(57)【要約】【課題】  外添剤が保持されたトナーを用い、像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去する場合に、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間の摩擦抵抗が上昇するのを抑制する。【解決手段】  外添剤taが添加されたトナーtを用い、回転駆動される中間転写ベルト14の表面にクリーニング部材31の先端部を当接させて、中間転写ベルトからトナーを除去する画像形成装置100において、回転駆動される中間転写ベルトの速度を制御する速度制御装置40を設け、速度制御装置により、中間転写ベルトの速度を画像形成時の第１速度と、第１速度よりも高速でクリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度に変更させ、中間転写ベルトを第２速度に設定して中間転写ベルトとクリーニング部材の先端部との間におけるトナーから外添剤を離脱させる。【選択図】  図３
2017161558.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転駆動される像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部を当接させて、像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去するようにした画像形成装置において、外添剤が添加されたトナーを用いると共に、前記の回転駆動される像保持部材の速度を制御する速度制御装置を設け、この速度制御装置によって像保持部材の速度を、画像形成時の第１速度と、前記の第１速度よりも高速で前記のクリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度とに変更させ、中間転写ベルトの移動速度を第２速度に設定してクリーニング部材に大きな振幅を与え、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間におけるトナーに添加された外添剤をトナーから離脱させることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１に記載した画像形成装置において、前記の第２速度は、前記のクリーニング部材を固有振動数で振動させる固有振動数加振速度に対して±５％の範囲の速度であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載した画像形成装置において、薄板状の板金部材の先端部にゴム材が取り付けられたクリーニング部材を用い、このクリーニング部材における前記のゴム材を像保持部材の表面に当接させることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１〜請求項３の何れか１項に記載した画像形成装置において、前記の速度制御装置は、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に導かれる外添剤が減少したことを検知した場合に、像保持部材の速度を第２速度に変更させることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１〜請求項４の何れか１項に記載した画像形成装置において、前記の速度制御装置は、画像形成を行わない状態で像保持部材の速度を第２速度に変更させることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転駆動される像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部を当接させて、像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去するようにした画像形成装置に関するものである。特に、外添剤が添加されたトナーを用いた画像形成装置において、前記のように回転駆動される像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去する場合に、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に適当量の外添剤が保持されるようにして、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間の摩擦抵抗が上昇するのを抑制し、像保持部材を駆動させるトルクが上昇するのを適切に防止できるようにした点に特徴を有するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、複写機，プリンター，ファクシミリ及びこれらの複合機などの画像形成装置においては、表面にトナー画像を保持して移動する像保持部材からトナー画像を転写させた後、この像保持部材の表面に残留するトナーを、クリーニング装置によって像保持部材の表面から除去することが行われている。例えば、感光体に形成されたトナー画像を中間転写ベルトや記録シートに転写させた後、この感光体の表面に残留するトナーをクリーニング装置によって除去させるようにし、また中間転写ベルトに転写されたトナー画像を記録シートに転写させた後、この中間転写ベルトの表面に残留するトナーをクリーニング装置によって除去させることが行われている。
