(57)【要約】【課題】てこクランク機構の運動を原因とするこもり音を低減することのできる無段変速機を提供する。【解決手段】加速要求判定部２４ａが加速要求がなされていると判定し、且つ、こもり音判定部２４ｂがこもり音が目立つ状態であると判定したとき、駆動力がてこクランク機構２０を介して出力軸３に伝達されている場合に、伝達経路切替部２４ｃは、偏心量Ｒ１を揺動リンク１８が出力軸３に固定されない値にするとともに、出力減速機構２２を介して出力軸３に駆動力を伝達する第２経路に切り替える。【選択図】図８
2017032086.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行用駆動源の駆動力が伝達される入力軸と、
前記入力軸の回転中心軸線と平行に配置された出力軸と、
前記入力軸と一体的に回転可能な回転部が設けられ前記回転部の回転半径を調節自在な回転半径調節機構、及び、前記出力軸に揺動自在に軸支され、回転部の回転半径に応じて揺動速度が変化する揺動リンクを有し、前記入力軸の回転運動を前記揺動リンクの揺動運動に変換するてこクランク機構と、
前記揺動リンクが前記出力軸に対して一方側に回転するときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、前記揺動リンクが前記出力軸に対して他方側に回転するときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構とを備え、
前記回転部の回転半径を変化させることで変速比を変化させる、乗り物に搭載される無段変速機であって、
前記てこクランク機構とは異なる経路を介して、前記駆動力を前記出力軸に伝達し、前記出力軸の回転速度を変化させる副動力伝達機構と、
前記てこクランク機構を介して前記出力軸に前記駆動力を伝達する第１経路と前記副動力伝達機構を介して前記出力軸に前記駆動力を伝達する第２経路とを切り替える断接機構と、
前記乗り物の加速要求がなされているか否かを判定する加速要求判定部と、
前記てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であるか否かを判定するこもり音判定部と、
前記回転半径調節機構を制御して前記回転部の回転半径を変化させるとともに、前記断接機構を制御して前記第１経路と前記第２経路とを切り替える伝達経路切替部とを備え、
前記加速要求判定部が加速要求がなされていると判定し、且つ、前記こもり音判定部が前記てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定したとき、前記駆動力が前記第１経路を介して前記出力軸に伝達されている場合に、前記伝達経路切替部は、前記回転部の回転半径を前記揺動リンクが前記出力軸に固定されない回転半径にするとともに、前記第２経路に切り替えることを特徴とする無段変速機。
【請求項２】
請求項１に記載の無段変速機であって、
前記乗り物の走行速度を検出する速度検出センサと、
前記入力軸の回転数を検出する入力軸回転数検出センサと、
前記出力軸の回転数を検出する出力軸回転数検出センサと、
前記入力軸の回転数、前記出力軸の回転数及び前記回転部の回転半径に基づいて、前記出力軸のトルク変動幅を算出するトルク変動幅算出部とを備え、
前記こもり音判定部は、前記走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さい又は前記走行速度が所定の速度よりも小さい状態であり、且つ、前記出力軸のトルク変動幅が所定の幅よりも大きい状態を、前記てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定することを特徴とする無段変速機。
【請求項３】
請求項２に記載の無段変速機であって、
前記こもり音判定部は、前記走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さく、且つ、前記走行速度が所定の速度よりも小さい状態であり、且つ、前記出力軸のトルク変動幅が所定の幅よりも大きい状態を、前記てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定することを特徴とする無段変速機。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の無段変速機であって、
前記副動力伝達機構は、前記走行用駆動源の回転負荷を利用して前記出力軸の回転速度を減速させる出力減速機構であることを特徴とする無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、てこクランク機構を用いた四節リンク機構型の無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、エンジン等の主駆動源（走行用駆動源）からの駆動力が伝達される入力軸と、入力軸の回転中心軸線と平行に配置された出力軸と、複数のてこクランク機構とを備える四節リンク機構型の無段変速機が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載の無段変速機において、てこクランク機構は、入力軸と一体的に回転可能な回転部が設けられ、その回転部の回転半径を調節自在な回転半径調節機構と、揺動端部が設けられ出力軸に揺動自在に軸支された揺動リンクと、一方の端部が回転半径調節機構の回転部に回転自在に接続し、他方の端部が揺動リンクの揺動端部に接続されたコネクティングロッドとを有している。
【０００４】
揺動リンクと出力軸との間には、揺動リンクが、出力軸を中心として、出力軸に対して一方側に回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、出力軸に対して他方側に回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構としてのワンウェイクラッチが設けられている。
【０００５】
回転半径調節機構は、中心から偏心して穿設された貫通孔を有する円盤状の回転部と、回転部の貫通孔の内周面に取り付けられた内歯ギヤと、入力軸に固定され内歯ギヤに噛合する第１ピニオンと、副駆動源（調節用駆動源）からの駆動力が伝達されるキャリアと、それぞれがキャリアによって自転及び公転自在に軸支され、内歯ギヤに噛合する２個の第２ピニオンとで構成されている。第１ピニオンと２つの第２ピニオンは、それらの中心軸線を頂点とする三角形が正三角形になるように配置されている。
【０００６】
なお、回転半径調節機構は、特許文献１に示される構成のものの他、入力軸に対して偏心した状態で入力軸と一体的に回転する円盤状のカム部と、このカム部に対して偏心した状態で回転自在であり、コネクティングロッドが回転自在に外嵌している回転部と、複数のピニオンを軸方向に備えるピニオンシャフトと、ピニオンシャフトを回転させる副駆動源とで構成されたものもある。
【０００７】
