(57)【要約】【課題】  筒状部材によって関節を十分に固定し膝関節や肘関節に適正な圧迫を与え、さらに矯正ベルトによって歪みを矯正し、変形した骨を自然修復させながら関節を正常状態に戻すことが可能な捻れ矯正具を提供する。【解決手段】  関節全体を覆って固定する筒状部材１１と前記関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルト１２を備えた捻れ矯正具であって、前記矯正ベルト１２は中心部１２ｂの幅が上端部１２ａおよび下端部１２ｃの幅よりも大きく形成され、前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて前記筒状部材に着脱可能に固定される。【選択図】  図１
2017012726.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
関節全体を覆って固定する筒状部材と前記関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルトを備えた捻れ矯正具であって、前記矯正ベルトは前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて前記筒状部材に着脱可能に固定されることを特徴とする捻れ矯正具。
【請求項２】
足の爪先から踵方向を軸として伸長し、足を囲うように設けられた円筒部と、前記円筒部から連なるとともに足首から膝関節方向へ伸長した足首固定部と、関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルトを備えた捻れ矯正具であって、前記矯正ベルトは前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて前記捻れ矯正具に着脱可能に固定されることを特徴とする捻れ矯正具。
【請求項３】
前記矯正ベルトは上端部と中心部と下端部から構成され、前記上端部が前記筒状部材または前記円筒部に取り付けられ、前記中心部が前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて、前記下端部が前記捻れ矯正具に着脱可能に固定されることを特徴とする請求項１または２記載の捻れ矯正具。
【請求項４】
前記矯正ベルトは前記中心部の幅が前記上端部および前記下端部の幅よりも大きく形成されていることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか一項記載の捻れ矯正具。
【請求項５】
前記捻れ矯正具はさらに前記筒状部材または前記円筒部に取り付けられた矯正ベルト取付部材を備え、前記矯正ベルトは前記矯正ベルトの裏面に形成された取付部材と前記矯正ベルト取付部材を重ね合わせることによって着脱可能に固定されることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか一項記載の捻れ矯正具。
【請求項６】
前記捻れ矯正具は、正常状態に対して内側もしくは外側にむく前記関節の歪みを矯正し、前記関節を正常状態に戻すために使用されることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか一項記載の捻れ矯正具。
【請求項７】
前記関節は膝関節、肘関節または足関節であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか一項記載の捻れ矯正具。
【請求項８】
前記捻れ矯正具はサポーターであることを特徴とする請求項１ないし７のいずれか一項記載の捻れ矯正具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は四肢に使用する捻れ矯正具に関し、特に膝や肘等に装着することで膝関節や肘関節の捻れを矯正する矯正具に関する。
【背景技術】
【０００２】
膝関節や足関節等の下肢の関節は前後方向への体重移動、体幹の回転、側方への屈曲など複雑な動きを行うため、Ｘ脚、Ｏ脚またはＸＯ脚等により膝関節や足関節が正常状態より内側もしくは外側に歪んでいる場合、歩行時や運動時、階段の上り下りの際に関節に必要以上の捻れや衝撃が加わり、次第に関節を変形させ炎症を引き起こしてしまう。さらに、このような関節の歪みは下肢全体に広がり全ての関節の歪みを生じさせるため、膝痛や足首の痛み以外に股関節痛、腰痛、頭痛、肩コリ、首のコリ、すねの痺れや痛み等、身体全体に問題を引き起こす。
同様に肘関節は伸ばした肘を曲げる屈曲動作、曲げた肘を伸ばす伸展動作、肘から前腕部を内側に回旋させ手のひらを下方に向ける回内動作、肘から前腕部を外側に回旋させ手のひらを上方に向ける回外動作などの複雑な動きを行うため、肘関節が正常状態に対して歪んでいる場合、上肢の動作時に局所的な負荷がかかってしまい、肘関節に損傷を招くことがある。
従来、Ｘ脚、Ｏ脚またはＸＯ脚等の膝関節や足関節の歪み、および肘関節の歪みを矯正するための四肢矯正具として、帯状のバンドを上肢や下肢に螺旋状の巻くことで膝関節や足関節、および肘関節の歪みを矯正する四肢矯正具が開発されている。
【０００３】
膝関節、足関節または肘関節が正常状態より外側に向いている場合（Ｏ脚等）は、帯状のバンドを関節の外側から内側へ巻き回し（Ｂ方向）、膝関節、足関節または肘関節が正常状態より内側に向いている場合（Ｘ脚、ＸＯ脚等）は、帯状のバンドを関節の内側から外側へ巻き回す（Ｃ方向）と関節の歪みが効果的に矯正され、正常状態へと導くことが可能となる。
【０００４】
特許文献１は、四肢矯正具に関するもので、前記四肢矯正具は環状巻回部１と螺旋巻回部２１を備え、前記螺旋巻回部２１は膝または肘に対して螺旋状に巻回され、当該巻回の方向に沿って伸縮し、可撓性を有する（その段落００１２、００２４）。これにより膝や肘を曲げたり伸ばしたりして脚や腕を動かしても、緩まずに矯正効果が向上する（その段落０００８）、と記載されている。
【０００５】
また特許文献２は、四肢矯正具に関するもので、前記四肢矯正具は腰固定体１と肩固定体６と巻回体１１と巻回先端係止体２１から構成され、当該巻回体１１を螺旋状に巻回する。前記巻回体１１の巻回の向き／方向を変更することで、外旋／内旋の両方を矯正／治療することができる（その段落０００７、００３３）、と記載されている。
【０００６】
さらに特許文献３は、サポーターに関するもので、前腕上部２を締め付ける第一バンド１１と、手関節部３を締め付ける第二バンド１２と両バンド１１・１２間をつなぐ連結バンド１３とによって構成され、前記第一バンド１１から延びている前記連結バンド１３の先端部１３ａを前記第二バンド１２に４５度の角度で連結する。このようにサポーターを装着することで手関節部３が内側へ捻れるのを制限する（その段落００２１、００２４、００２６）、と記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１１−０４５６２８号公報
【特許文献２】特開２００６−２２３８４５号公報
【特許文献３】特開２０００−１９７６５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
通常、膝関節、足関節および肘関節等の関節の変形や歪みは繰り返される負担（歩行や運動による関節への過剰な衝撃や捻れ）に対して、関節を十分固定することにより関節を無重力に近い状態として安静にすることで、関節への負担の度合いよりも安静の度合いが上回り自然治癒力が発揮され、変形した骨を自然修復することが可能となる。よって関節の矯正は（ア）歪みの矯正、（イ）関節の十分な固定、この（ア）、（イ）をうまく組み合わせることで、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【０００９】
特許文献１、２記載の四肢矯正具に関するもの、特許文献３のサポーターに関するものは、膝関節や肘関節の歪みの矯正については考慮されているが、関節を十分に固定することにより自然治癒力を高めるという着想には至っていない。
