(57)【要約】【課題】種々の屋根勾配に適用でき、特に急勾配の屋根勾配に適用しても浸水の恐れのない換気棟を構築できる納め部材、及び納め構造を提供する。【解決手段】  本発明は、異なる勾配ｘ，ｙが交差する下地面Ｘ，Ｙに跨って設置される納め材１であって、当該納め材１は、一方の勾配ｘに沿って配設される一方成形体２と、他方の勾配ｙに沿って配設される他方成形体３と、が回動可能に一体化されてなり、前記一方成形体２及び前記他方成形体３には、それぞれ少なくとも上面部２１，３１及び該上面部２１，３１の下方に位置する連結部２３１，３３１が設けられ、各成形体２，３の連結部同士２３１，３３１が回動可能に連結されて回動軸部１２を形成していることを特徴とする。【選択図】図１
2017197926.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる勾配が交差する下地面に跨って設置される納め材であって、
当該納め材は、一方の勾配に沿って配設される一方成形体と、他方の勾配に沿って配設される他方成形体と、が回動可能に一体化されてなり、
前記一方成形体及び前記他方成形体には、それぞれ少なくとも上面部及び該上面部の下方に位置する連結部が設けられ、
各成形体の連結部同士が回動可能に連結されて回動軸部を形成していることを特徴とする納め材。
【請求項２】
異なる勾配が交差する下地面に跨って請求項１に記載の納め材を設置したことを特徴とする納め構造。
【請求項３】
連結部にて形成される回動軸部は、一方成形体の上面部と他方成形体の上面部とのそれぞれの延長線の交点より下方に位置するように設置してなることを特徴とする請求項２に記載の納め構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、種々の屋根勾配に適用でき、特に急勾配の屋根勾配に適用しても浸水の恐れのない換気棟などを構築できる納め部材、及び納め構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物の小屋裏、屋根裏等の空気を排出するために、屋根の頂部に「換気棟」を設置するものが多数提案されている。
例えば特許文献１，２等に示される換気装置（構造）は、棟を形成する屋根勾配と略同等に山形状に屈曲形成したカバー１３や棟カバー３の裏面側に換気通路１４や第１通気路Ａ，第２通気路Ｂを形成する構造が提案されている。
【０００３】
一方、特許公報３の棟換気装置のように、棟本体１の頂部をヒンジによって結合して角度調整可能とすることで異なる屋根勾配に対応するものも提案されている。この棟換気装置は、屋根勾配が比較的ゆるやか（緩勾配）であれば調整可能であると想定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２８８２９７５号公報
【特許文献２】特公平７−１１９５０８号公報
【特許文献３】特開平９−１８４２６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１，２に記載の換気装置（構造）では、建築物の屋根には様々な勾配があるため、異なる勾配毎に応じて換気装置を構成する部材（前記カバー１３や棟カバー３を含めた多種の部材）を予め用意（在庫）する場合には部材管理の面で極めて手間が掛かり、またその都度部材を成形する場合は、加工や材料等の手間や管理が極めて煩雑になるものであった。
【０００６】
また、前記特許文献３に記載の棟換気装置では、平坦状でない屋根勾配の場合、即ち屋根勾配が急勾配になると、この棟換気装置の棟本体１の高さが屋根部材Ｒで形成される本来の屋根頂部より突出状に高くなるため、建築物の頂部意匠が損なわれるものであった。
なお、屋根の棟は、下地に取り付けられる「水切り」、水切り上を覆う「カバー」とで構成され、換気棟はその間に外気と室内側と連通させるものである。そのため、開口部からの浸水が考慮され、連通部の形状（空気の流路）や棟カバーとの重なり長さが適宜に設定される。しかし、この前記特許文献３の装置を急勾配の屋根勾配に適用した場合には、屋根との重なり部分が開口部に近づくため、開口部から浸水する恐れが高まるものであり、実質的に緩勾配に限定されるものであって、急勾配での使用は困難であった。
【０００７】
そこで、本発明は、種々の屋根勾配に適用でき、特に急勾配の屋根勾配に適用しても浸水の恐れのない換気棟を構築できる納め材、及び納め構造を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記に鑑み提案されたものであって、異なる勾配が交差する下地面に跨って設置される納め材であって、当該納め材は、一方の勾配に沿って配設される一方成形体と、他方の勾配に沿って配設される他方成形体と、が回動可能に一体化されてなり、前記一方成形体及び前記他方成形体には、それぞれ少なくとも上面部及び該上面部の下方に位置する連結部が設けられ、各成形体の連結部同士が回動可能に連結されて回動軸部を形成していることを特徴とする納め材を提案するものである。