この回転半径調節機構は、主駆動源で回転する入力軸と副駆動源で回転するキャリアの回転速度が同一の場合は、入力軸の回転中心軸線に対する回転部の中心の偏心量が維持され、回転半径調節機構の回転部の回転半径も一定のまま維持される。一方、入力軸とキャリアの回転速度が異なる場合は、入力軸の回転中心軸線に対する回転部の中心の偏心量が変化し、回転部の回転半径も変化する。
【０００８】
したがって、この回転半径調節機構は、その回転半径を変化させることによって、揺動リンクの揺動端部の振れ幅、ひいては変速比を変化させ、入力軸の回転速度に対する出力軸の回転速度を制御する。
【０００９】
また、この回転半径調節機構では、３つのピニオンの中心を頂点とする正三角形の中心と入力軸の回転中心軸線との距離を、この正三角形の中心と回転部の中心との距離と等しく設定している。
【００１０】
そのため、この回転半径調節機構は、入力軸の回転中心軸線と回転部の中心とを重ね合わせて偏心量を「０」にすることができる。偏心量が「０」の場合には、入力軸が回転している場合であっても揺動リンクの揺動端部の振れ幅が「０」となり、出力軸が回転しない状態になる。
【００１１】
さらに、この回転半径調節機構では、キャリアと第２ピニオンとでカム部が構成され、カム部に副駆動源からの駆動力が伝達される。そのカム部は、回転半径調節機構ごとに、すなわち、てこクランク機構ごとにそれぞれ位相が異なるように設定され、複数のカム部で入力軸の周方向を一回りするようになっている。
【００１２】
そのため、各回転半径調節機構の回転部に外嵌したコネクティングロッドによって、各揺動リンクが順にトルクを出力軸に伝達し、出力軸をスムーズに回転させることができるようになっている。
【００１３】
上記の四節リンク機構型を搭載した無段変速機では、エンジンから駆動力が伝達される入力軸と駆動輪に駆動力を伝達する出力軸との間にワンウェイクラッチが配置されているので、エンジンブレーキが効かない。
【００１４】
そこで、特許文献１の無段変速機においては、エンジンブレーキを効かせるために、エンジンからの駆動力を、てこクランク機構を介さずに出力軸に伝達可能な動力伝達経路を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０８７７９３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
ところで、特許文献１に記載のような従来の無段変速機では、てこクランク機構の運動を原因とするこもり音が生じる。
【００１７】
本発明は以上の点に鑑みてなされたものであり、てこクランク機構の運動を原因とするこもり音を低減することのできる無段変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
上記目的を達成するために、本発明の無段変速機は、走行用駆動源の駆動力が伝達される入力軸と、入力軸の回転中心軸線と平行に配置された出力軸と、入力軸と一体的に回転可能な回転部が設けられ回転部の回転半径を調節自在な回転半径調節機構、及び、出力軸に揺動自在に軸支され、回転部の回転半径に応じて揺動速度が変化する揺動リンクを有し、入力軸の回転運動を揺動リンクの揺動運動に変換するてこクランク機構と、揺動リンクが出力軸に対して一方側に回転するときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、揺動リンクが出力軸に対して他方側に回転するときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構とを備え、回転部の回転半径を変化させることで変速比を変化させる、乗り物に搭載される無段変速機であって、てこクランク機構とは異なる経路を介して、駆動力を出力軸に伝達し、出力軸の回転速度を変化させる副動力伝達機構と、てこクランク機構を介して出力軸に駆動力を伝達する第１経路と副動力伝達機構を介して出力軸に駆動力を伝達する第２経路とを切り替える断接機構と、乗り物の加速要求がなされているか否かを判定する加速要求判定部と、てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であるか否かを判定するこもり音判定部と、回転半径調節機構を制御して回転部の回転半径を変化させるとともに、断接機構を制御して第１経路と第２経路とを切り替える伝達経路切替部とを備え、加速要求判定部が加速要求がなされていると判定し、且つ、こもり音判定部がてこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定したとき、駆動力が第１経路を介して出力軸に伝達されている場合に、伝達経路切替部は、回転部の回転半径を揺動リンクが出力軸に固定されない回転半径にするとともに、第２経路に切り替えることを特徴とする。
【００１９】
本発明の無段変速機では、こもり音が目立つ状態になった場合に、走行用駆動源の駆動力の伝達経路を、副動力伝達機構を介して出力軸に駆動力を伝達する第２経路に切り替える制御を行っている。そのため、本発明によれば、てこクランク機構の運動を原因とする騒音を低減することができる。ひいては、騒音によって使用者に与えられる不快感を低減させることができる。
【００２０】
なお、本発明における「こもり音」とは、てこクランク機構を介して入力軸から出力軸に駆動力が伝達されている際に生じる騒音のことであり、てこクランク機構の周期的な運動に伴って生じる出力軸のトルク変動等を原因とする音のことである。
【００２１】
また、本発明の無段変速機においては、乗り物の走行速度を検出する速度検出センサと、入力軸の回転数を検出する入力軸回転数検出センサと、出力軸の回転数を検出する出力軸回転数検出センサと、入力軸の回転数、出力軸の回転数及び回転部の回転半径に基づいて、出力軸のトルク変動幅を算出するトルク変動幅算出部とを備え、こもり音判定部は、走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さい又は走行速度が所定の速度よりも小さい状態であり、且つ、出力軸のトルク変動幅が所定の幅よりも大きい状態を、てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定することが好ましい。
【００２２】
てこクランク機構のこもり音は、出力軸のトルク変動幅が大きいほど大きくなる。他方、こもり音は、走行用駆動源の回転数（すなわち、入力軸の回転数）や走行速度（例えば、無段変速機が車両に搭載するものである場合には車速）が大きい場合には、走行用駆動源等の動作を原因とする騒音に比べて小さい。
【００２３】
そこで、走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さい又は走行速度が所定の速度よりも小さい状態であり、且つ、出力軸のトルク変動幅が所定の幅よりも大きい状態を、てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態と規定するとよい。
【００２４】