【００１０】
そこで本発明の目的は、膝関節、足関節および肘関節に適切な圧迫を与えることで十分に固定し、かつ矯正ベルトを装着することによってより効果的に関節の歪みの矯正を可能とした捻れ矯正具並びにその使用方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の捻れ矯正具は、関節全体を覆って固定する筒状部材と前記関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルトを備えた捻れ矯正具であって、前記矯正ベルトは前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて前記筒状部材に着脱可能に固定されることを特徴とする。
また本発明の捻れ矯正具は、足の爪先から踵方向を軸として伸長し、足を囲うように設けられた円筒部と、前記円筒部から連なるとともに足首から膝関節方向へ伸長した足首固定部と、関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルトを備えた捻れ矯正具であって、前記矯正ベルトは前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて前記捻れ矯正具に着脱可能に固定されることを特徴とする。
ここで「関節」とは、特に膝関節、足関節、肘関節を指すものとする。
本発明によれば、前記筒状部材、円筒部および足首固定部によって関節を十分に固定し、前記矯正ベルトによって歪みを矯正するため、内旋・外旋した関節を正常状態に戻すことが可能となり、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【００１２】
本発明の捻れ矯正具は、上端部と中心部と下端部から構成され、前記上端部が前記筒状部材または前記円筒部に取り付けられ、前記中心部が前記関節周辺に螺旋状に巻き回されて、前記下端部が前記捻れ矯正具に着脱可能に固定されることを特徴とする。
また本発明の捻れ矯正具は、前記矯正ベルトが前記中心部の幅が前記上端部および前記下端部の幅よりも大きく形成されていることを特徴とする。
本発明によれば、前記中心部が前記上端部や前記下端部よりも幅が太く形成されており、前記中心部が前記関節周辺に螺旋状に巻き回されるため、前記矯正ベルトのうち関節を固定する箇所は太く形成して歪みを強力に矯正することが可能で、かつ関節を固定しない部分は細くすることで材料コストを削減することが可能となる。
【００１３】
本発明の捻れ矯正具はさらに前記筒状部材または前記円筒部に取り付けられた矯正ベルト取付部材を備え、前記矯正ベルトは前記矯正ベルトの裏面に形成された取付部材と前記矯正ベルト取付部材を重ね合わせることによって着脱可能に固定されることを特徴とする。
本発明によれば、前記矯正ベルト裏面に形成された取付部によって、矯正ベルト裏面のどの箇所でも前記筒状部材に固定できるため、固定の強弱を調整することが可能となる。
【００１４】
本発明の捻れ矯正具は、正常状態に対して内側もしくは外側にむく前記関節の歪みを矯正し、前記関節を正常状態に戻すために使用されることを特徴とする。
また本発明の捻れ矯正具において、前記関節は膝関節、肘関節または足関節であることを特徴とする。さらに本発明の捻れ矯正具はサポーターであることを特徴とする。
このように前記筒状部材、円筒部または／および足首固定部で関節を固定し、さらに前記矯正ベルトで関節を矯正することで膝関節、、足関節、肘関節等の関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、前記関節を正常状態に戻すことを促し、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の捻れ矯正具によれば、筒状部材、円筒部または／および足首固定部によって関節を十分に固定し膝関節、足関節、肘関節に適正な圧迫を与え、さらに矯正ベルトによって歪みを矯正するため、内旋・外旋した関節を正常状態に戻すことが可能となり、より効果的に矯正効果を発揮することが可能となる。
本発明の捻れ矯正具によれば、矯正ベルトの中心部が上端部や下端部よりも幅が太く形成されており、前記中心部が前記関節周辺に螺旋状に巻き回されるため、前記矯正ベルトのうち関節を固定する箇所は太く形成して歪みを強力に矯正することが可能で、かつ関節を固定しない部分は細くすることで材料コストを削減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１の実施形態の捻れ矯正具１を示す背面図である。
【図２】上記実施形態の捻れ矯正具１を示す正面図である。
【図３】上記実施形態の捻れ矯正具１のＡ−Ａ断面図である。
【図４】上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図５】上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
【図６】上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図７】本発明の第２の実施形態の捻れ矯正具１０を示す背面図である。
【図８】上記実施形態の捻れ矯正具１０を示す正面図である。
【図９】上記実施形態の捻れ矯正具１０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図１０】上記実施形態の捻れ矯正具１０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
【図１１】本発明の第３の実施形態の捻れ矯正具２０を示す背面図である。
【図１２】上記実施形態の捻れ矯正具２０を示す正面図である。
【図１３】上記実施形態の捻れ矯正具２０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト２１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図１４】上記実施形態の捻れ矯正具２０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト２１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
【図１５】本発明の第４の実施形態の捻れ矯正具３０を示す背面図である。
【図１６】上記実施形態の捻れ矯正具３０を示す正面図である。
【図１７】上記実施形態の捻れ矯正具３０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト３１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図１８】上記実施形態の捻れ矯正具３０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト３１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
【図１９】本発明の第５の実施形態の捻れ矯正具４０を示す背面斜視図である。
【図２０】上記実施形態の捻れ矯正具４０を示す右側面図である。
【図２１】上記実施形態の捻れ矯正具４０を示す左側面図である。
【図２２】上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図２３】上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
【図２４】上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す右側面模式図である。
【図２５】本発明の第６の実施形態の捻れ矯正具５０を示す右側面図である。
【図２６】上記実施形態の捻れ矯正具５０を示す左側面図である。