【０００９】
さらに、本発明は、異なる勾配が交差する下地面に跨って前記納め材を設置したことを特徴とする納め構造をも提案するものである。
【００１０】
また、本発明は、前記納め構造において、連結部にて形成される回動軸部は、一方成形体の上面部と他方成形体の上面部とのそれぞれの延長線の交点より下方に位置するように設置してなることを特徴とする納め構造をも提案する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の納め材は、異なる勾配が交差する種々の屋根勾配に適用でき、特に急勾配の屋根勾配に適用しても浸水の恐れのない換気棟などを構築できる。
【００１２】
また、本発明の納め構造は、異なる勾配が交差する下地面に跨って前記納め材を設置したものであるから、浸水の恐れのない換気棟などとして好適に適用することができる。
【００１３】
さらに、連結部にて形成される回動軸部は、一方成形体の上面部と他方成形体の上面部とのそれぞれの延長線の交点より下方に位置するように設置してなる場合には、急勾配の屋根勾配に適用しても、開口部から浸水する恐れはないものである。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】（ａ）本発明の第１実施例の納め構造を示す斜視図、（ｂ）換気部を示すＢ部の拡大斜視図、（ｃ）連結部を示すＣ部の拡大斜視図である。
【図２】（ａ）二つの緩勾配が交差する下地面に第１実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｂ）二つの急勾配が交差する下地面に第１実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｃ）換気部を構成する二種の防雨材と換気流路を示す正面図である。
【図３】（ａ）二つの緩勾配が交差する下地面に第２実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｂ）二つの急勾配が交差する下地面に第２実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図である。
【図４】（ａ）二つの緩勾配が交差する下地面に第３実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｂ）二つの急勾配が交差する下地面に第３実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｃ）二つの更に急勾配が交差する下地面に第３実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図である。
【図５】（ａ）二つの緩勾配が交差する下地面に第４実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｂ）二つの急勾配が交差する下地面に第４実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図、（ｃ）二つの更に急勾配が交差する下地面に第４実施例の納め構造を取り付けた状態を示す正面図である。
【図６】（ａ）第５実施例の納め構造を示す正面図、（ｂ）用いたカバー材を示す正面図、（ｃ）用いた納め材を示す正面図である。
【図７】（ａ）第６実施例の納め構造を示す正面図、（ｂ）用いたカバー材を示す正面図、（ｃ）用いた納め材を示す正面図である。
【図８】（ａ）第７実施例の納め構造を示す正面図、（ｂ）用いたカバー材を示す正面図、（ｃ）用いた納め材を示す正面図、（ｄ）用いた棟包み及び固定材を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の納め材は、異なる勾配が交差する下地面に跨って設置される部材であって、当該納め材は、一方の勾配に沿って配設される一方成形体と、他方の勾配に沿って配設される他方成形体と、が回動可能に一体化されてなり、前記一方成形体及び前記他方成形体には、それぞれ少なくとも上面部及び該上面部の下方に位置する連結部が設けられ、各成形体の連結部同士が回動可能に連結されて回動軸部を形成していることを特徴とする。
【００１６】
この納め材は、主に建物の小屋裏、屋根裏等の空気を排出するために、屋根の頂部に換気棟を設置するための部材として用いられる。例えば後述する図示実施例では、室内側へと通じる開口部を備える棟包みと称される部材を覆うように配設されて換気棟を形成するものであり、この納め材自体には、外気とを連通させる換気部を一方側と他方側との両方又は片方のみに設けている。後述する図示実施例のように通常は両方に設けるが、片方のみに設けるようにしてもよい。
【００１７】
この外気と連通させる換気部は、各成形体を下地から離間させて配設し、該離間間隔を換気部としてもよいし、例えば上面部等に各種形状の孔部を設けて換気部（孔）としてもよいし、後述する図示実施例（第１実施例）のように各成形体の外側に二種のピース状の防雨材を組み合わせて空気の流通を可能とすると共に雨水の浸入を防止する換気部を形成してもよい。