さらに、本発明の無段変速機においては、走行用駆動源の回転数、走行速度及び出力軸のトルク変動幅に基づいて、てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態を規定する場合には、こもり音判定部は、走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さく、且つ、走行速度が所定の速度よりも小さい状態であり、且つ、出力軸のトルク変動幅が所定の幅よりも大きい状態を、てこクランク機構で発生するこもり音が目立つ状態であると判定することが好ましい。
【００２５】
これは、走行用駆動源の回転数が所定の回転数よりも小さく、且つ、走行速度が所定の速度よりも小さい状態では、特にこもり音が目立つためである。
【００２６】
また、本発明の無段変速機においては、副動力伝達機構は、走行用駆動源の回転負荷を利用して出力軸の回転速度を減速させる出力減速機構であることが好ましい。
【００２７】
本発明における副動力伝達機構は、必ずしも独立した機構とする必要はなく、エンジンブレーキを効かせるための出力減速機構を利用して構成すれば、第２経路専用の機構を別途設ける必要がなく、装置の大型化を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の第１実施形態に係る無段変速機を示す断面図。
【図２】図１の無段変速機のてこクランク機構の構成を軸方向から示す説明図。
【図３】図１の無段変速機のてこクランク機構の入力側支点の回転半径の変化を示す説明図であり、３Ａは回転半径が「最大」、３Ｂは回転半径が「中」、３Ｃは回転半径が「小」、３Ｄは回転半径が「０」の場合を示す。
【図４】図１の無段変速機のてこクランク機構の入力側支点の回転半径の変化に対する出力側支点の揺動範囲の変化を示す説明図であり、４Ａは揺動範囲が「最大」、４Ｂは揺動範囲が「中」、４Ｃは揺動範囲が「小」、４Ｄは揺動範囲が「０」の場合を示す。
【図５】図１の無段変速機のＲＴＦ回路の構成を模式図。
【図６】図１の無段変速機のトルク変動を示すグラフであり、図６Ａはトルク変動が小さい状態、図６Ｂはトルク変動が大きい状態を示す。
【図７】図１の無段変速機のトルク変動とこもり音の大きさの関係を示すグラフ。
【図８】図１の無段変速機のＥＣＵが行う制御を示すフローチャート。
【図９】図１の無段変速機のＥＣＵが行う制御を示すタイミングチャート。
【図１０】本発明の第２実施形態に係る無段変速機のＥＣＵが行う制御を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、図面を参照して、本発明の無段変速機の実施形態を説明する。本実施形態の無段変速機は、四節リンク機構型の無段変速機であり、変速比ｈ（ｈ＝入力軸の回転速度／出力軸の回転速度）を無限大（∞）にして出力軸の回転速度を「０」にできる変速機、いわゆるＩＶＴ（Infinity Variable Transmission）の一種である。また、本実施形態は、無段変速機を車両に搭載した場合の実施形態であるが、本発明の無段変速機は、船舶等、他の乗り物や無人機にも搭載し得るものである。
【００３０】
［第１実施形態］
以下、図１〜図９を参照して、第１実施形態の無段変速機１について説明する。
【００３１】
まず、図１及び図２を参照して、本実施形態の無段変速機１の構成について説明する。
【００３２】
本実施形態の無段変速機１は、図１に示すように、入力部２と、入力部２の回転中心軸線Ｐ１と平行に配置された出力軸３と、入力部２の回転中心軸線Ｐ１上に設けられた６個の回転半径調節機構４とを備える。
【００３３】
入力部２は、主駆動源であるエンジンＥＮＧ（走行用駆動源）からの駆動力が伝達されることで回転中心軸線Ｐ１を中心に回転する。なお、主駆動源（走行用駆動源）としては、内燃機関の他、電動機等を用いてもよい。
【００３４】
出力軸３は、図示省略したデファレンシャルギヤを介して車両の駆動輪（図示省略）に回転駆動力を伝達させる。なお、デファレンシャルギヤの代わりにプロペラシャフトを設けてもよい。
【００３５】
回転半径調節機構４は、入力部２の回転中心軸線Ｐ１上に設けられたカムディスク５と、カムディスク５に回転自在に外嵌している回転ディスク６（回転部）とを有する。
【００３６】
カムディスク５は、円盤状であり、入力部２の回転中心軸線Ｐ１に対して偏心した状態で、入力部２と一体的に回転可能に、２個１組で設けられている。各１組のカムディスク５は、それぞれ位相が６０°異なるように設定され、６組のカムディスク５で入力部２の回転中心軸線Ｐ１の周方向を一回りするように配置されている。
【００３７】
カムディスク５には、入力部２の回転中心軸線Ｐ１方向に貫通し、カムディスク５の中心Ｐ２に対して偏心した位置に穿設された貫通孔５ａが形成されている。また、カムディスク５には、入力部２の回転中心軸線Ｐ１を挟んでカムディスク５の中心Ｐ２と反対側となる領域に、カムディスク５の外周面と貫通孔５ａの内周面とを連通させる切欠孔５ｂが形成されている。
【００３８】
２個１組のカムディスク５同士はボルト（図示省略）で固定されている。また、２個１組のカムディスク５の一方は、隣接する回転半径調節機構４が有する他の２個１組のカムディスク５の他方と一体的に形成され、一体型カム部を構成している。また、カムディスク５のうち、最もエンジンＥＮＧに近い位置にあるカムディスク５は、入力部２と一体的に形成されている。このようにして、入力部２と複数のカムディスク５とで、入力軸（カムシャフト）が構成されることとなる。
【００３９】
なお、２個１組のカムディスク５同士は、ボルトではなく、他の手段で固定してもよい。また、一体型カム部は、一体成型で形成してもよく、２つのカムディスク５を溶接して一体化してもよい。また、最もエンジンＥＮＧに近い位置にあるカムディスク５と入力部２とを一体的に形成する方法としては、一体成型で形成してもよく、カムディスク５と入力部２とを溶接して一体化してもよい。
【００４０】
回転ディスク６は、図２に示すように、その中心Ｐ３から偏心した位置に受入孔６ａが設けられた円盤状であり、入力部２の回転中心軸線Ｐ１に対して回転可能に設けられている。その受入孔６ａには、各１組のカムディスク５が、回転自在に嵌め込まれている。また、回転ディスク６の受入孔６ａには、図１に示すように、１組のカムディスク５の間となる位置に、内歯６ｂが設けられている。
【００４１】
また、回転ディスク６の受入孔６ａは、入力部２の回転中心軸線Ｐ１からカムディスク５の中心Ｐ２（受入孔６ａの中心）までの距離Ｒａとカムディスク５の中心Ｐ２から回転ディスク６の中心Ｐ３までの距離Ｒｂとが同一となるように、カムディスク５に対して偏心している。
【００４２】
入力部２と複数のカムディスク５によって構成された入力軸は、カムディスク５の貫通孔５ａが連なることによって構成される挿通孔５０を備えている。これにより、入力軸は、エンジンＥＮＧとは反対側の一方端が開口し、他方端が閉塞した中空軸形状となっている。
【００４３】
挿通孔５０には、回転中心軸線Ｐ１と同心に、ピニオンシャフト７が入力軸と相対回転自在となるように配置されている。
【００４４】
ピニオンシャフト７は、回転ディスク６の内歯６ｂと対応する位置にピニオン７ａを有している。また、ピニオンシャフト７は、入力部２の回転中心軸線Ｐ１方向において隣接するピニオン７ａの間に位置させてピニオン軸受７ｂが設けられている。このピニオン軸受７ｂを介して、ピニオンシャフト７は、入力軸を支えている。
