２の内周位置に、ステータ２と略同軸であり、かつ、ステータ２の内周に対して径方向の隙間（ラジアルギャップ）を介して配置され、この隙間を通して磁路が形成される。ロータ３は、例えば、複数の電磁鋼板（図示省略）を積層することで構成されたロータコア３１を備え、このロータコア３１には永久磁石（図示省略）が周方向に複数設置されている。
前記ロータ３には、モータＡの出力軸３２が固定されている。出力軸３２は、例えば、減速機などの動力伝達部Ｒを介して車両の車輪ＷのハブＨに接続される。車輪Ｗは、例えば、ハブＨと、その外周に配置されたタイヤＴとを備える。なお、出力軸３２は、動力伝達部Ｒを介さずに車輪ＷのハブＨに接続されてもよい。
【００１４】
したがって、モータＡは、ステータコイル（図示省略）に通電すると、ステータ２で発生する電磁力によりロータ３が回転駆動される。そして、このモータＡから出力される回転駆動力は、出力軸３２を介して外部に回転力として伝達される。
【００１５】
（熱伝導部材の構成）
次に、モータケース１とステータ２との間に介在される熱伝導部材４の構成について説明する。
前述のようにステータ２の外周とモータケース１の内周との間には隙間５が設けられており、この隙間５に、モータケース１とステータ２とに熱接触してステータ２の熱をモータケース１に伝達する熱伝導部材４が設けられている。
【００１６】
この熱伝導部材４は、ステータ２の外周面およびモータケース１の内周に弾性を有して接触し、かつ、ステータ２とモータケース１とが径方向および周方向に相対変位した場合でも接触状態を保ちステータ２とモータケース１との間で熱伝達を行う。
【００１７】
このため、熱伝導部材４は、熱伝導性に優れた金属（例えば、アルミニウムや銅）製の帯板状のばね材により形成されている。また、熱伝導部材４は、図２に示すように、隙間５の全周に亘って挿入されており、かつ、周方向で複数枚に分割されている。
さらに、熱伝導部材４は、図３、図４に示すように、外径方向に凸状の外径山部４１と、内径方向に凸状の内径山部４２とが交互に連続して配置された波板状に形成されている。
そして、外径山部４１の頂部４１ａがモータケース１の内周に弾性を有して当接され、内径山部４２の頂部４２ａがステータコア２１の外周に弾性を有して当接されている。
なお、熱伝導部材４は、一定幅の帯状を成しており、これを図２に示すように１列のみ、あるいは図４に示すように軸方向に複数列並設して前記隙間５に配置する。
【００１８】
さらに、本実施の形態１では、外径山部４１には、図４に示すように、周方向に複数のスリット４４が形成されている。
すなわち、本実施の形態１では、各外径山部４１に、周方向に延在されたスリット４４，４４が、軸方向に一対並設して設けられている。また、スリット４４は、それぞれ、外径山部４１の周方向の全長に亘って設けられ、その周方向の先端部は、両山部４１，４２の中間の変曲点４３（図５参照）を経て、内径山部４２の周方向の端部まで延在されている。さらに、スリット４４の周方向の先端部は、円形に形成されている。
【００１９】
これらのスリット４４は、熱伝導部材４の剛性を所望の剛性とするために形成されている。
この所望の剛性を得るにあたり、本実施の形態１では、外径山部４１の剛性を、内径山部４２よりも低く設定し、かつ、下記の条件を満足する剛性としている。
すなわち、熱によるモータケース１およびステータコア２１の変形や、ステータ２の駆動時の両者１，２１の相対変位などにより、隙間５の径方向の幅寸法が変化する。
そこで、熱伝導部材４の剛性は、隙間５に上記のような幅寸法の変化が生じた際に、これに追従して弾性変形可能に設定されている。この熱伝導部材４の剛性の設定において、外径山部４１では、その剛性が、スリット４４を形成することにより、上述の隙間５の幅の変位時に、外径山部４１が積極的に弾性変形するように設定されている（第１の剛性の設定条件）。
【００２０】
さらに、本実施の形態１では、図５に拡大して示すように、１個所の外径山部４１において複数箇所（図では２か所）でモータケース１の内周に接触するように、外径山部４１において波打ちが生じるようにしている。すなわち、図５に示すように、外径山部４１の頂部４１ａには、接触用凸部４１ｂ、凹部４１ｃ、接触用凸部４１ｂが周方向に並んだ波状に形成されている。
