(57)【要約】【課題】スマートホンなどの携帯通信端末に内蔵されているバッテリーの消費量を低減できるエネルギー効率改善素材を提供する。【解決手段】このエネルギー効率改善素材は、液状を呈しており、白金、ケイ素、ストロンチウムの３元素を含んでいる。さらに、金、カルシウム、コバルト、鉄、ガリウム、カリウム、マグネシウム、ナトリウム、ニオブ、ロジウム、硫黄、テルル、亜鉛、ベリリウムを含んでいてもよい。白金の含有量は１．６〜４８μｇ／Ｌ、ケイ素の含有量は３．３〜９９μｇ／Ｌ、ストロンチウムの含有量は０．０８５〜２．５５μｇ／Ｌが望ましい。このエネルギー効率改善素材をバッテリーに作用させると、このバッテリーの消費量が７５％（一点鎖線の折れ線グラフ）から６１．８％（実線の折れ線グラフ）に改善された。【選択図】図１
2017190257.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
白金、ケイ素、ストロンチウムの３元素を含むことを特徴とするエネルギー効率改善素材。
【請求項２】
金、カルシウム、コバルト、鉄、ガリウム、カリウム、マグネシウム、ナトリウム、ニオブ、ロジウム、硫黄、テルル、亜鉛、ベリリウムからなる群から選ばれる１つ以上の元素を含むことを特徴とする請求項１に記載のエネルギー効率改善素材。
【請求項３】
液状を呈していることを特徴とする請求項１または２に記載のエネルギー効率改善素材。
【請求項４】
前記白金の含有量が１．６〜４８μｇ／Ｌ、前記ケイ素の含有量が３．３〜９９μｇ／Ｌ、前記ストロンチウムの含有量が０．０８５〜２．５５μｇ／Ｌであることを特徴とする請求項３に記載のエネルギー効率改善素材。
【請求項５】
前記白金の含有量が１３〜１９μｇ／Ｌ、前記ケイ素の含有量が２６〜４０μｇ／Ｌ、前記ストロンチウムの含有量が０．６８〜１．０２μｇ／Ｌであることを特徴とする請求項３に記載のエネルギー効率改善素材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、スマートホン、携帯電話、タブレット、ノートパソコンなどの携帯通信端末に内蔵されているバッテリー（二次電池）の消費量を低減することが可能なエネルギー効率改善素材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の携帯通信端末においては、その携帯性ゆえに、そのバッテリーの消費量をなるべく抑えて長時間の連続使用に耐えうるようにしたいという要望がある。とりわけ、スマートホンや携帯電話では、通常、基地局を通じてインターネットに接続したり、ＧＰＳ（全地球無線測位システム）を利用してスマートホン等の現在位置を計測したりすることに加えて、いつ電話がかかってきても応答できるように電源を常時オンにしていることから、バッテリーの消費が激しく、こうした要望が強い。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、この種の携帯通信端末のバッテリーは、長くても１、２日程度しか持たないというのが現状である。これでは、上述した長時間の連続使用の要望に十分応えているとは言えず、携帯通信端末の携帯性を生かし切れないという課題があった。
【０００４】
本発明は、このような事情に鑑み、携帯通信端末のバッテリーの長時間の連続使用の要望に応えるべく、その消費量を低減することが可能なエネルギー効率改善素材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
かかる目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、白金、ケイ素、ストロンチウムの３元素を含むエネルギー効率改善素材としたことを特徴とする。