【００４５】
ピニオン７ａは、ピニオンシャフト７のシャフト部と一体に形成されている。ピニオン７ａは、カムディスク５の切欠孔５ｂを介して、回転ディスク６の内歯６ｂと噛合する。なお、ピニオン７ａは、ピニオンシャフト７と別体に構成して、ピニオンシャフト７にスプライン結合で連結させてもよい。本実施形態においては、単にピニオン７ａというときは、ピニオンシャフト７を含むものとして定義する。
【００４６】
また、ピニオンシャフト７は、遊星歯車機構などで構成される差動機構８が接続されている。
【００４７】
差動機構８は、図１に示すように、例えば、遊星歯車機構として構成され、サンギヤ９と、入力部２と複数のカムディスク５によって構成された入力軸に連結された第１リングギヤ１０と、ピニオンシャフト７に連結された第２リングギヤ１１と、サンギヤ９及び第１リングギヤ１０と噛合する大径部１２ａと、第２リングギヤ１１と噛合する小径部１２ｂとからなる段付ピニオン１２を自転及び公転自在に軸支するキャリア１３とを有している。
【００４８】
サンギヤ９は、ピニオンシャフト７用の副駆動源であるアクチュエータ１４（調節用駆動源）の回転軸１４ａに連結されており、そのアクチュエータ１４から駆動力が伝達される。したがって、ピニオン７ａにも、差動機構８を介して、アクチュエータ１４の駆動力が伝達される。
【００４９】
ピニオンシャフト７の回転速度を入力部２の回転速度と同一にした場合、サンギヤ９と第１リングギヤ１０とが同一速度で回転することとなる。その結果、サンギヤ９、第１リングギヤ１０、第２リングギヤ１１及びキャリア１３の４個の要素が相対回転不能なロック状態となって、第２リングギヤ１１と連結するピニオンシャフト７が入力部２と同一速度で回転する。
【００５０】
ピニオンシャフト７の回転速度を入力部２の回転速度よりも遅くした場合、サンギヤ９の回転数をＮｓ、第１リングギヤ１０の回転数をＮＲ１、サンギヤ９と第１リングギヤ１０のギヤ比（第１リングギヤ１０の歯数／サンギヤ９の歯数）をｊとすると、キャリア１３の回転数が（ｊ・ＮＲ１＋Ｎｓ）／（ｊ＋１）となる。また、サンギヤ９と第２リングギヤ１１のギヤ比（（第２リングギヤ１１の歯数／サンギヤ９の歯数）×（段付ピニオン１２の大径部１２ａの歯数／小径部１２ｂの歯数））をｋとすると、第２リングギヤ１１の回転数が｛ｊ（ｋ＋１）ＮＲ１＋（ｋ−ｊ）Ｎｓ｝／｛ｋ（ｊ＋１）｝となる。
【００５１】
すなわち、入力部２の回転速度とピニオンシャフト７の回転速度とに差がある場合、ピニオンシャフト７のピニオン７ａと噛合する回転ディスク６の内歯６ｂを介して伝達されたアクチュエータ１４からの駆動力により、回転ディスク６は、カムディスク５の中心Ｐ２を中心にカムディスク５の周縁を回転する。
【００５２】
図２に示すように、回転ディスク６は、カムディスク５に対して、入力部２の回転中心軸線Ｐ１からカムディスク５の中心Ｐ２までの距離Ｒａと、カムディスク５の中心Ｐ２から回転ディスク６の中心Ｐ３までの距離Ｒｂとが同一となるように偏心している。
【００５３】
そのため、回転ディスク６の中心Ｐ３を入力部２の回転中心軸線Ｐ１と同一線上に位置させて、入力部２の回転中心軸線Ｐ１と回転ディスク６の中心Ｐ３との距離（回転半径調節機構４の回転半径）、すなわち、偏心量Ｒ１を「０」にすることもできる。
【００５４】
回転ディスク６の周縁には、一方（入力部２側）の端部に大径の入力側環状部１５ａを有し、他方（出力軸３）の端部に入力側環状部１５ａの径よりも小径の出力側環状部１５ｂを有するコネクティングロッド１５が、回転自在に接続している。
【００５５】
コネクティングロッド１５の入力側環状部１５ａは、軸方向に２個並べた２個１組のボールベアリングからなるコネクティングロッド軸受１６を介して、回転ディスク６に回転自在に外嵌している。
【００５６】
出力軸３には、ワンウェイクラッチ１７（一方向回転阻止機構）を介して、６個の揺動リンク１８が、コネクティングロッド１５に対応させて揺動自在に軸支されている。
【００５７】
ワンウェイクラッチ１７は、揺動リンク１８と出力軸３との間に設けられ、揺動リンク１８が出力軸３の回転中心軸線Ｐ５を中心として出力軸３に対して一方側に相対回転しようとする場合には、出力軸３に対して揺動リンク１８を固定し（固定状態）、他方側に相対回転しようとする場合には、出力軸３に対して揺動リンク１８を空転させる（空転状態）。
【００５８】
揺動リンク１８は、環状に形成されており、その下方には、コネクティングロッド１５の出力側環状部１５ｂに連結される揺動端部１８ａが設けられている。揺動端部１８ａには、出力側環状部１５ｂを軸方向から挟み込むように突出した一対の突片１８ｂが設けられている。一対の突片１８ｂには、出力側環状部１５ｂの内径に対応する差込孔１８ｃが穿設されている。
【００５９】
差込孔１８ｃ及び出力側環状部１５ｂに、揺動軸としての連結ピン１９が挿入されることによって、コネクティングロッド１５と揺動リンク１８とが、相対回転可能に接続される。
【００６０】
本実施形態の無段変速機１では、上記のような構成を有する回転半径調節機構４と、揺動リンク１８と、コネクティングロッド１５とによって、てこクランク機構２０が構成されている。
【００６１】
てこクランク機構２０及びワンウェイクラッチ１７は、変速機ケース２１に収納されている。変速機ケース２１は、エンジンＥＮＧに固定されている。変速機ケース２１の下方には、潤滑油が油溜を形成している。
【００６２】
ところで、揺動リンク１８は、その揺動端部１８ａが変速機ケース２１の下方に溜まった潤滑油の油溜に油没するように配置されている。そのため、てこクランク機構２０の駆動時には、揺動端部１８ａを油溜で潤滑するとともに、揺動リンク１８の揺動運動により、油溜の潤滑油を掻き揚げて、無段変速機１の他の部品を潤滑させることができるようになっている。
【００６３】
なお、本実施形態においては、６個のてこクランク機構２０を備えたものを説明した。しかし、本発明の無段変速機におけるてこクランク機構の数は、その数に限られず、例えば、５個以下のてこクランク機構を備えていてもよいし、７個以上のてこクランク機構を備えていてもよい。
【００６４】
また、本実施形態においては、入力部２と複数のカムディスク５によって入力軸を構成し、入力軸がカムディスク５の貫通孔５ａが連なることによって構成される挿通孔５０を備えるものを説明した。しかし、本発明の無段変速機における入力軸はこのように構成されたものに限られない。
【００６５】
例えば、入力部を一端が開口するように挿通孔を有する中空軸状に構成し、円盤状のカムディスクに入力部を挿通できるように貫通孔を本実施形態のものよりも大きく形成して、カムディスクを中空軸状に構成された入力部の外周面にスプライン結合させてもよい。
【００６６】
この場合、中空軸からなる入力部には、カムディスクの切欠孔に対応させて切欠孔が設けられる。そして、入力部内に挿入されるピニオンは、入力部の切欠孔及びカムディスクの切欠孔を介して、回転ディスクの内歯と噛合する。
【００６７】