【００１８】
特に限定するものではないが、各成形体の連結部同士を連結する連結部と、前記外気と連通させる換気部とは、各成形体のそれぞれの端縁に形成することが多く、各成形体における位置関係としては、連結部−上面部−換気部、もしくは換気部−上面部−連結部という配置となっていることが多い。
【００１９】
本発明の納め材の取付対象である下地面は、前述のように異なる勾配が交差するものであり、例えば異なる屋根面同士の頂部であってもよいし、屋根面と壁面との境界であってもよい。
そして、後述する図示実施例では、異なる屋根面同士の頂部に、室内側へと通じる開口部を備える棟包みと称される部材を配し、該棟包みを覆うように本発明の納め材を取り付けることにより、建物内部と外気とを連通させる換気流路を棟頂部に導入した換気棟として利用することができる。
【００２０】
前記納め材を構成する一方成形体は、異なる勾配のうちの一方の勾配に沿って配設される部材であって、単一部材からなるものでも、複数部材にて形成されるものでもよい。なお、複数部材にて形成される場合、その一体化は、ヒンジ、固着、嵌合等いかなるものでもよい。
また、他方成形体は、異なる勾配のうちの他方の勾配に沿って配設される部材であり、それ以外は前記一方成形体と同様に単一部材からなるものでも、複数部材にて形成されるものでもよい。なお、複数部材にて形成される場合、その一体化は、ヒンジ、固着、嵌合等いかなるものでもよい。
【００２１】
一方成形体及び他方成形体に設ける上面部は、表層部を形成するものであって、その更に表面側に例えば棟包み等の外皮材（カバー材、化粧面材）を配するもの（この場合の上面部自体は表層下地を形成する）でもよいし、この上面部自体が外皮材（外装材）を兼ねるものでもよい。このうち前者の態様では、この納め材自体はピース材としてもよく、後者の態様では、この納め材を連続材とする。
【００２２】
なお、それぞれの上面部が外皮材を兼ねる態様であっても、例えばそれぞれの成形体の上面部が、表層部に配置される（＝単層状の表層部を形成する）ものでもよいし、後述する図示実施例（第１実施例及び第２実施例）のように一方の円弧状の上面部が他方の円弧状の上面部を被覆して配置される（＝一部又はほぼ全部が積層状の表層部を形成する，一方の上面部の裏面側に他方の上面部が積層状に配置される）ようにしてもよい。
【００２３】
一方成形体及び他方成形体に設ける連結部は、前述のように前記上面部の下方に位置するものであって、各成形体の連結部同士が回動可能に連結されて回動軸部を形成するものである。この連絡部としては、回動可能に連結されるものであれば、形成される回動軸部も断面視が略円弧状でも略三角でも略四角等であってもよく、特にその形状を限定するものではない。
なお、仮にこの連結部を上面部の上方に位置させた場合には、前記特許文献３における課題として既に説明したように、屋根勾配が急勾配になると、建築物の頂部意匠が損なわれたり、開口部から浸水する恐れが高まるが、本発明では連絡部を上面部の下方に位置させたので、屋根勾配が急勾配であっても頂部意匠が損なわれることもないし、開口部から浸水する恐れもない。
【００２４】
前記それぞれの成形体の上面部が、表層部に配置され、単層状の表層部を形成する態様では、後述する第３実施例のように上面部（の延長線）から陥没するように連結部を設けることで、上面部の下方に位置させることができる。即ち仮に上面部と連結部とを連続するように形成した場合（上面部と連結部とが同一直線上に存在するように形成する場合）には、前記特許文献３の構成と略同一の構成となって前述の問題を生ずる。
なお、前記一方の円弧状の上面部が他方の円弧状の上面部を被覆して配置され、一部又はほぼ全部が積層状の表層部を形成する（一方の上面部の裏面側に他方の上面部が積層状に配置される）態様では、後述する第１、第２実施例のように連結部が上面部の裏面側、即ち下方に位置している。
【００２５】
また、前述の各成形体に設ける上面部の更に表面側に、例えば棟包み等の外皮材（カバー材、化粧面材）を配する態様では、前述のように外皮材を連続材とすれば、納め材自体はピース材としてもよい。
この場合、後述する第５実施例のように簡易形状のカバー材を複数準備しておくようにしてもよいし、後述する第６，第７実施例のようにカバー材自体に角度調整を可能とする機構を備えるようにしてもよい。
【００２６】
このように本発明の納め材は、一方の勾配に沿って配設される一方成形体と他方の勾配に沿って配設される他方成形体とが回動可能に一体化されてなり、これらの各成形体にはそれぞれ上面部及び連結部が設けられ、各成形体の連結部同士が回動可能に連結されて回動軸部を形成しているため、種々の屋根勾配に適用でき、特に急勾配の屋根勾配に適用しても浸水の恐れのない換気棟などを構築できる。
【実施例１】
【００２７】
