(57)【要約】      （修正有）【課題】十分な明るさを維持しつつ、良好な光学性能を得ることができる、全長が短く、コンパクトな負先行型の光学系を提供する。【解決手段】物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を変化させ、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズで構成され、以下に示す条件式を満足する。０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３。但し、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離であり、ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離である。【選択図】図１
2017161876.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
フォーカシングに際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させ、
前記第１レンズ群は、物体側から順に並んだ１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズで構成され、以下に示す条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
０．４０＜Ｂｆ／ｆ＜１．２０
但し、
Ｂｆ：前記第２レンズ群の最も像側の面から像面までの空気換算距離、
ｆ：無限遠状態における前記光学系の焦点距離。
【請求項３】
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の光学系。
０．４０＜Ｙ／ｆ＜０．７５
但し、
Ｙ：イメージサークルの半径、
ｆ：無限遠状態における前記光学系の焦点距離。
【請求項４】
前記第１レンズ群の前記正レンズは前記第１レンズ群中の像側に配置され、
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の光学系。
０．０２＜ｆ１ｐ／（−ｆ１）＜０．５０
但し、
ｆ１ｐ：前記第１レンズ群の前記正レンズの焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離。
【請求項５】
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の光学系。
０．２５＜ｆ２／ＴＬ＜０．６０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ＴＬ：前記第１レンズ群の最も物体側に配置されたレンズの物体側の面から無限遠状態における前記像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【請求項６】
前記第１レンズ群の最も物体側に配置されたレンズは、物体側に凹面を向けたレンズ面を有することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項７】
前記第２レンズ群の最も像側に配置されたレンズは、像側に凸面を向けたレンズ面を有することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記第２レンズ群によって合焦を行うことを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項９】
前記第２レンズ群は最も物体側に正レンズを有し、
前記第２レンズ群の前記正レンズは、負レンズと接合された接合レンズの一部であるか、又は単レンズであることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
前記第２レンズ群は最も物体側に正レンズを有し、
前記第２レンズ群の前記正レンズは、負レンズと接合された接合レンズの一部であることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１１】
以下に示す条件式を満足することを特徴とする請求項９または請求項１０に記載の光学系。
０．３０＜ｆ２１／ｆ＜２．００
但し、
ｆ２１：前記第２レンズ群の正レンズの焦点距離、
ｆ：無限遠状態における前記光学系の焦点距離。
【請求項１２】
前記第２レンズ群は、５枚以下のレンズから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の光学系を備えることを特徴とする光学装置。
【請求項１４】
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群を配置し、フォーカシングに際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させる様に配置し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズを配置し、以下に示す条件式を満足するように各レンズを配置することを特徴とする光学系の製造方法。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル一眼レフカメラ、ビデオカメラ等の撮影光学系等に適した光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、全長が短く、小型且つコンパクトな負先行型の光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。従来の光学系では、十分な明るさを維持しつつ、良好な光学性能を得ることが困難であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１２８２９４号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の実施形態は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群とを有し、フォーカシングに際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させ、前記第１レンズ群は、物体側から順に並んだ１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズで構成され、以下に示す条件式を満足するように構成した。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【０００５】