【０００３】
そして、このようなクリーニング装置としては、例えば、図１（Ａ）に示すように、トナー画像を転写させた後の像保持部材１の表面に対して、ウレタン等の弾性材料で構成された板状のクリーニングブレード３の先端部３ａを、像保持部材１の移動方向と逆方向に向かうように当接させて、像保持部材１の表面に残留するトナーｔを、このクリーニングブレード３によって像保持部材１の表面から除去するようにしたものが広く利用されている。
【０００４】
ここで、このように弾性材料で構成された板状のクリーニングブレード３の先端部３ａを像保持部材１の表面に圧接させて、像保持部材１の表面に残留しているトナーｔを除去させるにあたり、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１との間の摩擦抵抗が増加すると、像保持部材１を駆動させる際のトルクが増大し、またクリーニングブレード３の先端部３ａが移動する像保持部材１によって引っ張られ、図１（Ｂ）に示すように、クリーニングブレード３の先端部３ａが反転して、クリーニングブレード３にめくれが生じたりするという問題があった。
【０００５】
このため、従来においては、図２に示すように、潤滑剤となる外添剤ｔａを添加させたトナーｔを用い、前記のようにクリーニングブレード３の先端部３ａを像保持部材１の表面に当接させて、像保持部材１の表面に残留しているトナーｔを除去させるにあたり、このトナーｔから離脱された外添剤ｔａをクリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１の表面との間に導いて、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１との間の摩擦抵抗が増加するのを防止することが行われている。
【０００６】
しかし、このようにした場合においても、像保持部材１の表面とクリーニングブレード３の先端部３ａとの間に導かれるにトナーｔの量が少なくなったり、外添剤ｔａがある程度離脱されたトナーｔが残ったりすると、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１の表面との間に導かれる外添剤ｔａの量が減少し、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１との間の摩擦抵抗が増加して、前記のように像保持部材１を駆動させる際のトルクが増大したり、クリーニングブレード３にめくれが生じたりするという問題が発生した。また、像保持部材１の表面とクリーニングブレード３の先端部３ａとの間に常に適当量の外添剤ｔａが導かれるようにするためには、像保持部材１の表面とクリーニングブレード３の先端部３ａとの間に常に所定量のトナーｔを供給させたりすることが必要になり、トナーｔが無駄に消費されてコストが高くつく等の問題があった。
【０００７】
また、従来技術として、特許文献１においては、画像形成時よりも像担持体の移動速度が遅くなると、クリーニングブレードが振動しやすくなることから、クリーニングブレードの振動を振動検知手段によって検知して、画像形成時における異音の発生を予想し、これに基づいて、画像形成時における異音の発生を防止することが示されている。
【０００８】
また、特許文献２においては、画像形成速度を遅くして、クリーニング部材と感光体ドラムの摩擦を小さくして、ブレード鳴きを防止するようにしたものが示されている。
【０００９】
また、特許文献３においては、像担持体からトナー画像が転写される転写材のコート層の有無により像担持体の回転速度を制御し、コート層のある転写材に画像を形成する場合に、像担持体に残留するトナーをクリーニング部材によって除去するにあたり、像担持体の転写材の接触領域がクリーニング部材との当接部を通過する際の回転速度を、像担持体の転写材の非接触領域がクリーニング部材との当接部を通過する際の回転速度よりも速くして、クリーニング部材のびびりや、めくれを抑制するようにしたものが示されている。
【００１０】
