(57)【要約】【課題】コストが低く、構造がコンパクトであり、連続ズーム過程では、像形成特性がよく、小型可変焦点光学像形成システムに適用できる大口径比小型可変焦点光学レンズを提供する。【解決手段】光軸方向に沿って、順に負の焦点距離である前固定ユニット、光路を変更させるトリプルプリズム、正のフォーカルパワーであるズームユニット、孔径絞り、負のフォーカルパワーである補償ユニット、正のフォーカルパワーである対物レンズユニットが設置される。前固定ユニットは第１レンズを含み、第１レンズは前凸後凹のガラスレンズであり、ズームユニットは第２レンズを含み、第２レンズは両凸のプラスレンズであり、補償ユニットは第３レンズ及び第４レンズを含み、第３レンズは両凹のレンズであり、第４レンズは前凹後凸のレンズであり、対物レンズユニットは第５レンズを含み、第５レンズは両凸のレンズである。【選択図】図１
2017032966.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光線入射方向に沿って、順に前固定ユニット、トリプルプリズム、ズームユニット、孔径絞り、補償ユニット、対物レンズユニットが設置され、連続ズーム方式を用い、光学全長が一定であり、トリプルプリズムにより光路変更を実現し、ズームユニットと補償ユニットを移動して焦点距離連続切替を実現し、対物レンズユニットにより異なる距離シーン焦点合わせを実現し、前固定ユニットは第１レンズを含み、ズームユニットは第２レンズを含み、補償ユニットは第３レンズ及び第４レンズを含み、対物レンズユニットは第５レンズを含み、第１レンズは前凸後凹のガラスレンズであり、第２レンズは両凸のプラスレンズであり、第３レンズは両凹のレンズであり、第４レンズは前凹後凸のレンズであり、第５レンズは両凸のレンズであることを特徴とする大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【請求項２】
以下の条件式を満たし、請求項１に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズであって、
１．８＜Ｆ／＃ｓ＜２．５                          (１)
２．８＜Ｆ／＃ｌ＜３．２                          (２)
ここで、
Ｆ／＃ｓは、短焦点距離光学システムのＦ数であり、
Ｆ／＃ｌは、長焦点距離光学システムのＦ数である、ことを特徴とする大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【請求項３】
以下の条件式を満たし、請求項１に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズであって、
１．７５≦ｎＴＰ≦１．８５                    (３)
１．６０≦ｎ３≦１．６６                      (４)
２０．５≦ｖ３≦２３                          (５)
ここで、
ｎＴＰは、トリプルプリズムの屈折率であり、
ｎ３は、第３レンズの屈折率であり、
ｖ３は、第３レンズのアッベ数である、ことを特徴する大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【請求項４】
以下の条件式を満たし、請求項２に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズであって、
０．３２＜|ｆ２／ｆ３４|＜０．５０                    (６)
１．５５＜|ｆｌ／ｆｓ|＜３．５５                  (７)
ここで、
ｆ２は、ズームユニットの焦点距離であり、
ｆ３４は、補償ユニットの焦点距離であり、
ｆｌは、長焦点距離光学システムの焦点距離であり、
ｆｓは、短焦点距離光学システムの焦点距離である、ことを特徴とする大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【請求項５】
以下の条件式を満たし、請求項４に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズであって、
Ｄ１＜１０ｍｍ                                (８)
ＢＦ＜６ｍｍ                              (９)
ここで、
Ｄ１は、前固定ユニットの第１レンズからトリプルプリズムの折り返し点までの横方向全長であり、