また、本発明の実施形態は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群を配置し、フォーカシングに際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化させる様に配置し、前記第１レンズ群は、物体側から順に１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズを配置し、以下に示す条件式を満足するように各レンズを配置して、構成した。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本発明の一実施形態及び第１実施例に係る光学系の構成図であって、（Ｗ）は広角端状態における断面図であり、（Ｔ）は望遠端状態における断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の諸収差図を示す図であって、（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝−０．０５）、（ｃ）は近距離合焦時（β＝−０．１）の諸収差をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係る光学系の構成図であって、（Ｗ）は広角端状態における断面図であり、（Ｔ）は望遠端状態における断面図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の諸収差図を示す図であって、（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝−０．０５）、（ｃ）は近距離合焦時（β＝−０．１）の諸収差をそれぞれ示す。
【図５】光学系を搭載したカメラの構成の一例を示す図である。
【図６】光学系の製造方法の一例の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、一実施形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、本実施形態の光学系ＬＳの構成図である。他の例において、レンズ群の数、各レンズ群におけるレンズ構成等は適宜変更可能である。
【０００８】
本実施形態において、光学系ＬＳは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを有し、フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を変化させ、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ１枚ないし２枚の負レンズと１枚の正レンズで構成されていることを特徴とする。
なお、図１では、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ２枚の負レンズＬ１１，Ｌ１２を有し、負レンズＬ１２は正レンズＬ１３に接合されているが、負レンズＬ１２と正レンズＬ１３に接合されていない単レンズであってもよい。また、第１レンズ群Ｇ１は、正レンズＬ１３より物体側に配置された１枚の負レンズのみを有していてもよい。
また、図１には、光学系ＬＳに加えて、光学系ＬＳによって結像する像を撮影可能な撮像素子（図示略）を保護する透明板Ｄ１も図示している。
【０００９】
このように、光学系ＬＳは、第１レンズ群Ｇ１に物体側より１枚ないし２枚の負レンズを配し、負レンズの像側には１枚の正レンズのみを配することで、第１レンズ群Ｇ１の要素数を抑え、光学系ＬＳ全体の全長を短くし、小型な構成とすることができるという効果を有する。
【００１０】
光学系ＬＳは、次の条件式（１）を満足する。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３  …（１）
但し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を示し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を示す。
【００１１】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との適切なバランスを規定する条件式である。条件式（１）を満たすことで、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との適切なバランスを保つことができる。このようなバランスにより、バックフォーカス長をコントロールし、光学性能を良好に保つことができる。
【００１２】
条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が第１レンズ群Ｇ１の屈折力に対して強くなり過ぎ、バックフォーカス長が長くなり、光学系ＬＳが大型化するため好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されたレンズから像側に射出される光線の射出角が大きくなりすぎ、像側の光線がケラレてしまい、いわゆるシェーディングを起こしてしまうので好ましくない。その結果、例えばコマ収差等の軸外収差が大きくなるため好ましくない。
【００１３】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値は０．０５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値は０．０８であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値は０．１０であることが好ましい。
【００１４】
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が第１レンズ群Ｇ１の屈折力に対して弱くなり過ぎ、第２レンズ群Ｇ２によって倍率を稼ぐことが難しくなり、また、第２レンズ群Ｇ２に対して第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強すぎることで、像面湾曲の補正が困難になるとともに、光学系ＬＳの大型化につながるため好ましくない。
【００１５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値は０．３５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値は０．２５であることが好ましい。
【００１６】
本実施形態の光学系ＬＳは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
０．４０＜Ｂｆ／ｆ＜１．２０  …（２）
但し、Ｂｆは第２レンズ群Ｇ２の最も像側の面から像面までの空気換算距離を示し、ｆは無限遠状態における光学系ＬＳの焦点距離を示す。