図１及び図２（ａ）に示す本発明の第１実施例の納め構造は、異なる二つの緩勾配ｘ，ｙが交差する下地面Ｘ，Ｙに跨って、一方の勾配ｘに沿って配設される一方成形体２と他方の勾配ｙに沿って配設される他方成形体３とが回動可能に一体化される納め材１を設置したものである。
【００２８】
前記一方成形体２及び前記他方成形体３には、それぞれ少なくとも上面部２１，３１及び該上面部２１，３１の下方に位置する連結部２３１，３３１が設けられ、各成形体２，３の連結部２３１，３３１同士が回動可能に連結されて回動軸部１２を形成している。
なお、図１には示していないが、図２に示すように一方成形体２及び前記他方成形体３の裏面を覆う裏面添設材１Ｃが配設され、両成形体２，３の離反を防止すると共に仮に回動軸部１２に雨水が浸入しても室内側への漏水を生じることがない。
【００２９】
この第１実施例における前記一方成形体２及び前記他方成形体３は、それぞれ略平坦状の上面部２１，３１の外側を下方へ折り下げて略Ｚ字状の側縁部２２，３２が形成され、中央側には上方へ略円弧状に成形される重合部２１１、被重合部３１１が形成され、それぞれの上面部２１，３１の下面から略Ｌ字状の接続部２３，３３が延設されている構成である。また、各成形体２，３の外側には、それぞれ二種のピース状の防雨材４Ａ，４Ｂを組み合わせて形成した換気部４が形成されている。
ここで、「中央側」とは一方成形体２と他方成形体とが連結する中央部分を指し、「外側」とは前記中央部分から離れる方向を指す。
【００３０】
前記一方成形体２の重合部２１１は、図１（ｃ）に拡大して示すように前記他方成形体３の被重合部３１１より僅かに大きく形成され、納め材１として一体化した際に密接状に沿うものである。
また、前記一方成形体２の接続部２３の先端に設けられた軸体２３１は、前記他方成形体３の接続部３３の先端に設けられた軸受部３３１と枢着して回動軸部１２を形成して回動可能に連結されている。
なお、前記接続部２３，３３にて略鉢状部分が形成されるが、該鉢状部分の上方開口部を覆うように前記一方成形体２の上面部２１から外側へ延出する延出部２１２が設けられている。該延出部２１２の先端には上方へ突出する水返し部が設けられている。
【００３１】
また、前記換気部４は、前述のように二種のピース状の防雨材４Ａ，４Ｂを組み合わせて形成したものであって、比較的大きな防雨材４Ａと比較的小さな防雨材４Ｂとを交互に配列させて構成している。
この構成の換気部４の作用については、図２（ｃ）に示すとおりであり、上段に点線で示す防雨材４Ａが存在しない箇所（防雨材４Ｂが存在する箇所）では、図中に矢印イ，ハにて示すように換気を行うことができる。また、中段に点線で示す防雨材４Ｂが存在しない箇所では、図中に矢印ロにて示すように換気を行うことができる。そのため、下段にて示すように室内側と外気とを連通させる換気流路が形成されるものである。
【００３２】
なお、図１に示す棟包み５は、納め材１を取り付ける下地構成の一つであって、中央で折り曲げる角度を調整することにより異なる下地勾配に適用可能である面板部５１の左右の側縁を折り下げ（側縁部５２）、その下端を外側へ延出状に折り曲げて水返し片５３，５３とした構成であり、前記面板部５１には室内空間と連絡する開口部５０が設けられ、該開口部５０の開口縁には立ち上げ片５１１が連続的に形成されている。
【００３３】
前記棟包み５の裏面側の構造については、図２（ａ）に示すとおりであり、一方成形体２が配設されている下地面Ｘも、他方成形体３が配設されている下地面Ｙも、棟包みの裏面側（下面側）の構成は配設角度が左右対称である以外は同様であって、図面に同一符号を付している。
例えば同図の左側には下地面Ｙを構成する構造として、同図の右側には下地面Ｘを構成する構造として、それぞれ最下端に野地材６が配されているが、配設角度が異なるものでも同一符号で示した。なお、後述する図３〜図５も、棟包み５の裏面側の構造については同様に示した。
【００３４】
これらの下地面Ｘ，Ｙの部材構成は、野地材６の上面に符号７Ａ，７Ｂにて示される外装材（屋根材）が符号７ｃにて示される固定部材にて固定され、棟端に配される水返し材７ｄ、それぞれ矩形状のフレーム材６Ａ，６Ｂが配され、それぞれ長ビス等にて一体的に固定されている。
前記フレーム材６Ａの上面には、前記構成の棟包み５が配設され、前記側縁部５２，５２にビス５ｂ，５ｂを打ち込んで固定され、更にその立ち上げ片５１１の内面側に沿うように断面が略Ｗ字状のピース材である固定材９Ａがビス９ｃにて固定されている。この固定材９Ａの上端は、一方成形体２や他方成形体３の裏面を受支する受部であって、該受部にそれぞれの成形体２，３を当接させた状態でビス９ｂで固定されている。
そのため、前記納め材１を構成する一方成形体２も、他方成形体３も、固定材９Ａ及びビス９ｂ，９ｃにより下地面Ｘ，Ｙに一体的に固定されている。
したがって、同図に示すように下地面Ｘ，Ｙは、一方成形体２及び他方成形体３を載置する棟包み５の面板部５１を指すものとするが、該棟包み５が取り付けられるフレーム材６Ａでも野地材６の表面でも外装材７Ａ，７Ｂの表面でもよい。
【００３５】