【０００６】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の構成に加え、金、カルシウム、コバルト、鉄、ガリウム、カリウム、マグネシウム、ナトリウム、ニオブ、ロジウム、硫黄、テルル、亜鉛、ベリリウムからなる群から選ばれる１つ以上の元素を含むことを特徴とする。
【０００７】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の構成に加え、液状を呈していることを特徴とする。
【０００８】
また、請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の構成に加え、前記白金の含有量が１．６〜４８μｇ／Ｌ、前記ケイ素の含有量が３．３〜９９μｇ／Ｌ、前記ストロンチウムの含有量が０．０８５〜２．５５μｇ／Ｌであることを特徴とする。
【０００９】
さらに、請求項５に記載の発明は、請求項３に記載の構成に加え、前記白金の含有量が１３〜１９μｇ／Ｌ、前記ケイ素の含有量が２６〜４０μｇ／Ｌ、前記ストロンチウムの含有量が０．６８〜１．０２μｇ／Ｌであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１、２に記載の発明によれば、エネルギー効率改善素材が少なくとも白金、ケイ素、ストロンチウムの３元素を含んでいることから、このエネルギー効率改善素材を携帯通信端末のバッテリーに作用させることにより、このバッテリーの消費量を低減することができる。その結果、この携帯通信端末は、バッテリーが長時間の連続使用に耐えうるようになり、その携帯性を存分に生かすことが可能となる。
【００１１】
また、請求項３に記載の発明によれば、エネルギー効率改善素材が液状を呈しているので、エネルギー効率改善素材を携帯通信端末に適用する際に、この携帯通信端末の仕様その他の状況に応じて、例えば、このエネルギー効率改善素材をパッケージに封入した状態で用いたり、このエネルギー効率改善素材を直接バッテリー等にスプレーしたりすることができる。そのため、エネルギー効率改善素材の使い勝手を向上させて利便性を高めることが可能となる。
【００１２】
さらに、請求項４、５に記載の発明によれば、白金、ケイ素、ストロンチウムの３元素の含有量がそれぞれ所定の範囲内であるため、上述した効果を一層確実に得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施の形態１に係るエネルギー効率改善素材によるバッテリーの消費量の低減効果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
【００１５】
［発明の実施の形態１］
図１には、本発明の実施の形態１を示す。
【００１６】
この実施の形態１に係るエネルギー効率改善素材は、自然のもの（例えば、水、タイワンヒノキやヒバの樹液（ヒノキチオール）、魚介類、海藻類その他）から調合された素材であって、液状を呈しており、主成分として、白金（Ｐｔ）、ケイ素（Ｓｉ）、ストロンチウム（Ｓｒ）の３元素を含んでいるとともに、副成分として、金（Ａｕ）、カルシウム（Ｃａ）、コバルト（Ｃｏ）、鉄（Ｆｅ）、ガリウム（Ｇａ）、カリウム（Ｋ）、マグネシウム（Ｍｇ）、ナトリウム（Ｎａ）、ニオブ（Ｎｂ）、ロジウム（Ｒｈ）、硫黄（Ｓ）、テルル（Ｔｅ）、亜鉛（Ｚｎ）、ベリリウム（Ｂｅ）からなる群から選ばれる１つ以上の元素を含んでいる。
【００１７】
ここで、主成分の含有量は、白金１．６〜４８μｇ／Ｌ、ケイ素３．３〜９９μｇ／Ｌ、ストロンチウム０．０８５〜２．５５μｇ／Ｌであることが望ましく、白金１３〜１９μｇ／Ｌ、ケイ素２６〜４０μｇ／Ｌ、ストロンチウム０．６８〜１．０２μｇ／Ｌであることがさらに望ましい。
【００１８】