この外径山部４１の波打ち形状は、熱伝導部材４の周方向の全長の設定と、外径山部４１の剛性の設定とに基づいている。
【００２１】
すなわち、熱伝導部材４は、周方向に複数に分割されており、これを合計した熱伝導部材４の周方向の全長が、隙間５の周方向寸法よりも僅かに長い寸法に形成されている。したがって、熱伝導部材４を隙間５に挿入した際に、熱伝導部材４が周方向に圧縮される。そして、熱伝導部材４が、周方向に圧縮力を受けた際に、外径山部４１の頂部４１ａに、図５に示す波打ちが生じるように、その剛性が設定されている（第２の剛性の設定条件）。
つまり、外径山部４１の頂部４１ａに波打ちが生じるのは、外径山部４１の剛性を内径山部４２の剛性よりも低く設定したことによる。すなわち、スリット４４の数や幅や長さは、外径山部４１の頂部４１ａに、このような波打ち状の弾性変形が生じるように設定されている。
【００２２】
（実施の形態１の作用）
次に、実施の形態１の作用を説明する。
（組付時）
熱伝導部材４を、隙間５に挿入する際に、外径山部４１および内径山部４２の頂部４１ａ，４２ａの稜線の向きを軸方向に向けて挿入する。このように、熱伝導部材４の挿入方向と、両山部４１，４２の頂部４１ａ，４２ａの稜線方向とが一致しているため、熱伝導部材４をモータケース１の内周面およびステータ２の外周面に対して引っ掛かりにくく円滑に移動させることができる。
【００２３】
したがって、頂部４１ａ，４２ａ稜線の向きを周方向に向けた場合と比較して、隙間５への挿入作業を円滑に行うことができ、組付性に優れる。特に、ステータコア２１として、鋼板を積層した構造とした場合、ステータコア２１の外周表面には、凹凸が生じる。上記のように、各山部４１，４２の山の稜線の向きを軸方向に向けたことで、ステータコア２１の外周面に凹凸が生じていても、熱伝導部材４を円滑に相対移動させることができる。
【００２４】
さらに、熱伝導部材４を、隙間５に挿入した際には、前述した寸法差および剛性の設定に基づいて、外径山部４１が周方向に圧縮されて、その頂部４１ａが図５に示すように波状に弾性変形する。なお、この熱伝導部材４の組付は、モータケース１とステータ２とを組み付けて隙間５が形成されてから行ってもよいが、これに限定されるものではない。すなわち、熱伝導部材４を、ステータ２の外周に組み付けた後、ステータ２をモータケース１に挿入したり、熱伝導部材４をモータケース１の内周に組み付けた後、ステータ２をモータケース１に組み付けたりしてもよい。
【００２５】
（振動抑制性能）
次に、モータＡにおける振動の抑制作用について説明する。
モータＡは、電動機として駆動力の発生時および発電機としての発電時に振動する。
ステータコア２１は、モータＡの振動の発生源であり、ステータコア２１の電磁加振力がモータケース１に伝達されると、モータケース１の外部への振動や騒音が発生する。
例えば、ステータコア２１は、外周部において比較的大きな振幅で放射状（半径方向）に振動する。このようなステータコア２１の半径方向の電磁加振力により振動や騒音が発生する。
【００２６】
したがって、ステータ２の外周をモータケース１の内周に対して固定すると、ステータ２の振動が比較的短い振動伝達経路でモータケース１に伝達される。また、ステータ２をモータケース１の内周面にて支持すると、ステータ２とモータケース１とが面接触し、ステータ２の半径方向の振動が上記接触面を介してモータケース１に直接伝達されるおそれがある。この場合も、モータケース１から外部への振動および騒音が発生する。
【００２７】
これに対して、本実施の形態１では、モータケース１に対してステータ２を離した状態で片持ち支持したフローティング構造としている。具体的には、ステータ２をモータケース１の内周から径方向に離し、ステータ２から軸方向に沿う方向に離れたモータケース１の底部１２で、マウント部材２５によりステータ２を支持している。
【００２８】
よって、ステータ２に加えられた振動エネルギは、マウント部材２５を介した長い経路で減衰されながらモータケース１に伝達されるとともに、マウント部材２５を弾性変形させることで消費される。