また、本実施形態においては、一方向回転阻止機構としてワンウェイクラッチ１７を用いたものを説明した。しかし、本発明の無段変速機における一方向回転阻止機構はワンウェイクラッチに限らず、例えば、揺動リンクから出力軸にトルクを伝達可能な揺動リンクの出力軸に対する回転方向を切換自在に構成されるツーウェイクラッチを用いてもよい。
【００６８】
次に、図１〜図４を参照して、本実施形態の無段変速機１のてこクランク機構２０について説明する。
【００６９】
本実施形態の無段変速機１は、図１に示すように、合計６個のてこクランク機構２０（四節リンク機構）を備えている。てこクランク機構２０は、図２に示すように、コネクティングロッド１５と、揺動リンク１８と、回転ディスク６を有しその回転半径を調節自在な回転半径調節機構４とで構成されている。このてこクランク機構２０によって、入力軸の回転運動が、揺動リンク１８の揺動運動に変換される。
【００７０】
このてこクランク機構２０では、回転半径調節機構４の回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の回転半径（偏心量Ｒ１）が、「０」でない場合、入力部２とピニオンシャフト７とを同一速度で回転させると、各コネクティングロッド１５が、位相を変えながら、入力部２と出力軸３との間で、揺動端部１８ａを、出力軸３側に押したり、入力部２側に引いたりを交互に繰り返して、揺動リンク１８を揺動させる。
【００７１】
揺動リンク１８と出力軸３との間にはワンウェイクラッチ１７が設けられているので、コネクティングロッド１５によって、揺動リンク１８が出力軸３に対して一方側に、出力軸３の回転速度を超える速度で回転するときには、ローラが出力軸３の外周面に形成されたカム面と環状部１８ｄの内周面との間に噛み込まれて、揺動リンク１８が出力軸３に対して固定され、出力軸３にトルクを伝達する。一方、揺動リンク１８が出力軸３に対して他方側に回転するときには、噛み合いが解除されて、揺動リンク１８が出力軸３に対して空回りし、出力軸３にトルクを伝達しない。
【００７２】
本実施形態の無段変速機１では、６個のてこクランク機構２０の回転半径調節機構４が、それぞれ６０度ずつ位相を変えて配置されている。そのため、出力軸３は、６個のてこクランク機構２０で順に回転させられる。
【００７３】
図３は、回転半径調節機構４の回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の回転半径（偏心量Ｒ１）を変化させた状態のピニオンシャフト７と回転ディスク６との位置関係を示す図である。
【００７４】
図３Ａは、偏心量Ｒ１を「最大」とした状態を示し、入力部２の回転中心軸線Ｐ１とカムディスク５の中心Ｐ２と回転ディスク６の中心Ｐ３とが一直線に並ぶように、ピニオンシャフト７と回転ディスク６とが位置する。この場合の変速比ｈは「最小」となる。
【００７５】
図３Ｂは、偏心量Ｒ１を図３Ａよりも小さい「中」とした状態を示し、図３Ｃは、偏心量Ｒ１を図３Ｂよりも更に小さい「小」とした状態を示している。変速比ｈは、図３Ｂでは図３Ａの変速比ｈよりも大きい「中」となり、図３Ｃでは図３Ｂの変速比ｈよりも大きい「大」となる。
【００７６】
図３Ｄは、偏心量Ｒ１を「０」とした状態を示し、入力部２の回転中心軸線Ｐ１と、回転ディスク６の中心Ｐ３とが同心に位置する。この場合の変速比ｈは「無限大（∞）」となる。
【００７７】
図４は、回転半径調節機構４の回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の回転半径（偏心量Ｒ１）と、揺動リンク１８の揺動運動の揺動範囲θ２との関係を示す図である。
【００７８】
図４Ａは、偏心量Ｒ１が図３Ａの「最大」である場合（変速比ｈが「最小」である場合）、図４Ｂは、偏心量Ｒ１が図３Ｂの「中」である場合（変速比ｈが「中」である場合）、図４Ｃは、偏心量Ｒ１が図３Ｃの「小」である場合（変速比ｈが「大」である場合）、図４Ｄは、偏心量Ｒ１が図３Ｄの「０」である場合（変速比ｈが「無限大（∞）」である場合）を示す。
【００７９】
ここで、Ｒ２は、揺動リンク１８の長さである。より具体的には、Ｒ２は、出力軸３の回転中心軸線Ｐ５からコネクティングロッド１５と揺動端部１８ａとの連結点、すなわち、連結ピン１９の中心（出力側支点Ｐ４）までの距離である。また、θ１は、回転半径調節機構４の回転ディスク６の位相である。
【００８０】
この図４から明らかなように、偏心量Ｒ１が小さくなるにつれ、揺動リンク１８の揺動範囲θ２が狭くなり、偏心量Ｒ１が「０」になった場合には、揺動リンク１８は揺動しなくなる。
【００８１】
次に、図１及び図５を参照して、本実施形態の無段変速機１が備える出力減速機構２２及びクラッチ２３（断接機構）、並びに、無段変速機１を制御するＥＣＵである制御部２４について説明する。
【００８２】
図１に示すように、本実施形態の無段変速機１は、てこクランク機構２０及びワンウェイクラッチ１７（変速機構）と主駆動源であるエンジンＥＮＧ（走行用駆動源）との間に、出力減速機構２２（副動力伝達機構）を備えている。
【００８３】
出力減速機構２２は、エンジンＥＮＧの回転負荷を利用してエンジンブレーキを効かせて出力軸３の回転速度を減速させる、又は、駆動輪の回転力を利用してエンジンＥＮＧを回すための機構である。
【００８４】
図５に示すように、出力減速機構２２は、入力部２に回転自在に軸支された駆動ギヤ２２ａと、駆動ギヤ２２ａに噛合する中間ギヤ２２ｂと、出力軸３に固定され、中間ギヤ２２ｂに噛合する従動ギヤ２２ｃとを有している。駆動ギヤ２２ａとエンジンＥＮＧの回転軸との間には、クラッチ２３（断接機構）が配置されている。
【００８５】
クラッチ２３は、駆動ギヤ２２ａとエンジンＥＮＧの回転軸との連結を切り替えるための機構であり、駆動ギヤ２２ａを入力部２に固定して、出力減速機構２２を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力を伝達可能とした（クラッチ２３をオンにした）状態と、この固定を解除し、出力減速機構２２を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力を伝達不可能とした（クラッチ２３をオフにした）状態とを切り替える。
【００８６】
すなわち、クラッチ２３は、てこクランク機構２０を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力を伝達する第１経路と、出力減速機構２２を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力を伝達する第２経路とを切り替える。
【００８７】
制御部２４は、ＣＰＵやメモリ等により構成された電子ユニットであり、メモリに保持された制御プログラムをＣＰＵで実行する。
【００８８】
制御部２４は、車両の加速要求がなされているか否かを判定する加速要求判定部２４ａと、てこクランク機構２０で発生するこもり音が目立つ状態であるか否かを判定するこもり音判定部２４ｂと、第１経路と第２経路とを切り替える伝達経路切替部２４ｃと、出力軸３のトルク変動幅を算出するトルク変動幅算出部２４ｄとを備えている。
【００８９】
加速要求判定部２４ａは、アクセルペダル開度センサ２５からの信号の有無に基づいて、車両に対して加速要求がなされているか否かを判定する。
