(57)【要約】【課題】環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットを提供する。【解決手段】式（Ｉ−ｉ’）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ’）で示されるいずれかのシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択し、環状ペプチドの環中に当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入し、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善する方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式：
【化１】
2017043615.tif 000041
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である）
で示されるいずれかのシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択し、環状ペプチドの環中に当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善する方法。
【請求項２】
以下の式：
【化２】
2017043615.tif 000042
（式中の記号は請求項１と同意義）
で示されるいずれかのシクロプロパンアミノ酸ユニットを、環状ペプチドの環中に導入し、当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入する前の環状ペプチドと膜透過性および／または代謝安定性を比較し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択する方法。
【請求項３】
以下の式：
【化３】
2017043615.tif 000043
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
ＸＡは、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｘは、水素またはＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｙは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、または核酸である）
で示されるいずれかの化合物（ただし、以下の化合物を除く
【化４】
2017043615.tif 000044
）。
【請求項４】
式（ＩＩ−ｉ）〜（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、（ＩＩＩ−ｉ）〜（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および（ＩＶ−ｉ）〜（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示されるいずれかの化合物であって、Ｘが水素である、請求項３記載の化合物。
【請求項５】
式（ＩＩ−ｉ）〜（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、（ＩＩＩ−ｉ）〜（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および（ＩＶ−ｉ）〜（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示されるいずれかの化合物であって、ＸがＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基である、請求項３記載の化合物。
【請求項６】
Ｙが水素である、請求項３〜５のいずれかに記載の化合物。
【請求項７】
以下の式：
【化５】
2017043615.tif 000045
（式中の記号は請求項１と同意義である）
で示されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチド。
【請求項８】
以下の式：
【化６】
2017043615.tif 000046
で示されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
環状ペプチドは、細胞内のタンパク質−タンパク質相互作用やタンパク質−核酸相互作用等の低分子では制御が難しい創薬ターゲットに対して作用を与え得るため、医薬品として有用である。細胞膜を透過する天然物由来の環状ペプチドがいくつか見出されているが（非特許文献１）、人工的に膜透過性の高い環状ペプチドをデザイン、合成することは未だ困難である。これまで、環状ペプチドの分子全体の配座と膜透過性の関連性については報告があり（非特許文献２〜４）、合理的にその配座を制御する技術が求められている。また、ペプチドは一般的にプロテアーゼ等の生体内代謝酵素により容易に分解されることが知られており、医薬品として開発することが容易でないため、それを克服する技術についても求められている。
一方、シクロプロパン環は最小の炭素環で立体的に自由度がなく、シクロプロパン歪や二等分配座といった立体的、立体電子的な効果により分子の配座を広範囲かつ多様に制御することが可能である（非特許文献５、６）。このようなシクロプロパン環の性質を利用して、これまで様々な生理活性化合物のデザインや合成が行われている。例えば、非特許文献７、８には、ヒスタミンＨ３および／またはＨ４受容体のアンタゴニストとしてシクロプロパン環を有する化合物が開示されている。非特許文献９には、ＧＡＢＡＣ受容体のアゴニスト化合物としてシクロプロパン環を有するアミノ酸が開示されている。非特許文献１０には、シクロプロパン環を有するアミノ酸の合成法が開示されている。非特許文献１１には、シクロプロパン環を有するステロイド−スピロケタール−オリゴペプチド構造を有する化合物が開示されており、当該オリゴペプチド構造には、シクロプロパン環を有するアミノ酸が含まれている。しかし、いずれも低分子に導入した例であり、シクロプロパン環を有するアミノ酸を環状ペプチドに導入し、配座制御を実現している例は存在しない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Curr. Top. Med. Chem. 2013, 13, 821-836
【非特許文献２】J. Am. Chem. Soc. 2006, 128, 2510-2511
【非特許文献３】Nat. Chem. Biol. 2011, 7, 810-817
【非特許文献４】ACS Med. Chem. Lett. 2014, 5, 1148-1151
【非特許文献５】J. Org. Chem. 1996, 61, 915-923
【非特許文献６】J. Med. Chem. 1996, 39, 4844-4852
【非特許文献７】J. Org. Chem. 2002, 67, 1669-1677
【非特許文献８】J. Med. Chem. 2006, 49, 5587-5596
【非特許文献９】Tetrahedron Asymmetry 1998, 9, 2533-2548
【非特許文献１０】Organic Letters 2005, 7(1), 103-106
【非特許文献１１】Organic Letters 2009, 11(1), 65-68
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、以下に関する。
[１]  以下の式：
【化１】
2017043615.tif 000002
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である）
で示されるいずれかのシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択し、環状ペプチドの環中に当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善する方法。
【０００６】
[２]  以下の式：
【化２】
2017043615.tif 000003
（式中の記号は前記[１]と同意義）
で示されるいずれかのシクロプロパンアミノ酸ユニットを、環状ペプチドの環中に導入し、当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入する前の環状ペプチドと膜透過性および／または代謝安定性を比較し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択する方法。
【０００７】
[３]  以下の式：
【化３】
2017043615.tif 000004
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
ＸＡは、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｘは、水素またはＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｙは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、または核酸である）
で示されるいずれかの化合物（ただし、以下の化合物を除く
【化４】
2017043615.tif 000005
）。
【０００８】
[４]  式（ＩＩ−ｉ）〜（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、（ＩＩＩ−ｉ）〜（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および（ＩＶ−ｉ）〜（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示されるいずれかの化合物であって、Ｘが水素である、前記[３]記載の化合物。
【０００９】
[５]  式（ＩＩ−ｉ）〜（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、（ＩＩＩ−ｉ）〜（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および（ＩＶ−ｉ）〜（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示されるいずれかの化合物であって、ＸがＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基である、前記[３]記載の化合物。
【００１０】
[６]  Ｙが水素である、前記[３]〜[５]のいずれかに記載の化合物。
【００１１】
[７]  以下の式：
【化５】
2017043615.tif 000006
（式中の記号は前記[１]と同意義である）
で示されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチド。
【００１２】
[８]  以下の式：
【化６】
2017043615.tif 000007
で示されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチド。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを環状ペプチドに導入することにより、環状ペプチドの三次元構造が変化し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善し得ることから、本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを含む環状ペプチドは医薬品として有用である。別の態様では、シクロプロパンアミノ酸ユニットを有する環状ペプチドのライブラリーは、医薬品のリード化合物を探索するためのスクリーニング源としても有用である。
本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットは、種々の立体構造を有しており、環状ペプチドに導入することで、それぞれのシクロプロパンアミノ酸ユニットに依存して、当該環状ペプチドの三次元構造が特異的に固定化され、構造的に安定することで、膜透過性および／または代謝安定性が向上し得ると考えられる。
さらに、特定の活性を有する環状ペプチドにおいて、当該活性に影響を与えないと推測されるアミノ酸部位に本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入することで、活性に影響を与えることなく、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を向上し得ると考えられる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に本明細書において用いられる各用語の意味を説明する。各用語は特に断りのない限り、単独で用いられる場合も、または他の用語と組み合わせて用いられる場合も、同一の意味で用いられる。
「からなる」 という用語は、構成要件のみを有することを意味する。
「含む」という用語は、構成要件に限定されず、記載されていない要素を排除しないことを意味する。
【００１５】
本発明のシクロプロパンアミノ酸ユニットの具体的な利用方法として、例えば、配列が既知である環状ペプチドがある特定の活性（機能）を有しているが、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性が悪いため、医薬品等に適用が困難である場合、当該膜透過性および／または代謝安定性を改善するために、本発明のシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入することができる。具体的な手法としては、当該環状ペプチドの活性に影響を与えない部位に位置するアミノ酸を特定するために、環状ペプチドを構成する各アミノ酸をアラニン等の分子の小さいアミノ酸にそれぞれ置換し、活性が維持された場合、置換した部位に位置するアミノ酸は活性に影響を与えないアミノ酸であると特定できる。次に、活性に影響を与えないアミノ酸を本発明のシクロプロパンアミノ酸ユニットに置換し、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するための検討をする。この際、いずれのシクロプロパンアミノ酸ユニットが最も好ましいかは不明であるため、式（Ｉ−ｉ’）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ’）で示される種々の立体構造のシクロプロパンアミノ酸ユニットをそれぞれ導入し、当該活性を維持しつつ、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性が改善されるシクロプロパンアミノ酸ユニットを探索する。特に、膜透過性を改善する場合、当該環状ペプチドの脂溶性が重要であり、例えば、当該環状ペプチドのアミノ酸組成に由来する脂溶性、シクロプロパンアミノ酸ユニットに置換するアミノ酸の脂溶性、シクロプロパンアミノ酸ユニットのシクロプロパンに隣接する炭素に結合した側鎖の脂溶性が重要であると考えられる。そこで、ＣｌｏｇＰ等の値を参考に脂溶性が小さくならないようにデザインすることが好ましいと考えられる。このようにしてデザインされたシクロプロパンアミノ酸ユニットを当該環状ペプチドの活性に影響を与えない部位に導入することで、活性を維持しつつ、膜透過性および／または代謝安定性を改善した環状ペプチドを得ることができる。
【００１６】
「アルキル」とは、炭素数１〜１５、好ましくは炭素数１〜１０、より好ましくは炭素数１〜６、さらに好ましくは炭素数１〜４の直鎖又は分枝状の炭化水素基を包含する。例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、ｎ−へプチル、イソヘプチル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル等が挙げられる。
「アルキル」の好ましい態様として、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチルが挙げられる。さらに好ましい態様として、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｔｅｒｔ−ブチルが挙げられる。
【００１７】
「アルケニル」とは、任意の位置に１以上の二重結合を有する、炭素数２〜１５、好ましくは炭素数２〜１０、より好ましくは炭素数２〜６、さらに好ましくは炭素数２〜４の直鎖又は分枝状の炭化水素基を包含する。例えば、ビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、ブテニル、イソブテニル、プレニル、ブタジエニル、ペンテニル、イソペンテニル、ペンタジエニル、ヘキセニル、イソヘキセニル、ヘキサジエニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、トリデセニル、テトラデセニル、ペンタデセニル等が挙げられる。
「アルケニル」の好ましい態様として、ビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、ブテニルが挙げられる。
【００１８】
「アルキニル」とは、任意の位置に１以上の三重結合を有する、炭素数２〜１０、好ましくは炭素数２〜８、さらに好ましくは炭素数２〜６、さらに好ましくは炭素数２〜４の直鎖又は分枝状の炭化水素基を包含する。さらに任意の位置に二重結合を有していてもよい。例えば、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、オクチニル、ノニニル、デシニル等を包含する。