しかし、前記の特許文献１〜３に示されるものにおいても、前記のように像保持部材１の表面とクリーニングブレード３の先端部３ａとの間に導かれるにトナーｔの量が少なくなったり、外添剤ｔａがある程度離脱されたトナーｔが残ったりすると、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１の表面との間に導かれる外添剤ｔａの量が減少し、クリーニングブレード３の先端部３ａと像保持部材１との間の摩擦抵抗が増加して、前記のように像保持部材１を駆動させる際のトルクが増大したり、クリーニングブレード３にめくれが生じたりするのを適切に防止することはできなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２０１３−１０５１３７号公報
【特許文献２】特開２００５−２８４１８６号公報
【特許文献３】特開２０１１−１８０１９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、回転駆動される像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部を当接させて、像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去するようにした画像形成装置において、外添剤が添加されたトナーを用いた場合に、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に適当量の外添剤が保持されるようにして、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間の摩擦抵抗が上昇するのを抑制し、像保持部材を駆動させるトルクが上昇するのを適切に防止することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明においては、前記の課題を解決するため、回転駆動される像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部を当接させて、像保持部材の表面に残留するトナーをクリーニング部材によって除去するようにした画像形成装置において、外添剤が添加されたトナーを用いると共に、前記の回転駆動される像保持部材の速度を制御する速度制御装置を設け、この速度制御装置によって、像保持部材の速度を画像形成時の第１速度と、前記の第１速度よりも高速で前記のクリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度とに変更させ、中間転写ベルトの移動速度を第２速度に設定してクリーニング部材に大きな振幅を与え、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間におけるトナーに添加された外添剤をトナーから離脱させるようにした。
【００１４】
このように、速度制御装置によって像保持部材の速度を、画像形成時の第１速度と、前記の第１速度よりも高速で前記のクリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度とに変更させ、像保持部材の移動速度を第２速度に設定してクリーニング部材に大きな振幅を与え、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間におけるトナーに添加された外添剤をトナーから離脱させるようにすると、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に導かれるにトナーの量が少なくなった場合や、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に保持されたトナーにおける外添剤が少なくなった場合においても、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に適切な量の外添剤が導かれるようになる。
【００１５】
そして、本発明における画像形成装置において、クリーニング部材に大きな振幅を与えて、像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部との間におけるトナーに添加された外添剤をトナーから十分に離脱させるためには、前記の第２速度を、前記のクリーニング部材を固有振動数で振動させる固有振動数加振速度に対して±５％の範囲の速度にすることが好ましい。
【００１６】
ここで、クリーニング部材の固有振動数ω0については、例えば、クリーニング部材の先端部を像保持部材の表面に当接させ、このクリーニング部材の先端部にひずみゲージを取り付けた状態で、クリーニング部材をたたく等してインパルス力を入力し、前記のひずみゲージによって検知したクリーニング部材の先端部のひずみ波形をＦＦＴ解析し、振動パワーが突出している周波数を固有振動数ω0として求めるようにする。また、クリーニング部材を固有振動数ω0で振動させる固有振動数加振速度Ｖｏについては、例えば、表面粗さ計により像保持部材の表面を測定して、像保持部材の表面における凸部の平均的なピッチＳｍを求め、このピッチＳｍと像保持部材の移動速度Ｖとの関係から、像保持部材の移動に基づく振動の周波数ωは、ω＝Ｖ／Ｓｍｓとなるため、クリーニング部材を固有振動数ω0で振動させる固有振動数加振速度Ｖｏは、Ｖｏ＝Ｓｍ×ω0として求めるようにする。