【００９０】
こもり音判定部２４ｂは、トルク変動幅算出部２４ｄで算出されたトルク変動幅ΔＴ、エンジン回転数検出センサ（不図示）で検出されたエンジンＥＮＧの回転数Ｎｅと、車速センサ２６（速度検出センサ）で検出された車速ｖとに基づいて、てこクランク機構２０で発生したこもり音が目立つ状態であるか否かを判定する。
【００９１】
伝達経路切替部２４ｃは、回転半径調節機構４（具体的にはアクチュエータ１４）を制御して回転ディスク６の回転半径（すなわち、偏心量Ｒ１）を変化させるとともに、クラッチ２３を制御して第１経路と第２経路とを切り替える。
【００９２】
トルク変動幅算出部２４ｄは、入力軸回転数検出センサ（不図示）で検出された入力部２の回転数と、出力軸回転数検出センサ（不図示）で検出された出力軸３の回転数と、偏心量Ｒ１（すなわち、回転半径調節機構４の回転ディスク６の回転半径）の値に基づいて、トルク変動幅ΔＴを算出する。
【００９３】
次に、図６及び図７を参照して、本実施形態の無段変速機１の６つのてこクランク機構２０から出力軸３に伝達されるトルク、及び、てこクランク機構２０の動作に伴って生じるこもり音について説明する。
【００９４】
無段変速機１では、６個のてこクランク機構２０の回転半径調節機構４が、それぞれ６０度ずつ位相を変えて配置されている。そのため、出力軸３は、６個のてこクランク機構２０で順に回転させられる。すなわち、出力軸３に対して、６個のてこクランク機構２０が順にトルクを伝達する。
【００９５】
そのため、図６に示すように、無段変速機１において、６個のてこクランク機構２０を介して出力軸３に伝達されるトルク（合計トルク）は、各てこクランク機構２０から出力軸３に伝達されるトルク（第１トルク〜第６トルク）の合計値となる。
【００９６】
合計トルクは、６個のてこクランク機構２０から出力軸３に対して周期的に伝達されるトルクを足し合わせたものであるので、一定の値とはならず、周期的に大きさが変化する。その際の変化の幅（すなわち、トルク変動幅ΔＴ）は、１つのてこクランク機構２０から出力軸３に伝達されるトルクが小さい状態（図６Ａ参照）よりも、大きい状態（図６Ｂ参照）の方が大きくなる。
【００９７】
ところで、てこクランク機構２０で発生するこもり音とは、てこクランク機構２０を介して入力部２から出力軸３に駆動力が伝達されている際に生じる騒音のことであり、てこクランク機構２０の周期的な運動に伴って生じる出力軸３のトルクの変動（合計トルクの変動）等を原因とする音のことである。そのため、図７に示すように、てこクランク機構２０で発生するこもり音は、トルク変動幅ΔＴの値が大きくなるほど大きくなる。
【００９８】
次に、図８のフローチャートを参照して、制御部２４において、本実施形態の無段変速機１でこもり音が目立つ状態になったときに、制御部２４で行われる処理について説明する。
【００９９】
まず、制御部２４の加速要求判定部２４ａは、アクセルペダル開度センサ２５からの信号の有無に基づいて、加速要求がなされているか否かを判定する（ＳＴＥＰ１）。
【０１００】
加速要求がなされていないと判定された場合（ＳＴＥＰ１でＮＯの場合）には、今回の処理を終了する。
【０１０１】
他方、加速要求がなされていると判定された場合（ＳＴＥＰ１でＹＥＳの場合）には、制御部２４のこもり音判定部２４ｂは、エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さいか否かを判定する（ＳＴＥＰ２）。
【０１０２】
エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも大きいと判定された場合（ＳＴＥＰ２でＮＯの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さいか否かを判定する（ＳＴＥＰ３）。
【０１０３】
エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さいと判定された場合（ＳＴＥＰ２でＹＥＳの場合）、又は、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さいと判定された場合（ＳＴＥＰ３でＹＥＳの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態である可能性があると判定する。
【０１０４】
すなわち、本実施形態の無段変速機１においては、出力軸３のトルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも大きい状態であり、且つ、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅが閾値Ｎｅｔよりも小さい、又は、車速ｖが閾値ｖｔよりも小さい状態を、てこクランク機構２０で発生するこもり音が目立つ状態であると規定している。
【０１０５】
これは、てこクランク機構２０のこもり音は、出力軸３のトルク変動幅ΔＴが大きいほど大きくなるが、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅ（すなわち、入力部２の回転数）や車速ｖが大きい場合には、エンジンＥＮＧ等の動作を原因とする騒音に比べて小さくなるためである。
【０１０６】
こもり音が目立つ状態である可能性があると判定されると、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が、てこクランク機構２０を介して伝達する第１経路であるか、出力減速機構２２を介して伝達する第２経路であるかを判定する（ＳＴＥＰ４）。
【０１０７】
エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が第１経路でないと判定された場合（ＳＴＥＰ４でＮＯの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態ではないと判定して、今回の処理を終了する。
【０１０８】
他方、エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が第１経路であると判定された場合（ＳＴＥＰ４でＹＥＳの場合）には、制御部２４のトルク変動幅算出部２４ｄは、入力部２の回転数と、出力軸３の回転数と、偏心量Ｒ１の値に基づいて、トルク変動幅ΔＴを算出する（ＳＴＥＰ５）。
【０１０９】
次に、制御部２４のこもり音判定部２４ｂは、算出されたトルク変動幅ΔＴが、予め定められた閾値ΔＴｔよりも大きいか否かを判定する（ＳＴＥＰ６）。
【０１１０】
トルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも小さい場合（ＳＴＥＰ６でＮＯの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態ではないと判定して、今回の処理を終了する。
【０１１１】
他方、トルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも大きい場合（ＳＴＥＰ６でＹＥＳの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態であると判定する。