ＢＦは、大口径比小型可変焦点光学レンズの後焦点距離である、ことを特徴とする大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【請求項６】
以下の条件式を満たし、請求項４に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズであって、
Ｍ１＜１１ｍｍ                                (１０)
Ｍ２＜６ｍｍ                              (１１)
ここで、
Ｍ１は、ズームユニットの移動距離であり、
Ｍ２は、補償ユニットの移動距離である、ことを特徴とする大口径比小型可変焦点光学レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は大口径比可変焦点光学レンズに関し、特に、有限物距離から無限遠範囲内までに明瞭に像形成できる、小型像形成装置に用いられる大口径比の連続可変焦点光学レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯装置において、小型像形成装置の応用分野は日々に幅広くなり、固定焦点レンズはユーザの様々な要求を満たすことができなく、高性能、コンパクトなズームレンズが期待される。伝統的な可変焦点光学システムは前固定ユニット、ズームユニット、補償ユニット及び後固定ユニットにより構成され、通常、構造が複雑であり、かつ機械的長さが長く、小型像形成装置に適用できない。本発明は小型像形成装置に用いられる可変焦点光学レンズを提案する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明が解決しようとする技術問題は小型像形成装置に適用し、構造が簡単であり、コストが低い大口径比小型可変焦点光学レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記の解決しようとする技術問題に基づき、前記大口径比小型可変焦点光学レンズは光線入射方向に沿って、順に前固定ユニット、トリプルプリズム、ズームユニット、孔径絞り、補償ユニット、対物レンズユニットが設置され、連続ズーム方式を用い、光学全長が一定であり、トリプルプリズムにより光路変更を実現し、ズームユニットと補償ユニットを移動して焦点距離連続切替を実現し、対物レンズユニットにより異なる距離シーン焦点合わせを実現する。前固定ユニットは第１レンズを含み、ズームユニットは第２レンズを含み、補償ユニットは第３レンズ及び第４レンズを含み、対物レンズユニットは第５レンズを含む。第１レンズは前凸後凹のガラスレンズであり、第２レンズは両凸のプラスレンズであり、第３レンズは両凹のレンズであり、第４レンズは前凹後凸のレンズであり、第５レンズは両凸のレンズである。
【０００５】
本発明の改善として、前記大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(１)、(２)を満たす。
１．８＜Ｆ／＃ｓ＜２．５                          (１)
２．８＜Ｆ／＃ｌ＜３．２                          (２)
ただし、
Ｆ／＃ｓは、短焦点距離光学システムのＦ数であり、
Ｆ／＃ｌは、長焦点距離光学システムのＦ数である。
【０００６】
本発明の改善として、前記大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(３)、(４)、(５)を満たす。
１．７５≦ｎＴＰ≦１．８５                        (３)
１．６０≦ｎ３≦１．６６                      (４)
２０．５≦ｖ３≦２３                          (５)
ただし、
ｎＴＰは、トリプルプリズムの屈折率であり、
ｎ３は、第３レンズの屈折率であり、
ｖ３は、第３レンズのアッベ数である。
【０００７】
本発明の改善として、前記大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(６)、(７)を満たす。
０．３２＜|ｆ２／ｆ３４|＜０．５０                    (６)
１．５５＜|ｆｌ／ｆｓ|＜３．５５                      (７)
ただし、
ｆ２は、ズームユニットの焦点距離であり、
ｆ３４は、補償ユニットの焦点距離であり、
ｆｌは、長焦点距離光学システムの焦点距離であり、
ｆｓは、短焦点距離光学システムの焦点距離である。
【０００８】