図中のｘ，ｙは二点鎖線で示した水平線に対する角度、即ち勾配を表すが、左右略対称状であるため、ｙ＝−ｘで勾配の大きさはほぼ等しい。
図２（ｂ）に示す納め構造は、二つの急勾配ｘ'，ｙ'が交差する下地面Ｘ'，Ｙ'に跨がるように前記構成の納め材１を配設した状態を示すものであって、同様に左右略対称状であるため、ｙ'＝−ｘ'で勾配の大きさはほぼ等しい。
この納め構造は、納め材１を始め全ての下地構造が前記図２（ａ）と全く同様であり、その配設角度がそれぞれ変更されているが、一方成形体２の重合部２１１及び他方成形体３の被重合部３１１の露出面積を大きくしている以外は部材同士の位置関係は殆ど変わっていない。即ち急勾配の図２（ｂ）では、前記納め材１を設置する下地構造が緩勾配の図２（ａ）よりも中央よりに変位しているため、この変位を前記納め材１にて吸収していると言い換えることもできる。そのため、この納め構造は、緩勾配ｘ，ｙの下地面Ｘ，Ｙに適用しても急勾配ｘ'，ｙ'の下地面Ｘ'，Ｙ'に適用しても浸水の恐れのない換気棟などを構築できることが明らかになった。
【００３６】
この第１実施例の納め構造は、納め材１自体が連続材として外皮材（外装材）を兼ねるものとすることができ、図中に符号１ｂにて示したシール材を重合部２１１と被重合部３１１との間に介在させることにより、雨水等の浸入を防止することができる。
また、前記固定材９Ａを固定するビス９ｂからの雨水等の浸入（落下）は、棟包み５の立ち上げ片５１１の外側になるので、面板部５１に沿って外側へ流下（排出）できるし、当該箇所に適宜シール材を用いて雨水の浸入自体を防止するようにしてもよい。
【００３７】
また、特にこの第１実施例では、一方の円弧状の上面部２１が他方の円弧状の上面部３１を被覆して配置される（＝一部又はほぼ全部が積層状の表層部を形成する，一方の上面部２１の裏面側に他方の上面部３１が積層状に配置される）態様であるため、重合部２１１と被重合部３１１との重合幅によって下地勾配の変位（ｘ→ｘ'，ｙ→ｙ'）が吸収されたものといえ、他の部材の様々な位置調整等を必要としない点で好ましい構造である。
【００３８】
図３に示す第２実施例の納め構造は、納め材１"を構成する一方成形体２"の上面部２１"の重合部２１１"の大きさ及び他方成形体３"の上面部３１"の被重合部３１１"の大きさをそれぞれ小さく形成し、略Ｌ字状の接続部２３"，３３"もそれぞれ小さく形成した以外は、前記第１実施例と全く同様に形成したものである。
また、前記第１実施例と同様に一方成形体２"及び前記他方成形体３"の裏面を覆う裏面添設材１Ｃ"が配設され、両成形体２"，３"の離反を防止すると共に回動軸部１２"に雨水が浸入しても室内側への漏水を生じない。
【００３９】
この第２実施例においても、図３（ａ）には二つの緩勾配ｘ，ｙが交差する下地面Ｘ，Ｙに納め材１"を取り付けた状態を示し、図３（ｂ）には二つの急勾配ｘ'，ｙ'が交差する下地面Ｘ'，Ｙ'に納め材１"を取り付けた状態を示しているが、基本構成が同様であるため、この第２実施例においても、屋根勾配が急勾配ｘ'，ｙ'であっても頂部意匠が損なわれることもないし、開口部５０から浸水する恐れもない。
【００４０】
これらの第１実施例と第２実施例とは、何れも一方成形体２，２"の円弧状の上面部２１，２１"（重合部２１１，２１１"）が他方成形体３，３"の円弧状の上面部３１，３１"（被重合部３１１，３１１"）を被覆して配置される態様であって、言い換えると一部又はほぼ全部が積層状の表層部を形成する態様とも、一方成形体２，２"の２１，２１"（重合部２１１，２１１"）の裏面側に他方成形体３，３"の上面部３１，３１"（被重合部３１１，３１１"）が積層状に配置される態様とも称することができる。
【００４１】
この態様において、連絡部２３１，３３１は、回動軸部１２を形成するもの、即ち回動の中心に位置するものであり、前記上面部２１，３１は、表層部を形成するもの、即ち回動の外周に位置するものであるから、連絡部２３１，３３１と上面部２１，３１との距離が回動半径を形成している。そのため、連絡部２３１，３３１の位置が下地Ｘ，Ｙの延長線の交点に近似する第１実施例では、回動半径が大きいため大きな重合部分２１１，３１１を形成でき、この重合部分２１１，３１１にて角度調整を吸収するため、他の部位の位置調整を殆ど必要とすることなく同様の換気流路を形成できる。
それに対し、下地Ｘ，Ｙの延長線の交点より大きく上方に位置する第２実施例では、回動半径、重合部分２１１"，３１１"が小さいため、緩勾配にて換気流路の一部が広がっているが、浸水の恐れがない換気棟を形成できる点では全く同様である。
【００４２】
図４に示す第３実施例の納め構造は、左右対称状とした納め材１Ｄを用いたものであって、一方成形体２Ｄと他方成形体３Ｄとを連結部（回動軸部）１２ｄにて回動可能に連結した構造である。
この第３実施例の納め材１Ｄは、前記第１実施例等とは異なり、それぞれの成形体２Ｄ，３Ｄの上面部２１ｄ，３１ｄが、表層部に配置される態様であって、上面部２１ｄ，３１ｄ（の延長線）から陥没するように連結部１２ｄを設けている。