【００１７】
条件式（２）は、光学系ＬＳの焦点距離に対するバックフォーカスの適切な範囲を規定する条件式である。条件式（２）を満足する構成とすることで、光学系ＬＳの焦点距離に対するバックフォーカスを適切な範囲内に設定し、光学系ＬＳの大型化を抑え、良好な光学特性を保つことができる。
【００１８】
条件式（２）の下限値を下回ると、バックフォーカスが確保されず、光学系ＬＳの用途等に応じて必要とされるフィルター等を配置するスペースが得られないため好ましくない。また、光学系ＬＳの射出瞳位置が像側に変位するのでシェーディングが顕著になり、特に画面周辺部での解像の低下を招くため好ましくない。
【００１９】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値は０．５０であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値は０．６０であることが好ましい。
【００２０】
条件式（２）の上限値を上回ると、光学系ＬＳの焦点距離に対してバックフォーカスが長くなり過ぎ、光学系ＬＳ全体が大型化するため好ましくない。また、第１レンズ群Ｇ１の径が増大し、歪曲収差の補正が困難になるため好ましくない。
【００２１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値は１．１０であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値は１．００であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値は０．９０であることが好ましい。
【００２２】
本実施形態の光学系ＬＳは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
０．４０＜Ｙ／ｆ＜０．７５  …（３）
但し、Ｙはイメージサークルの半径を示し、ｆは無限遠状態における光学系ＬＳの焦点距離を示す。
【００２３】
条件式（３）は、光学系ＬＳの焦点距離に対するイメージサークルの半径を規定する条件式である。また、条件式（３）は、イメージサークルの半径と光学系ＬＳの焦点距離との比によって画角を推し量るとともに、適切な画角が得られるように光学系ＬＳの焦点距離に対するイメージサークルの半径を規定する条件式である。
条件式（３）を満足する構成とすることで、光学系ＬＳの焦点距離に対するイメージサークルの半径が適切な範囲内に設定され、光学系の充分な画角及び良好な光学特性を保つことができる。
【００２４】
条件式（３）の下限値を下回ると、充分な画角が確保されず、光学系ＬＳの焦点距離が長くなることによって倍率の色収差等の補正が困難になるため好ましくない。
【００２５】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値は０．４２であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値は０．４５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値は０．５０であることが好ましい。
【００２６】
条件式（３）の上限値を上回ると、比較的大きなフォーマットの撮像素子の像面においてコマ収差等の軸外収差を補正することが困難になるため好ましくない。
【００２７】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値は０．７であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値は０．６５であることが好ましい。
【００２８】
本実施形態の光学系ＬＳは、図１に例示するように第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１３が第１レンズ群Ｇ１中の像側に配置されており、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
０．０２＜ｆ１ｐ／（−ｆ１）＜０．５０  …（４）
但し、ｆ１ｐは第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１３の焦点距離を示し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を示す。
【００２９】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１の物体側に負屈折力成分（すなわち、１枚ないし２枚の負レンズであり、図１に示す負レンズＬ１１，Ｌ１２）を、像側に正屈折力成分（すなわち、正レンズＬ１３）を配した場合において、第１レンズ群Ｇ１全体の焦点距離に対する正レンズＬ１３（正屈折力成分）の適切な範囲を規定した条件式である。
【００３０】
条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１３の正屈折力が第１レンズ群Ｇ１の物体側の負屈折力に対して強すぎることによって軸上の色収差及び倍率の色収差の補正が困難になるため好ましくない。また、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１全体としての屈折力が第２レンズ群Ｇ２全体としての屈折力に対して弱くなることで、全長が長くなり、かつ最も物体側に配置されたレンズの径が大きくなるため好ましくない。
【００３１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値は０．０３であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値は０．０４であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値は０．０５であることが好ましい。
【００３２】
条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１３の正屈折力が第１レンズ群Ｇ１の物体側の負屈折力に対して弱すぎることによって球面収差や歪曲収差の充分な補正が困難になるため好ましくない。
【００３３】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値は０．４であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値は０．３であることが好ましい。
【００３４】
本実施形態の光学系ＬＳは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
０．２５＜ｆ２／ＴＬ＜０．６０  …（５）