【図２７】上記実施形態の捻れ矯正具５０を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト５１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
【図２８】上記実施形態の捻れ矯正具５０を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト５１２を巻き回した状態）を示す右側面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための形態を図面を引用しながら説明する。
【００１８】
（本発明の第１の実施の形態）
図１は本発明の第１の実施形態の捻れ矯正具１を示す背面図であり、図２は上記実施形態の捻れ矯正具１を示す正面図である。図３は上記実施形態の捻れ矯正具１のＡ−Ａ断面図である。
本実施形態の捻れ矯正具１は、サポーター等の四肢、特に膝関節や肘関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、筒状部材１１と矯正ベルト１２と矯正ベルト取付部材１３から構成される。
【００１９】
前記筒状部材１１は正面視で長尺状、断面視で筒状に形成されており（図２、図３）、前記筒状部材１１の上部開口部１１ａもしくは下部開口部１１ｂから下肢の足部もしくは上肢の手を挿入することによって、下肢の膝もしくは上肢の肘の周辺に装着することができる。
前記筒状部材１１は伸縮性、可撓性を有し、前記筒状部材１１の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、前記繊維にゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。前記筒状部材が伸縮性、可撓性を有するため、前記筒状部材１１を関節に装着した場合、前記関節を適切に固定するとともに、関節の運動を妨げることなく伸縮することが可能である。
【００２０】
前記矯正ベルト１２は、前記筒状部材１１の上から膝関節や肘関節を中心に巻き回して装着し、膝関節や肘関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。上端部１２ａと中心部１２ｂと下端部１２ｃと取付部材１２ｄとから構成される。前記矯正ベルト１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記上端部１２ａは、紙面上（図１）上端から下端にかけて徐々に幅が太くなるように形成され、前記上端部１２ａの下端は前記中心部１２ｂに取り付けられる。前記上端部１２ａの上端は前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上（図１）左下方向へθの角度をもって固定され、前記矯正ベルト１２は前記関節にＺ巻きの方向に巻き回すことが可能となる。前記角度θは約４５度である。
前記中心部１２ｂは、膝および肘の真横から中心部にかけて巻き回して固定し、関節を矯正するものであり、前記上端部１２ａや前記下端部１２ｃよりも幅が太く形成されている。前記中心部１２ｂは、紙面上（図１）上端が前記上端部１２ａに取り付けられ、下端が前記下端部１２ｃに取り付けられる。
前記中心部１２ｂが前記上端部１２ａや前記下端部１２ｃよりも幅が太く形成されていることにより、前記矯正ベルト１２のうち膝関節や肘関節を固定する箇所は太く形成して歪みを強力に矯正することが可能で、かつ膝関節や肘関節を固定しない部分は細くすることで材料コストを削減することが可能となる。
前記下端部１２ｃは、前記矯正ベルト１２を巻き回した後に前記筒状部材１１に着脱可能に接着するためのものであり、紙面上（図１）上端は前記中心部１２ｂに取り付けられる。また、前記下端部１２ｃの裏面（図２）には前記筒状部材１１に接着するための取付部材１２ｄが取付られており、前記矯正ベルト取付部材１３に前記取付部材１２ｄを重ね合わせることによって、前記矯正ベルト１２が巻き回された状態で固定される。前記取付部材１２ｄは、面ファスナー等で構成される。
上記実施の形態では、前記取付部材１２ｄが前記下端部１２ｃの裏面に取り付けられていたが、前記矯正ベルト１２の裏面全体に取り付けられていてもよい。前記矯正ベルト１２の裏面全体に取り付けられていることにより、矯正ベルト１２裏面のどの箇所でも前記筒状部材１１に固定できるため、固定の強弱を調整することが可能となる。
また前記上端部１２ａ、前記中心部１２ｂおよび前記下端部１２ｃは一体成形されていてもよいし、接着剤、熱圧着または縫合等で取り付けられていてもよい。
【００２１】
前記矯正ベルト取付部材１３は、前記矯正ベルト１２が巻き回された状態で固定するための部材であり、面ファスナー等の着脱可能な部材で構成される。紙面上（図１、図２）、前記筒状部材１１の下部に取り付けられ、前記捻れ矯正具１を下肢もしくは上肢に装着した際に膝関節または肘関節の側面上方または側面下方に位置するように前記矯正ベルト取付部材１３は前記筒状部材１１に取り付けられる。また、前記矯正ベルト取付部材１３は前記取付部材１２ｄと重ね合わせることによって前記矯正ベルト１２を着脱可能に固定することが可能となる。
【００２２】
本発明の捻れ矯正具１を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは右下肢に捻れ矯正具１を装着した場合を例として説明を行う。
図４は上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図５は上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから右下肢１００の足部を挿入し前記下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を出すことにより、前記捻れ矯正具１の中心に膝関節がくるように前記筒状部材１１を装着する。前記筒状部材１１の幅方向の伸縮性は膝関節を十分に固定可能に形成されているため、前記筒状部材１１は右下肢１００から落ちることなく固定される。
その後、筒状部材１１の背面上部に取り付けられている前記矯正ベルト１２を右下肢１００の側面内側、正面、側面外側の順に螺旋状に巻き回す。その際に、膝関節の側面内側から正面、側面外側周辺が前記中心部１２ｂで固定されるように調整することで、前記矯正ベルト１２の幅の大きい箇所が膝関節を固定するため、より強固に膝関節を固定するとともに、前記矯正ベルト１２が前記関節に対して内側から外側へ矯正する力を与えるため、膝関節が正常状態の位置に戻ることを促す。
そして、前記矯正ベルト１２に取り付けられている前記取付部材１２ｄを前記矯正ベルト取付部材１３と重ね合わせることによって前記矯正ベルト１２を固定する。
このように前記筒状部材１１で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【００２３】
上述の説明においては、膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合で、かつ右下肢の膝関節に装着した場合の捻れ矯正具１の装着方法の説明を行ったが、膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合、左下肢や上肢の関節の歪みにも適用可能である。
右下肢の膝関節が正常状態から外側に向いている場合（Ｏ脚等）の場合の装着方法を説明する。
図６は上記実施形態の捻れ矯正具１を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト１２を巻き回した状態）を示す正面模式図である。
右下肢の膝関節が正常状態から外側に向いている場合（Ｏ脚等）の場合は、前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を挿入し上部開口部１１ａから右下肢１００の足部を出すことにより、前記捻れ矯正具１の中心に膝関節がくるように前記筒状部材１１を装着する。