【００２９】
したがって、モータケース１に伝達される振動エネルギを低減することができ、モータケース１が振動してモータケース１自体が振動源および騒音源となることを抑制できる。これにより、乗員が不快と感じるモータＡからのノイズを低減可能となり、快適な車室空間を提供可能となる。
【００３０】
また、隙間５には、熱伝導部材４を介在させており、この熱伝導部材４は、板ばね状の弾性部材であるため、ステータ２の半径方向の振動を減衰し、モータケース１へ伝達されるのを抑制できる。逆に言えば、熱伝導部材４の剛性（弾性）は、ステータ２の半径方向の振動がモータケース１に伝達されるのを十分に抑制可能なように設定している。
【００３１】
加えて、熱伝導部材４を、ステータ２およびモータケース１に圧接させることにより、熱伝導部材４が、ステータ２の周方向への振動の抵抗となり、この周方向の振動も抑制できる。これにより、ステータ２の周方向の振動に起因する音振動性能を向上できる。
【００３２】
（放熱性能）
次に、モータＡにおける放熱性能について説明する。
ステータ２は、モータＡが電動機や発電機としての駆動時に、銅損や鉄損により発熱する。
本実施の形態１では、隙間５に、ステータ２とモータケース１に接触して熱を伝達する熱伝導部材４を介在させているため、この熱伝導部材４を設けないものと比較して、ステータ２からモータケース１への効率の良い熱伝達が可能となる。
【００３３】
さらに、熱伝導部材４は、半径方向に弾性を有しており、ステータ２とモータケース１とに圧接状態で隙間５に挿入されている。これにより、ステータ２の半径方向の振動や、熱によるステータ２およびモータケース１の膨張・収縮などにより、隙間５の径方向の幅が変位した際にも、ステータ２とモータケース１との接触状態を保持し、上記熱伝達性能および振動抑制性能を維持できる。
【００３４】
加えて、本実施の形態１では、外径山部４１には、スリット４４，４４を設け、その剛性を、スリット４４を形成しない場合よりも低く設定している。このため、上記のように隙間５の幅寸法が縮まった際に、外径山部４１が円滑に弾性変形し、両山部４１，４２のいずれかに塑性変形が生じるのを抑制できる。
これにより、その後、隙間５の幅寸法が拡がった際には、外径山部４１が復元し、両山部４１，４２が、ステータ２およびモータケース１に接触した状態を維持し、放熱性能を確保できる。
【００３５】
すなわち、隙間５の幅寸法が縮まった際に、両山部４１，４２の一方あるいは両方が塑性変形した場合は、隙間５の拡がった際に、この変化に追従できずに、両山部４１，４２の少なくとも一方がステータ２とモータケース１のいずれかから離れる。この場合、熱伝導部材４の放熱性能が低下するが、本実施の形態１は、このような不具合を抑制できる。
【００３６】
さらに、熱伝導部材４は、外径山部４１に複数の接触用凸部４１ｂ，４１ｂを備えている。このため、外径山部４１が、純粋な山谷形状となって、その頂部の１点で接触するものと比較して、接触点が増えることにより熱伝達性能に優れる。
また、複数の接触用凸部４１ｂ，４１ｂによる接触とすることにより、１点接触や面接触と比較しても、ステータ２の振動により熱伝導部材４に捩れ変形が生じた場合にも、より確実に接触状態を維持でき、この点でも熱伝達性能に優れる。
【００３７】
（実施の形態１の効果）
以下に、実施の形態１のインホイールモータの効果を列挙する。
１）実施の形態１のインホイールモータは、
車体側に接続されるモータケース１と、
このモータケース１の内周面との間に半径方向の隙間５を設けたフローティング支持状態で前記モータケース１に収容された円環状のステータ２と、
前記ステータ２の内周位置に配置され、車輪Ｗに接続されるロータ３と、
前記隙間５に配置され、前記ステータ２の半径方向の外周面と前記モータケース１の半径方向の内周面とに接触して熱伝導を行う熱伝導部材４と、
を備えたインホイールモータであって、