但し、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を示し、ＴＬは第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置されたレンズ（すなわち、負レンズＬ１１）の物体側の面から無限遠状態における前記像面までの光軸上の距離を示す。なお、最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離を示す。
【００３５】
条件式（５）は、光学系ＬＳの全長に対する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の適切な範囲を規定した条件式である。条件式（５）を満たす構成とすることで、小型で、より良好な光学特性を保つことができる。
【００３６】
条件式（５）の下限値を下回ると、光学系ＬＳの全長が長くなり、光学系の大型化につながるため好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２のパワー、すなわち正の屈折力が第１レンズ群Ｇ１の負の屈折力に対して強すぎることによって球面収差及びコマ収差の充分な補正が困難になるため好ましくない。
【００３７】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値は０．３であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値は０．３５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値は０．４５であることが好ましく、０．４８５であることが特段好ましい。
【００３８】
条件式（５）の上限値を上回ると、光学系ＬＳの全長が短くなりすぎることによってコマ収差及び像面湾曲の補正が困難になるため好ましくない。また、条件式（５）の上限を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の正の屈折力が第１レンズ群Ｇ１の負の屈折力に対して弱すぎることによって、第２レンズ群が合焦レンズである場合に、合焦に必要な倍率を稼ぐことが困難になるため好ましくない。
【００３９】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値は０．５５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値は０．５２であることが好ましい。
【００４０】
本実施形態の光学系ＬＳにおいて、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置されたレンズ（すなわち、負レンズＬ１１）は、物体側に凹面を向けたレンズ面Ｐ１１を有することが望ましい。
【００４１】
上述のように第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負レンズＬ１１が物体側に凹面を向けたレンズ面Ｐ１１を有する構成とすることで、光学系ＬＳは、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負レンズＬ１１に入射する光線の高さを低く保ち、このレンズの径をより小さく保つことができるという効果を有する。また、光学系ＬＳは、このような構成とすることで、コマ収差などの軸外収差等の諸収差を充分に補正し、良好な光学特性を確保することができるという効果を有する。
【００４２】
本実施形態の光学系ＬＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されたレンズ（すなわち、負メニスカスレンズＬ２５）は、像側に凸面を向けたレンズ面Ｐ２５を有することが望ましい。
【００４３】
上述のように第２レンズ群Ｇ２の最も像側に配置されたレンズが像側に凸面を向けたレンズ面を有する構成とすることで、光学系ＬＳは、光学系ＬＳのペッツバール和を補正することで主に像面湾曲を充分に補正するとともに、充分な射出瞳の大きさを確保することができるという効果を有する。
【００４４】
本実施形態の光学系ＬＳは、第２レンズ群Ｇ２によって合焦を行うことが望ましい。
【００４５】
上述のように第２レンズ群Ｇ２によって合焦を行う構成とすることで、光学系ＬＳの合掌等を行うために第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２の位置を移動させる駆動系が設けられた場合に、その駆動系の構成を簡略化し、合焦を行うフォーカス群の軽量化を図りつつ、良好な光学特性を確保することができる。
【００４６】
本実施形態の光学系ＬＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２は最も物体側に正レンズを有し、第２レンズ群Ｇ２の正レンズは、負レンズと接合された接合レンズの一部であるか、又は単レンズである。
上述の構成により、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間、すなわち第２レンズ群Ｇ１の最も物体側に正レンズを配置し、光学系ＬＳを非ガウス形状とすることができる。このような構成にすることで、光学系ＬＳは、光学系ＬＳの球面収差、コマ収差、非点収差等の諸収差を良好に補正でき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変動した場合にも光学系ＬＳにおける前述の諸収差の劣化を少なくすることができるという効果を有するので好ましい。第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とした場合も、光学系ＬＳは、前述の諸収差の合焦時の変動を少なくできるため、近距離での光学性能を良好に維持できるという効果を有するので好ましい。
【００４７】
本実施形態の光学系ＬＳにおいて、図１に示すように、第２レンズ群Ｇ２は最も物体側に正レンズＬ２１を有し、第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２１は、負レンズＬ２２と接合された接合レンズの一部である。
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間、すなわち第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に正レンズＬ２１を配置し、光学系ＬＳを非ガウス形状とすることができる。このような構成にすることで、光学系ＬＳの球面収差、コマ収差、非点収差等の諸収差を良好に補正でき、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変動した場合にも前述の諸収差の劣化を少なくすることができるので好ましい。第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とした場合も前述の諸収差の合焦時の変動を少なくできるため、近距離での光学性能を良好に維持できるので好ましい。