【００１７】
また、クリーニング部材に大きな振幅を与えるためには、前記のクリーニング部材に振幅の減衰率（ζ）が小さいものを用いることが好ましく、板状のゴム材だけで構成されたクリーニング部材よりも、薄板状の板金部材の先端部にゴム材が取り付けられたクリーニング部材を用い、このクリーニング部材における前記のゴム材を像保持部材の表面に当接させるようにすることが好ましい。
【００１８】
また、本発明における画像形成装置においては、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に導かれる外添剤が減少したことを検知した場合、例えば、像保持部材を駆動させるトルクが大きくなった場合に、前記の速度制御装置により、像保持部材の移動速度を第２速度に変更させるようにする。
【００１９】
また、本発明における画像形成装置において、画像形成を行っている状態で、前記の速度制御装置によって像保持部材の移動速度を第２速度に変更させると、形成される画像に悪影響を及ぼすため、画像形成を行わない状態で、像保持部材の速度を第２速度に変更させるようにすることが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明における画像形成装置においては、速度制御装置によって像保持部材の移動速度を、画像形成時の第１速度と、前記の第１速度よりも高速で前記のクリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度とに変更させるようにし、像保持部材の移動速度を第２速度に設定してクリーニング部材に大きな振幅を与えて、像保持部材の表面にクリーニング部材の先端部との間におけるトナーに添加された外添剤をトナーから離脱させるようにしたため、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に導かれるにトナーの量が少なくなった場合や、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に保持されたトナーにおける外添剤が少なくなった場合においても、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に適切な量の外添剤を導くことができるようになる。
【００２１】
この結果、本発明における画像形成装置においては、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に存在する外添剤の量が少なくなるのを適切に防止して、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間に安定して適当量の外添剤を保持させることができ、像保持部材の表面とクリーニング部材の先端部との間の摩擦抵抗が上昇するのを抑制して、像保持部材を駆動させるトルクが上昇するのを適切に防止することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】従来のクリーニング装置において、弾性材料で構成された板状のクリーニングブレードによって像保持部材の表面に残留するトナーを除去する状態を示し、（Ａ）はクリーニングブレードの先端部を、像保持部材の移動方向と逆方向に向かうようにして像保持部材の表面に当接させた状態を示した概略断面説明図、（Ｂ）はクリーニングブレードの先端部が反転して、クリーニングブレードがめくれあがった状態を示した概略断面説明図である。
【図２】外添剤が添加されたトナーを示した概略説明図である。
【図３】本発明の実施形態に係る画像形成装置の使用状態を示した概略説明図である。
【図４】前記の実施形態における画像形成装置に使用するクリーニング装置に、薄板状の板金部材の先端部にゴム材が取り付けられたクリーニング部材を用いた例を示し、（Ａ）は感光体の表面に残留しているトナーを除去する状態を示した概略説明図、（Ｂ）は中間転写ベルトの表面に残留しているトナーを除去する状態を示した概略説明図である。
【図５】前記の実施形態における画像形成装置に使用するクリーニング装置に、弾性材料で構成された板状のクリーニングブレードからなるクリーニング部材を用いた例を示し、（Ａ）は感光体の表面に残留しているトナーを除去する状態を示した概略説明図、（Ｂ）は中間転写ベルトの表面に残留しているトナーを除去する状態を示した概略説明図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
次に、本発明の実施形態に係る画像形成装置を添付図面に基づいて具体的に説明する。なお、本発明に係る画像形成装置は、下記の実施形態に示したものに限定されず、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施できるものである。