前記熱伝導部材４を、外径方向に凸形状で前記モータケース１に接触した外径山部４１と、内径方向に凸形状で前記ステータ２に接触した内径山部４２とを交互に連続させた波板状に形成し、かつ、両山部４１，４２の少なくとも一方に、突出方向に対して交差する方向に延在するスリット４４を形成したことを特徴とする。
したがって、スリット４４の長さや幅や数に基づいて、両山部４１，４２の剛性を任意に低下させることができる。すなわち、ステータ２とモータケース１との間の隙間５の径方向の幅が狭まった際に、両山部４１，４２に塑性変形が生じない剛性に設定できる。
これにより、熱伝導部材４の剛性を、前記隙間５の径方向の幅の変動に追従して弾性変形して両者１，２への接触状態を保持可能な剛性とすることができ、これにより、放熱性能の向上を図ることができる。
【００３８】
２）実施の形態１のインホイールモータは、
前記スリット４４を、前記外径山部４１に形成したことを特徴とする。
したがって、隙間５の幅寸法が縮まる際には、外径山部４１を確実に弾性変形させることで、上記１）の効果を得ることができる。
【００３９】
３）実施の形態１のインホイールモータは、
前記スリット４４の両端部を、円形に形成したことを特徴とする。
したがって、スリット４４の端部の応力集中を緩和して、耐久性を向上させることができる。
【００４０】
４）実施の形態１のインホイールモータは、
前記熱伝導部材４は、前記外径山部４１と前記内径山部４２との前記連続の方向を前記ステータ２の周方向に向けて前記隙間５に配置したことを特徴とする。
したがって、外径山部４１と内径山部４２との頂部４１ａ，４２ａの稜線が、軸方向であって隙間５への熱伝導部材４の挿入方向に一致し、熱伝導部材４の隙間５への挿入を円滑に行うことができる。このため、前記稜線の向きが、軸方向に直交する方向を向いているものと比較して、組付性に優れる。
【００４１】
５）実施の形態１のインホイールモータは、
前記スリット４４を周方向に延在させたことを特徴とする。
したがって、熱伝導部材４の延在方向である周方向の断面積変化を抑えて、スリット４４を有した凸部である外径山部４１の均一な弾性変形を可能として、耐久性の向上を図ることが可能である。
すなわち、スリット４４を軸心線Ｃｅに沿う方向に形成した場合、周方向の断面積変化が大きくなる。この場合、弾性変形の際に、スリット４４の前後の変形量が大きくなり、積極的に折曲させたい部位に設けるには有効であるが、耐久性を考慮する必要が生じる。それに対して、本実施の形態１では、スリット４４を、外径山部４１の周方向の全長に亘って設けることにより、外径山部４１の全体の断面積の均一化を図り、弾性変形時に均一な変形が可能となる。
加えて、実施の形態１では、スリット４４を、外径山部４１から変曲点４３を越えて内径山部４２の端部まで延在させたことを特徴とする。
これにより、両山部４１，４２の中間の傾斜部分の剛性も低下し、外径山部４１の弾性変形をより円滑に行うことが可能となり、上記１）の隙間５の幅の変位に対する追従性に、いっそう優れる。
【００４２】
６）実施の形態１のインホイールモータは、
前記外径山部４１を、波状に形成し、複数の接触用凸部４１ｂ，４１ｂをモータケース１に接触させたことを特徴とする。
したがって、外径山部４１が、頂部４１ａの１個所で接触するのと比較して、接触箇所の数を増やして、熱伝達性能を向上させることができる。
【００４３】
（他の実施の形態）
次に、他の実施の形態のインホイールモータについて説明する。
なお、他の実施の形態を説明するのにあたり、実施の形態１と共通する構成には実施の形態１と同じ符号を付して説明を省略し、実施の形態１との相違点のみ説明する。
【００４４】
（実施の形態２）
実施の形態２では、熱伝導部材２０４の内径山部４２にもスリット４５を設け、内径山部４２を、周方向の複数箇所でステータ２に接触させている。
すなわち、図６に示すように、内径山部４２に、周方向にスリット４５を形成し、内径山部４２の剛性を、実施の形態１のものよりも低下させている。なお、図ではスリット４５は、軸心線Ｃｅに沿う方向の略中央の１個所に形成しているが、外径山部４１と同様に２箇所あるいはそれ以上の複数箇所に形成してもよい。
【００４５】