その後、前記筒状部材１１の背面下部に取り付けられている前記矯正ベルト１２を右下肢１００の側面外側、正面、側面内側の順に螺旋状に巻き回す。その際に、膝関節周辺が前記中心部１２ｂで固定されるように調整することで、前記矯正ベルト１２の幅の大きい箇所が膝関節を固定するため、より強固に膝関節を固定するとともに、前記矯正ベルト１２が前記関節に対して外側から内側へ矯正する力を与えるため、膝関節が正常状態の位置に戻ることを促す。
そして、前記矯正ベルト１２に取り付けられている前記取付部材１２ｄを前記矯正ベルト取付部材１３と重ね合わせることによって前記矯正ベルト１２を固定する。
このように右下肢１００の膝関節が正常状態から内側に向いている場合は前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから右下肢１００の足部を挿入して前記矯正ベルト１２を下肢の上から下へ螺旋状に巻きつけ、右下肢１００の膝関節が正常状態から外側に向いている場合は前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を挿入して前記矯正ベルト１２を下から上へ螺旋状に巻きつけることで、関節が正常状態から内外どちらに歪んでいる場合でも前記捻れ矯正具1を使用することで矯正することが可能となる。
【００２４】
また左下肢の膝関節の場合、膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合は、前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を挿入して前記矯正ベルト１２を下から上へ螺旋状に巻きつけ、膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合は、前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから右下肢１００の足部を挿入して前記矯正ベルト１２を下肢の上から下へ螺旋状に巻きつけることで、前記捻れ矯正具１を使用することが可能となり、左右両方の下肢に対して本発明の捻れ矯正具1を使用することができる。
【００２５】
（本発明の第２の実施の形態）
図７は本発明の第２の実施形態の捻れ矯正具１０を示す背面図であり、図８は上記実施形態の捻れ矯正具１０を示す正面図である。
第１の実施の形態の捻れ矯正具１は、前記矯正ベルト１２の前記上端部１２ａが前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上左下方向へθの角度をもって固定され、前記矯正ベルト１２を前記関節にＺ巻きの方向に巻き回すことが可能であったのに対し、本発明の捻れ矯正具１０は、矯正ベルト１１２の上端部１１２ａが前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上右下方向へαの角度をもって固定され、前記矯正ベルト１１２を前記関節にＳ巻きの方向に巻き回すことが可能である。その他の構成は第１の実施の形態の捻れ矯正具１と同様であるため、重複する部材・構成は同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００２６】
本発明の捻れ矯正具１０は、サポーター等の四肢、特に膝関節や肘関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、筒状部材１１と矯正ベルト１１２と矯正ベルト取付部材１１３から構成される。
【００２７】
前記矯正ベルト１１２は、前記筒状部材１１の上から膝関節や肘関節を中心に巻き回して装着し、膝関節や肘関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。上端部１１２ａと中心部１１２ｂと下端部１１２ｃと取付部材１１２ｄとから構成される。前記矯正ベルト１１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記上端部１１２ａは、紙面上（図７）上端から下端にかけて徐々に幅が太くなるように形成され、前記上端部１１２ａの下端は前記中心部１１２ｂに取り付けられる。前記上端部１１２ｂの上端は前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上（図７）右下方向へαの角度をもって固定され、前記矯正ベルト１１２を前記関節にＳ巻きの方向に巻き回すことが可能である。前記角度αは約４５度である。
前記中心部１１２ｂは、膝および肘の真横から中心部にかけて巻き回して固定し、関節を矯正するものであり、前記上端部１１２ａや前記下端部１１２ｃよりも幅が太く形成されている。前記中心部１１２ｂは、紙面上（図７）上端が前記上端部１１２ａに取り付けられ、下端が前記下端部１１２ｃに取り付けられる。
前記中心部１１２ｂが前記上端部１１２ａや前記下端部１１２ｃよりも幅が太く形成されていることにより、前記矯正ベルト１１２のうち膝関節や肘関節を固定する箇所は太く形成して歪みを強力に矯正することが可能で、かつ膝関節や肘関節を固定しない部分は細くすることで材料コストを削減することが可能となる。
前記下端部１１２ｃは、前記矯正ベルト１１２を巻き回した後に前記筒状部材１１に着脱可能に接着するためのものであり、紙面上（図７）上端は前記中心部１１２ｂに取り付けられる。また、前記下端部１１２ｃの裏面（図８）には前記筒状部材１１に接着するための取付部材１１２ｄが取付られており、前記矯正ベルト取付部材１１３に前記取付部材１１２ｄを重ね合わせることによって、前記矯正ベルト１１２が巻き回された状態で固定される。前記取付部材１１２ｄは、面ファスナー等で構成される。
上記実施の形態では、前記取付部材１１２ｄが前記下端部１１２ｃの裏面に取り付けられていたが、前記矯正ベルト１１２の裏面全体に取り付けられていてもよい。前記矯正ベルト１１２の裏面全体に取り付けられていることにより、矯正ベルト１１２裏面のどの箇所でも前記筒状部材１１に固定できるため、固定の強弱を調整することが可能となる。
また前記上端部１１２ａ、前記中心部１１２ｂおよび前記下端部１１２ｃは一体成形されていてもよいし、接着剤、熱圧着または縫合等で取り付けられていてもよい。
【００２８】
前記矯正ベルト取付部材１１３は、前記矯正ベルト１１２が巻き回された状態で固定するための部材であり、面ファスナー等の着脱可能な部材で構成される。紙面上（図７、図８）、前記筒状部材１１の下部に取り付けられ、前記捻れ矯正具１０を下肢もしくは上肢に装着した際に膝関節または肘関節の側面上方または側面下方に位置するように前記矯正ベルト取付部材１１３は前記筒状部材１１に取り付けられる。また、前記矯正ベルト取付部材１１３は前記取付部材１１２ｄと重ね合わせることによって前記矯正ベルト１１２を着脱可能に固定することが可能となる。
【００２９】
本発明の捻れ矯正具１０を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは左下肢に捻れ矯正具１０を装着した場合を例として説明を行う。
図９は上記実施形態の捻れ矯正具１０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図１０は上記実施形態の捻れ矯正具１０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト１１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから左下肢２００の足部を挿入し前記下部開口部１１ｂから左下肢２００の足部を出すことにより、前記捻れ矯正具１０の中心に膝関節がくるように前記筒状部材１１を装着する。前記筒状部材１１の幅方向の伸縮性は膝関節を十分に固定可能に形成されているため、前記筒状部材１１は左下肢２００から落ちることなく固定される。