「アルキニル」の好ましい態様として、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニルが挙げられる。
【００１９】
「芳香族炭素環式基」とは、単環または２環以上の、環状芳香族炭化水素基を意味する。例えば、フェニル、ナフチル、アントリル、フェナントリル等が挙げられる。
「芳香族炭素環式基」の好ましい態様として、フェニルが挙げられる。
【００２０】
「非芳香族炭素環式基」とは、単環または２環以上の、環状飽和炭化水素基または環状非芳香族不飽和炭化水素基を意味する。２環以上の「非芳香族炭素環式基」は、単環または２環以上の非芳香族炭素環式基に、上記「芳香族炭素環式基」における環が縮合したものも包含する。
さらに、「非芳香族炭素環式基」は、以下のように架橋している基、またはスピロ環を形成する基も包含する。
【化７】
2017043615.tif 000008
単環の非芳香族炭素環式基としては、炭素数３〜１６が好ましく、より好ましくは炭素数３〜１２、さらに好ましくは炭素数４〜８である。例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロヘプテニル、シクロヘキサジエニル等が挙げられる。
２環以上の非芳香族炭素環式基としては、炭素数８〜２０が好ましく、より好ましくは炭素数８〜１６である。例えば、インダニル、インデニル、アセナフチル、テトラヒドロナフチル、フルオレニル等が挙げられる。
【００２１】
「芳香族複素環式基」とは、Ｏ、ＳおよびＮから任意に選択される同一または異なるヘテロ原子を環内に１以上有する、単環または２環以上の、芳香族環式基を意味する。２環以上の芳香族複素環式基は、単環または２環以上の芳香族複素環式基に、上記「芳香族炭素環式基」における環が縮合したものも包含する。
単環の芳香族複素環式基としては、５〜８員が好ましく、より好ましくは５員または６員である。例えば、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアゾリル、トリアジニル、テトラゾリル、フリル、チエニル、イソオキサゾリル、オキサゾリル、オキサジアゾリル、イソチアゾリル、チアゾリル、チアジアゾリル等が挙げられる。
２環の芳香族複素環式基としては、８〜１０員が好ましく、より好ましくは９員または１０員である。例えば、インドリル、イソインドリル、インダゾリル、インドリジニル、キノリニル、イソキノリニル、シンノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、プリニル、プテリジニル、ベンズイミダゾリル、ベンズイソオキサゾリル、ベンズオキサゾリル、ベンズオキサジアゾリル、ベンズイソチアゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチアジアゾリル、ベンゾフリル、イソベンゾフリル、ベンゾチエニル、ベンゾトリアゾリル、イミダゾピリジル、トリアゾロピリジル、イミダゾチアゾリル、ピラジノピリダジニル、オキサゾロピリジル、チアゾロピリジル等が挙げられる。
３環以上の芳香族複素環式基としては、例えば、カルバゾリル、アクリジニル、キサンテニル、フェノチアジニル、フェノキサチイニル、フェノキサジニル、ジベンゾフリル等が挙げられる。
【００２２】
「非芳香族複素環式基」とは、Ｏ、ＳおよびＮから任意に選択される同一または異なるヘテロ原子を環内に１以上有する、単環または２環以上の、環状非芳香族環式基を意味する。２環以上の非芳香族複素環式基は、単環または２環以上の非芳香族複素環式基に、上記「芳香族炭素環式基」、「非芳香族炭素環式基」、および／または「芳香族複素環式基」におけるそれぞれの環が縮合したもの、さらに、単環または２環以上の非芳香族炭素環式基に、上記「芳香族複素環式基」における環が縮合したものも包含する。
さらに、「非芳香族複素環式基」は、以下のように架橋している基、またはスピロ環を形成する基も包含する。
【化８】
2017043615.tif 000009
単環の非芳香族複素環式基としては、３〜８員が好ましく、より好ましくは５員または６員である。例えば、ジオキサニル、チイラニル、オキシラニル、オキセタニル、オキサチオラニル、アゼチジニル、チアニル、チアゾリジニル、ピロリジニル、ピロリニル、イミダゾリジニル、イミダゾリニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、ピペリジル、ピペラジニル、モルホリニル、モルホリノ、チオモルホリニル、チオモルホリノ、ジヒドロピリジル、テトラヒドロピリジル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロピラニル、ジヒドロチアゾリル、テトラヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジニル、ヘキサヒドロアゼピニル、テトラヒドロジアゼピニル、テトラヒドロピリダジニル、ヘキサヒドロピリミジニル、ジオキソラニル、ジオキサジニル、アジリジニル、ジオキソリル、オキセパニル、チオラニル、チイニル、チアジニル等が挙げられる。
２環以上の非芳香族複素環式基としては、８〜２０員が好ましく、より好ましくは８〜１０員である。例えば、インドリニル、イソインドリニル、クロマニル、イソクロマニル等が挙げられる。
【００２３】
「Ｂｏｃ」とは、保護基の一種であるｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基をいう。
「Ｃｂｚ」とは、保護基の一種であるベンジルオキシカルボニル基をいう。
「Ｆｍｏｃ」とは、保護基の一種である９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基をいう。
「Ａｌｌｏｃ」とは、保護基の一種であるアリルオキシカルボニル基をいう。
「Ｔｒｏｃ」とは、保護基の一種である２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル基をいう。
【化９】
2017043615.tif 000010
【００２４】
「核酸」とは、任意の長さのヌクレオチドのポリマーをいう。特に配列は限定されないが、ｔＲＮＡが好ましい。本発明において、シクロプロパンアミノ酸ユニットのカルボキシル基にｔＲＮＡを付加することで、生物工学手法を用いてペプチドにシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入し得る。
【００２５】
「ペプチド」とは、任意の長さのアミノ酸のポリマーをいう。直鎖、環状、およびそれらが枝分かれしたものを含む。ここで、アミノ酸は、アルファアミノ酸、ベータアミノ酸、ガンマアミノ酸、デルタアミノ酸を含み、好ましくはアルファアミノ酸が挙げられる。また、アルファアミノ酸には、Ｄ体、Ｌ体が含まれ、好ましくはＬ体である。また、アミノ酸は、天然に存在するアミノ酸のみならず、合成したアミノ酸も含む。好ましくは、天然に存在するアミノ酸であり、好ましくは、必須アミノ酸である。アスパラギン酸、グルタミン酸、リシン、アルギニン、ヒスチジン、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、システイン、メチオニン、アスパラギン、グルタミン、プロリン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファンなどが好ましい。また、本発明のアミノ酸には、タンパク質合成後に修飾を受けて作られるアミノ酸も挙げられる。例えばシスチン、ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリジン、チロキシン、Ｏ−ホスホセリン、デスモシンなどである。
「環状ペプチド」とは、上記ペプチドのＮ末端にある窒素原子とＣ末端にあるカルボニル炭素がアミド結合することで、環状構造が形成されたペプチドをいう。本発明において、好ましい環状ペプチドを構成するアミノ酸の数は、３〜１５、より好ましくは、４〜１０、さらに好ましくは、５〜８、特に好ましくは６である。
【００２６】
「シクロプロパンアミノ酸ユニット」とは、非天然のアミノ酸であり、シクロプロパン環上の炭素に結合したメチレンを介してアミノ基を有しており、さらに当該シクロプロパン環上の当該メチレンが結合した炭素とは別の炭素に単結合またはメチレンを介してカルボキシル基を有している構造であって、以下のいずれかの構造のものをいう。なお、当該シクロプロパン環は、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、またはＲ４で示されるような置換基を有していてもよい。当該メチレンは、本発明のＲ５Ａ、Ｒ５、またはＲ６で示されるような置換基を有していてもよい。
具体的には、以下の式：
【化１０】
2017043615.tif 000011
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である）
で示される基を意味する。
【００２７】
環状ペプチドにシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入する際、および／またはシクロプロパンアミノ酸ユニットを合成する際に、以下の式で示される化合物を用いる。
以下の式：
【化１１】
2017043615.tif 000012
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
ＸＡは、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｘは、水素またはＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基であり、
Ｙは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、または核酸である）
で示されるいずれかの化合物。
【００２８】
以下の式：
【化１２】
2017043615.tif 000013
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５Ａは、それぞれ独立して、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基であり、
Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立して、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である）
で示される基からなる群から選択されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチドは、当該基を導入する前の環状ペプチドと比較して、膜透過性および／または代謝安定性が改善され得る。特に、好ましくは、以下の式で示される基からなる群から選択されるいずれかの基を環中に有する環状ペプチドは当該基を導入する前の環状ペプチドと比較して、膜透過性および／または代謝安定性が改善され得る。
以下の式：
【化１３】
2017043615.tif 000014
【００２９】
「導入」とは、ペプチド配列中の１または隣接する複数のアミノ酸と１つのシクロプロパンアミノ酸ユニットが置き換わること、およびペプチド配列中の隣接するアミノ酸の間に１または２以上のシクロプロパンアミノ酸ユニットが挿入されることをいう。さらにペプチド配列中の複数の箇所にシクロプロパンアミノ酸ユニットが導入されても良い。１つの環状ペプチドに導入されるシクロプロパンアミノ酸ユニットの数は１つでも良く、２以上でも良い。特に、１つの環状ペプチドに導入されるシクロプロパンアミノ酸ユニットの好ましい数は１つである。
ペプチド配列中の隣接する複数のアミノ酸と１つのシクロプロパンアミノ酸ユニットが置き換わる場合には、２個または３個の隣接するアミノ酸と１つのシクロプロパンアミノ酸ユニットが置き換わる場合が含まれる。
【００３０】
本発明は、環状ペプチドの環中に、本発明のシクロプロパンアミノ酸ユニットから選択したシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入し、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善する方法である。また、別の態様としては、シクロプロパンアミノ酸ユニットを、環状ペプチドの環中に導入し、当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入する前の環状ペプチドと膜透過性および／または代謝安定性を比較し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットを選択する方法である。
【００３１】
膜透過性が悪い環状ペプチドの特徴として、例えば、極性の高いアミノ酸（例えば、アスパラギン酸、グルタミン酸、アルギニン、ヒスチジン、リジン、アスパラギン、セリン、グルタミン、トレオニン、チロシン、システイン等）が環状ペプチド中に多く含まれる環状ペプチド（例えば、極性の高いアミノ酸が１０％以上占める環状ペプチド等）や、アミノ酸とアミノ酸の結合部位であるアミド結合が環状ペプチドの外側に露出している環状ペプチドが挙げられる。
代謝安定性の悪い環状ペプチドの特徴として、例えば、ペプチダーゼやプロテアーゼが認識するアミノ酸配列を有する環状ペプチドが挙げられる。この他、脂溶性が高い環状ペプチドである場合、生体内においてミクロソーム等の代謝酵素によって分解され得る。
【００３２】
シクロプロパンアミノ酸ユニットを置換する環状ペプチドのアミノ酸は、特に限定されないが、同程度の疎水性（例えば、ＣｌｏｇＰの値が同程度）であるアミノ酸が好ましい。
シクロプロパンアミノ酸ユニットを挿入する場合の両端のアミノ酸は、特に限定されない。
【００３３】
環状ペプチドの膜透過性を確認する方法としては、が挙げられる。例えば、本明細書の試験例３記載の膜透過性試験に準じて、膜透過性を確認することができる。
環状ペプチドの代謝安定性を確認する方法としては、血清安定性試験、トリプシン安定性試験、プロテアーゼ安定性試験などが挙げられる。例えば、本明細書の試験例１記載の代謝安定性試験に準じて、代謝安定性を確認することができる。
【００３４】
当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入する前の環状ペプチドと膜透過性および／または代謝安定性を比較し、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性が改善された場合、当該シクロプロパンアミノ酸ユニットを、環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善するシクロプロパンアミノ酸ユニットとして選択することができる。
【００３５】
「置換もしくは非置換のアルキル」、「置換もしくは非置換のアルケニル」、および「置換もしくは非置換のアルキニル」の置換基としては、次の置換基が挙げられる。任意の位置の炭素原子が次の置換基から選択される１以上の基と結合していてもよい。
置換基：ハロゲン、ヒドロキシ、カルボキシ、アミノ、イミノ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシイミノ、ホルミル、ホルミルオキシ、カルバモイル、スルファモイル、スルファニル、スルフィノ、スルホ、チオホルミル、チオカルボキシ、ジチオカルボキシ、チオカルバモイル、シアノ、ニトロ、ニトロソ、アジド、ヒドラジノ、ウレイド、アミジノ、グアニジノ、ペンタフルオロチオ、トリアルキルシリル、アルキルオキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、ハロアルキルオキシ、アルキルカルボニル、アルケニルカルボニル、アルキニルカルボニル、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルスルホニル、アルケニルスルホニル、アルキニルスルホニル、モノアルキルカルボニルアミノ、ジアルキルカルボニルアミノ、モノアルキルスルホニルアミノ、ジアルキルスルホニルアミノ、アルキルイミノ、アルケニルイミノ、アルキニルイミノ、アルキルカルボニルイミノ、アルケニルカルボニルイミノ、アルキニルカルボニルイミノ、アルキルオキシイミノ、アルケニルオキシイミノ、アルキニルオキシイミノ、アルキルカルボニルオキシ、アルケニルカルボニルオキシ、アルキニルカルボニルオキシ、アルキルオキシカルボニル、アルケニルオキシカルボニル、アルキニルオキシカルボニル、アルキルスルファニル、アルケニルスルファニル、アルキニルスルファニル、アルキルスルフィニル、アルケニルスルフィニル、アルキニルスルフィニル、置換若しくは非置換の芳香族炭素環式基、置換若しくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換若しくは非置換の芳香族複素環式基、および置換若しくは非置換の非芳香族複素環式基。
【００３６】
「置換若しくは非置換の芳香族炭素環式基」、「置換若しくは非置換の非芳香族炭素環式基」、「置換若しくは非置換の芳香族複素環式基」、および「置換若しくは非置換の非芳香族複素環式基」の環上の置換基としては、次の置換基が挙げられる。環上の任意の位置の原子が次の置換基から選択される１以上の基と結合していてもよい。