【０１１２】
こもり音が目立つ状態であると判定された場合（ＳＴＥＰ２，３，６でＹＥＳの場合）には、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオンにして、第２経路を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力が伝達可能な状態にする（ＳＴＥＰ７）。
【０１１３】
また、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオンにするとともに、出力軸３に駆動力が伝達されない値（すなわち、揺動リンク１８がワンウェイクラッチ１７に固定されない状態となる値）まで、偏心量Ｒ１（回転半径調節機構４の回転ディスク６の回転半径）を低下させ、今回の処理を終了する（ＳＴＥＰ８）。
【０１１４】
他方、エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さくないと判定された場合（ＳＴＥＰ２でＮＯの場合）、且つ、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さくないと判定された場合（ＳＴＥＰ３でＮＯの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態ではないと判定する。
【０１１５】
こもり音が目立つ状態ではないと判定されると、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が、てこクランク機構２０を介して伝達する第１経路であるか、出力減速機構２２を介して伝達する第２経路であるかを判定する（ＳＴＥＰ９）。
【０１１６】
エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が第２経路ではないと判定された場合（ＳＴＥＰ９でＮＯの場合）には、今回の処理を終了する。
【０１１７】
他方、エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路が第２経路であると判定された場合（ＳＴＥＰ９でＹＥＳの場合）には、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオフにして、第２経路を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力が伝達不可能な状態にする（ＳＴＥＰ１０）。
【０１１８】
また、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオフにするとともに、出力軸３に駆動力が伝達される値（すなわち、揺動リンク１８がワンウェイクラッチ１７に固定される状態となる値）まで、偏心量Ｒ１（回転半径調節機構４の回転ディスク６の回転半径）を増加させ、今回の処理を終了する（ＳＴＥＰ１１）。
【０１１９】
次に、図８のフローチャート及び図９のタイミングチャートを参照して、図８に示した処理が行われる場合の一例を説明する。
【０１２０】
まず、車両の発進時（図９のｔ１〜ｔ２の期間）では、加速要求がなされ（図８のＳＴＥＰ１でＹＥＳ）、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅ及び偏心量Ｒ１が徐々に増加するとともに、それに伴って、車速ｖも徐々に増加する。このとき、エンジンＥＮＧから伝達された駆動力が出力軸３に伝達される経路は、てこクランク機構２０を介して伝達する第１経路である。
【０１２１】
この状態においては、エンジン回転数Ｎｅは閾値Ｎｅｔよりも小さく（図８のＳＴＥＰ２でＹＥＳ）、且つ、車速ｖは閾値ｖｔより小さく（図８のＳＴＥＰ３でＹＥＳ）、伝達経路は第１伝達経路である（図８のＳＴＥＰ４でＹＥＳ）が、トルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも小さい（図８のＳＴＥＰ６でＮＯ）ので、伝達経路切替部２４ｃによる切替処理は行われない。
【０１２２】
その後、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅが閾値Ｎｅｔよりも小さい、又は、車速ｖが閾値ｖｔよりも小さい状態のまま、トルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも大きくなったとき（図８のＳＴＥＰ６でＹＥＳのとき。図９のｔ２となったとき。）には、伝達経路切替部２４ｃにより、伝達経路を第１経路から第２経路へと切り替える処理が行われる（図９のｔ２〜ｔ３の期間）。
【０１２３】
具体的には、伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオンにして、第２経路を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力が伝達可能な状態にする（図８のＳＴＥＰ７）とともに、出力軸３に駆動力が伝達されない値まで、偏心量Ｒ１を低下させる（図８のＳＴＥＰ８）。
【０１２４】
その後、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅが閾値Ｎｅｔよりも小さい、又は、車速ｖが閾値ｖｔよりも小さい状態の間（図９のｔ３〜ｔ４の期間）では、第２経路でエンジンＥＮＧの駆動力が出力軸３に伝達され続ける。
【０１２５】
このとき、伝達経路切替部２４ｃは、偏心量Ｒ１を、第２経路から第１経路へ切り替える必要が生じたときに大きなタイムラグがなく揺動リンク１８がワンウェイクラッチ１７に対して固定され、且つ、出力軸３（すなわち、ワンウェイクラッチ１７の内側部材）の回転速度が駆動輪の停止等によって急激に低下しても揺動リンク１８がワンウェイクラッチ１７に対して固定されない値に維持する。
【０１２６】
その後、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅが閾値Ｎｅｔよりも小さくない状態、且つ、車速ｖが閾値ｖｔよりも小さくない状態となったとき（図８のＳＴＥＰ９でＹＥＳのとき。図９でｔ４となったとき。）には、伝達経路切替部２４ｃにより、伝達経路を第２経路から第１経路へと切り替える処理が行われる（図９のｔ４〜ｔ５の期間）。
【０１２７】
具体的には、伝達経路切替部２４ｃは、クラッチ２３をオフにして、第２経路を介して出力軸３にエンジンＥＮＧの駆動力が伝達不可能な状態にする（図８のＳＴＥＰ１０）とともに、出力軸３に駆動力が伝達される値まで、偏心量Ｒ１を増加させる（図８のＳＴＥＰ１１）。
【０１２８】
その後（図９のｔ５以降の期間）においては、第１経路でエンジンＥＮＧの駆動力が出力軸３に伝達され続ける。
【０１２９】
上記のように、本実施形態の無段変速機１では、エンジンブレーキを効かせる場合だけではなく、こもり音が目立つ状態になった場合にも、エンジンＥＮＧの駆動力の伝達経路を、出力減速機構２２を介して出力軸に駆動力を伝達する第２経路に切り替える制御を行っている。