また、副成分の含有量は、金０．２３〜６．９μｇ／Ｌ、カルシウム８．６〜２５．８μｇ／Ｌ、コバルト０．４４〜１３．２μｇ／Ｌ、鉄０．３６〜１．０８μｇ／Ｌ、ガリウム０．９５〜２８．５μｇ／Ｌ、カリウム５．５〜１６５μｇ／Ｌ、マグネシウム３．９〜１１７μｇ／Ｌ、ナトリウム３２〜９６０μｇ／Ｌ、ニオブ０．３３〜９．９μｇ／Ｌ、ロジウム２．３〜６９μｇ／Ｌ、硫黄１１〜３３０μｇ／Ｌ、テルル３．２〜９６μｇ／Ｌ、亜鉛０〜３００μｇ／Ｌ、ベリリウム０．０２１〜０．６３μｇ／Ｌであることが望ましく、金１．８〜２．８μｇ／Ｌ、カルシウム６９〜１０３μｇ／Ｌ、コバルト３５〜５３μｇ／Ｌ、鉄２．９〜４．３μｇ／Ｌ、ガリウム７．６〜１１．４μｇ／Ｌ、カリウム４４〜６６μｇ／Ｌ、マグネシウム３１〜４７μｇ／Ｌ、ナトリウム２５６〜３８４μｇ／Ｌ、ニオブ２．６〜４．０μｇ／Ｌ、ロジウム１８〜２８μｇ／Ｌ、硫黄８８〜１３２μｇ／Ｌ、テルル２６〜３９μｇ／Ｌ、亜鉛０〜２０μｇ／Ｌ、ベリリウム０．１７〜０．２５μｇ／Ｌであることがさらに望ましい。
【００１９】
このエネルギー効率改善素材を用いて、スマートホンや携帯電話などの携帯通信端末のバッテリーの消費量を低減する際には、適当な材質（例えば、アルミニウム蒸着ＰＥＴ）からなるパッケージに適量（例えば、１ｇ）のエネルギー効率改善素材を封入し、これを携帯通信端末のケースの外側（バッテリーが内蔵されている近傍）にテープで貼り付ける。この状態で、携帯通信端末を通常どおり使用する。すると、エネルギー効率改善素材が携帯通信端末のバッテリーに作用するため、このバッテリーは、放電効率が改善されて単位時間当たりの消費量が低減される。その結果、この携帯通信端末は、バッテリーが長時間の連続使用に耐えうるようになり、その携帯性を存分に生かすことが可能となる。
【００２０】
また、このエネルギー効率改善素材は、自然のものから調合されているので、人工のものに比べて安全性が高いばかりでなく、環境にもやさしい利点がある。
【００２１】
しかも、このエネルギー効率改善素材は液状を呈しているので、その適用に際しては、上述したとおり、エネルギー効率改善素材をパッケージに封入した状態で用いることができる。そのため、携帯通信端末がバッテリーを本体から取り外せない仕様であっても、エネルギー効率改善素材をバッテリーに支障なく作用させることができ、エネルギー効率改善素材の使い勝手を向上させて利便性を高めることが可能となる。
【００２２】
［発明のその他の実施の形態］
なお、上述した実施の形態１では、エネルギー効率改善素材を携帯通信端末に適用する際に、このエネルギー効率改善素材をパッケージに封入する場合を例にとって説明した。しかし、エネルギー効率改善素材が液状を呈している限り、例えば、携帯通信端末がバッテリーを本体から取り外せる仕様であれば、このエネルギー効率改善素材をパッケージに封入する代わりに、このエネルギー効率改善素材を直接バッテリーにスプレーすることも可能である。この場合も、エネルギー効率改善素材をパッケージに封入した状態で用いる場合と同様、エネルギー効率改善素材がバッテリーに作用するため、このバッテリーは、活性化によって放電効率が改善され、その結果、単位時間当たりの消費量が低減される。これに加えて、エネルギー効率改善素材を直接バッテリーにスプレーする場合には、エネルギー効率改善素材を封入するためのパッケージを用意する手間や、このパッケージにエネルギー効率改善素材を封入する手間を省くことができるので、エネルギー効率改善素材の使い勝手を一層向上させて利便性をますます高めることが可能となる。
【００２３】
また、上述した実施の形態１では、エネルギー効率改善素材を用いて携帯通信端末のバッテリーの消費量を低減する場合について説明した。しかし、乾電池などの一次電池にも、このエネルギー効率改善素材を同様に作用させて、その消費量を低減することができる。
【００２４】