【００４３】
この第３実施例における一方成形体２Ｄは、上面部２１ｄの外側の端縁を折り下げて側縁部２２ｄとし、中央側の端縁を折り下げて接続部２３ｄとし、その先端に連結部１２ｄが設けられている。
他方成形体３Ｄは、上面部３１ｄの外側の端縁を折り下げて側縁部３２ｄとし、中央側の端縁を折り下げて接続部３３ｄとし、その先端に連結部１２が設けられている。
また、この第３実施例における換気部４Ｄは、各成形体２Ｄ，３Ｄと下地（７Ｄ）との離間間隔であり、前記側縁部２２ｄ，３２ｄの下端と外装材７Ｄ，７Ｄとの間隔に相当するものである。
【００４４】
なお、前記構成の納め材１Ｄを設置する下地構造の構成については、前述の図２及び図３と同様に左側と右側とで異なる勾配の下地面に跨って棟包み５Ｄを配し、その裏面側に配設角度が左右対称である部材構成の下地構造を構築している。
前記棟包み５Ｄは、前記第１実施例等における棟包み５と基本構成は全く同様であるが、該棟包み５Ｄの面板部５１に各成形体２Ｄ，３Ｄの裏面が受支されるピース材である固定材９Ｄが立設され、左右の固定材９Ｄ，９Ｄの内側の下端は、略Ｌ字状材９ｅを介して中央が折り曲げ可能な浅樋状材９Ｆが接続されており、該浅樋状材９Ｆは、各成形体２Ｄ，３Ｄの連結部１２ｄの下方に位置している。なお、前記ピース状の固定材９Ｄの外側には、上端及び内端に折り返し状の水返しが設けられている略Ｌ字状の水返し材９１が少なくとも固定材９Ｄの配設間隔を覆うように配設されている。連続材でもよい。そのため、矢印にて示す流路で雨水が浸入しても水返し材９１で室内への浸入を阻止できるし、空気の流通を阻害することはない。
また、棟包み５Ｄの裏面側の構造については、野地材６の上面に符号７Ｄにて示される外装材（屋根材）が一体的に固定されている。
【００４５】
この第３実施例における納め材１Ｄは、最も勾配が緩い図４（ａ）から急勾配の図４（ｂ）、更に急勾配の図４（ｃ）までを比較すると明らかなように各成形体２Ｄ，３Ｄの配設角度（連結部１２ｄにおける角度）と、前記浅樋状材９Ｆの中央の折れ曲がり角度が変化している以外は下地構造も殆ど変位（変形）させていない。
【００４６】
この第３実施例では、それぞれの成形体２Ｄ，３Ｄの上面部２１ｄ，３１ｄが、表層部に配置されて単層状の表層部を形成する態様であるため、連結部１２ｄにて回動させるだけで勾配が相違する三つの下地面に対して極めて容易に対応することができる。
なお、この第３実施例における下地構造は、前記浅樋状材９Ｆの中央の折れ曲がり角度を変化させるだけで対応しており、極めて容易に換気棟を構築できるものである。
【００４７】
図５に示す第４実施例の納め構造は、左右対称状とした納め材１Ｅを用いたものであって、一方成形体２Ｅと他方成形体３Ｅとを連結部（回動軸部）１２ｅにて回動可能に連結した構造である。
この第４実施例の納め材１Ｅは、前記第３実施例と同様に、それぞれの成形体２Ｅ，３Ｅの上面部２１ｅ，３１ｅが、表層部に配置される態様であって、上面部２１ｅ，３１ｅ（の延長線）から陥没するように連結部１２ｅを設けている。
【００４８】
この第４実施例における一方成形体２Ｅは、上面部２１ｅの外側の端縁を折り下げて側縁部２２ｅとし、中央側の端縁を略Ｌ字状に折り下げて接続部２３ｅとし、その先端に連結部１２ｅが設けられている。
他方成形体３Ｅは、上面部３１ｅの外側の端縁を折り下げて側縁部３２ｅとし、中央側の端縁を略Ｌ字状に折り下げて接続部３３ｅとし、その先端に連結部１ｅが設けられている。
また、この第４実施例における換気部４Ｅは、各成形体２Ｅ，３Ｅと下地（７Ｄ）との離間間隔であり、前記側縁部２２ｅ，３２ｅの下端と外装材７Ｄ，７Ｄとの間隔に相当するものである。
【００４９】
なお、前記構成の納め材１Ｅを設置する下地構造の構成については、前述の第３実施例と全く同様であり、棟包み５Ｄの構成を含めて全く同様の下地構造を構築している。
【００５０】
これらの第３実施例と第４実施例とは、何れも一方成形体２Ｄ，２Ｅの上面部２１ｄ，２１ｅと他方成形体３Ｄ，３Ｅの上面部３１ｄ，３１ｅが表層部に配置される態様であって、言い換えると単層状の表層部を形成する態様とも称することができる。
この態様でも、上面部２１ｄ，２１ｅ、３１ｄ，３１ｅ（の延長線）から陥没するように連結部１２ｄ，１２ｅを設けることで、上面部２１ｄ，２１ｅ、３１ｄ，３１ｅの下方に位置させることができ、屋根勾配が急勾配であっても頂部意匠が損なわれることもないし、開口部から浸水する恐れもない。
【００５１】
なお、これらの第３実施例や第４実施例でも、前記第１実施例や第２実施例のように納め材１Ｄ，１Ｅの裏面を覆う裏面添設材１Ｃを配設することにより、両成形体２Ｄ，２Ｅ，３Ｄ，３Ｅの離反を防止すると共に仮に回動軸部１２ｄ，１２ｅに雨水が浸入しても室内側への漏水を防止するようにしてもよい。
また、後述する第５〜７実施例のように更に表面側にカバー材等の外皮材を配設し、これらの納め材１Ｄ，１Ｅについてはピース材としてもよい。
【００５２】