【００２４】
この実施形態に係る画像形成装置１００においては、図３に示すように、トナー画像が形成される４つの感光体（像保持部材）１０に対応させて、現像剤を収容させた４つの現像装置１３を設け、各現像装置１３においては、それぞれの現像剤中におけるトナーの色彩を異ならせ、黒色，黄色，マゼンタ色，シアン色のトナーを用いるようにしている。
【００２５】
ここで、この画像形成装置１００においては、前記の各感光体１０を回転させて、各感光体１０の表面をそれぞれ帯電装置１１によって帯電させ、このように帯電された各感光体１０に対して、それぞれ潜像形成装置１２により画像形成情報に従った露光を行い、各感光体１０の表面にそれぞれ静電潜像を形成するようにしている。
【００２６】
そして、このように静電潜像が形成された各感光体１０に対して、それぞれ対応する現像装置１３から所定の色彩のトナーを各感光体１０の静電潜像に供給して現像を行い、各感光体１０の表面にそれぞれの色彩のトナー画像を形成するようにしている。
【００２７】
次いで、前記のように各感光体１０に形成された各色彩のトナー画像を、回転ローラー１４ａに架け渡されて回転駆動される無端ベルト状になった中間転写ベルト（像保持部材）１４の表面に、前記の各感光体１０と対向して設けられた各一次転写ローラー１５により順々に一次転写させて、この中間転写ベルト１４の表面にフルカラーのトナー画像を形成するようにしている。
【００２８】
また、前記の中間転写ベルト１４に転写されずに各感光体１０の表面に残留しているトナーを、それぞれ第１のクリーニング装置３０に設けたクリーニング部材３１によって、各感光体１０の表面から除去するようにしている。
【００２９】
そして、前記のように中間転写ベルト１４の表面に形成されたフルカラーのトナー画像を、この中間転写ベルト１４により二次転写ローラー１６と対向する位置に導くようにしている。
【００３０】
一方、画像形成装置１００の下部に収容された記録シートＳを、給紙ローラー１７により給紙してタイミングローラー１８に送り、このタイミングローラー１８により記録シートＳを中間転写ベルト１４と二次転写ローラー１６との間に導き、中間転写ベルト１４の表面に形成されたトナー画像を前記の二次転写ローラー１６により記録シートＳに転写させるようにしている。また、記録シートＳに転写されずに前記の中間転写ベルト１４の表面に残ったトナーを、第２のクリーニング装置３０に設けたクリーニング部材３１によって中間転写ベルト１４の表面から除去するようにしている。
【００３１】
そして、前記のようにトナー画像が転写された記録シートＳを定着装置１９に導き、この定着装置１９により、転写された前記のトナー画像を記録シートＳに定着させた後、このようにトナー画像が定着された記録シートＳを排紙ローラー２０により排紙させるようにしている。
【００３２】
ここで、この実施形態に係る画像形成装置１００においては、トナーとして、前記の図２に示すように、微小粒子からなる外添剤ｔａが添加されたトナーｔを用いるようにしている。
【００３３】
また、この実施形態に係る画像形成装置１００においては、第１及び第２のクリーニング装置３０におけるクリーニング部材３１として、図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、薄板状の板金部材３１ａの先端部にウレタンゴム等で構成されたゴム材３１ｂを取り付けられたものを用い、このクリーニング部材３１におけるゴム材３１ｂの先端部を、感光体１０や中間転写ベルト１４の表面に当接させるようにしている。なお、クリーニング部材３１は前記のようなものに限定されず、図５（Ａ），（Ｂ）に示すように、ウレタンゴム等で構成された弾性材を所定厚みの板状に形成したクリーニングブレード３１ｃを用いることもできる。但し、図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、薄板状の板金部材３１ａの先端部にゴム材３１ｂを取り付けたクリーニング部材３１は、図５（Ａ），（Ｂ）に示すように、弾性材で所定厚みの板状に形成してクリーニングブレード３１ｃからなるクリーニング部材３１に比べて、振幅の減衰率（ζ）が小さくなる。このため、薄板状の板金部材３１ａの先端部にゴム材３１ｂを取り付けたクリーニング部材３１を用いると、クリーニングブレード３１ｃからなるクリーニング部材３１に比べて、クリーニング部材３１を振動させてトナーｔに添加された外添剤ｔａを離脱させる場合に、クリーニング部材３１の振幅が減少するのが抑制されて、トナーｔに添加された外添剤ｔａをトナーｔから十分に離脱させることができるようになる。
【００３４】
次に、この実施形態においては、前記のように中間転写ベルト１４の表面に残ったトナーｔを、中間転写ベルト１４の表面から除去する第２のクリーニング装置３０を例にして具体的に説明する。