置換基：ハロゲン、ヒドロキシ、カルボキシ、アミノ、イミノ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシイミノ、ホルミル、ホルミルオキシ、カルバモイル、スルファモイル、スルファニル、スルフィノ、スルホ、チオホルミル、チオカルボキシ、ジチオカルボキシ、チオカルバモイル、シアノ、ニトロ、ニトロソ、アジド、ヒドラジノ、ウレイド、アミジノ、グアニジノ、ペンタフルオロチオ、トリアルキルシリル、アルキル、アルケニル、アルキニル、ハロアルキル、アルキルオキシ、アルケニルオキシ、アルキニルオキシ、ハロアルキルオキシ、アルキルオキシアルキル、アルキルオキシアルキルオキシ、アルキルカルボニル、アルケニルカルボニル、アルキニルカルボニル、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルスルホニル、アルケニルスルホニル、アルキニルスルホニル、モノアルキルカルボニルアミノ、ジアルキルカルボニルアミノ、モノアルキルスルホニルアミノ、ジアルキルスルホニルアミノ、アルキルイミノ、アルケニルイミノ、アルキニルイミノ、アルキルカルボニルイミノ、アルケニルカルボニルイミノ、アルキニルカルボニルイミノ、アルキルオキシイミノ、アルケニルオキシイミノ、アルキニルオキシイミノ、アルキルカルボニルオキシ、アルケニルカルボニルオキシ、アルキニルカルボニルオキシ、アルキルオキシカルボニル、アルケニルオキシカルボニル、アルキニルオキシカルボニル、アルキルスルファニル、アルケニルスルファニル、アルキニルスルファニル、アルキルスルフィニル、アルケニルスルフィニル、およびアルキニルスルフィニル。
【００３７】
また、「置換若しくは非置換の非芳香族炭素環式基」および「置換若しくは非置換の非芳香族複素環式基」は「オキソ」で置換されていてもよい。この場合、以下のように炭素原子上の２個の水素原子が置換されている基を意味する。
【化１４】
2017043615.tif 000015
【００３８】
式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）並びに、式（Ｉ−ｉ’）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ’）、式（ＩＩ−ｉ’）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ’）、式（ＩＩＩ−ｉ’）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ’）、および式（ＩＶ−ｉ’）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ’）で示されるシクロプロパンアミノ酸ユニットにおける、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５Ａ、Ｒ５、Ｒ６、ＸＡ、Ｘ、およびＹの好ましい態様を以下に示す。
【００３９】
Ｒ１は、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ１は、より好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ１は、特に好ましくは、水素である。
Ｒ１が置換基を有する場合、Ｒ１の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ１が置換基を有する場合、Ｒ１のより好ましい置換基は、ハロゲンまたはアルキルである。
Ｒ１は、好ましくは、水素、メチル、またはエチルである。
Ｒ１は、より好ましくは、水素である。
【００４０】
Ｒ２は、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ２は、より好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ２は、特に好ましくは、水素である。
Ｒ２が置換基を有する場合、Ｒ２の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ２が置換基を有する場合、Ｒ２のより好ましい置換基は、ハロゲンまたはアルキルである。
Ｒ２は、好ましくは、水素、メチル、またはエチルである。
Ｒ２は、より好ましくは、水素である。
【００４１】
Ｒ３は、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ３は、より好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ３は、特に好ましくは、水素である。
Ｒ３が置換基を有する場合、Ｒ３の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ３が置換基を有する場合、Ｒ３のより好ましい置換基は、ハロゲンまたはアルキルである。
Ｒ３は、好ましくは、水素、メチル、またはエチルである。
Ｒ３は、より好ましくは、水素である。
【００４２】
Ｒ４は、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ４は、より好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ４は、特に好ましくは、水素である。
Ｒ４が置換基を有する場合、Ｒ４の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ４が置換基を有する場合、Ｒ４のより好ましい置換基は、ハロゲンまたはアルキルである。
Ｒ４は、好ましくは、水素、メチル、またはエチルである。
Ｒ４は、より好ましくは、水素である。
【００４３】
Ｒ５Ａは、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ５Ａは、より好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ５Ａは、特に好ましくは、水素または置換もしくは非置換のアルキルである。
Ｒ５Ａが置換基を有する場合、Ｒ５Ａの好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ５Ａが置換基を有する場合、Ｒ５Ａのより好ましい置換基は、ハロゲンである。
Ｒ５Ａは、好ましくは、水素、エチル、メチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、またはｔｅｒｔ−ブチルである。
Ｒ５Ａは、より好ましくは、水素、エチル、またはイソブチルである。
【００４４】
Ｒ５は、好ましくは、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ５は、より好ましくは、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ５は、特に好ましくは、置換もしくは非置換のアルキルである。
Ｒ５が置換基を有する場合、Ｒ５の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ５が置換基を有する場合、Ｒ５のより好ましい置換基は、ハロゲンである。
Ｒ５は、好ましくは、エチル、メチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、またはｔｅｒｔ−ブチルである。
Ｒ５は、より好ましくは、エチルまたはイソブチルである。
【００４５】
Ｒ６は、好ましくは、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、置換もしくは非置換のアルキニル、置換もしくは非置換の芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の非芳香族炭素環式基、置換もしくは非置換の芳香族複素環式基、または置換もしくは非置換の非芳香族複素環式基である。
Ｒ６は、より好ましくは、置換もしくは非置換のアルキル、置換もしくは非置換のアルケニル、または置換もしくは非置換のアルキニルである。
Ｒ６は、特に好ましくは、置換もしくは非置換のアルキルである。
Ｒ６が置換基を有する場合、Ｒ６の好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｒ６が置換基を有する場合、Ｒ６のより好ましい置換基は、ハロゲンである。
Ｒ６は、好ましくは、エチル、メチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、またはｔｅｒｔ−ブチルである。
Ｒ６は、より好ましくは、エチルである。
【００４６】
ＸＡは、好ましくは、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基である。
ＸＡは、より好ましくは、Ｆｍｏｃである。
【００４７】
Ｘは、好ましくは、水素またはＢｏｃ、Ｃｂｚ、Ｆｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、およびＴｒｏｃから選択される一の保護基である。
Ｘは、より好ましくは、ＢｏｃおよびＦｍｏｃから選択される一の保護基である。
Ｘは、特に好ましくは、Ｆｍｏｃである。
【００４８】
Ｙは、好ましくは、水素、置換もしくは非置換のアルキル、または核酸である。
Ｙは、より好ましくは、水素または置換もしくは非置換のアルキルである。
Ｙは、特に好ましくは、水素である。
Ｙが置換基を有する場合、Ｙの好ましい置換基は、ハロゲン、シアノ、カルボキシ、カルバモイル、アミノ、またはアルキルである。
Ｙが置換基を有する場合、Ｙのより好ましい置換基は、ハロゲンである。
Ｙは、好ましくは、水素、メチル、またはエチルである。
Ｙは、より好ましくは、水素である。
【００４９】
式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物は、特定の異性体に限定するものではなく、全ての可能な異性体（例えば、ケト−エノール異性体、イミン−エナミン異性体、ジアステレオ異性体、光学異性体、回転異性体等）、ラセミ体またはそれらの混合物を含む。
【００５０】
式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物の一つ以上の水素、炭素および／または他の原子は、それぞれ水素、炭素および／または他の原子の同位体で置換され得る。そのような同位体の例としては、それぞれ２Ｈ、３Ｈ、１１Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、１７Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆ、１２３Ｉおよび３６Ｃｌのように、水素、炭素、窒素、酸素、リン、硫黄、フッ素、ヨウ素および塩素が包含される。式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物は、そのような同位体で置換された化合物も包含する。該同位体で置換された化合物は、医薬品としても有用であり、式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物のすべての放射性標識体を包含する。また該「放射性標識体」を製造するための「放射性標識化方法」も本発明に包含され、該「放射性標識体」は、代謝薬物動態研究、結合アッセイにおける研究および／または診断のツールとして有用である。
【００５１】
式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物の放射性標識体は、当該技術分野で周知の方法で調製できる。例えば、式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示されるトリチウム標識化合物は、トリチウムを用いた触媒的脱ハロゲン化反応によって、式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される特定の化合物にトリチウムを導入することで調製できる。この方法は、適切な触媒、例えばＰｄ／Ｃの存在下、塩基の存在下または非存在下で、式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物が適切にハロゲン置換された前駆体とトリチウムガスとを反応させることを包含する。トリチウム標識化合物を調製するための他の適切な方法は、“Ｉｓｏｔｏｐｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｖｏｌ．１，Ｌａｂｅｌｅｄ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  （Ｐａｒｔ  Ａ），Ｃｈａｐｔｅｒ  ６  （１９８７年）”を参照することができる。１４Ｃ−標識化合物は、１４Ｃ炭素を有する原料を用いることによって調製できる。
【００５２】
式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物の製薬上許容される塩としては、例えば、式（Ｉ−ｉ）〜式（Ｉ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）、および式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物と、アルカリ金属（例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム等）、アルカリ土類金属（例えば、カルシウム、バリウム等）、マグネシウム、遷移金属（例えば、亜鉛、鉄等）、アンモニア、有機塩基（例えば、トリメチルアミン、トリエチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、メグルミン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、ピリジン、ピコリン、キノリン等）およびアミノ酸との塩、または無機酸（例えば、塩酸、硫酸、硝酸、炭酸、臭化水素酸、リン酸、ヨウ化水素酸等）、および有機酸（例えば、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、トリフルオロ酢酸、クエン酸、乳酸、酒石酸、シュウ酸、マレイン酸、フマル酸、マンデル酸、グルタル酸、リンゴ酸、安息香酸、フタル酸、アスコルビン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸等）との塩が挙げられる。特に塩酸、硫酸、リン酸、酒石酸、メタンスルホン酸との塩等が挙げられる。これらの塩は、通常行われる方法によって形成させることができる。
【００５３】
（本発明の化合物の製造法）
本発明に係る式（Ｉ−ｉｉｉ）、式（Ｉ−ｉｖ）、式（Ｉ−ｖｉｉ）、および式（Ｉ−ｖｉｉｉ）で示される化合物は、例えば、下記に示す一般的合成法によって製造することができる。抽出、精製等は、通常の有機化学の実験で行う処理を行えばよい。
本発明の化合物は、当該分野において公知の手法を参考にしながら合成することができる。
【化１５】
2017043615.tif 000016
【００５４】
化合物ａ１→化合物ａ２の工程
化合物ａ１を含む溶媒に、（Ｓ）−または（Ｒ）−２−メチル−２−プロパンスルフィンアミド、硫酸銅（II）を加えて反応することにより化合物ａ２を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、１時間〜４８時間、好ましくは３時間〜２４時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジクロロメタン、クロロホルム、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００５５】
化合物ａ２→化合物ａ３の工程
化合物ａ２を含む溶媒に、求核剤を加えて反応させることにより化合物ａ３を得ることができる。得られる化合物ａ３のＲ５基の立体化学は、原料である化合物ａ２の構造式中のスルフィンイミドの立体化学に依存する。求核剤としては、アルキルリチウム等のリチウム試薬やアルキル臭化マグネシウム、アルキルヨウ化マグネシウム等のグリニャール試薬およびこれらと金属塩の混合試薬が挙げられ、化合物ａ２に対して、１〜１０モル当量用いることができる。
反応温度は、−７８℃〜溶媒の還流温度、好ましくは２５℃〜還流温度である。
反応時間は、３０分〜５時間、好ましくは３０分〜２時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ヘキサン、ジエチルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、トルエン、ジクロロメタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００５６】
化合物ａ３→化合物ａ４の工程
化合物ａ３を含む溶媒に、酸を加えて反応させることにより化合物ａ４を得ることができる。
酸としては塩酸−酢酸エチル、塩酸−ジオキサン等が挙げられる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、酢酸エチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジクロロメタン、クロロホルム、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００５７】
化合物ａ４→化合物ａ５の工程
化合物ａ４を含む溶媒に、塩基、Ｆｍｏｃ化試薬等の保護化試薬を加えて反応させることにより化合物ａ５を得ることができる。塩基としては炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。Ｆｍｏｃ化試薬としては、９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル、クロロぎ酸９−フルオレニルメチル等が挙げられる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、ＮＭＰ、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００５８】