本発明の改善として、前記大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(８)、(９)を満たす。
Ｄ１＜１０ｍｍ                                (８)
ＢＦ＜６ｍｍ                              (９)
ただし、
Ｄ１は、前固定ユニット第１レンズからトリプルプリズムの折り返し点までの横方向全長であり、
ＢＦは、大口径比小型可変焦点光学レンズの後焦点距離である。
【０００９】
本発明の改善として、前記大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(１０)、(１１)を満たす。
Ｍ１＜１１ｍｍ                                (１０)
Ｍ２＜６ｍｍ                              (１１)
ただし、
Ｍ１は、ズームユニットの移動距離であり、
Ｍ２は、補償ユニットの移動距離である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る構成を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る像面湾曲及びディストーションを示す図である。
【図３】本発明の第１実施形態のスポットダイアグラムである。
【図４】本発明の第１実施形態に係る横色収差を示す図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る像面湾曲及びディストーションを示す図である。
【図６】本発明の第２実施形態のスポットダイアグラムである。
【図７】本発明の第２実施形態に係る横色収差を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面及び実施形態を参照しながら、本発明を詳細に説明する。
【００１２】
明細書の図面を参照して本発明に係る大口径比小型可変焦点光学レンズの様々な実施形態を説明する。図１は本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズの一実施形態の構成を示す図である。光線入射方向に沿って、順に前固定ユニット、トリプルプリズム(即ちＴＰ)、ズームユニット、孔径絞り(即ちＳ１)、補償ユニット、対物レンズユニット、光フィルタＧＦが設置される。連続ズーム方式を用い、光学全長が一定であり、トリプルプリズムにより光路変更を実現し、ズームユニットと補償ユニットを移動して焦点距離連続切替を実現し、対物レンズユニットにより異なる距離シーンの焦点合わせを実現する。前固定ユニットは第１レンズＬ１を含み、ズームユニットは第２レンズＬ２を含み、補償ユニットは第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４を含み、対物レンズユニットは第５レンズＬ５を含む。第１レンズＬ１は前凸後凹のガラスレンズであり、第２レンズＬ２は両凸のプラスレンズであり、第３レンズＬ３は両凹のレンズであり、第４レンズＬ４は前凹後凸のレンズであり、第５レンズＬ５は両凸のレンズである。
【００１３】
第１レンズＬ１は負のフォーカルパワーを有し、かつ、その物側面が凸面であり、像側面が凹面であり、ガラス材質により製造される。第２レンズＬ２は正のフォーカルパワーを有し、かつ、その物側面と像側面とも凸面であり、プラスチック材質により製造される。第３レンズＬ３はフォーカルパワーを有し、かつ、その物側面及び像側面はいずれも凹面であり、プラスチック材質により製造される。第４レンズＬ４はフォーカルパワーを有し、かつ、その物側面が凹面であり、像側面が凸面であり、ガラス材質により製造される。補償ユニットは負のフォーカルパワーを有する。第５レンズＬ５は正のフォーカルパワーを有し、かつ、その物側面及び像側面はいずれも凸面であり、プラスチック材質により製造される。収差をさらによく補正するために、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３及び第５レンズＬ５の表面はいずれも非球面である。
【００１４】
本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(１)〜(２)を満たす。
１．８＜Ｆ／＃ｓ＜２．５                          (１)
２．８＜Ｆ／＃ｌ＜３．２                          (２)
ただし、
Ｆ／＃ｓは、短焦点距離光学システムのＦ数であり、
Ｆ／＃ｌは、長焦点距離光学システムのＦ数である。