図６（ａ）に示す第５実施例の納め構造は、納め材１Ｆを構成する各成形体２Ｆ，３Ｆに設ける上面部２１ｆ，３１ｆの更に表面側に、図６（ｂ）に示す簡易形状のカバー材（外皮材、化粧面材）８Ｆを配する構造である。
この第５実施例に用いられるカバー材８Ｆは、異なる勾配が交差する下地面に対して略平行状の化粧面部８１を備える連続材であり、このカバー材８Ｆをビス止め（ビス８ｂ）にて納め材１Ｆの上面部２１ｆ，３１ｆに固定するが、左右端縁の下面側に該ビス８ｂにて雨水が中央側へ浸入することを防ぐための止水材８ｃを配設するための突起８１１が設けられた簡易な形状である。
【００５３】
前記納め材１Ｆを構成する一方側成形体２Ｆ及び他方成形体３Ｆは、図６（ｃ）に示すように上面部２１ｆ，３１ｆの中央側に段状部分を介して接続部２３ｆ，３３ｆが延設され、該接続部２３ｆ，３３ｆの先端に形成される連結部２３１ｆ，３３１ｆ同士が回動可能に連結されて回動軸部１２ｆを形成している。また、上面部２１ｆ，３１ｆの外側を下方へ折り下げて側縁部２２ｆ，３２ｆが形成されている。
なお、これらの各成形体２Ｆ，３Ｆには、図中に符号４Ｃ〜４Ｆで示す換気用部材を取り付けて、換気用流路を形成するようにしている。
【００５４】
この第５実施例における下地面は、前記第１実施例等と同様に野地材６の上面に外装材（屋根材）７Ｆが固定され、棟端に配される水返し材７ｄ、それぞれ矩形状のフレーム材６Ａ，６Ｂが配され、それぞれ長ビス等にて一体的に固定され、前記フレーム材６Ａの上面には、棟包み５が配設される点で共通するが、前述のように前記納め材１Ｆがカバー材８Ｆを支持して前記固定材（９Ａ）の役割を果たす。
即ち前記納め材１Ｆの接続部２３ｆ，３３ｆにビス１ｚを打ち込んで前記フレーム材６Ａに固定しており、該納め材１Ｆの上面部２１ｆ，３１ｆにビス８ｂ，８ｂを打ち込んでカバー材８Ｆを固定している。なお、ビス１ｚの固定は棟包み５の固定も兼ねている。
【００５５】
そして、図６（ａ）では納め材１Ｆは、二つの緩勾配が交差する下地面に配設されているから、前記化粧面部８１も略平坦状である（化粧面部８１が略平坦状の納め材１Ｆを準備して配設した）が、例えば急勾配が交差する下地面に配設しようとする場合には、それに応じて化粧面部８１を屈曲状に成形したカバー材８Ｆを準備すればよい。
【００５６】
なお、上述のように複数の化粧面部８１ｆの形状を有する複数のカバー材８Ｆを準備してもよいし、施工に際して化粧面部８１ｆの形状を、納め材１Ｆの上面部２１ｆ，３１ｆに沿うように変形させて対応するようにしてもよい。
【００５７】
図７（ａ）に示す第６実施例の納め構造は、納め材１Ｇを構成する各成形体２Ｇ，３Ｇに設ける上面部２１ｇ，３１ｇの更に表面側に、図７（ｂ）に示すそれ自体に角度調整を可能とする機構を備えるカバー材（外皮材、化粧面材）８Ｇを用いている。
この第６実施例に用いられるカバー材８Ｇは、化粧面部８１ｇが左右に分割される二部材（８Ｇａ，８Ｇｂ）からなり、左側に配設する左方材８Ｇｂの右端（中央側の端縁）と右側に配設する右方材８Ｇａの左端（中央側の端縁）を回動自在に連結した（回動軸部８２）構成である。
また、左方材８Ｇｂ及び右方材８Ｇａの中央側（前記回動軸部８２の上方）には、それぞれ上方へ略円弧状に成形される被重合部８１３、重合部８１２が形成され、カバー材８Ｇとして一体化させた際に密接状に沿って角度調整が可能な化粧面部８１ｇを形成するものであり、ビス止め（ビス８ｂ）にて納め材１Ｇに固定する構成等については前記第５実施例と同様である。
【００５８】
前記納め材１Ｇを構成する一方側成形体２Ｇ及び他方成形体３Ｇは、図７（ｃ）に示すように上面部２１ｇ，３１ｇの中央側に段状部分を介して接続部２３ｇ，３３ｇが延設され、該接続部２３ｇ，３３ｇの下方へ延在する下端に形成される連結部２３１ｇ，３３１ｇ同士が回動可能に連結されて回動軸部１２ｇを形成している。また、上面部２１ｇ，３１ｇの外側を下方へ折り下げて側縁部２２ｇ，３２ｇが形成されている。
なお、これらの各成形体２Ｇ，３Ｇには、図中に符号４Ｃ〜４Ｆで示す換気用部材を取り付けて、換気用流路を形成するようにしている。
【００５９】
この第６実施例における下地面は、前記第１実施例等と同様に野地材６の上面に外装材（屋根材）７Ｆが固定され、棟端に配される水返し材７ｄ、それぞれ矩形状のフレーム材６Ａ，６Ｂが配され、それぞれ長ビス等にて一体的に固定され、前記フレーム材６Ａの上面には、棟包み５が配設される点で共通するが、前述のように前記納め材１Ｇがカバー材８Ｇを支持して前記固定材（９Ａ）の役割を果たす。
即ち前記納め材１Ｇの接続部２３ｇ，３３ｇにビス１ｚを打ち込んで前記フレーム材６Ａに固定しており、該納め材１Ｇの上面部２１ｇ，３１ｇにビス８ｂ，８ｂを打ち込んでカバー材８Ｇを固定している。なお、ビス１ｚの固定は棟包み５の固定も兼ねている。
【００６０】