化合物ａ５→化合物ａ６の工程
化合物ａ５を含む溶媒に、酸を加えて反応させることにより化合物ａ６を得ることができる。酸としては塩酸−メタノール、塩酸−エタノール、塩酸水溶液等が挙げられる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００５９】
化合物ａ６→化合物ａ７の工程
化合物ａ６を含む溶媒に、Ｎ−メチルモルホリン  Ｎ−オキシド、過ルテニウム酸テトラプロピルアンモニウムを加えて反応させることにより化合物ａ７を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、ジクロロメタン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６０】
化合物ａ７→化合物ａ８の工程
化合物ａ７を含む溶媒に、スルファミン酸、亜塩素酸ナトリウムを加えて反応させることにより化合物ａ８を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６１】
化合物ａ８→式（Ｉ−ｉｉｉ）、式（Ｉ−ｉｖ）、式（Ｉ−ｖｉｉ）、または式（Ｉ−ｖｉｉｉ）の工程
Ｙが置換もしくは非置換のアルキルである場合、化合物ａ８に、塩基、縮合剤の存在下、化合物Ｙ−ＯＨを反応させることにより、式（Ｉ−ｉｉｉ）、式（Ｉ−ｉｖ）、式（Ｉ−ｖｉｉ）、または式（Ｉ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
塩基としては、ＤＭＡＰ、トリエチルアミン、ピリジン、ＤＩＥＡ等が挙げられ、化合物ａ８に対して１〜５モル当量用いることができる。
縮合剤としては、ジシクロへキシルカルボジイミド、カルボニルジイミダゾール、ジシクロヘキシルカルボジイミド−Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＥＤＣ、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ＨＡＴＵ等が挙げられ、化合物ａ８に対して１〜５モル当量用いることができる。
反応温度は、−２０℃〜６０℃、好ましくは０℃〜３０℃である。
反応時間は、０．１時間〜２４時間、好ましくは１時間〜１２時間である。
反応溶媒としては、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＮＭＰ、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロメタン、アセトニトリル等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
Ｙが核酸である場合、公知の手法により式（Ｉ−ｉｉｉ）、式（Ｉ−ｉｖ）、式（Ｉ−ｖｉｉ）、または式（Ｉ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
【００６２】
本発明に係る式（Ｉ−ｉ）、式（Ｉ−ｉｉ）、式（Ｉ−ｖ）、および式（Ｉ−ｖｉ）で示される化合物は、例えば、下記に示す一般的合成法によって製造することができる。
【化１６】
2017043615.tif 000017
【００６３】
化合物ａ４→化合物ａ９の工程
化合物ａ４を含む溶媒に、ベンジルブロミド、炭酸カリウムを加えて反応させることにより化合物ａ９を得ることができる。
反応温度は、２５℃〜還流温度、好ましくは２５℃〜６０℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは１〜５時間である。
反応溶媒としては、ＤＭＦ、テトラヒドロフラン、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、ＮＭＰ等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６４】
化合物ａ９→化合物ａ１０の工程
化合物ａ９を含む溶媒に、ＴＢＡＦを加えて反応させることにより化合物ａ１０を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは１〜５時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、アセトニトリル、ＮＭＰ等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６５】
化合物ａ１０→化合物ａ１１の工程
化合物ａ１０を含む溶媒に、Ｎ−メチルモルホリン  Ｎ−オキシド、過ルテニウム酸テトラプロピルアンモニウムを加えて反応させることにより化合物ａ１１を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、ジクロロメタン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６６】
化合物ａ１１→化合物ａ１２の工程
化合物ａ１１を含む溶媒に、スルファミン酸、亜塩素酸ナトリウムを加えて反応させることにより化合物ａ１２を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６７】
化合物ａ１２→化合物ａ１３の工程
化合物ａ１２を含む溶媒に、金属触媒を加え、水素ガスを反応させることにより、化合物ａ１３を得ることができる。金属触媒としては、パラジウム−炭素、酸化白金、ロジウム−酸化アルミニウム、クロロトリス（トリフェニルホスフィン）ロジウム（Ｉ）等が挙げられ、化合物ａ１２に対して、０．０１〜１００重量％用いることができる。
水素気圧は、１〜５０気圧が挙げられる。なお、水素源として、シクロへキセン、１，４−シクロヘキサジエン、ギ酸、ギ酸アンモニウム等も用いることができる。
反応温度は、０℃〜溶媒の還流温度、好ましくは２０℃〜４０℃である。
反応時間は、３０分〜１２０時間、好ましくは１〜７２時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、トルエン、酢酸エチル、酢酸、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６８】
化合物ａ１３→化合物ａ１４の工程
化合物ａ１３を含む溶媒に、塩基、Ｆｍｏｃ化試薬等の保護化試薬を加えて反応させることにより化合物ａ１４を得ることができる。塩基としては炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。Ｆｍｏｃ化試薬としては、９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル、クロロぎ酸９−フルオレニルメチル等が挙げられる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、ＮＭＰ、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００６９】
化合物ａ１４→式（Ｉ−ｉ）、式（Ｉ−ｉｉ）、式（Ｉ−ｖ）、または式（Ｉ−ｖｉ）の工程
Ｙが置換もしくは非置換のアルキルである場合、化合物ａ１４に、塩基、縮合剤の存在下、化合物Ｙ−ＯＨを反応させることにより、式（Ｉ−ｉ）、式（Ｉ−ｉｉ）、式（Ｉ−ｖ）、または式（Ｉ−ｖｉ）を得ることができる。
塩基としては、ＤＭＡＰ、トリエチルアミン、ピリジン、ＤＩＥＡ等が挙げられ、化合物ａ１４に対して１〜５モル当量用いることができる。
縮合剤としては、ジシクロへキシルカルボジイミド、カルボニルジイミダゾール、ジシクロヘキシルカルボジイミド−Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＥＤＣ、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ＨＡＴＵ等が挙げられ、化合物ａ１４に対して１〜５モル当量用いることができる。
反応温度は、−２０℃〜６０℃、好ましくは０℃〜３０℃である。
反応時間は、０．１時間〜２４時間、好ましくは１時間〜１２時間である。
反応溶媒としては、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＮＭＰ、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロメタン、アセトニトリル等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
Ｙが核酸である場合、公知の手法により式（Ｉ−ｉ）、式（Ｉ−ｉｉ）、式（Ｉ−ｖ）、または式（Ｉ−ｖｉ）を得ることができる。
【００７０】
本発明に係る式（ＩＩ−ｉ）、式（ＩＩ−ｉｉ）、式（ＩＩ−ｉｉｉ）、式（ＩＩ−ｉｖ）、式（ＩＩ−ｖ）、式（ＩＩ−ｖｉ）、式（ＩＩ−ｖｉｉ）、および式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、ならびに式（ＩＩＩ−ｉ）、式（ＩＩＩ−ｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉｉｉ）、式（ＩＩＩ−ｉｖ）、式（ＩＩＩ−ｖ）、式（ＩＩＩ−ｖｉ）、式（ＩＩＩ−ｖｉｉ）、および式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）で示される化合物は、例えば、下記に示す一般的合成法によって製造することができる。
【化１７】
2017043615.tif 000018
【００７１】
化合物ａ１１→化合物ａ１５の工程
（メトキシメチル）トリフェニルホスホニウムクロリドを含む溶媒に、ＮａＨＭＤＳを加えて反応させ、さらに化合物ａ１２を加えてＷｉｔｔｉｇ反応を行うことにより化合物ａ１６を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７２】
化合物ａ１５→化合物ａ１６の工程
化合物ａ１５を含む溶媒に、酸を加えることでアルデヒド体を得る。酸としては塩酸、硫酸、塩化アセチル等を用いることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
さらに得られたアルデヒド体を含む溶媒に、スルファミン酸、亜塩素酸ナトリウムを加えて反応させることにより化合物ａ１６を得ることができる。
反応温度は、−２０℃〜３０、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜３時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロパノール、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７３】
化合物ａ１６→化合物ａ１７の工程
化合物ａ１６を含む溶媒に、塩基、塩化ピバロイルを加えて反応させることによりピバロイル化体を得ることができる。
塩基としては、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン等が挙げられる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜５時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、ジクロロメタン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
次に、（Ｓ）−または（Ｒ）−４−ベンジル−２−オキサゾリジノンを含む溶媒に、ｎ−ブチルリチウムを加えて１〜２時間反応させた後、ピバロイル化体を加えてさらに反応させることにより化合物ａ１７を得ることができる。
反応温度は、−７８℃〜０℃、好ましくは−７８℃である。
反応時間は、３０分〜３時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７４】
化合物ａ１７→化合物ａ１８の工程
化合物ａ１７を含む溶媒に、ＮａＨＭＤＳを加えて１〜２時間反応させ、さらにアルキル化剤を加えて反応させることにより化合物ａ１９を得ることができる。得られる化合物ａ１８のＲ６基の立体化学は、原料である化合物ａ１７の構造式中の４−ベンジル−２−オキサゾリジノンの立体化学に依存する。
反応温度は、−７８℃〜０℃、好ましくは−７８℃である。
反応時間は、３０分〜３時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、ジエチルエーテル、ベンゼン、ヘキサン、ヘプタン等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７５】
化合物ａ１８→化合物ａ１９の工程
化合物ａ１８を含む溶媒に、過酸化水素水、水酸化リチウムを加えて反応させることにより化合物ａ１９を得ることができる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、１〜２４時間、好ましくは１〜４時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、アセトニトリル、ＮＭＰ、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７６】
化合物ａ１９→化合物ａ２０の工程
化合物ａ１９を含む溶媒に、金属触媒を加え、水素ガスを反応させることにより、化合物ａ２０を得ることができる。
金属触媒としては、パラジウム−炭素、酸化白金、ロジウム−酸化アルミニウム、クロロトリス（トリフェニルホスフィン）ロジウム（Ｉ）等が挙げられ、化合物ａ１９に対して、０．０１〜１００重量パーセント用いることができる。
水素気圧は、１〜５０気圧が挙げられる。なお、水素源として、シクロへキセン、１，４−シクロヘキサジエン、ギ酸、ギ酸アンモニウム等も用いることができる。
反応温度は、０℃〜溶媒の還流温度、好ましくは２０℃〜４０℃である。
反応時間は、３０分〜１２０時間、好ましくは１〜７２時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、トルエン、酢酸エチル、酢酸、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７７】
化合物ａ２０→化合物ａ２１の工程
化合物ａ２０を含む溶媒に、塩基、及びＦｍｏｃ化試薬等の保護化試薬を加えて反応させることにより化合物ａ２１を得ることができる。
塩基としては炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。
Ｆｍｏｃ化試薬としては、９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル、クロロぎ酸９−フルオレニルメチル等が挙げられる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、ＮＭＰ、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００７８】
化合物ａ２１→式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、または式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）の工程
Ｙが置換もしくは非置換のアルキルである場合、化合物ａ２１に、塩基、縮合剤の存在下、化合物Ｙ−ＯＨを反応させることにより、式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、または式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
塩基としては、ＤＭＡＰ、トリエチルアミン、ピリジン、ＤＩＥＡ等が挙げられ、化合物ａ２１に対して１〜５モル当量用いることができる。
縮合剤としては、ジシクロへキシルカルボジイミド、カルボニルジイミダゾール、ジシクロヘキシルカルボジイミド−Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＥＤＣ、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ＨＡＴＵ等が挙げられ、化合物ａ２１に対して１〜５モル当量用いることができる。
反応温度は、−２０℃〜６０℃、好ましくは０℃〜３０℃である。
反応時間は、０．１時間〜２４時間、好ましくは１時間〜１２時間である。
反応溶媒としては、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＮＭＰ、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロメタン、アセトニトリル等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
Ｙが核酸である場合、公知の手法により式（ＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩ−ｖｉｉｉ）、または式（ＩＩＩ−ｉ）〜式（ＩＩＩ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
【００７９】
本発明に係る式（ＩＶ−ｉ）、式（ＩＶ−ｉｉ）、式（ＩＶ−ｉｉｉ）、式（ＩＶ−ｉｖ）、式（ＩＶ−ｖ）、式（ＩＶ−ｖｉ）、式（ＩＶ−ｖｉｉ）、および式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）で示される化合物は、例えば、下記に示す一般的合成法によって製造することができる。
【化１８】