その後、筒状部材１１の背面上部に取り付けられている前記矯正ベルト１１２を左下肢２００の側面内側、正面、側面外側の順に螺旋状に巻き回す。その際に、膝関節の側面内側から正面、側面外側周辺が前記中心部１１２ｂで固定されるように調整することで、前記矯正ベルト１１２の幅の大きい箇所が膝関節を固定するため、より強固に膝関節を固定するとともに、前記矯正ベルト１１２が前記関節に対して内側から外側へ矯正する力を与えるため、膝関節が正常状態の位置に戻ることを促す。
そして、前記矯正ベルト１１２に取り付けられている前記取付部材１１２ｄを前記矯正ベルト取付部材１１３と重ね合わせることによって前記矯正ベルト１１２を固定する。
このように前記筒状部材１１で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト１１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【００３０】
上述の説明においては、膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合で、かつ左下肢の膝関節に装着した場合の捻れ矯正具１０の装着方法の説明を行ったが、膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合、右下肢や上肢の関節の歪みにも適用可能である。
例えば膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合は、前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから左下肢２００の足部を挿入して前記矯正ベルト１１２を下から上へ螺旋状に巻きつけることで、関節が正常状態から内外どちらに歪んでいる場合でも前記捻れ矯正具１０を使用することで矯正することが可能となる。
また、下肢の膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合は、右下肢１００に本発明の第１の実施の形態の捻れ矯正具１を装着し、左下肢２００に本発明の第２の実施の形態の捻れ矯正具１０を装着してもよい。
さらに下肢の膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）場合は、右下肢１００に本発明の第２の実施の形態の捻れ矯正具１０を装着し、左下肢２００に本発明の第１の実施の形態の捻れ矯正具１を装着してもよい。
【００３１】
（本発明の第３の実施の形態）
図１１は本発明の第３の実施形態の捻れ矯正具２０を示す背面図であり、図１２は上記実施形態の捻れ矯正具２０を示す正面図である。
第１の実施の形態の捻れ矯正具１は、前記中心部１２ｂの幅が前記上端部１２ａおよび前記下端部１２ｃの幅よりも大きく形成されていたのに対し、本発明の捻れ矯正具２０は、矯正ベルト２１２の幅が均一に形成されている点が相違する。
その他の構成は第１の実施の形態の捻れ矯正具１と同様であるため、重複する部材・構成は同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００３２】
本発明の捻れ矯正具２０は、サポーター等の四肢、特に膝関節や肘関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、筒状部材１１と矯正ベルト２１２と矯正ベルト取付部材１３から構成される。
【００３３】
前記矯正ベルト２１２は、前記筒状部材１１の上から膝関節や肘関節を中心に巻き回して装着し、膝関節や肘関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。前記矯正ベルト２１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記矯正ベルト２１２は、長尺で均一の幅をもつ帯状に形成されており、前記矯正ベルト２１２の上端は前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上（図１１）左下方向へβの角度をもって固定され、前記矯正ベルト２１２を前記関節にＺ巻きの方向に巻き回すことが可能である。前記角度βは約４５度である。
前記矯正ベルト２１２の裏面には、前記矯正ベルト２１２を巻き回した後に前記筒状部材１１に着脱可能に接着するための取付部材２１２ｄ（図１２）が取付られており、前記矯正ベルト取付部材１３に前記取付部材２１２ｄを重ね合わせることによって、前記矯正ベルト２１２が巻き回された状態で固定される。
【００３４】
本発明の捻れ矯正具２０を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは右下肢に捻れ矯正具２０を装着した場合を例として説明を行う。
図１３は上記実施形態の捻れ矯正具２０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト２１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図１４は上記実施形態の捻れ矯正具２０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト２１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから右下肢１００の足部を挿入し前記下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を出すことにより、前記捻れ矯正具２０の中心に膝関節がくるように前記筒状部材１１を装着する。前記筒状部材１１の幅方向の伸縮性は膝関節を十分に固定可能に形成されているため、前記筒状部材１１は右下肢１００から落ちることなく固定される。
その後、筒状部材１１の背面上部に取り付けられている前記矯正ベルト２１２を右下肢１００の側面内側、正面、側面外側の順に螺旋状に巻き回す。
そして、前記矯正ベルト２１２に取り付けられている前記取付部材２１２ｄを前記矯正ベルト取付部材１３と重ね合わせることによって前記矯正ベルト２１２を固定する。
このように前記筒状部材１１で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト２１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となるとともに、前記矯正ベルト２１２は均一の幅をもつ帯状に形成されているため、製造が簡単で、製造コストを削減することが可能となる。
【００３５】
上述の説明においては、膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合で、かつ右下肢の膝関節に装着した場合の捻れ矯正具２０の装着方法の説明を行ったが、膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合、左下肢や上肢の関節の歪みにも適用可能である。
例えば膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合は、前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから左下肢２００の足部を挿入して前記矯正ベルト２１２を下から上へ螺旋状に巻きつけることで、関節が正常状態から内外どちらに歪んでいる場合でも前記捻れ矯正具１０を使用することで矯正することが可能となる。
【００３６】
（本発明の第４の実施の形態）
図１５は本発明の第４の実施形態の捻れ矯正具３０を示す背面図であり、図１６は上記実施形態の捻れ矯正具３０を示す正面図である。