【００１５】
条件(１)及び条件(２)はそれぞれ短焦点距離光学システムのＦ数及び長焦点距離光学システムのＦ数を規定し、条件(１)及び条件(２)の範囲内に、光学レンズが暗い背景での像形成性能を向上でき、好ましくは、下限値に接近する。
【００１６】
本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(３)〜(５)を満たす。
１．７５≦ｎＴＰ≦１．８５                        (３)
１．６０≦ｎ３≦１．６６                      (４)
２０．５≦ｖ３≦２３                          (５)
ただし、
ｎＴＰは、トリプルプリズムＴＰの屈折率であり、
ｎ３は、第３レンズＬ３の屈折率であり、
ｖ３は、第３レンズＬ３のアッベ数である。
【００１７】
条件(３)はトリプルプリズムの屈折率を規定する。条件(３)の範囲内に、光線入射角の増加、及びレンズ像形成範囲の向上に有利であり、好ましくは、上限値に接近する。下限を超える場合に、光線入射角の増加、レンズ像形成範囲の向上に不利である。逆に、上限を超える場合に、選択可能な材料が少なく、コストの増加になる。
【００１８】
条件(４)及び条件(５)は第３レンズＬ３の屈折率及びアッベ数を規定する。条件(４)及び条件(５)の範囲内に、色収差の校正、及び像形成性能の向上に有利であり、好ましくは、条件(４)が上限値に接近し、条件(５)が下限値に接近する。条件(４)の下限値を超え、または条件(５)の上限値を超える場合に、色収差の校正、及び像形成性能の向上に不利である。逆に、条件(４)の上限値を超え、または条件(５)の下限値を超える場合に、選択可能な材料が少なく、コストの増加になる。
【００１９】
本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(６)〜(７)を満たす。
０．３２＜|ｆ２／ｆ３４|＜０．５０                    (６)
１．５５＜|ｆｌ／ｆｓ|＜３．５５                      (７)
ただし、
ｆ２は、ズームユニットの焦点距離であり、
ｆ３４は、補償ユニットの焦点距離であり、
ｆｌは、長焦点距離光学システムの焦点距離であり、
ｆｓは、短焦点距離光学システムの焦点距離である。
【００２０】
条件(６)はズームユニットの焦点距離と補償ユニットの焦点距離との比の絶対値を規定する。条件(６)の範囲内に、ズームユニット及び補償ユニットのフォーカルパワーの分配が合理であり、効果的にシステムの像面湾曲を制御できる。
【００２１】
条件(７)は長焦点距離光学システム及び短焦点距離光学システムの焦点距離の比を規定する。
【００２２】
本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(８)〜(９)を満たす。
Ｄ１＜１０ｍｍ                                (８)
ＢＦ＜６ｍｍ                              (９)
ただし、
Ｄ１は、前固定ユニットの第１レンズＬ１からトリプルプリズムＴＰの折り返し点までの横方向全長であり、
ＢＦは、大口径比小型可変焦点光学レンズの後焦点距離である。
【００２３】
条件(８)は前固定ユニットの第１レンズＬ１からトリプルプリズムＴＰの折り返し点までの横方向全長を規定する。上限を超える場合に、システムの小型化に不利である。
【００２４】
条件(９)は大口径比小型可変焦点光学レンズの後焦点距離を規定する。上限を超える場合に、システムの小型化に不利である。
【００２５】
本発明に記載の大口径比小型可変焦点光学レンズはさらに、以下の条件式(１０)〜(１１)を満たす。
Ｍ１＜１１ｍｍ                                (１０)
Ｍ２＜６ｍｍ                              (１１)
ただし、
Ｍ１は、ズームユニットの移動距離であり、
Ｍ２は、補償ユニットの移動距離である。
【００２６】
条件(１０)はズームユニットの移動距離を規定する。上限を超える場合に、小型化及びシステムの安定性に不利である。
【００２７】
条件(１１)は補償ユニットの移動距離を規定する。上限を超える場合に、小型化及びシステムの安定性に不利である。
【００２８】
以下、実施例によって、本発明に記載の撮影レンズＬＡを説明する。以下は各実施例に記載の符号である。また、距離、半径、中心厚み及び移動量の単位はｍｍである。
ｆは、撮影レンズ全体ＬＡの焦点距離であり、
ｆ２は、第２レンズＬ２の焦点距離であり、