2017043615.tif 000019
【００８０】
化合物ａ１６→化合物ａ２２の工程
化合物ａ１６を含む溶媒に、金属触媒を加え、水素ガスを反応させることにより、化合物ａ２２を得ることができる。
金属触媒としては、パラジウム−炭素、酸化白金、ロジウム−酸化アルミニウム、クロロトリス（トリフェニルホスフィン）ロジウム（Ｉ）等が挙げられ、化合物ａ２０に対して、０．０１〜１００重量％用いることができる。
水素気圧は、１〜５０気圧が挙げられる。なお、水素源として、シクロへキセン、１，４−シクロヘキサジエン、ギ酸、ギ酸アンモニウム等も用いることができる。
反応温度は、０℃〜溶媒の還流温度、好ましくは２０℃〜４０℃である。
反応時間は、３０分〜７２時間、好ましくは４〜２４時間である。
反応溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、トルエン、酢酸エチル、酢酸、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００８１】
化合物ａ２２→化合物ａ２３の工程
化合物ａ２２を含む溶媒に、塩基、Ｆｍｏｃ化試薬等の保護化試薬を加えて反応させることにより化合物ａ２３を得ることができる。
塩基としては炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム等が挙げられる。
Ｆｍｏｃ化試薬としては、９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル、クロロぎ酸９−フルオレニルメチル等が挙げられる。
反応温度は、０℃〜３０℃、好ましくは０℃〜２５℃である。
反応時間は、３０分〜２４時間、好ましくは３０分〜１時間である。
反応溶媒としては、テトラヒドロフラン、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＤＭＳＯ、ＮＭＰ、水等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
【００８２】
化合物ａ２３→式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）の工程
Ｙが置換もしくは非置換のアルキルである場合、化合物ａ２３に、塩基、縮合剤の存在下、化合物Ｙ−ＯＨを反応させることにより、式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
塩基としては、ＤＭＡＰ、トリエチルアミン、ピリジン、ＤＩＥＡ等が挙げられ、化合物ａ２３に対して１〜５モル当量用いることができる。
縮合剤としては、ジシクロへキシルカルボジイミド、カルボニルジイミダゾール、ジシクロヘキシルカルボジイミド−Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾール、ＥＤＣ、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド、ＨＡＴＵ等が挙げられ、化合物ａ２３に対して１〜５モル当量用いることができる。
反応温度は、−２０℃〜６０℃、好ましくは０℃〜３０℃である。
反応時間は、０．１時間〜２４時間、好ましくは１時間〜１２時間である。
反応溶媒としては、ＤＭＦ、ＤＭＡ、ＮＭＰ、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロメタン、アセトニトリル等が挙げられ、単独または混合して用いることができる。
Ｙが核酸である場合、公知の手法により式（ＩＶ−ｉ）〜式（ＩＶ−ｖｉｉｉ）を得ることができる。
【００８３】
本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを含む環状ペプチドは、例えば、下記に示す一般的合成法によって製造することができる。
【化１９】
2017043615.tif 000020
【００８４】
（ペプチド鎖の合成）
アミノ酸（ＡＡ１）を固定したクロロトリチル樹脂（０．５−１．０ｍｍｏｌ／ｇ）をＤＭＦに懸濁して３０分間膨潤させ、濾過によりＤＭＦを除去する。樹脂に固定したアミノ酸に対し、３モル当量のＦｍｏｃ−アミノ酸（ＡＡ２）、３モル当量のＨＢＴＵ、３モル当量のＨＯＢｔ、６モル当量のＤＩＥＡをＤＭＦに溶解する。溶解液を樹脂に添加し、１．５〜２時間振盪する。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回以上樹脂の洗浄を行う。樹脂に固定したアミノ酸に対し、２０ｍＬ／ｍｍｏｌに相当する２０％ピペリジン／ＤＭＦを添加し、２０分振盪する。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回以上樹脂の洗浄を行う。同様の操作を繰り返し、ＡＡ１〜ＡＡ５のペプチド鎖の合成を行う。樹脂に固定したアミノ酸に対し１〜１．５モル当量のＦｍｏｃ−シクロプロパンアミノ酸（ＣＰ６）、Ｆｍｏｃ−シクロプロパンアミノ酸に対し１〜２モル当量のＨＢＴＵ、Ｆｍｏｃ−シクロプロパンアミノ酸に対し１〜２モル当量のＨＯＢｔ、ＨＢＴＵに対し２モル当量のＤＩＥＡをＤＭＦに溶解する。溶解液を樹脂に添加し、２〜１５時間、振盪する。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回以上樹脂の洗浄を行う。樹脂に固定したアミノ酸に対し、２０ｍｌ／ｍｍｏｌに相当する２０％ピペリジン／ＤＭＦを添加し、２０分振盪する。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦ、ジクロロメタンを用いて各４回以上樹脂の洗浄を行う。樹脂に固定したアミノ酸に対し、３０ｍＬ／ｍｍｏｌに相当する２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタンを樹脂に添加し、２０分振盪する。反応液を濾過により回収する。さらに２回、２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタンを用いた反応を繰り返し、反応液を濾過により回収する。回収した反応液を全て合わせて溶媒を減圧留去し、十分乾燥を行い、保護ペプチドの粗精製物を得る。
【００８５】
（環化反応）
保護ペプチドの粗精製物に対し、０．５ｍｇ／ｍＬの濃度になるようＤＭＦを添加し溶解させる。保護ペプチドに対し、１．５モル当量のＨＯＡｔ、１．５モル当量のＨＡＴＵ、１．５モル当量の２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、あるいは４モル当量のＤＰＰＡ、６モル当量の炭酸水素ナトリウムを加え、３０分〜２４時間撹拌する。原料の保護ペプチドが消失したことをＬＣＭＳにより確認した後、溶媒を減圧留去する。残渣を酢酸エチル、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を用いて分液を行い、酢酸エチル層の溶媒を減圧留去して環状保護ペプチドの粗精製物を得る。
【００８６】
（脱保護反応）
環状保護ペプチドの粗精製物に対し、３０ｍＬ／ｍｍｏｌに相当するＴＦＡ、水の１０：１混液、あるいはＴＦＡ、トリイソプロピルシラン、水の９５：２．５：２．５混液を加え、１〜１．５時間撹拌して反応を行う。脱保護反応が完了したことをＬＣＭＳにより確認後、反応液を冷却した過剰量のメチル−ｔ−ブチルエーテルに加え、生じた沈殿を２回以上同じ溶媒で洗浄する。場合によっては反応液の溶媒をそのまま減圧留去して固形物を得ても良い。得られた沈殿物をＤＭＳＯに溶解し、逆相ＨＰＬＣ（０．０５％ＴＦＡ／水−０．０５％ＴＦＡ／アセトニトリルあるいは０．０５％ＴＦＡ／水−０．０５％ＴＦＡ／メタノール）により精製を行うことにより、最終的に凍結乾燥粉末として目的の環状ペプチドを得る。
【実施例】
【００８７】
以下に実施例および参考例、ならびに試験例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらにより限定されるものではない。
【００８８】
また、本明細書中で用いる略語は以下の意味を表す。
Ａｌａ：アラニン
Ａｒｇ：アルギニン
Ａｓｐ：アスパラギン酸
Ｂｎ：ベンジル
Ｃｈａ：シクロヘキシルアラニン
ＤＩＥＡ：Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＡ：Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド
ＤＭＦ：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ：ジメチルスルホキシド
ＤＰＰＡ：ジフェニルリン酸アジド
ＥＤＣ：１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド
Ｌｅｕ：ロイシン
Ｌｙｓ：リジン
ＮａＨＭＤＳ：ナトリウムヘキサメチルジシラジド
ＮＭＰ：Ｎ−メチルピロリドン
ＴＢＤＰＳ：ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルシリルエーテル
ＨＢＴＵ：Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスファート
ＨＯＢｔ：１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＴＢＡＦ：テトラブチルアンモニウムフルオリド
ｔ−Ｂｕ：ｔｅｒｔ−ブチル
ＴＦＡ：トリフルオロ酢酸
Ｔｙｒ：チロシン
【００８９】
各実施例で得られたＮＭＲ分析は３００ＭＨｚで行い、ＤＭＳＯ−ｄ６、ＣＤＣｌ３を用いて測定した。
【００９０】
実施例１−１  化合物Ｉ−ｉｉｉ−２の合成
【化２０】
2017043615.tif 000021
【００９１】
工程１  化合物２の合成
窒素雰囲気下、非特許文献１、または非特許文献２に記載の方法で得られる化合物１（１ｇ、２．９５ｍｍｏｌ）をトルエン（４０ｍＬ）に溶解し、（Ｒ）−（＋）−２−メチル−２−プロパンスルフィンアミド（７１６ｍｇ、５．９１ｍｍｏｌ）、硫酸銅（II）（４．７１ｇ、２９．５ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５時間撹拌した。反応液をセライトで濾過した後、溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物２（１．１４ｇ、収率８７％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ：7.65 (d, 6.8Hz, 4H), 7.56 (d, J=7.6Hz, 1H), 7.42 (d, J=7.1Hz, 2H), 7.39 (dd, J=7.1, 6.8Hz, 4H), 3.75 (dd, J=10.8, 4.9Hz, 1H), 3.64 (dd, J=11.0, 5.6Hz, 1H), 1.90 (m, 1H), 1.60 (m, 1H), 1.18 (s, 9H), 1.12 (m, 1H), 1.06 (m, 1H), 1.04 (s, 9H).
【００９２】
工程２  化合物３の合成
窒素雰囲気下、化合物２（９５８ｍｇ、２．１７ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（２２ｍＬ）に溶解し、イソブチルマグネシウムブロミドのエーテル溶液（１．３０ｍＬ、２．６ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。反応液を飽和塩化アンモニウム溶液に加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物３（５９５ｍｇ、収率５５％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ：7.66 (d, J=6.5Hz, 4H), 7.42 (m, 2H), 7.37 (dd, J=7.1Hz, 6.5Hz, 4H), 3.71 (dd, J=10.6, 5.3 Hz, 1H), 3.48 (dd, J=10.6, 6.4Hz, 1H), 3.00 (brs, 1H), 2.74 (m, 1H), 1.80 (m, 1H), 1.53 (m, 1H), 1.45 (m, 1H), 1.15 (s, 9H), 1.08(m, 1H), 1.04 (s, 9H), 0.92(d, J=6.4Hz, 3H), 0.90(d, J=6.4Hz, 3H), 0.68 (m, 1H), 0.47 (m, 1H), 0.39 (m, 1H).
【００９３】
工程３  化合物４の合成
窒素雰囲気下、化合物３（５９５ｍｇ、１．１９ｍｍｏｌ）を酢酸エチル（２０ｍＬ）に溶解し、４ｍｏｌ／Ｌ塩酸−酢酸エチル溶液（９．９ｍＬ、３９．６ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。溶媒を減圧留去して、化合物４の粗精製物（４９９ｍｇ）を得た。
【００９４】
工程４  化合物５の合成
化合物４の粗精製物（４９９ｍｇ）をテトラヒドロフラン（７．９ｍＬ）、水（４．０ｍＬ）に溶解し、炭酸ナトリウム（５０５ｍｇ、４．７６ｍｍｏｌ）、炭酸９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル（４４２ｍｇ、１．３１ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。水を加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、溶媒を減圧留去して化合物５の粗精製物（１．１６ｇ）を得た。
【００９５】
工程５  化合物６の合成
窒素雰囲気下、化合物５の粗精製物（１．１６ｇ）をメタノール（１２ｍＬ）に溶解し、４ｍｏｌ／Ｌ塩酸−酢酸エチル溶液（１．７９ｍＬ、７．１４ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。溶媒を減圧留去した後、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−酢酸エチル）により精製して化合物６（３４４ｍｇ、３工程収率７６％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ：7.77 (d, 7.6Hz, 2H), 7.59 (d, J=7.6Hz, 2H), 7.40 (t, J=7.6Hz, 2H), 7.32 (dd, J=7.6, 7.1Hz, 2H), 4.61 (m, 1H), 4.45 (m, 1H), 4.42 (m, 1H), 4.21 (m, 1H), 3.55 (m, 1H), 3.27 (m, 1H), 3.14 (m, 1H), 1.67 (m, 1H), 1.41 (m, 2H), 1.16 (m, 1H), 0.94-0.86 (m, 6H), 0.73 (m, 1H), 0.48(m, 2H).
【００９６】
工程６  化合物７の合成
窒素雰囲気下、化合物６（３４２ｍｇ、０．９０ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（６．８ｍＬ）に溶解し、モレキュラーシーブス（１７１ｍｇ）、Ｎ−メチルモルホリン  Ｎ−オキシド（２１１ｍｇ、１．８ｍｍｏｌ）、過ルテニウム酸テトラプロピルアンモニウム（１５．８ｍｇ、０．０４５ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。反応液をセライトで濾過後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−酢酸エチル）により精製して化合物７（３０８ｍｇ、収率９１％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ：9.24 (brs, 1H), 7.77 (d, J=7.0Hz, 2H), 7.57 (d=7.0Hz, 2H), 7.40 (t, J=7.0Hz, 2H), 7.32 (t, J=7.0Hz, 2H), 4.48 (m, 1H), 4.45 (m, 1H), 4.21 (m, 1H), 3.38 (m, 1H), 2.01 (m, 1H), 1.65 (m, 1H), 1.53 (m, 1H), 1.42 (m, 1H), 1.40 (m, 1H), 1.31 (m, 1H), 1.00 (m, 1H), 0.94-0.85 (m, 6H).
【００９７】
工程７  化合物Ｉ−ｉｉｉ−２の合成
化合物７（３０６ｍｇ、０．８１ｍｍｏｌ）をメタノール（１２．２ｍＬ）、水（３．１ｍＬ）に溶解し、スルファミン酸（１１８ｍｇ、１．２２ｍｍｏｌ）、亜塩素酸ナトリウム（１１０ｍｇ、１．２２ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌した。２ｍｏｌ／Ｌ塩酸を加え、クロロホルムで抽出した。抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物Ｉ−ｉｉｉ−２（２３１ｍｇ、収率７２％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ：7.76 (d, J=7.6Hz, 2H), 7.58 (d, d=7.0, 2H), 7.40 (t, J=7.6Hz, 2H), 7.31 (t, J=7.0Hz, 2H), 4.54 (m, 1H), 4.43 (m, 1H), 4.21 (m, 1H), 3.34 (m, 1H), 1.73 (m, 1H), 1.65 (m, 1H), 1.50 (m, 1H), 1.41 (m, 1H), 1.26 (m, 1H), 0.94-0.85 (m, 6H), 0.74 (m, 1H), 0.53 (m, 1H).