さらに、上述した実施の形態１では、液状のエネルギー効率改善素材について説明した。しかし、エネルギー効率改善素材の性状は液状に限定されるわけではなく、固体や気体であっても同様の効果を奏すると考えられる。
【実施例】
【００２５】
以下、本発明の実施例について説明する。なお、本発明は実施例に限定されるものではない。
【００２６】
上述したエネルギー効率改善素材の効果を確認するため、まず、このエネルギー効率改善素材を調製した。そして、このエネルギー効率改善素材について、ＩＣＰ（誘導結合プラズマ）による成分分析を行った。その結果を表１に示す。
【００２７】
【表１】
2017190257.tif 000003
表１から明らかなように、このエネルギー効率改善素材は、白金の含有量が１６μｇ／Ｌ、ケイ素の含有量が３３μｇ／Ｌ、ストロンチウムの含有量が０．８５μｇ／Ｌである。
【００２８】
次に、国内で販売されているスマートホン（具体的には、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ Xperia IS11S）を用意し、このスマートホンのバッテリー（リチウムイオン電池）をそのまま内蔵した状態で、２０１５年１１月２６日から１２月９日までのうちの１０日間にわたって、午前８時から午後７時まで放電してから午後７時から翌日午前８時まで充電する使用サイクルに従って使用し、各日午後７時でのバッテリーの消費量（すなわち、一日で何％消費したか）を求めた。続いて、このスマートホンの裏蓋（バッテリーが内蔵されている近傍）にパッケージ入りのエネルギー効率改善素材を貼り付けた状態で、同年１２月２８日から翌年１月１９日までのうちの１０日間にわたって、午前８時から午後７時まで放電してから午後７時から翌日午前８時まで充電する使用サイクルに従って使用し、各日午後７時でのバッテリーの消費量を求めた。
【００２９】
その結果をまとめて表２および図１に示す。図１において、横軸は測定回数（単位：回）を表し、縦軸はバッテリーの消費量（単位：％）を表す。また、一点鎖線の折れ線グラフは、パッケージ入りのエネルギー効率改善素材をバッテリーに貼り付けていないときのデータを表し、実線の折れ線グラフは、パッケージ入りのエネルギー効率改善素材をバッテリーに貼り付けているときのデータを表す。
【００３０】
【表２】
2017190257.tif 000004
表２および図１から明らかなように、このスマートホンを普通に使用したとき（１１月２６日〜１２月９日）には、そのバッテリーが一日で７０〜８２％（平均値で７５％）消費したのに対して、エネルギー効率改善素材を貼り付けて使用したとき（１２月２８日〜１月１９日）には、そのバッテリーが一日で５０〜６８％（平均値で６１．８％）しか消費しなかった。つまり、このエネルギー効率改善素材を用いることにより、バッテリーの消費量は平均値で１７．６％も改善されることが実証された。
【産業上の利用可能性】
【００３１】
本発明は、スマートホンなどの携帯通信端末に内蔵されているバッテリーのほか、各種の車両（例えば、乗用車、タクシー、バス、トラック、自動二輪車、トラクター、電動カート、電動フォークリフト、高所作業車、床洗浄機など）や船舶に搭載されているバッテリー、また、無停電電源装置（ＵＰＳ）をはじめとする予備電源装置に内蔵されているバッテリー、さらに、データセンターでサーバーおよび周辺機器に給電するためのバッテリーなど、各種の用途に用いられる二次電池（例えば、リチウムイオン電池、ニッケル水素電池、ニッケルカドミウム電池、鉛蓄電池、アルカリ蓄電池、リチウム・空気電池、ナトリウム・硫黄電池、シリコン電池など）に加えて、一次電池（例えば、アルカリマンガン乾電池、マンガン乾電池、アルミニウム電池、リチウム電池、リチウム・空気電池、水銀電池など）にも、その電気容量の大小を問わず広く適用することが可能である。
【図１】
2017190257.tif 000005