ｆ３４は、第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４の組合の焦点距離であり、
ｆ３は、第３レンズＬ３の焦点距離であり、
Ｆｎｏは、Ｆ数であり、
Ｓ１は、絞りであり、
Ｒは、光学面の曲率半径であり、レンズの場合は、中心曲率半径であり、
Ｒ１１は、第１レンズＬ１の物側面の曲率半径であり、
Ｒ１２は、第１レンズＬ１の像側面の曲率半径であり、
Ｒ２１は、第２レンズＬ２の物側面の曲率半径であり、
Ｒ２２は、第２レンズＬ２の像側面の曲率半径であり、
Ｒ３１は、第３レンズＬ３の物側面の曲率半径であり、
Ｒ３２は、第３レンズＬ３の像側面の曲率半径であり、
Ｒ４１は、第４レンズＬ４の物側面の曲率半径であり、
Ｒ４２は、第４レンズＬ４の像側面の曲率半径であり、
Ｒ５１は、第５レンズＬ５の物側面の曲率半径であり、
Ｒ５２は、第５レンズＬ５の像側面の曲率半径であり、
Ｒ６１は、ガラス平板ＧＦの物側面の曲率半径であり、
Ｒ６２は、ガラス平板ＧＦの像側面の曲率半径であり、
ｄは、レンズの中心厚みとレンズとの間の距離であり、
ｄ１は、第１レンズＬ１の中心厚みであり、
ｄ２は、第１レンズＬ１の像側面からトリプルプリズムＴＰの物側面までの間の軸上距離であり、
ｄ３１は、トリプルプリズムＴＰの横方向中心厚みであり、
ｄ３２は、トリプルプリズムＴＰの縦方向中心厚みであり、
ｄ４は、トリプルプリズムＴＰの像側面から第２レンズＬ２の物側面までの間の軸上距離であり、
ｄ５は、第２レンズＬ２の中心厚みであり、
ｄ６は、第２レンズＬ２の像側面から絞りＳ１までの軸上距離であり、
ｄ７は、絞りＳ１から第３レンズＬ３の物側面までの軸上距離であり、
ｄ８は、第３レンズＬ３の中心厚みであり、
ｄ９は、第３レンズＬ３の像側面から第４レンズＬ４の物側面までの軸上距離であり、
ｄ１０は、第４レンズＬ４の中心厚みであり、
ｄ１１は、第４レンズＬ４の像側面から第５レンズＬ５の物側面までの軸上距離であり、
ｄ１２は、第５レンズＬ５の中心厚みであり、
ｄ１３は、第５レンズＬ５の像側面からガラス平板ＧＦの物側面までの軸上距離であり、
ｄ１４は、ガラス平板ＧＦの中心厚みであり、
ｄ１５は、ガラス平板ＧＦの像側面から像面までの間の軸上距離であり、
Ｄ１は、第１レンズＬ１からトリプルプリズムＴＰの折り返し点までの横方向全長であり、
ｎｄは、ｄ線の屈折率であり、
ｎ１は、第１レンズＬ１のｄ線の屈折率であり、
ｎＴＰは、トリプルプリズムＴＰのｄ線の屈折率であり、
ｎ２は、第２レンズＬ２のｄ線の屈折率であり、
ｎ３は、第３レンズＬ３のｄ線の屈折率であり、
ｎ４は、第４レンズＬ４のｄ線の屈折率であり、
ｎ５は、第５レンズＬ５のｄ線の屈折率であり、
ｎ６は、ガラス平板ＧＦのｄ線の屈折率であり、
νｄは、アッベ数であり、
ν１は、第１レンズＬ１のアッベ数であり、
ｖＴＰは、トリプルプリズムＴＰのアッベ数であり、
ν２は、第２レンズＬ２のアッベ数であり、
ν３は、第３レンズＬ３のアッベ数であり、
ν４は、第４レンズＬ４のアッベ数であり、
ν５は、第５レンズＬ５のアッベ数であり、
ν６は、ガラス平板ＧＦのアッベ数であり、
Ｍ１は、ズームユニットの移動量であり、
Ｍ２は、補償ユニットの移動量である。
【００２９】
ｙ＝(ｘ2／Ｒ)／[１＋[１−(ｋ＋１)(ｘ2／Ｒ2)]1/2]
＋Ａ４ｘ4＋Ａ６ｘ6＋Ａ８ｘ8＋Ａ１０ｘ10＋Ａ１２ｘ12＋Ａ１４ｘ14＋Ａ１６ｘ16  (１２)
【００３０】
ただし、Ｒは軸上の曲率半径であり、ｋは円錐係数であり、Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２、Ａ１４、Ａ１６は非球面係数である。
【００３１】
利便のために、各レンズ面の非球面は条件(１２)に示す非球面を用いる。しかし、特にこのような非球面多項式形式(１２)に限られない。
【実施例１】
【００３２】
図１は実施例１の配置構成図である。表１のデータは、実施例１において光学システムを構成する第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、第５レンズＬ５の物側面及び像側面の曲率半径、レンズの中心厚み及びレンズ間の距離ｄ(短焦点距離システム)、屈折率ｎｄ、アッベ数νｄを含む。表２のデータは、円錐係数ｋ、非球面係数を含む。
【００３３】
【表１】
2017032966.tif 000003
長焦点距離の場合に、ｄ４＝０．６、ｄ１１＝６．１２、ｄ１３＝４．５となる。
【００３４】
【表２】
2017032966.tif 000004
【００３５】