【００９８】
以下の化合物Ｉ−ｉｉｉ−１、化合物Ｉ−ｉｖ−１、および化合物Ｉ−ｉｖ−２も同様の合成法で合成した。
【表１】
2017043615.tif 000022
【００９９】
実施例１−２  化合物Ｉ−ｉ−２の合成
【化２１】
2017043615.tif 000023
【０１００】
工程１  化合物１０の合成
窒素雰囲気下、非特許文献１、２に記載の方法で得られる化合物９（５．０ｇ、１４．８ｍｍｏｌ）をトルエン（２００ｍＬ）に溶解し、（Ｓ）−（＋）−２−メチル−２−プロパンスルフィンアミド（３．５８ｇ、２９．５ｍｍｏｌ）、硫酸銅（II）（２３．６ｇ、１４８ｍｍｏｌ）を加え、室温で１５時間撹拌した。反応液をセライトで濾過した後、溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１０（６．４５ｇ、収率９９％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ：7.76 (d, J=8.3Hz, 1H), 7.67-7.63 (m, 4H), 7.43-7.35 (m, 6H), 3.95 (dd, J=11.3, 6.2 Hz, 1H), 3.69 (dd, J=11.3, 8.0Hz, 1H), 2.10 (m, 1H), 1.69 (m, 1H), 1.24 (m, 1H), 1.18 (s, 9H), 1.03-0.98 (m, 10H).
【０１０１】
工程２  化合物１１の合成
窒素雰囲気下、化合物１７（６．４５ｇ、１４．６ｍｍｏｌ）をトルエン（１．１６Ｌ）に溶解し、イソブチルマグネシウムブロミドのテトラヒドロフラン溶液（２９．２ｍＬ、５８．４ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃で３０分撹拌した。反応液を飽和塩化アンモニウム溶液に加え、酢酸エチルで抽出した。抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１１（３．７４ｇ、収率５１％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ：7.7１-7.65 (m, 4H), 7.4２ (m, 2H), 7.38 (m, 4H), 3.84 (dd, J=11.1, 6.4 Hz, 1H), 3.72 (dd, J=11.1, 7.0Hz, 1H), 2.86 (m, 1H), 1.81 (m, 2H), 1.47 (m, 1H), 1.19 (m, 1H), 1.08 (s, 9H), 1.07 (s, 9H), 1.06 (m, 1H), 0.88 (d, J=6.4Hz, 3H), 0.87 (d, J=6.4Hz, 3H), 0.73 (m, 1H), 0.10 (m, 1H).
【０１０２】
工程３  化合物１２の合成
窒素雰囲気下、化合物１１（３．７４ｇ、７．４８ｍｍｏｌ）を酢酸エチル（１２５ｍＬ）に溶解し、４ｍｏｌ／Ｌ塩酸−酢酸エチル溶液（６１．７ｍＬ、２４７ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。溶媒を減圧留去した後、得られた残渣をアミノシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール）により精製して化合物１２の粗精製物（３．３８ｇ、９７％）を得た。
【０１０３】
工程４  化合物１３の合成
窒素雰囲気下、化合物１２の粗精製物（３．３８ｇ、７．４８ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（８９ｍＬ）に溶解し、ベンジルブロミド（２．６７ｍＬ、２２．４ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（３．６２ｇ、２６．２ｍｍｏｌ）を加え、６０℃で１時間撹拌した。反応液を水に加え、酢酸エチルで抽出し、抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１３（３．８３ｇ、収率８９％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ：7.66 (dd, J=7.6, 1.2Hz, 2H), 7.61 (dd, J=8.2, 1.7Hz, 2H), 7.45-7.37 (m, 4H), 7.33 (t, J=7.6, 2H), 7.18-7.15 (m, 4H), 7.12-7.09 (m, 6H), 4.30 (dd, J=11.1, 4.7Hz, 1H), 3.64 (d, J=13.5, 2H), 3.39 (d, J=13.5, 2H), 2.93 (dd, J=11.1, 10.0Hz, 1H), 1.99 (m, 1H), 1.78 (m, 1H), 1.28 (m, 1H), 1.21 (m, 1H), 1.06 (s, 9H) , 0.88 (m, 1H), 0.84 (m, 1H), 0.74 (d, J=6.4Hz, 3H), 0.68 (d, J=7.0Hz, 3H), 0.66 (m, 1H), -0.31 (m, 1H).
【０１０４】
工程５  化合物１４の合成
窒素雰囲気下、化合物１３（３．８３ｇ、６．６５ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（５７．５ｍＬ）に溶解し、ＴＢＡＦのテトラヒドロフラン溶液（１６．６ｍＬ、１６．６ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応液を飽和食塩水に加え、酢酸エチルで抽出し、抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１４（１．９２ｇ、収率８６％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ：7.36 (d, J=7.0Hz, 4H), 7.30 (dd, J=7.6, 7.0Hz, 4H), 7.24 (t, J=7.6Hz, 2H), 5.81 (d, J=11.1Hz, 1H), 3.98 (d, J=12.3Hz, 2H), 3.83 (m, 1H), 3.32 (d, J=12.3Hz, 2H), 2.58 (t, J=11.4Hz, 1H), 2.34 (m, 1H), 1.85 (m, 1H), 1.68 (m, 1H), 1.52 (m, 1H), 1.32 (m, 1H), 1.00 (d, J=6.4Hz, 3H) , 0.95 (m, 1H), 0.82 (m, 1H), 0.69 (d, J=6.4Hz, 3H), 0.05 (m, 1H).
【０１０５】
工程６  化合物１５の合成
窒素雰囲気下、化合物１４（１．９２ｇ、５．６９ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（３８．４ｍＬ）に溶解し、モレキュラーシーブス（９６０ｍｇ）、Ｎ−メチルモルホリン  Ｎ−オキシド（１．３３ｇ、１１．４ｍｍｏｌ）、過ルテニウム酸テトラプロピルアンモニウム（１００ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。反応液をセライトで濾過後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−酢酸エチル）により精製して化合物１５の粗精製物（１．８７ｇ）を得た。
【０１０６】
工程７  化合物１６の合成
化合物１５の粗精製物（５８ｍｇ、０．１７ｍｍｏｌ）をメタノール（２．３ｍＬ）、水（０．５８ｍＬ）に溶解し、スルファミン酸（２５．２ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ）、亜塩素酸ナトリウム（２３．５ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄した。抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１６（３３ｍｇ、５５％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ： 7.38 (d, J=7.0Hz, m, 4H), 7.32 (dd, J=7.3, 7.0Hz, 4H), 7.28 (m, 2H), 4.09 (d, J=12.9Hz, 2H), 3.61 (d, J=12.9Hz, 2H), 2.84 (m, 1H), 1.83 (m, 1H), 1.78 (m, 1H), 1.72 (m, 1H), 1.62 (m, 1H), 1.23 (m, 1H), 1.00 (d, J=7.0Hz, 3H), 0.94 (m, 1H), 0.80 (m, 1H), 0.73 (d, J=6.4Hz, 3H).
【０１０７】
工程８  化合物１７の合成
化合物１６（３３ｍｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）をメタノール（１．３ｍＬ）に溶解し、含水−水酸化パラジウム（１１ｍｇ、０．００７８ｍｍｏｌ）を加え、水素ガス雰囲気下で６時間撹拌した。反応液をセライトで濾過した後、溶媒を減圧留去して化合物１７の粗精製物（１７ｍｇ）を得た。
【０１０８】
工程９  化合物Ｉ−ｉ−２の合成
化合物１７の粗精製物（１７ｍｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（０．６２ｍＬ）、水（０．３１ｍＬ）に溶解し、炭酸ナトリウム（３０ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ）、炭酸９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル（３１．７ｍｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）を加え、０℃で２時間撹拌した。２ｍｏｌ／Ｌ塩酸を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール）により精製して化合物Ｉ−ｉ−２（３６ｍｇ、２工程収率９７％）を得た。
1H-NMR（500MHz, DMSO-d6）δ：7.89 (d, 7.3Hz, 2H), 7.68 (dd, J=7.5, 7.3Hz, 2H), 7.41 (t, J=7.5Hz, 2H), 7.33 (m, 2H), 7.20 (d, J=8.5Hz, 1H), 4.25 (m, 1H), 4.19 (m, 2H), 3.53 (m, 1H), 1.59 (m, 2H), 1.50 (m, 1H), 1.39 (m, 1H), 1.30 (m, 1H), 1.03 (m, 1H), 0.88-0.84(m, 6H), 0.81 (m, 1H).
【０１０９】
以下の化合物Ｉ−ｉ−１および化合物Ｉ−ｉｉ−１も同様の合成法で合成した。
【表２】
2017043615.tif 000024
【０１１０】
実施例１−３  化合物ＩＩ−ｉ−１の合成
【化２２】
2017043615.tif 000025
【０１１１】
工程１  化合物１９の合成
窒素雰囲気下、（メトキシメチル）トリフェニルホスホニウムクロリド（４．２１ｇ、１２．３ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（３３．０ｍＬ）に溶解し、０℃まで冷却した。１．１ｍｏｌ／Ｌ−ＮａＨＭＤＳテトラヒドロフラン溶液（１３．４ｍＬ、１４．８ｍｍｏｌ）を添加し、０℃で１時間撹拌した後、実施例２で得られた化合物１５のテトラヒドロフラン溶液（０．１５ｍＬ、４．９ｍｍｏｌ）を加えてさらに０℃で１時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄した。抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物１９の粗精製物（１．３８ｇ）を得た。
【０１１２】
工程２  化合物２０の合成
化合物１９の粗精製物（１．３８ｇ）をテトラヒドロフラン（３４．５ｍＬ）、水（３４．５ｍＬ）に溶解した後、塩化アセチル（８．１３ｍＬ、１１４ｍｍｏｌ）を添加し、０℃で１時間撹拌した。反応液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液に加えてクロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去して残渣を得た。
得られた残渣をメタノール（５５．２ｍＬ）、水（１３．８ｍＬ）に溶解し、スルファミン酸（５５３ｍｇ、５．６９ｍｍｏｌ）、亜塩素酸ナトリウム（５１５ｍｇ、５．６９ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄した。抽出液を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール）により精製して化合物２０（１．０７ｇ、７７％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ： 7.50-7.41 (m, 4H), 7.37-7.31 (m, 6H), 4.12 (m, 2H), 3.53 (m, 2H), 2.56 (dd, J=14.1, 1.8Hz,1H), 2.52 (dd, J=14.1, 2.3Hz, 1H), 1.91 (m, 1H), 1.78 (m, 1H), 1.72 (m, 1H), 1.15 (m, 1H), 1.06 (d, J=7.0Hz, 3H), 1.05 (m, 1H), 1.00 (m, 1H), 0.91 (m, 1H), 0.77 (d, J=6.4Hz, 3H), -0.08 (m, 1H). 
【０１１３】
工程３  化合物２１の合成
窒素雰囲気下、化合物２０（３６０ｍｇ、０．９９ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（９．９ｍＬ）に溶解した後、塩化ピバロイル（０．１６ｍＬ、１．２８ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．１８ｍＬ、１．２８ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌した。水を加えてジクロロメタンで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄した。無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去してピバロイル化物の残渣を得た。
窒素雰囲気下、（Ｓ）−４−ベンジル−２−オキサゾリジノン（５５８ｍｇ、３．１５ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（９．９ｍＬ）に溶解し、−７８℃まで冷却した。２．６ｍｏｌ／Ｌ−ｎ−ブチルリチウムヘキサン溶液（１．１４ｍＬ、２．９５ｍｍｏｌ）を添加し、−７８℃で１時間撹拌した。これに、先ほど得られたピバロイル化物のテトラヒドロフラン溶液を加え、さらに−７８℃で１時間撹拌した。酢酸を反応液に加えてから飽和食塩水で希釈後、酢酸エチルで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物２１（３００ｍｇ、５８％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CDCl3）δ： 7.37-7.34 (m, 4H), 7.33 (m, 2H), 7.30-7.24 (m, 5H), 7.22 (m, 2H), 7.19 (m, 2H), 4.68 (m, 1H), 4.2 (t, J=9.0Hz, 1H), 4.17 (dd, J=9.0, 3.7Hz, 1H), 3.78 (d, J=13.7Hz, 2H), 3.54 (d, J=13.7Hz, 2H), 3.41 (dd, J=16.5, 4.8Hz, 1H), 3.31 (dd, J=13.3, 3.3Hz, 1H), 2.78 (dd, J=12.3, 9.3Hz, 1H), 2.37-2.30 (m, 2H), 1.90 (m, 1H), 1.68 (m, 1H), 1.36 (m, 1H), 1.17 (m, 1H), 0.96 (m, 1H), 0.85 (d, J=6.6Hz, 3H), 0.84-0.80 (m, 5H).