そして、図７（ａ）では納め材１Ｇは、二つの緩勾配が交差する下地面に配設されているから、化粧面部８１ｇを形成する前記左方材８Ｇｂ及び前記右方材８Ｇａの傾きも略平坦状であるが、例えば急勾配が交差する下地面に配設しようとする場合には、それに応じて回動軸部８２にて回動させて屈曲状の化粧面部８１ｇを形成すればよい。即ち納め材１Ｇの角度調整を回動軸部１２ｇにて行い、カバー材８Ｇの角度調整を回動軸部８２にて行えばよく、これらを同調させることにより全体の角度調整を任意で行うことができる。
【００６１】
図８（ａ）に示す第７実施例の納め構造は、納め材１Ｈを構成する各成形体２Ｈ，３Ｈに設ける上面部２１ｈ，３１ｈの更に表面側に、図８（ｂ）に示すそれ自体に角度調整を可能とする機構を備えるカバー材（外皮材、化粧面材）８Ｈを用いている。
この第７実施例に用いられるカバー材８Ｈは、化粧面部８１ｈが左右に分割される二部材（８Ｈａ，８Ｈｂ）からなり、左側に配設する左方材８Ｈｂと右側に配設する右方材８Ｈａとの中央側の端縁には、それぞれ上方へ略円弧状に成形される被重合部８１５、重合部８１４が形成され、カバー材８Ｈとして一体化させた際に密接状に沿って角度調整が可能な化粧面部８１ｈを形成する。なお、各方材８Ｈａ，８Ｈｂの外側の端縁には、それぞれ下方へ折り下げた側面部８３が形成されている。
【００６２】
前記納め材１Ｈを構成する一方側成形体２Ｈ及び他方成形体３Ｈは、図８（ｃ）に示すように中央側が略弧状で、外側が略平坦状に形成される上面部２１ｈ，３１ｈの中央側に下方へ延在して下端が更に中央側へ延在する接続部２３ｈ，３３ｈが延設され、該接続部２３ｈ，３３ｈの先端に形成される連結部２３１ｈ，３３１ｈ同士が回動可能に連結されて回動軸部１２ｈを形成している。また、上面部２１ｈ，３１ｈの外側を下方へ折り下げて側縁部２２ｈ，３２ｈが形成されている。なお、前記側縁部２２ｈ，３２ｈの中央側には、略平行状に下方へ延在する延在片２４，３４が上面部２１ｈ，３１ｈの下面から延設されている。
なお、これらの各成形体２Ｈ，３Ｈには、図中に符号４Ｇ〜４Ｊで示す換気用部材を取り付けて、換気用流路を形成するようにしている。
【００６３】
この第７実施例における下地面は、前記第１実施例等と同様に野地材６の上面に外装材（屋根材）７Ｆが固定され、棟端に配される水返し材７ｄ、それぞれ矩形状のフレーム材６Ａ，６Ｂが配され、それぞれ長ビス等にて一体的に固定される点では共通するが、前記フレーム材６Ａの上面には、立ち上げ片５１１ｈを高く形成した棟包み５Ｈが配設され、該棟包み５Ｈの面板部５１ｈには固定材５Ｊが取り付けられ、該固定材５Ｊを介して前記納め材１Ｈやカバー材８Ｈが固定されている。
【００６４】
前記固定材５Ｊは、図８（ｄ）に示すように略弧状の受支部５５を上端に有し、下端に棟包み５Ｈの面板部５１ｈに固定する固定部５６（ビス５ｋ）を有するピース材であって、前記受支部５５に前記納め材１Ｈの上面部２１ｈ，３１ｈの裏面を沿わせ、更にその表面側には前記カバー材８Ｈの重合部８１４及び被重合部８１５が添設状に配置された状態でビス８ｂを打ち込むことにより、カバー材８Ｈ、納め材１Ｈを一体に下地（棟包み５Ｈの面板部５１ｈ）に固定することができる。
【００６５】
そして、図８（ａ）では納め材１Ｈは、二つの緩勾配が交差する下地面に配設されているから、前記左方材８Ｈｂ及び前記右方材８Ｈａの傾きも略平坦状であったが、例えば急勾配が交差する下地面に配設しようとする場合には、重合部８１４及び被重合部８１５の重合部分を調整すればよい。即ち納め材１Ｈの角度調整を回動軸部１２ｈにて、カバー材８Ｈの角度調整を重合部分の調整により行えばよく、これらにより全体の角度調整を任意で行うことができる。
【符号の説明】
【００６６】
１，１"，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ，１Ｇ，１Ｈ  納め材
１２，１２"，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ  回動軸部
１ｂ  ビス
２，２"，２Ｄ，２Ｅ，２Ｆ，２Ｇ，２Ｈ  一方成形部
２１，２１"，２１ｄ，２１ｅ，２１ｆ，２１ｇ，２１ｈ  上面部
２２  側縁部
２３  接続部
２３１  連絡部
３，３"，３Ｄ，３Ｅ，３Ｆ，３Ｇ，３Ｈ  他方成形部
３１，３１"，３１ｄ，３１ｅ，３１ｆ，３１ｇ，３１ｈ  上面部
３２  側縁部
３３  接続部
３３１  連絡部
４，４Ｄ，４Ｅ  換気部
５，５Ｄ，５Ｈ  棟包み
５０  開口部
６  野地材
６Ａ，６Ｂ  フレーム材
７Ａ，７Ｂ  外装材
８，８Ｇ，８Ｈ  カバー材（外皮材、化粧面材）
９，９Ｄ  固定材
ｘ，ｙ  緩勾配
ｘ'，ｙ'  急勾配
【図１】
2017197926.tif 000003
【図２】
2017197926.tif 000004
【図３】
2017197926.tif 000005
【図４】
2017197926.tif 000006
【図５】
2017197926.tif 000007
【図６】
2017197926.tif 000008
【図７】
2017197926.tif 000009
【図８】
2017197926.tif 000010