【０１３０】
そのため、本実施形態の無段変速機１によれば、てこクランク機構２０の運動を原因とする騒音を低減することができる。ひいては、騒音によって使用者に与えられる不快感を低減させることができる。
【０１３１】
［第２実施形態］
以下、図１０を参照して、第２実施形態の無段変速機について説明する。ただし、本実施形態の無段変速機は、第１実施形態の無段変速機と制御部２４において、こもり音が目立つ状態であるか否かの判定手順のみが異なるものであるので、当該処理についてのみ詳細に説明する。
【０１３２】
本実施形態の無段変速機では、こもり音の目立つ状態を、走行用駆動源の回転数と車速のいずれもが閾値よりも小さいと規定している。そのため、本実施形態の制御部２４は、図１０に示す手順で処理を行う。
【０１３３】
具体的には、加速要求がなされていると判定された場合（ＳＴＥＰ１でＹＥＳの場合）には、制御部２４のこもり音判定部２４ｂは、エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さいか否かを判定する（ＳＴＥＰ２０）。
【０１３４】
エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さいと判定された場合（ＳＴＥＰ２０でＹＥＳの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さいか否かを判定する（ＳＴＥＰ３０）。
【０１３５】
エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さいと判定された場合（ＳＴＥＰ２０でＹＥＳの場合）であり、且つ、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さいと判定された場合（ＳＴＥＰ３０でＹＥＳの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態である可能性があると判定する。
【０１３６】
こもり音が目立つ状態である可能性があると判定されると、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、伝達経路の確認（ＳＴＥＰ４）及びこもり音の大きさの判定（ＳＴＥＰ５及びＳＴＥＰ６）を行い、伝達経路が第１伝達経路であって（ＳＴＥＰ４でＹＥＳ）、こもり音が目立つ状態である場合（ＳＴＥＰ６でＹＥＳの場合）には、伝達経路の切替処理を行う（ＳＴＥＰ７及びＳＴＥＰ８）。
【０１３７】
他方、エンジン回転数Ｎｅが予め定められた閾値Ｎｅｔよりも小さくないと判定された場合（ＳＴＥＰ２０でＮＯの場合）、又は、車速ｖが予め定められた閾値ｖｔよりも小さくないと判定された場合（ＳＴＥＰ３０でＮＯの場合）には、こもり音判定部２４ｂは、こもり音が目立つ状態ではないと判定する。
【０１３８】
こもり音が目立つ状態ではないと判定されると、制御部２４の伝達経路切替部２４ｃは、伝達経路の確認（ＳＴＥＰ９）を行い、伝達経路が第２伝達経路である場合（ＳＴＡＥＰ９でＹＥＳの場合）には、伝達経路の切替処理を行う（ＳＴＥＰ１０及びＳＴＥＰ１１）。
【０１３９】
このような処理を行うように構成した本実施形態の無段変速機でも、第１実施形態の無段変速機と同様の効果を得ることができる。
【０１４０】
［その他の実施形態］
以上、図示の実施形態について説明したが、本発明はこのような形態に限られるものではない。
【０１４１】
例えば、上記実施形態においては、出力減速機構２２を副動力伝達機構としている。しかし、本発明の副動力伝達機構は必ずしも出力減速機構２２である必要はなく、てこクランク機構とは異なる経路を介して、走行用駆動源の駆動力を出力軸に伝達し、出力軸の回転速度を変化させるものであればよい。そのため、例えば、出力減速機構とは独立した機構としてもよい。
【０１４２】
また、上記実施形態においては、出力減速機構２２を、駆動ギヤ２２ａ、中間ギヤ２２ｂ及び従動ギヤ２２ｃとで構成している。しかし、出力減速機構はそのような構成に限定されるものではなく、スプロケットとチェーンを用いた構成等にしてもよい。
【０１４３】
また、上記実施形態においては、トルク変動幅ΔＴが閾値ΔＴｔよりも大きく、且つ、エンジンＥＮＧの回転数Ｎｅが閾値Ｎｅｔよりも小さい又は車速ｖが閾値ｖｔよりも小さい場合を、こもり音の目立つ状態と規定し、その状態となった場合に伝達経路を切り替える制御を行っている。
【０１４４】
しかし、本発明において伝達経路を切り替える条件（すなわち、こもり音の目立つ状態の定義）は、そのような条件に限定されるものではなく、車両等の無段変速機を搭載する乗り物の特性に応じて変更してよい。例えば、トルク変動幅が所定の値よりも大きくなった場合には、走行用駆動源の回転数や車速等の他の騒音の大きさに関わらず、伝達経路の切り替えを行うようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１４５】
１…無段変速機、２…入力部、３…出力軸、４…回転半径調節機構、５…カムディスク、５ａ…貫通孔、５ｂ…切欠孔、６…回転ディスク（回転部）、６ａ…受入孔、６ｂ…内歯、７…ピニオンシャフト、７ａ…ピニオン、７ｂ…ピニオン軸受、８…差動機構、９…サンギヤ、１０…第１リングギヤ、１１…第２リングギヤ、１２…段付ピニオン、１２ａ…大径部、１２ｂ…小径部、１３…キャリア、１４…アクチュエータ（調節用駆動源（副駆動源））、１４ａ…回転軸、１５…コネクティングロッド、１５ａ…入力側環状部、１５ｂ…出力側環状部、１６…コネクティングロッド軸受、１７…ワンウェイクラッチ（一方向回転阻止機構）、１８…揺動リンク、１８ａ…揺動端部、１８ｂ…突片、１８ｃ…差込孔、１８ｄ…環状部、１９…連結ピン、２０…てこクランク機構、２１…変速機ケース、２２…出力減速機構（副動力伝達機構）、２２ａ…駆動ギヤ、２２ｂ…中間ギヤ、２２ｃ…従動ギヤ、２３…クラッチ（断接機構）、２４…制御部、２４ａ…加速要求判定部、２４ｂ…こもり音判定部、２４ｃ…伝達経路切替部、２４ｄ…トルク変動幅算出部、２５…アクセルペダル開度センサ、２６…速度検出センサ、５０…挿通孔、ＥＮＧ…エンジン（走行用駆動源（主駆動源））、ｈ…変速比、Ｐ１…入力軸の回転中心軸線、Ｐ２…カムディスク５の中心、Ｐ３…回転ディスク６の中心（入力側支点）、Ｐ４…連結ピン１９の中心（出力側支点）、Ｐ５…出力軸３の回転中心軸線、Ｒａ…Ｐ１とＰ２の距離、Ｒｂ…Ｐ２とＰ３の距離、Ｒ１…Ｐ１とＰ３の距離（偏心量，回転ディスク６の中心（入力側支点Ｐ３）の回転半径）、Ｒ２…Ｐ４とＰ５の距離（揺動リンク１８の長さ）、θ１…回転ディスク６の位相、θ２…揺動リンク１８の揺動範囲。
【図１】
2017032086.tif 000003
【図２】
2017032086.tif 000004
【図３】
2017032086.tif 000005
【図４】
2017032086.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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