【０１１４】
工程４  化合物２２の合成
窒素雰囲気下、化合物２１（２９７ｍｇ、０．５７ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（５．９ｍＬ）に溶解し、−７８℃まで冷却した。１．１ｍｏｌ／Ｌ−ＮａＨＭＤＳテトラヒドロフラン溶液（０．６７ｍＬ、０．７４ｍｍｏｌ）を加え、−７８℃で１時間撹拌した後、ヨウ化メチル（０．３５ｍＬ、５．７ｍｍｏｌ）を加え、さらに−７８℃で１時間撹拌した。酢酸を反応液に加えてから水で希釈後、クロロホルムで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物２２（２４７ｍｇ、８１％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ： 7.36 (t, J=7.0Hz, 2H), 7.31-7.28 (m, 5H), 7.24-7.19 (m, 6H), 7.12 (t, J=8.2Hz, 2H), 4.45 (m, 1H), 3.97 (dd, J=9.4, 2.3Hz, 1H), 3.70 (d, J=14.1Hz, 2H), 3.61 (d, J=7.6Hz, 1H), 3.58 (d, J=14.1Hz, 2H), 3.23 (dd, J=13.5, 3.5Hz, 1H), 3.14 (m, 1H), 2.71 (dd, J=13.5, 10.0Hz, 1H), 2.51 (q, J=7.0Hz, 1H), 1.94 (m, 1H), 1.46 (m, 1H), 1.40 (m, 1H), 1.37 (d, J=7.0Hz, 3H), 1.1 (m, 1H), 1.01 (m, 1H), 0.79 (d, J=7.6Hz, 3H), 0.78 (m, 1H), 0.63 (d, J=6.4Hz, 3H), 0.06 (m, 1H).
【０１１５】
工程５  化合物２３の合成
化合物２２（２４７ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２．５ｍＬ）、水（０．５ｍＬ）に溶解し、３０％過酸化水素水（０．２３ｍＬ、２．２９ｍｍｏｌ）、１ｍｏｌ／Ｌ水酸化リチウム（０．９２ｍＬ、０．９２ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１５時間撹拌した。反応液を飽和硫酸ナトリウム水溶液に加え、クロロホルムで抽出した。抽出液を２ｍｏｌ／Ｌ塩酸、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール）により精製して化合物２３（１６４ｍｇ、９４％）を得た。
1H-NMR（600MHz, CDCl3）δ： 7.65-7.50 (m, 2H), 7.43-7.22 (m, 8H), 4.28 (m, 1H), 3.87 (m, 1H), 3.59 (m, 1H), 3.43 (m, 1H), 2.49 (td, J=10.2, 1.8Hz,1H), 1.935 (m, 1H), 1.77 (m, 1H), 1.72 (m, 1H), 1.06 (d, J=6.4Hz, 3H), 1.02 (d, J=4.8Hz, 3H), 1.02-0.94 (m, 3H), 0.91 (m, 1H), 0.82 (d, J=6.4Hz, 3H), -0.12 (m, 1H).
【０１１６】
工程６  化合物２４の合成
化合物２３（１４９ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）をメタノール（６．０ｍＬ）に溶解し、含水−水酸化パラジウム（４６ｍｇ、０．０３３ｍｍｏｌ）を加え、水素ガス雰囲気下で４日間撹拌した。反応液をセライトで濾過した後、溶媒を減圧留去して化合物５８の粗精製物（８７ｍｇ）を得た。
【０１１７】
工程７  化合物ＩＩ−ｉ−１の合成
化合物２４の粗精製物（８７ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２．４ｍＬ）、水（１．２ｍＬ）に溶解し、炭酸ナトリウム（１２５ｍｇ、１．１８ｍｍｏｌ）、炭酸９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル（１４６ｍｇ、０．４３ｍｍｏｌ）を加え、０℃で４時間撹拌した。２ｍｏｌ／Ｌ塩酸を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカルボキシル基修飾型シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物ＩＩ−ｉ−１（１３６ｍｇ、２工程収率８２％）を得た。
1H-NMR（600MHz, DMSO-d6）δ： 7.88 (d, J=7.6Hz, m, 2H), 7.71 (d, J=7.6Hz, 1H), 7.65 (d, J=7.0Hz, 1H), 7.41 (t, J=7.3Hz, 2H), 7.33 (d, J=7.3, 1H), 7.31 (d, J=7.3Hz, 1H), 7.06 (d, J=9.4Hz, 1H), 4.22-4.17 (m, 2H), 4.16 (m, 1H), 3.06 (m, 1H), 2.04 (m, 1H), 1.55 (m, 1H), 1.45 (m, 1H), 1.32 (m, 1H), 1.17 (d, J=7.0Hz, 3H), 1.03-0.94 (m, 2H), 0.84 (d, J=6.7Hz, 3H), 0.83 (d, J=6.7Hz, 3H),, 0.68 (m, 1H), -0.07 (m, 1H).
【０１１８】
以下の化合物ＩＩＩ−ｉｉ−１、化合物ＩＩ−ｉｉｉ−１、化合物ＩＩＩ−ｉｖ−１、化合物ＩＩ−ｉ−２、ＩＩＩ−ｉｉ−２およびＩＩ−ｉｉｉ−２についても同様の方法で合成した。
【表３】
2017043615.tif 000026
【０１１９】
実施例１−４  化合物ＩＶ−ｉ−１の合成
【化２３】
2017043615.tif 000027
【０１２０】
工程１  化合物２６の合成
化合物２０（１００ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）をメタノール（４．０ｍＬ）に溶解し、含水−水酸化パラジウム（５０ｍｇ、０．０３６ｍｍｏｌ）を加え、水素ガス雰囲気下で１５時間撹拌した。反応液をセライトで濾過した後、溶媒を減圧留去して化合物２６の粗精製物（５４ｍｇ）を得た。
【０１２１】
工程２  化合物ＩＶ−ｉ−１の合成
化合物２６の粗精製物（５１ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（１．５２ｍＬ）、水（０．７６ｍＬ）に溶解し、炭酸ナトリウム（８７ｍｇ、０．８２ｍｍｏｌ）、炭酸９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル（９２ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）を加え、０℃で３時間撹拌した。２ｍｏｌ／Ｌ塩酸を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカルボキシル基修飾型シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物ＩＶ−ｉ−１（８８ｍｇ、２工程収率７９％）を得た。
1H-NMR（600MHz, DMSO-d6）δ： 7.89 (d, J=7.6Hz, m, 2H), 7.69 (t, J=7.0Hz, 2H), 7.41 (t, J=7.6Hz, 2H), 7.32 (m, 2H), 7.20 (d=9.0, 1H), 4.31 (m, 2H), 4.20 (m, 1H), 2.98 (m, 1H), 2.47 (m, 1H), 2.39 (dd, J=16.5, 5.3Hz, 1H), 1.56 (m, 1H), 1.47 (m, 1H), 1.30 (m, 1H), 0.99 (m, 1H), 0.89 (m, 1H), 0.85 (d, J=6.6Hz, 3H), 0.83 (d, J=6.6Hz, 3H), 0.72 (m, 1H), -0.01 (m, 1H).
【０１２２】
以下の化合物ＩＶ−ｉｉｉ−１も同様の方法で合成した。
【表４】
2017043615.tif 000028
【０１２３】
実施例１−５  化合物Ｉ−１の合成
【化２４】
2017043615.tif 000029
【０１２４】
工程１  化合物２９の合成
非特許文献３に記載の方法で得られる化合物２８（２３０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（４．６ｍＬ）、水（２．３ｍＬ）に溶解し、炭酸ナトリウム（６３６ｍｇ、６．０ｍｍｏｌ）、炭酸９−フルオレニルメチルＮ−スクシンイミジル（８１０ｍｇ、２．４ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間撹拌した。２ｍｏｌ／Ｌ塩酸を加え、クロロホルムで抽出し、抽出液を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカルボキシル基修飾型シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル−ヘキサン）により精製して化合物Ｉ−１（６３０ｍｇ、収率９３％）を得た。
1H-NMR（500MHz, CD3OD）δ：7.79 (d, 7.6Hz, 2H), 7.64 (d, J=7.3Hz, 2H), 7.38 (t, J=7.3Hz, 2H), 7.31 (t, J=7.6Hz, 2H), 4.35 (d, J=6.8Hz, 2H), 4.21 (t, J=6.8Hz, 1H), 3.15 (dd, J=14.1, 6.0Hz, 1H), 3.02 (dd, J=14.1, 6.8Hz, 1H), 1.57 (m, 1H), 1.51 (m, 1H), 1.10 (m, 1H), 0.86 (m, 1H).