第３の実施の形態の捻れ矯正具２０は、前記矯正ベルト２１２の上端が前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上左下方向へβの角度をもって固定され、前記矯正ベルト２１２を前記関節にＺ巻きの方向に巻き回すことが可能であったのに対し、本発明の捻れ矯正具３０は、矯正ベルト３１２の上端が前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上右下方向へγの角度をもって固定され、前記矯正ベルト３１２を前記関節にＳ巻きの方向に巻き回すことが可能である。その他の構成は第１，第２，第３の実施の形態の捻れ矯正具１，１０，２０と同様であるため、重複する部材・構成は同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００３７】
本発明の捻れ矯正具３０は、サポーター等の四肢、特に膝関節や肘関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、筒状部材１１と矯正ベルト３１２と矯正ベルト取付部材１１３から構成される。
【００３８】
前記矯正ベルト３１２は、前記筒状部材１１の上から膝関節や肘関節を中心に巻き回して装着し、膝関節や肘関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。前記矯正ベルト２１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記矯正ベルト３１２は、長尺で均一の幅をもつ帯状に形成されており、前記矯正ベルト３１２の上端は前記筒状部材１１の上端背面中心位置に紙面上（図１５）右下方向へγの角度をもって固定され、前記矯正ベルト３１２を前記関節にＳ巻きの方向に巻き回すことが可能である。前記角度γは約４５度である。
前記矯正ベルト３１２の裏面には、前記矯正ベルト３１２を巻き回した後に前記筒状部材１１に着脱可能に接着するための取付部材３１２ｄ（図１６）が取付られており、前記矯正ベルト取付部材１１３に前記取付部材３１２ｄを重ね合わせることによって、前記矯正ベルト３１２が巻き回された状態で固定される。
【００３９】
本発明の捻れ矯正具３０を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは左下肢に捻れ矯正具３０を装着した場合を例として説明を行う。
図１７は上記実施形態の捻れ矯正具３０を左下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト３１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図１８は上記実施形態の捻れ矯正具３０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト３１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。
前記筒状部材１１の上部開口部１１ａから左下肢２００の足部を挿入し前記下部開口部１１ｂから左下肢２００の足部を出すことにより、前記捻れ矯正具３０の中心に膝関節がくるように前記筒状部材１１を装着する。前記筒状部材１１の幅方向の伸縮性は膝関節を十分に固定可能に形成されているため、前記筒状部材１１は左下肢２００から落ちることなく固定される。
その後、筒状部材１１の背面上部に取り付けられている前記矯正ベルト３１２を左下肢２００の側面内側、正面、側面外側の順に螺旋状に巻き回す。
そして、前記矯正ベルト３１２に取り付けられている前記取付部材３１２ｄを前記矯正ベルト取付部材１１３と重ね合わせることによって前記矯正ベルト３１２を固定する。
このように前記筒状部材１１で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト３１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となるとともに、前記矯正ベルト３１２は均一の幅をもつ帯状に形成されているため、製造が簡単で、製造コストを削減することが可能となる。
【００４０】
上述の説明においては、膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合で、かつ左下肢の膝関節に装着した場合の捻れ矯正具３０の装着方法の説明を行ったが、膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合、右下肢や上肢の関節の歪みにも適用可能である。
例えば膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合は、前記筒状部材１１の下部開口部１１ｂから右下肢１００の足部を挿入して前記矯正ベルト３１２を下から上へ螺旋状に巻きつけることで、関節が正常状態から内外どちらに歪んでいる場合でも前記捻れ矯正具３０を使用することで矯正することが可能となる。
また、下肢の膝関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚、ＸＯ脚等）場合は、右下肢１００に本発明の第３の実施の形態の捻れ矯正具２０を装着し、左下肢２００に本発明の第４の実施の形態の捻れ矯正具３０を装着してもよい。
さらに下肢の膝関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）場合は、右下肢１００に本発明の第４の実施の形態の捻れ矯正具３０を装着し、左下肢２００に本発明の第３の実施の形態の捻れ矯正具２０を装着してもよい。
【００４１】
（本発明の第５の実施の形態）
図１９は、本発明の第５の実施形態の捻れ矯正具４０を示す背面斜視図であり、図２０は、上記実施形態の捻れ矯正具４０を示す右側面図である。図２１は、上記実施形態の捻れ矯正具４０を示す左側面図である。図２２は、上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図２３は、上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す背面模式図である。図２４は、上記実施形態の捻れ矯正具４０を右下肢に装着した状態（内側から外側へ矯正ベルト４１２を巻き回した状態）を示す右側面模式図である。
第１，第２，第３，第４の実施の形態の捻れ矯正具１，１０，２０，３０は主に膝関節や肘関節用の矯正具であったが、本発明の捻れ矯正具４０は足関節用の矯正具として使用するものであり、その他の構成は第１，第２，第３，第４の実施の形態の捻れ矯正具１，１０，２０，３０と同様であるため、重複する部材・構成は同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００４２】
本発明の捻れ矯正具４０は、サポーター等の下肢、特に足関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、足の爪先から踵方向を軸として伸長し、足を囲うように設けられた円筒部４１と、前記円筒部４１から連なるとともに足首から膝関節方向へ伸長した足首固定部４２と、関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルト４１２から構成される。
【００４３】
前記円筒部４１は足に装着して前記捻れ矯正具４０を固定するものであり、側面から見ると長尺状（図２０、図２１）で、筒状に形成されており（図１９）、前記円筒部４１に足を挿入し、前記円筒部４１の下部開口部４１ｂから足の爪先を出すことによって、前記円筒部４１は、足の甲から足の裏まで囲うように装着される。
前記円筒部４１は伸縮性、可撓性を有し、前記円筒部４１の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、前記繊維にゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。前記円筒部４１が伸縮性、可撓性を有するため、前記円筒部４１を足を囲むように装着した場合、足を適切に固定するとともに、足の運動を妨げることなく伸縮することが可能である。