【００３５】
ここで、第２のクリーニング装置３０においては、図３に示すように、回転ローラー１４ａに架け渡されて回転駆動される中間転写ベルト１４の移動速度を、速度制御装置４０によって制御させるようにしている。
【００３６】
そして、この速度制御装置４０においては、前記の中間転写ベルト１４の移動速度を、前記のように画像形成を行う場合の第１速度と、この第１速度よりも高速で前記のクリーニング部材３１に大きな振幅を与える第２速度とに変更させるようにしている。
【００３７】
ここで、中間転写ベルト１４を移動させる前記の第２速度は、クリーニング部材３１に大きな振幅を与えるようにするため、クリーニング部材３１を固有振動数ω0で振動させる固有振動数加振速度Ｖｏに近づけることが好ましく、固有振動数加振速度Ｖｏに対して±５％の範囲の速度にすることが好ましい。
【００３８】
そして、このように中間転写ベルト１４の移動速度をクリーニング部材３１に大きな振幅を与える第２速度にすると、クリーニング部材３１の先端部におけるゴム材３１ｂと中間転写ベルト１４との間に存在するトナーｔの量や、トナーｔに添加されている外添剤ｔａの量が少なくなった場合においても、大きな振幅で振動されるクリーニング部材３１によって、前記のトナーｔに添加されている外添剤ｔａが十分にトナーｔから離脱されて、クリーニング部材３１の先端部におけるゴム材３１ｂと中間転写ベルト１４との間に導かれ、クリーニング部材３１の先端部におけるゴム材３１ｂと中間転写ベルト１４との間の摩擦抵抗が軽減されて、中間転写ベルト１４を駆動させるトルクが上昇するのが抑制される。
【００３９】
ここで、前記のように速度制御装置４０によって中間転写ベルト１４の移動速度を変更させるにあたり、画像形成時に、中間転写ベルト１４の移動速度を前記の第１速度から第２速度に変更させると、形成される画像が変形する等の悪影響を及ぼすため、画像形成時には行わずに、画像形成動作を終了した後に行うようにする。また、複数枚の画像形成を連続して行う場合には、特定の時点での画像形成動作終了後に、画像形成動作を中断させて、中間転写ベルト１４の移動速度を第２速度に変更させ、トナーｔに添加されている外添剤ｔａをクリーニング部材３１の先端部におけるゴム材３１ｂと中間転写ベルト１４との間に導いた後、中間転写ベルト１４の移動速度を第１速度に戻して、画像形成動作を再開させるようにする。
【００４０】
なお、この実施形態においては、中間転写ベルト１４の表面に残ったトナーｔを、中間転写ベルト１４の表面から除去する第２のクリーニング装置３０を例にして説明したが、各感光体１０の表面に残留しているトナーｔを、各感光体１０の表面から除去させる前記の各第１のクリーニング装置３０についても同様に構成することができる。
【００４１】
次に、市販の画像形成装置（コニカミノルタ社製：Ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ２８７）を改造し、中間転写ベルトの表面に残ったトナーを中間転写ベルトの表面から除去する第２のクリーニング装置において、クリーニング部材の種類及び中間転写ベルトの移動速度等を変更させて、中間転写ベルトを駆動させるトルクが変化する状態を調べる実験を行った。
【００４２】
そして、クリーニング部材として、比較例１及び実施例１においては、長手方向の幅が３３０ｍｍ、厚さが２ｍｍ、長手方向と直交する方向の長さが９ｍｍになった板状のポリウレタンゴムからなる第１クリーニング部材を用いるようにする一方、実施例２においては、長手方向の幅が３３０ｍｍ、厚さが８０μｍ、長手方向と直交する方向の長さが１４ｍｍになったＳＵＳ製の板金部材の先端部に長手方向の幅が３３０ｍｍ、厚さが１ｍｍ、長手方向と直交する方向の長さが４ｍｍになったポリウレタンゴムからなるゴム材が取り付けられた第２クリーニング部材を用いるようにした。
【００４３】
ここで、前記の第１クリーニング部材における振幅の減衰率（ζ）は０．２５であり、この第１クリーニング部材を用いた場合の固有振動数加振速度Ｖｏは２６０ｍｍ/ｓであった。また、前記の第２クリーニング部材における振幅の減衰率（ζ）は０．０５であり、この第２クリーニング部材を用いた場合の固有振動数加振速度Ｖｏは３００ｍｍ/ｓであった。
【００４４】
また、前記の画像形成装置においては、画像形成を行う場合における第１速度が１５０ｍｍ/ｓであった。
【００４５】
そして、前記の各クリーニング部材の先端部を中間転写ベルトに当接させ、中間転写ベルトを駆動させる負荷トルクが０．４Ｎ/ｍに上昇するまで中間転写ベルトを空回転させた後、この中間転写ベルトの上に、前記の画像形成装置に使用されている外添剤が添加されたイエロートナーを、ベルトの幅方向の長さが３００ｍｍ，中間転写ベルトの移動方向の長さが１０ｍｍになったベタ画像の状態で４．５ｍｇ付与し、このトナーを中間転写ベルトと前記の各クリーニング部材の先端部との間に導くようにした。このようにした場合、中間転写ベルトを駆動させる負荷トルクが何れも０．２Ｎ/ｍ程度まで減少した。