【０１２５】
以下の化合物Ｉ−２も同様の方法で合成した。
【表５】
2017043615.tif 000030
【０１２６】
実施例２−１  ペプチドＮｏ．５の合成
（ペプチド鎖の合成）
Ａｒｇを固定したクロロトリチル樹脂（０．６０ｍｍｏｌ／ｇ、０．０２８ｍｍｏｌ、４７ｍｇ）をＤＭＦに懸濁して３０分間膨潤させ、濾過によりＤＭＦを除去した。Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨ（３５ｍｇ、０．０８４ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（３２ｍｇ、０．０８４ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（１３ｍｇ、０．０８４ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（２９μＬ、０．１６８ｍｍｏｌ）を溶解したＤＭＦ溶液（０．２１ｍＬ）を樹脂に加え、２時間振とうした。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（０．５６ｍＬ）を添加し、２０分間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。Ｆｍｏｃ−Ｃｈａ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨを用いて順次同様の操作を行い、ペプチド鎖Ｌｙｓ−Ｃｈａ−Ａｓｐ−Ａｒｇの合成を行った。
０．４５ｍＬのＤＭＦに溶解した化合物Ｉ−ｉｉｉ−１（２０ｍｇ、０．０５６ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（４２ｍｇ、０．１１２ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（１７ｍｇ、０．１１２ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（４０μＬ、０．２２４ｍｍｏｌ）をペプチド鎖を合成した樹脂に加え、２時間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（０．５６ｍＬ）を添加し、２０分間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回、ジクロロメタンを用いて４回樹脂の洗浄を行った。
樹脂に０．８％ＴＦＡ／ジクロロメタン（０．５６ｍＬ）を加え、３分間振盪した後、反応液を濾過により回収した。さらに４回同じ操作を行い、反応液を濾過により回収した。回収した反応液を全て合わせた後、ＤＩＥＡ（０．１１ｍＬ）を用いて中和し、溶媒を減圧留去した。残渣を十分に乾燥し、保護ペプチドの粗精製物（３１ｍｇ）を得た。
【０１２７】
（環化反応）
得られた保護ペプチドの粗精製物３１ｍｇを６．２ｍＬのＤＭＦに溶解し、０．０６ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＯＡｔ（１１．６ｍｇ、０．０８５ｍｍｏｌ）、０．０６ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＡＴＵ（３２．４ｍｇ、０．０８５ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（３０μＬ、０．１７ｍｍｏｌ）を順次加えた。反応液を１時間撹拌した後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣を１０％アセトニトリル水溶液、ジクロロメタンを用いて分液し、ジクロロメタン層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して環状保護ペプチドの粗精製物４１ｍｇを得た。
【０１２８】
（脱保護反応）
得られた環状保護ペプチドの粗精製物４１ｍｇをＴＦＡ、トリイソプロピルシラン、水の９５：２．５：２．５混液（０．５６ｍＬ）に溶解し、２時間撹拌した。反応液を冷却したイソプロピルエーテル（１２ｍＬ）に加え、生じた沈殿を２回イソプロピルエーテルで洗浄した。沈殿物を少量のＤＭＳＯに溶解し、逆相ＨＰＬＣ（０．０５％ＴＦＡ／水−０．０５％ＴＦＡ／アセトニトリル）により精製し、凍結乾燥粉末としてペプチドＮｏ．５（１１．６ｍｇ、収率６１．５％）を得た。
【化２５】
2017043615.tif 000031
【０１２９】
実施例２−２  ペプチドＮｏ．１２の合成
（ペプチド鎖の合成）
Ｌｅｕを固定したクロロトリチル樹脂（０．８２ｍｍｏｌ／ｇ、０．０９ｍｍｏｌ、１１０ｍｇ）をＤＭＦに懸濁して３０分間膨潤させ、濾過によりＤＭＦを除去した。Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ（９５ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（１０２ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（４１ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（９４μＬ、０．５４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液（０．４５ｍＬ）を樹脂に加え、１時間振とうした。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（２ｍＬ）を添加し、２０分振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。
Ｆｍｏｃ−Ａｌａ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨを用いて順次同様の操作を行い、ペプチド鎖Ｔｙｒ−Ｌｅｕ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｌｅｕの合成を行った。
０．４５ｍＬのＤＭＦに溶解した化合物ＩＩ−ｉ−１（３８ｍｇ、０．０９ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（６８ｍｇ、０．１８ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（２７ｍｇ、０．１８ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（６３μＬ、０．３６ｍｍｏｌ）をペプチド鎖を合成した樹脂に加え、２時間振とうした。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（２ｍＬ）を添加し、２０分振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回、ジクロロメタンを用いて４回樹脂の洗浄を行った。
樹脂に２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタン（３ｍＬ）を加え、２０分振盪した後、反応液を濾過により回収した。さらに２回、２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタンを用いた反応を行い、反応液を濾過により回収した。回収した反応液を全て合わせて溶媒を減圧留去し、十分乾燥を行い、保護ペプチドの粗精製物（７５ｍｇ）を得た。
【０１３０】
（環化反応）
得られた保護ペプチドの粗精製物７５ｍｇを１５０ｍＬのＤＭＦに溶解し、０．５ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＯＡｔ（１８．４ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）、０．５ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＡＴＵ（５１．３ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（２３μＬ、０．１４ｍｍｏｌ）を順次加えた。反応液を３０分撹拌した後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣を１０％アセトニトリル水溶液、ジクロロメタンを用いて分液し、ジクロロメタン層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して環状保護ペプチドの粗精製物６９ｍｇを得た。
【０１３１】
（脱保護反応）
得られた環状保護ペプチドの粗精製物６９ｍｇをＴＦＡ、水の１０：１混液（３ｍＬ）に溶解し、３０分撹拌した。反応液の溶媒を減圧留去した後、少量のＤＭＳＯに溶解し、逆相ＨＰＬＣ（０．０５％ＴＦＡ／水−０．０５％ＴＦＡ／アセトニトリル）により精製し、凍結乾燥粉末としてペプチドＮｏ．１２（８．４ｍｇ、収率１２．４％）を得た。
【化２６】
2017043615.tif 000032
【０１３２】
実施例２−３  ペプチドＮｏ．２３の合成
（ペプチド鎖の合成）
Ａｌａを固定したクロロトリチル樹脂（０．９４ｍｍｏｌ／ｇ、０．０４７ｍｍｏｌ、５０ｍｇ）をＤＭＦに懸濁して３０分間膨潤させ、濾過によりＤＭＦを除去した。Ｆｍｏｃ−Ａｌａ−ＯＨ（４４ｍｇ、０．１４１ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（５４ｍｇ、０．１４１ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（２２ｍｇ、０．１４１ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（４９μＬ、０．２８２ｍｍｏｌ）を溶解したＤＭＦ溶液（０．２４ｍＬ）を樹脂に加え、１時間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（０．９４ｍＬ）を添加し、２０分間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。
Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ａｌａ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨを用いて順次同様の操作を行い、ペプチド鎖Ｔｙｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ａｌａ−Ａｌａの合成を行った。
０．２４ｍＬのＤＭＦに溶解した化合物ＩＩ−ｉ−１（２０ｍｇ、０．０４７ｍｍｏｌ）、ＨＢＴＵ（１８ｍｇ、０．０４７ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ−Ｈ２Ｏ（７．２ｍｇ、０．０４７ｍｍｏｌ）、ＤＩＥＡ（１６μＬ、０．０９４ｍｍｏｌ）をペプチド鎖を合成した樹脂に加え、２時間振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回樹脂の洗浄を行った。樹脂に２０％ピペリジン／ＤＭＦ（０．９４ｍＬ）を添加し、２０分振盪した。濾過により反応液を除去し、ＤＭＦを用いて４回、ジクロロメタンを用いて４回樹脂の洗浄を行った。
樹脂に２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタン（１．４ｍＬ）を加え、２０分振盪した後、反応液を濾過により回収した。さらに２回、２０％ヘキサフルオロイソプロパノール／ジクロロメタンを用いた反応を行い、反応液を濾過により回収した。回収した反応液を全て合わせて溶媒を減圧留去し、十分乾燥を行い、保護ペプチドの粗精製物（３６ｍｇ）を得た。
【０１３３】
（環化反応）
得られた保護ペプチドの粗精製物３６ｍｇを７０ｍＬのＤＭＦに溶解し、０．７ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＯＡｔ（１２．８ｍｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）、０．７ｍＬのＤＭＦに溶解したＨＡＴＵ（３５．７ｍｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン（１６μＬ、０．０９４ｍｍｏｌ）を順次加えた。反応液を３０分撹拌した後、溶媒を減圧留去した。得られた残渣を１０％アセトニトリル水溶液、ジクロロメタンを用いて分液し、ジクロロメタン層を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去して環状保護ペプチドの粗精製物３７ｍｇを得た。
【０１３４】
（脱保護反応）
得られた環状保護ペプチドの粗精製物３７ｍｇをＴＦＡ、水の１０：１混液（０．７５ｍＬ）に溶解し、３０分撹拌した。反応液の溶媒を減圧留去した後、少量のＤＭＳＯに溶解し、逆相ＨＰＬＣ（０．０５％ＴＦＡ／水−０．０５％ＴＦＡ／アセトニトリル）により精製し、凍結乾燥粉末としてペプチドＮｏ．２３（４．２ｍｇ、収率１３．４％）を得た。
【化２７】
2017043615.tif 000033
【０１３５】
修飾の対象とした環状ペプチド及びシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入した環状ペプチドを以下の表にまとめた。なお、上記実施例に記載されていない表中の環状ペプチドも上記実施例記載の環状ペプチドと同様の方法で合成した。なお、表中、ペプチド配列の「／」は、ペプチドの両端（Ｎ末端とＣ末端）がアミド結合することにより環状ペプチドを形成していることを示す。
【表６】
2017043615.tif 000034
【表７】
2017043615.tif 000035
【表８】
2017043615.tif 000036
【０１３６】
試験例１  代謝安定性試験
（血清安定性試験）
ウシ血清（４５μＬ）、１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４、４５μＬ）の混液に対し、上記環状ペプチド１〜６をそれぞれ５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解した水溶液（１０μＬ）を添加し、３７℃で一定時間静置した。反応液（１０μＬ）を０．０５％ＴＦＡを含む８０％アセトニトリル水溶液（５０μＬ）で希釈し、遠心後に上清をＨＰＬＣ分析した。ＨＰＬＣのピーク面積からペプチドの残存率を測定した。
【０１３７】
（トリプシン安定性試験）
ウシ膵臓由来トリプシンを０．５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解した１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４、９０μＬ）に対し、上記環状ペプチド１〜６をそれぞれ５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解した水溶液（１０μＬ）を添加し、２５℃で一定時間静置した。反応液（１０μＬ）を０．０５％ＴＦＡを含む８０％アセトニトリル水溶液（５０μＬ）で希釈し、遠心後に上清をＨＰＬＣ分析した。ＨＰＬＣのピーク面積からペプチドの残存率を測定した。
【０１３８】
（プロテアーゼ安定性試験）
Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ  ｇｒｉｓｅｕｓ由来プロテアーゼを０．５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解した１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４、９０μＬ）に対し、上記ペプチド１〜６をそれぞれ５ｍｇ／ｍＬの濃度で溶解した水溶液（１０μＬ）を添加し、３７℃で一定時間静置した。反応液（１０μＬ）を０．０５％ＴＦＡを含む８０％アセトニトリル水溶液（５０μＬ）で希釈し、遠心後に上清をＨＰＬＣ分析した。ＨＰＬＣのピーク面積からペプチドの残存率を測定した。
【０１３９】
上記測定した結果を以下に示す。数値は残存率（％）を表す。ペプチドＮｏ．３、４、および５はシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入していないペプチドＮｏ．２と比較して、代謝安定性が特に向上した。
【表９】
2017043615.tif 000037
【０１４０】
試験例２  ＨＩＶインテグラーゼＬＥＤＧＦ阻害活性試験
ＨＩＶインテグラーゼＬＥＤＧＦ阻害活性を有する環状ペプチド（ペプチドＮｏ．２）にシクロプロパンアミノ酸ユニットを導入した場合でも、当該活性を維持しているか試験した。
【０１４１】
３８４穴ブラックプレートに種々の濃度の１００％  ＤＭＳＯ溶解ペプチド溶液を０．２μＬ／ウェル分注した。２０．４ｎＭ  ６ｘＨｉｓ−ＨＩＶ−インテグレース、および１０．２ｎＭ  Ａｎｔｉ−６ｘＨｉｓ−ｄ２に調製した溶液を９．８μＬ／ウェル分注した。ペプチド溶液とＨＩＶ−インテグレース溶液を混合し、室温（２３℃）で２０分間放置した。６ｎＭ  Ｆｌａｇ−ＬＥＤＧＦ、および１ｎＭ  Ａｎｔｉ−ＦＬＡＧ−ＥｕＫに調製した溶液を１０μＬ／ウェル分注した。合計２０μＬ／ウェルの反応液を室温（２３℃）で２時間以上反応させた。ＨＴＲＦ試薬（ユーロピウムクリプテイトラベル化された抗ＦＬＡＧ抗体とｄ２ラベル化された抗６ｘＨｉｓ抗体）によるＨＴＲＦシグナル検出（Ｅｘｃｉｔａｔｉｏｎ：３２０ｎｍ、Ｅｍｉｓｓｉｏｎ：６６５、６１５ｎｍ）を行うことにより、上記環状ペプチド１〜６による結合能阻害能を測定した。
【０１４２】
結果を以下に示す。特にペプチドＮｏ．３は、導入前の環状ペプチド（ペプチドＮｏ．２）と比較して、野生型株で活性を保持し、変異株で活性が向上した。
【表１０】
2017043615.tif 000038
【０１４３】
試験例３  膜透過性試験
膜透過性試験に用いたＬＬＣ−ＰＫ１細胞は、培地Ａ［Ｍｅｄｉｕｍ１９９（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）、ＦＢＳ（１０％）、Ｇｅｎｔａｍｙｃｉｎ（０．０５ｍｇ／ｍＬ）、ｈｙｇｒｏｍｙｃｉｎ  Ｂ（１００μｇ／ｍＬ）］を用い、３７℃、５％二酸化炭素／９５％酸素存在下で培養された。これらの細胞にＴｒａｎｓｗｅｌｌ  ｉｎｓｅｒｔ（９６穴、細孔径  ０．４μｍ）に１．４×１０４ｃｅｌｌ／ｉｎｓｅｒｔの細胞密度で植え込まれ、培地Ｂ［Ｍｅｄｉｕｍ１９９（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）、ＦＢＳ（１０％）、Ｇｅｎｔａｍｙｃｉｎ（０．０５ｍｇ／ｍＬ）］が添加された。これらの細胞はさらに３７℃、５％二酸化炭素／９５％酸素存在下で４〜６日間培養され、膜透過性試験に用いられた。
頂端膜側の培養液を上記ペプチド７〜２３をそれぞれ２０μｍｏｌ／Ｌの濃度で含む緩衝液に置換した後、３７℃で１時間培養を行った。頂端膜側及び基底膜側の緩衝液を採集し、それぞれの緩衝液中の薬物濃度をＬＣ／ＭＳ／ＭＳで定量し、Ｐｅ値を算出した。
Ｐｅ＝透過薬物量（ｐｍｏｌ）／細胞膜面積（ｃｍ２）／初期濃度（ｎＭ）／培養時間（ｓｅｃ）
【０１４４】
結果を以下に示す。Ｐｅ値は値が高いほど膜透過性が高いことを示す。なお、参考例として、膜透過性の高い環状ペプチドであるシクロスポリンのｃＬｏｇＰおよびＰｅ値も示す。本結果から、シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入していないペプチドＮｏ．７と比べ、シクロプロパンアミノ酸ユニットを導入した複数のペプチドで膜透過性の向上が見られた。
【表１１】
2017043615.tif 000039
【表１２】
2017043615.tif 000040
【産業上の利用可能性】
【０１４５】
本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを環状ペプチドに導入することにより、当該環状ペプチドの膜透過性および／または代謝安定性を改善し得ることから、本発明に係るシクロプロパンアミノ酸ユニットを含む環状ペプチドは医薬品として有用である。
【配列表】
2017043615000001.app