この実施の形態２では、内径山部４２の剛性も低下させた結果、図７に示すように、隙間５への挿入時には、内径山部４２の頂部４２ａにも、内径方向に凸となった接触用凸部４２ｂ，４２ｂと、その間の凹部４２ｃとを備えた波状に変形する。したがって、内径山部４２の頂部４２ａは、複数箇所（図では２か所）の接触用凸部４２ｂ，４２ｂでステータ２に接触している。
【００４６】
（実施の形態２の効果）
実施の形態２のインホイールモータでは、上述の１）〜６）の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
2-1）実施の形態２のインホイールモータは、
前記スリット４４，４５を、前記外径山部４１と前記内径山部４２とに形成したことを特徴とする。
したがって、スリット４４，４５の長さや幅や数に基づいて、両山部４１，４２の剛性を任意に低下させて、任意の剛性に設定することができる。これにより、ステータ２とモータケース１との間の隙間５の径方向の幅が狭まった際に、外径山部４１および内径山部４２が円滑に弾性変形し、これらに塑性変形が生じない剛性に設定できる。
よって、熱伝導部材２０４の剛性を、前記隙間５の径方向の幅の変動に追従して弾性変形し、両者１，２への接触状態を保持可能であり、これにより、放熱性能の向上を図ることができる。
【００４７】
2-2）実施の形態２のインホイールモータは、
前記外径山部４１および前記内径山部４２の頂部４１ａ，４２ａを、波状に形成し、外径山部４１は、複数の接触用凸部４１ｂ，４１ｂをモータケース１に接触させ、内径山部４２は、複数の接触用凸部４２ｂ，４２ｂをステータ２に接触させたことを特徴とする。
したがって、外径山部４１および内径山部４２の頂部４１ａ，４２ａが、それぞれ、頂点の１個所で接触するのと比較して、接触個所の数を増やして、熱伝達性能を向上させることができる。
【００４８】
（実施の形態３）
実施の形態３は、実施の形態１の変形例であり、図８に示すように、熱伝導部材３０４の外径山部４１の変曲点４３，４３の間の寸法である波幅長Ｌａを、内径山部４２の変曲点４３，４３の間の寸法である波幅長Ｌｂよりも長く形成した例である。
これにより、外径山部４１の剛性を、内径山部４２の剛性よりもさらに低下させることができる。
【００４９】
加えて、本実施の形態３では、両山部４１，４２の中間の変曲点４３を挟む両湾曲部Ｒａ，Ｒｂのうち、外径山部４１側の湾曲部Ｒａの曲率半径を、内径山部４２側の湾曲部Ｒｂの曲率半径よりも大きく形成している。
これにより、外径山部４１の剛性を、内径山部４２の剛性よりもさらに低く形成することができる。
【００５０】
したがって、実施の形態３では、外径山部４１の剛性を、内径山部４２の剛性よりも低く形成して、上記１）２）の効果をさらに高めることができる。
あるいは、外径山部４１におけるスリット４４の数を減らしても必要な低剛性に設定することが可能である。
【００５１】
（実施の形態３の効果）
3-1）実施の形態３のインホイールモータは、
前記熱伝導部材３０４は、前記両山部４１，４２の一方の山部である外径山部４１の波幅長Ｌａを、他方の山部である内径山部４２の波幅長Ｌｂよりも長く形成したことを特徴とする。
したがって、外径山部４１をスリット４４のみを設けたものよりもさらに低剛性に形成することが可能である。このように、波幅長Ｌａ，Ｌｂの設定という簡単な加工により剛性の設定が可能であり、剛性の設定自由度を向上できる。
【００５２】
3-2）実施の形態３のインホイールモータは、
前記熱伝導部材３０４は、両山部４１，４２の中間の変曲点４３を挟む両湾曲部Ｒａ，Ｒｂのうち、前記両山部４１，４２の一方である外径山部４１側の湾曲部Ｒａの曲率半径を、他方の山部である内径山部４２側の湾曲部Ｒｂの曲率半径よりも大きく形成したことを特徴とする。
したがって、外径山部４１をスリット４４のみを設けたものよりもさらに低剛性に形成することが可能である。このように、両山部４１，４２の剛性の設定にあたり、湾曲部Ｒａ，Ｒｂの曲率半径の設定という簡単な加工により設定可能であり、剛性の設定自由度を向上できる。
【００５３】
（実施の形態４）