前記円筒部４１と前記足首固定部４２は前記第１の足首固定部取付部材４２１と前記第２の足首固定部取付部材４２２が着脱自在に取り付けらるような材質であり、例えば面ファスナーのＡ面もしくはＢ面で形成されている。
【００４４】
前記足首固定部４２は、足首からふくらはぎ周辺に巻きつけて固定するものであり、前記円筒部４１から連なるとともに足首から膝関節方向へ伸長し、足首周辺を囲むように形成されている。また背面側に第１の足首固定部取付部材４２１と、第２の足首固定部取付部材４２２が設けられている。
前記足首固定部４２は前記円筒部４１と同様の材質で形成されている。
前記第１の足首固定部取付部材４２１と前記第２の足首固定部取付部材４２２は、前記足首固定部４２の一端部にそれぞれ設けられて、前記足首固定部４２を足首周辺に巻きつけた後に、前記足首固定部４２の他端部に着脱自在に取り付け可能な部材であり、例えば面ファスナー等のＡ面もしくはＢ面で形成されている。
前記第１の足首固定部取付部材４２１は、前記足首固定部４２の上部（図２０、図２１）に取り付けられてふくらはぎ周辺に固定され、前記第２の足首固定部取付部材４２２は、前記足首固定部４２の下部（図２０、図２１）に取り付けられて、足首の背面周辺に固定される。
前記第１の足首固定部取付部材４２１と前記第２の足首固定部取付部材４２２によって、前記足首固定部４２は足首からふくらはぎ周辺にしっかりと固定される。
【００４５】
前記矯正ベルト４１２は、前記円筒部４１または前記足首固定部４２の上から足関節を中心に巻き回して装着し、足関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。上端部４１２ａと中心部４１２ｂと下端部４１２ｃと取付部材４１２ｄとから構成される。前記矯正ベルト１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記上端部４１２ａと前記中心部４１２ｂと前記下端部４１２ｃの幅は同一でもよいし、前記中心部４１２ｂの幅が前記上端部４１２ａや前記下端部４１２ｃの幅よりも太く形成されていてもよい。前記中心部４１２ｂが前記上端部４１２ａや前記下端部４１２ｃよりも幅が太く形成されていることにより、前記矯正ベルト４１２のうち足関節を固定する箇所は太く形成して歪みを強力に矯正することが可能で、かつ足関節を固定しない部分は細くすることで材料コストを削減することが可能となる。
前記上端部４１２ａの上端は前記円筒部４１の外側面位置から背面位置周辺（円筒部４１を足に装着した際に足の外側面下方から足の裏側周辺の位置）に紙面上（図２１）左下方向へ角度をもって固定され、前記矯正ベルト４１２は足を上から見た場合に前記関節をＳ巻きの方向に螺旋状に巻き回す（図２２）ことが可能となる。前記上端部４１２ａの下端は前記中心部４１２ｂに取り付けられる。
前記中心部４１２ｂは、足関節の真横から中心部にかけて巻き回して固定し、関節を矯正するものであり、前記中心部４１２ｂは、紙面上（図２１）上端が前記上端部４１２ａに取り付けられ、下端が前記下端部４１２ｃに取り付けられる。
前記下端部４１２ｃは、前記矯正ベルト４１２を巻き回した後に前記円筒部４１または前記足首固定部４２に着脱可能に接着するためのものであり、紙面上（図２１）上端は前記中心部４１２ｂに取り付けられる。また、前記下端部４１２ｃの裏面（図２０）には前記円筒部４１または前記足首固定部４２に接着するための取付部材４１２ｄが取付られており、前記矯正ベルト取付部材４１３（図示なし）に前記取付部材４１２ｄを重ね合わせることによって、前記矯正ベルト４１２が巻き回された状態で固定される。前記取付部材４１２ｄは、面ファスナー等で構成される。前記矯正ベルト取付部材４１３（図示なし）は省略することが可能で、その代替として前記円筒部４１または／および前記足首固定部４２の素材が前記取付部材４１２ｄが着脱可能である素材（例えば面ファスナーのＡ面もしくはＢ面として機能する素材）として形成されていればよい。
上記実施の形態では、前記取付部材４１２ｄが前記下端部４１２ｃの裏面に取り付けられていたが、前記矯正ベルト４１２の裏面全体に取り付けられていてもよい。前記矯正ベルト４１２の裏面全体に取り付けられていることにより、矯正ベルト４１２裏面のどの箇所でも前記円筒部４１または前記足首固定部４２に固定できるため、固定の強弱を調整することが可能となる。
また前記上端部４１２ａ、前記中心部４１２ｂおよび前記下端部４１２ｃは一体成形されていてもよいし、接着剤、熱圧着または縫合等で取り付けられていてもよい。
【００４６】
本発明の捻れ矯正具４０を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは右足に捻れ矯正具４０を装着した場合を例として説明を行う。
前記捻れ矯正具４０の上部開口部４１ａから右足１０１を挿入し前記下部開口部４１ｂから爪先を出すことにより、前記捻れ矯正具４０の中心に足関節がくるように前記円筒部４１を足に装着する。前記円筒部４１の幅方向の伸縮性は足を十分に固定可能に形成されているため、前記円筒部４１は右足１０１からずれることなく固定される。
その後、前記足首固定部４２を足首からふくらはぎ周辺に巻きつけて、前記足首固定部４２の一端部に取り付けられている前記第１の足首固定部取付部材４２１と前記第２の足首固定部取付部材４２２を他端部にそれぞれ取り付けることで、前記足首固定部４２を足首からふくらはぎ周辺に固定する（図２３）。
そして、前記円筒部４１の側面位置から背面位置周辺（円筒部４１を足に装着した際に足の側面下方から足の裏側周辺の位置）に取り付けれている前記矯正ベルト４１２を右足１０１の側面内側、正面、側面外側の順に螺旋状に巻き回す。前記中心部４１２ｂの幅が前記上端部４１２ａや前記下端部４１２ｃの幅よりも太く形成されている場合は、足関節の側面内側から正面、側面外側周辺が前記中心部４１２ｂで固定されるように調整することで、前記矯正ベルト４１２の幅の大きい箇所が足関節を固定するため、より強固に足関節を固定するとともに、前記矯正ベルト４１２が前記関節に対して内側から外側へ矯正する力を与えるため、足関節が正常状態の位置に戻ることを促す。
そして、前記矯正ベルト４１２に取り付けられている前記取付部材４１２ｄを取り付けることによって前記矯正ベルト４１２を固定する。
このように前記円筒部４１および前記足首固定部４２で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト４１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【００４７】
上述の説明においては、足関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚等）場合で、かつ右足の足関節に装着した場合の捻れ矯正具４０の装着方法の説明を行ったが、左足に装着すれば、左足用の足関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）の場合の矯正具としても適用可能である。
【００４８】
（本発明の第６の実施の形態）
図２５は、本発明の第６の実施形態の捻れ矯正具５０を示す右側面図であり、図２６は、上記実施形態の捻れ矯正具５０を示す左側面図である。図２７は、上記実施形態の捻れ矯正具５０を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト５１２を巻き回した状態）を示す正面模式図であり、図２８は上記実施形態の捻れ矯正具５０を右下肢に装着した状態（外側から内側へ矯正ベルト５１２を巻き回した状態）を示す右側面模式図である。