【００４６】
そして、第１クリーニング部材を用いた比較例１においては、中間転写ベルトの移動速度を、画像形成を行う場合と同じ第１速度の１５０ｍｍ/ｓにした。
【００４７】
また、第１クリーニング部材を用いた実施例１においては、中間転写ベルトの移動速度を第１クリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度にし、実施例１ａでは第１クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏ（＝２６０ｍｍ/ｓ）よりも５％遅い２４７ｍｍ/ｓに、実施例１ｂでは第１クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏの２６０ｍｍ/ｓに、実施例１ｃでは第１クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏ（＝２６０ｍｍ/ｓ）よりも５％速い２７３ｍｍ/ｓにした。
【００４８】
また、第２クリーニング部材を用いた実施例２においては、中間転写ベルトの移動速度を第２クリーニング部材に大きな振幅を与える第２速度にし、実施例２ａでは第２クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏ（＝３００ｍｍ/ｓ）よりも５％遅い２８５ｍｍ/ｓに、実施例２ｂでは第２クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏの３００ｍｍ/ｓに、実施例１ｃでは第１クリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏ（＝３００ｍｍ/ｓ）よりも５％速い３１５ｍｍ/ｓにした。
【００４９】
そして、前記の比較例１、実施例１ａ〜１ｃ及び実施例２ａ〜２ｃに示す条件で、それぞれ中間転写ベルトの表面を各クリーニング部材によってクリーニングさせ、それぞれ中間転写ベルトを駆動させる負荷トルクが０．４Ｎ/ｍに上昇するまでの経過時間を測定し、その結果を、下記の表１に示した。
【００５０】
【表１】
2017161558.tif 000003
【００５１】
この結果、実施例１ａ〜１ｃ及び実施例２ａ〜２ｃの何れのものも、比較例１のものに比べて、負荷トルクが０．４Ｎ/ｍに上昇するまでの経過時間が長くなっており、中間転写ベルトを駆動させるトルクが上昇するのを抑制できることが分かった。
【００５２】
また、使用するクリーニング部材の種類を比較した場合、板状のポリウレタンゴムからなる第１クリーニング部材を用いた実施例１ａ〜１ｃのものに比べて、板金部材の先端部にゴム材が取り付けられた第２クリーニング部材を用いた実施例２ａ〜２ｃのものの方が、負荷トルクが０．４Ｎ/ｍに上昇するまでの経過時間が長くなっており、中間転写ベルトを駆動させるトルクの上昇を抑制するためには、振幅の減衰率（ζ）が小さいクリーニング部材を用いる方が好ましいということが分かった。
【００５３】
また、中間転写ベルトを移動させる速度を比較した場合、中間転写ベルトの移動速度をクリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏに設定した実施例１ｂ及び実施例２ｂのものは、中間転写ベルトの移動速度をクリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏに対して±５％にした実施例１ａ，１ｃ及び実施例２ａ，２ｃのものに比べて、負荷トルクが０．４Ｎ/ｍに上昇するまでの経過時間が長くなっており、中間転写ベルトを駆動させるトルクの上昇を抑制するためには、中間転写ベルトの移動速度をクリーニング部材における固有振動数加振速度Ｖｏに近づけることが好ましいということが分かった。
【符号の説明】
【００５４】
１０    ：感光体（像保持部材）
１１    ：帯電装置
１２    ：潜像形成装置
１３    ：現像装置
１４    ：中間転写ベルト（像保持部材）
１４ａ  ：回転ローラー
１５    ：一次転写ローラー
１６    ：二次転写ローラー
１７    ：給紙ローラー
１８    ：タイミングローラー
１９    ：定着装置
２０    ：排紙ローラー
３０    ：（第１、第２）クリーニング装置
３１    ：クリーニング部材
３１ａ  ：板金部材
３１ｂ  ：ゴム材
３１ｃ  ：クリーニングブレード
４０    ：速度制御装置
１００  ：画像形成装置
Ｓ      ：記録シート
ｔ      ：トナー
ｔａ    ：外添剤
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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