後の表５に示す数値は、実施例１〜２において各数値及び条件(１)〜(１１)が規定するパラメータに対応する数値を含む。
【００３６】
表５に示すように、実施例１は条件(１)〜(１１)を満たす。
【００３７】
実施例１において、大口径比小型可変焦点光学レンズのＦ数は２．４〜３．０であり、焦点距離範囲は４．９２〜９．８４であり、全画角は３５°〜６０°であり、トリプルプリズム屈折率は１．８０４であり、３３．６６°より大きな角度の入射光線の反射が可能であり、レンズ像形成範囲を改善した。
【００３８】
前固定ユニット(第１レンズＬ１)のフォーカルパワーは負であり、ズームユニット(第２レンズＬ２)のフォーカルパワーは正であり、補償ユニット(第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４)のフォーカルパワーは負であり、第５レンズＬ５のフォーカルパワーは正である。ズーム過程において、即ち、短焦点距離から長焦点距離へ変化する過程において、ズームユニット(第２レンズＬ２)はトリプルプリズムに次第に接近し、補償ユニット(第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４)は像面に次第に遠隔する。
【００３９】
図２は実施例１における大口径比小型可変焦点光学レンズの像面湾曲及びディストーションを示す図である。図３は実施例１における大口径比小型可変焦点光学レンズのスポットダイアグラムである。図４は実施例１における大口径比小型可変焦点光学レンズの横色収差図である。図２〜４に示すように、優れた光学特徴を有することが分かる。
【実施例２】
【００４０】
実施例２の配置構成は実施例１に一致する。表３のデータは、実施例２において光学システムを構成する第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、第５レンズＬ５の物側面及び像側面の曲率半径、レンズの中心厚み及びレンズ間の距離ｄ(短焦点距離システム)、屈折率ｎｄ、アッベ数νｄを含む。表４のデータは、円錐係数ｋ、非球面係数を含む。  
【００４１】
【表３】
2017032966.tif 000005
長焦点距離の場合に、ｄ４＝０．９８、ｄ１１＝９．３５４、ｄ１３＝４．２８１となる。
【００４２】
【表４】
2017032966.tif 000006
【００４３】
後の表５に示す数値は、実施例１〜２において各数値及び条件(１)〜(１１)が規定するパラメータに対応する数値を含む。
【００４４】
表５に示すように、実施例２は条件(１)〜(１１)を満たす。
【００４５】
実施例２において、大口径比小型可変焦点光学レンズのＦ数は２．４０〜３．１５であり、焦点距離範囲は４．９１〜１１．２であり、全画角は２８°〜６０°であり、トリプルプリズム屈折率は１．８０４であり、３３．６６°より大きな角度の入射光線の反射が可能であり、レンズ像形成範囲を改善した。
【００４６】
前固定ユニット(第１レンズＬ１)のフォーカルパワーは負であり、ズームユニット(第２レンズＬ２)のフォーカルパワーは正であり、補償ユニット(第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４)のフォーカルパワーは負であり、第５レンズＬ５のフォーカルパワーは正である。ズーム過程において、即ち、短焦点距離から長焦点距離へ変化する過程において、ズームユニット(第２レンズＬ２)はトリプルプリズムに次第に接近し、補償ユニット(第３レンズＬ３及び第４レンズＬ４)は像面に次第に遠隔する。
【００４７】
図５は実施例２における大口径比小型可変焦点光学レンズの像面湾曲及びディストーションを示す図である。図６は実施例２における大口径比小型可変焦点光学レンズのスポットダイアグラムである。図７は実施例２における大口径比小型可変焦点光学レンズの横色収差図である。図５〜７に示すように、優れた光学特徴を有することが分かる。
【００４８】
表５の数値はそれぞれ実施例における様々な数値、条件(１)〜(１１)が規定する関連数値である。
【００４９】
【表５】
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【００５０】
本発明の保護範囲は上記の実施形態に限られない。当業者が本発明に記載の内容に基づいて作成した等価修飾又は変更はいずれも特許請求の範囲に記載の保護範囲内に含まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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