実施の形態４のインホイールモータは、図１０に示すように、熱伝導部材４０４の外径山部４４１と内径山部４４２とが交互に連続する方向をステータ２の軸方向に沿う方向に向けて隙間５に配置した例である。
【００５４】
そこで、熱伝導部材４０４は、図１１、図１２に示すように、外径山部４４１と内径山部４４２とを交互に連続させる方向を矢印ｘにより示すステータ２の軸方向に沿う方向とした形状であり、かつ、矢印ｙ方向に長い帯状に形成されている。そして、熱伝導部材４０４の長手方向である矢印ｙ方向をステータ２の周方向に向けて隙間５に挿入されている。なお、この熱伝導部材４０４の隙間５への挿入にあたって、隙間５の全周に亘る長さの１枚の熱伝導部材４０４を挿入してもよい。あるいは、熱伝導部材４０４を、矢印ｙ方向で複数に分割したものを隙間５の周方向に並設してもよい。
【００５５】
また、内径山部４４２には、軸方向に沿う方向のスリット４４４が複数形成されている。このスリット４４４は、軸方向に沿う方向の両端部は、変曲点４４３を越えて外径山部４４１の端部まで延在されている。
なお、本実施の形態４では、熱伝導部材４０４の軸方向の両端は、その少なくとも一方が、モータケース１およびステータ２に対して、軸方向に相対移動可能な自由端とされている。ここで、本実施の形態３では、図１０に示すように、両端をモータケース１およびステータ２に対して、軸方向の位置を規制されない自由端としている。
【００５６】
次に、熱伝導部材４０４の組み付けについて説明する。
この熱伝導部材４０４の組み付けは、モータケース１の円筒部１１の内周に熱伝導部材４０４の組付後、ステータ２をモータケース１に挿入して組み付けることができる。あるいは、その逆に、熱伝導部材４０４をステータ２の外周に組み付けた後、ステータ２と共にモータケース１の円筒部１１の内周に挿入して組み付けることができる。また、モータケース１の円筒部１１にステータ２を組み付けた後、モータケース１とステータ２との間の隙間５に熱伝導部材４０４を差し込むこともできる。
【００５７】
ところで、ステータ２のステータコア２１として、円環状の鋼板２１ａ（図１０の拡大部分参照）を軸方向に沿う方向に複数積層して形成したものが知られている。このような積層構造のステータコア２１では、鋼板２１ａごとの外径寸法の僅かなばらつきや、中心軸（軸心線Ｃｅ）に対する鋼板２１ａの僅かな組付位置ずれによって、各鋼板２１ａの外径方向の位置にずれが生じる。そのため、ステータコア２１の外周面は、軸方向に段差を有する凹凸形状となる場合がある。
【００５８】
上述した熱伝導部材４０４の組付において、熱伝導部材４０４をステータコア２１に対して相対移動させる場合、ステータコア２１の外周面の凹凸形状に対して、熱伝導部材４０４を、波が連続する方向を軸方向に沿わせる向きで相対移動させる。このため、内径山部４４２は、ステータコア２１の凹凸に対してその波状の傾斜した面を当接させることになるため、凹凸に引っ掛かりにくくこの相対移動をスムーズに行うことができる。したがって、組付性に優れる。
【００５９】
次に、組付終了後の熱伝導部材４０４の放熱性能および振動吸収性能について説明する。
熱伝導部材４０４の組付後には、ステータコア２１に接触する各内径山部４４２は、ステータコア２１の外周に対し、円周方向に線接触するとともに圧接させている。このため、ステータコア２１の外周面が凹凸形状であっても、内径山部４４２は、鋼板２１ａの外周面に対して全周に亘って接触する。
【００６０】
したがって、ステータコア２１の外周面が凹凸形状であっても、内径山部４４２とステータコア２１との接触面積をより確実に確保することが可能であり、熱伝達性能に優れる。
【００６１】
次に、ステータ２の発熱時について説明する。
ステータ２が発熱すると、ステータ２が膨張し、隙間５の間隔が狭まり熱伝導部材４０４が径方向に圧縮される。この時、熱伝導部材４０４は、軸方向の両端を固定していない自由端としているため、ステータ２の膨張により受ける圧縮力を受けて軸方向に変形して応力を逃がすことができる。
【００６２】
このため、熱伝導部材４０４の両端を固定したものや、波状の向きを周方向に向けたものと比較して、隙間５の間隔が狭まった際に熱伝導部材４０４の剛性が高まるのを抑え、振動吸収性能を確保することができる。