第５の実施の形態の捻れ矯正具４０は主に足関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚等）場合の右足用の矯正具であったが、本発明の捻れ矯正具５０は主に足関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）場合の右足用の矯正具として使用するものであり、その他の構成は第５の実施の形態の捻れ矯正具４０と同様であるため、重複する部材・構成は同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００４９】
本発明の捻れ矯正具５０は、サポーター等の下肢、特に足関節を中心に装着され、関節の歪みを矯正するための矯正具であり、足の爪先から踵方向を軸として伸長し、足を囲うように設けられた円筒部４１と、前記円筒部４１から連なるとともに足首から膝関節方向へ伸長した足首固定部４２と、関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルト４１２から構成される。
【００５０】
前記矯正ベルト４１２は、前記円筒部４１または前記足首固定部４２の上から足関節を中心に巻き回して装着し、足関節の歪みの矯正効果を高めるためのベルトであり、伸縮性、可撓性を有する。上端部４１２ａと中心部４１２ｂと下端部４１２ｃと取付部材４１２ｄとから構成される。前記矯正ベルト１２の材質としてはレーヨン、ポリエステル、ナイロン、アクリル、ポリウレタンなどの繊維であり、ゴム質の繊維を織り込んだり、パイル加工を施してもよい。
前記上端部４１２ａの上端は前記円筒部４１の内側面位置から背面位置周辺（円筒部４１を足に装着した際に足の内側面下方から足の裏側周辺の位置）に紙面上（図２５）右下方向へ角度をもって固定され、前記矯正ベルト４１２は足を上から見た場合に前記関節をＺ巻きの方向に螺旋状に巻き回す（図２７）ことが可能となる。
【００５１】
本発明の捻れ矯正具５０を使用した場合の装着方法を説明する。ここでは右足に捻れ矯正具５０を装着した場合を例として説明を行う。
前記捻れ矯正具５０の上部開口部４１ａから右足１０１を挿入し前記下部開口部４１ｂから爪先を出すことにより、前記捻れ矯正具５０の中心に足関節がくるように前記円筒部４１を足に装着する。前記円筒部４１の幅方向の伸縮性は足を十分に固定可能に形成されているため、前記円筒部４１は右足１０１からずれることなく固定される。
その後、前記足首固定部４２を足首からふくらはぎ周辺に巻きつけて、前記足首固定部４２の一端部に取り付けられている前記第１の足首固定部取付部材４２１と前記第２の足首固定部取付部材４２２を他端部にそれぞれ取り付けることで、前記足首固定部４２を足首からふくらはぎ周辺に固定する（図２３）。
そして、前記円筒部４１の側面位置から背面位置周辺（円筒部４１を足に装着した際に足の側面下方から足の裏側周辺の位置）に取り付けれている前記矯正ベルト４１２を右足１０１の側面外側、正面、側面内側の順に螺旋状に巻き回す。前記中心部４１２ｂの幅が前記上端部４１２ａや前記下端部４１２ｃの幅よりも太く形成されている場合は、足関節の側面内側から正面、側面外側周辺が前記中心部４１２ｂで固定されるように調整することで、前記矯正ベルト４１２の幅の大きい箇所が足関節を固定するため、より強固に足関節を固定するとともに、前記矯正ベルト４１２が前記関節に対して外側から内側へ矯正する力を与えるため、足関節が正常状態の位置に戻ることを促す。
そして、前記矯正ベルト４１２に取り付けられている前記取付部材４１２ｄを取り付けることによって前記矯正ベルト４１２を固定する。
このように前記円筒部４１および前記足首固定部４２で関節を固定し、さらに前記矯正ベルト４１２で関節を矯正することで、関節の十分な固定を行うとともに歪みの矯正を行い、矯正効果を十分に発揮することが可能となる。
【００５２】
上述の説明においては、足関節が正常状態から外側に向いている（Ｏ脚等）場合で、かつ右足の足関節に装着した場合の捻れ矯正具５０の装着方法の説明を行ったが、左足に装着すれば、左足用の足関節が正常状態から内側に向いている（Ｘ脚等）の場合の矯正具としても適用可能である。
【００５３】
本発明の捻れ矯正具１，１０，２０，３０，４０，５０において、前記矯正ベルト１２，１１２，２１２，３１２，４１２の伸縮性よりも前記筒状部材１１、前記円筒部４１または／および前記足首固定部４２の伸縮性のほうが高い（より伸縮する）ように形成してもよい。上述のように前記矯正ベルト１２，１１２，２１２，３１２，４１２と前記筒状部材１１、前記円筒部４１または／および前記足首固定部４２の伸縮性を変更することによって、前記筒状部材１１、前記円筒部４１または／および前記足首固定部４２で固定されている箇所は伸縮性が高いため四肢の動きに合わせて適切に伸縮し、前記矯正ベルト１２，１１２，２１２，３１２，４１２で固定されている関節は、矯正用としてその他の箇所よりも強く固定することが可能となる。
【符号の説明】
【００５４】
１，１０，２０，３０，４０，５０          本発明の捻れ矯正具、
１１                                      筒状部材、
１１ａ                                    上部開口部、
１１ｂ                                    下部開口部、
１２，１１２，２１２，３１２，４１２      矯正ベルト、
４１                                      円筒部、
４２                                      足首固定部、
１２ａ，１１２ａ，４１ａ                  上端部、
１２ｂ，１１２ｂ，４１ｂ                  中心部、
１２ｃ，１１２ｃ，４１ｃ                  下端部、
１２ｄ，１１２ｄ，２１２ｄ，３１２ｄ      取付部材、
１３，１１３                              矯正ベルト取付部材、
１００                                    身体（右下肢）
１０１                                    身体（右足）
２００                                    身体（左下肢）
【図１】
2017012726.tif 000003
【図２】
2017012726.tif 000004
【図３】
2017012726.tif 000005
【図４】
2017012726.tif 000006
【図５】
2017012726.tif 000007
【図６】
2017012726.tif 000008
【図７】
2017012726.tif 000009
【図８】
2017012726.tif 000010
【図９】
2017012726.tif 000011
【図１０】
2017012726.tif 000012
【図１１】
2017012726.tif 000013
【図１２】
2017012726.tif 000014
【図１３】
2017012726.tif 000015
【図１４】
2017012726.tif 000016
【図１５】
2017012726.tif 000017
【図１６】
2017012726.tif 000018
【図１７】
2017012726.tif 000019
【図１８】
2017012726.tif 000020
【図１９】
2017012726.tif 000021
【図２０】
2017012726.tif 000022
【図２１】
2017012726.tif 000023
【図２２】
2017012726.tif 000024
【図２３】
2017012726.tif 000025
【図２４】
2017012726.tif 000026
【図２５】
2017012726.tif 000027
【図２６】
2017012726.tif 000028
【図２７】
2017012726.tif 000029
【図２８】
2017012726.tif 000030