【００６３】
（実施の形態４の効果）
実施の形態４のインホイールモータでは、上述の１）〜６）の効果に加えて、下記の効果を得ることができる。
4-1）実施の形態４のインホイールモータは、
熱伝導部材４０４は、外径山部４４１と内径山部４４２とが交互に連続する方向をステータ２の軸方向に沿う方向に向けて隙間５に配置したことを特徴とする。
したがって、ステータコア２１の外周面が凹凸形状であっても、熱伝導部材４０４の組付時にステータコア２１と相対移動をスムーズに行うことができ、組付性に優れる。
しかも、ステータコア２１の外周面が凹凸形状であっても、内径山部４４２とステータコア２１との接触面積をより確実に確保することが可能であり、熱伝達性能に優れる。
【００６４】
4-2）実施の形態３のインホイールモータは、
熱伝導部材４０４は、軸方向の両端の少なくとも一方を、軸方向に変位可能に取り付けたことを特徴とする。
したがって、ステータ２の発熱による膨張で隙間５の間隔が狭まって熱伝導部材４０４が径方向に圧縮された際に、熱伝導部材４０４の少なくとも一方を軸方向に変位させ軸方向に変形して応力を逃がすことができる。よって、隙間５の間隔の狭まりにより熱伝導部材４０４の剛性が高まるのを抑え、振動吸収性能を確保することができる。
【００６５】
以上、本発明のインホイールモータを実施の形態に基づき説明してきたが、具体的な構成については、この実施の形態に限られるものではなく、特許請求の範囲の各請求項に係る発明の要旨を逸脱しない限り、設計の変更や追加等は許容される。
【００６６】
例えば、実施の形態では、スリットは、外径山部のみに設けたもの、外径山部および内径山部に設けたものを示したが、内径山部のみに設けてもよい。
また、実施の形態では、スリットは、熱伝導部材の延在方向である周方向に設けた例を示したが、これに限定されず、前記延在方向に直交する方向に設けてもよい。要は、外径山部と内径山部との剛性を、所望の剛性に設定するものであれば、その向き、数、幅、長さは、任意である。
また、実施の形態では、ステータをモータケースに支持する構造として、マウント部材をモータケースにボルト留めする例を示したが、これに限定されない。要は、ステータをモータケースに対してその径方向外周を離間させ、ある程度の径方向および周方向への加振力を吸収可能なフローティング支持するものであれば、片持ちに限らず、軸方向の両端で支持してもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１    モータケース
２    ステータ
４    熱伝導部材
５    隙間
４１  外径山部
４１ａ      頂部
４１ｂ      接触用凸部
４１ｃ      凹部
４２  内径山部
４２ａ      頂部
４２ｂ      接触用凸部
４２ｃ      凹部
４３  変曲点
４４  スリット
４５  スリット
２０４      熱伝導部材
３０４      熱伝導部材
Ａ    インホイールモータ
Ｌａ  （外径山部の）波幅長
Ｌｂ  （内径山部の）波幅長
Ｒａ  （外径山部側の）湾曲部
Ｒｂ  （内径山部側の）湾曲部
【図１】
2017169326.tif 000003
【図２】
2017169326.tif 000004
【図３】
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【図４】
2017169326.tif 000006
【図５】
2017169326.tif 000007
【図６】
2017169326.tif 000008
【図７】
2017169326.tif 000009
【図８】
2017169326.tif 000010
【図９】
2017169326.tif 000011
【図１０】
2017169326.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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