【００４８】
本実施形態の光学系ＬＳは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
０．３０＜ｆ２１／ｆ＜２．００  …（６）
但し、ｆ２１は前記第２レンズ群の正レンズの焦点距離を示し、ｆは無限遠状態における前記光学系の焦点距離を示す。
【００４９】
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間、すなわち第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に正レンズを配置し、光学系を非ガウス形状とした光学系において、条件式（６）は、第２レンズ群Ｇ２の正レンズの焦点距離を無限遠状態における光学系の焦点距離Ｌ２１によって規定した条件式である。
条件式（６）を満たす構成とすることで、光学系ＬＳの球面収差、コマ収差、非点収差等の諸収差を良好に補正できるので好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とした場合も前述の諸収差の合焦時の変動を少なくできるので、近距離での光学性能を良好に維持できるので好ましい。
【００５０】
条件式（６）の下限値を下回っても、条件式（６）の上限値を上回っても、光学系ＬＳの球面収差、コマ収差、非点収差等の諸収差を良好に補正できないので好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２を合焦レンズ群とした場合も前述の諸収差の合焦時の変動を少なくできず、近距離での光学性能を良好に維持できないので好ましくない。
【００５１】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値は０．３５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値は０．４０であることが好ましい。
【００５２】
なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値は１．６０であることが好ましい。また、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値は１．１５であることが好ましい。また、本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の上限値は０．８０であることが好ましい。
【００５３】
本実施形態の光学系ＬＳにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、５枚以下のレンズから構成されていることが望ましい。
【００５４】
上述のように第２レンズ群Ｇ２は５枚以下のレンズから構成されているとすることで、光学系ＬＳは、光学系ＬＳ全体の小型化を図りつつ、非点収差及び球面収差の変動を抑え、光学性能を良好に保つことができるという効果を有する。
【００５５】
以上、本実施形態の光学系ＬＳの構成例として２群構成のものを示したが、本発明はこれに限られず、その他の群構成（例えば、３群等）の光学系を構成することができる。具体的には本願の光学系の最も物体側や最も像側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。
また、本実施形態の光学系ＬＳが２個のレンズ群のみからなる態様の他に、実質的に２群で構成される例として、本実施形態の光学系ＬＳの光学性能を損なわない範囲でレンズ又はレンズ群を追加してなる態様（例えば、本実施形態の光学系ＬＳの最も物体側や最も像側に実質的に屈折力を有しないレンズ群を追加した態様等）や、本実施形態の光学系ＬＳ中の少なくとも１つのレンズ群を、光学性能を損なわない範囲で２つのレンズ群に分割してなる態様（例えば、光学系ＬＳ中の１つのレンズ群を、フォーカシング時に互いの空気間隔が殆ど変化しない２つのレンズ群に分割した態様等）が挙げられる。
なお、本明細書、及び特許請求の範囲において、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分をいう。
また、本実施形態の光学系ＬＳの第１レンズ群の変形例として、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ又は両凹形状の負レンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３から成る構成を示したが、負レンズＬ１１と負レンズＬ１２とは合成して１枚の負レンズで構成しても構わない。
また、本実施形態の光学系ＬＳの第２レンズ群の変形例として、最も物体側の正レンズは、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２とで接合された接合レンズの一部である構成を示したが、正レンズＬ２１と負レンズＬ２２とは分離して正レンズは単レンズとして構成しても構わない。
【００５６】
次いで、本実施形態の光学系ＬＳを備えたカメラ（光学装置）の一例について説明する。図５は、光学系ＬＳを搭載したカメラ１の構成の一例を示す図である。
【００５７】
図５に示すように、カメラ１は、撮影レンズ２として光学系ＬＳを備えたレンズ交換式のいわゆるミラーレスカメラである。
カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｏｗ  ｐａｓｓ  ｆｉｌｔｅｒ：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  ｖｉｅｗ  ｆｉｎｄｅｒ：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより、撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【００５８】
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した光学系ＬＳは、後述の各実施例からも分かるようにその特徴的なレンズ構成によって、全長が短く、小型な構成を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有している。したがって、カメラ１によれば、全長が短く、小型な構成を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学機器を実現することができる。
【００５９】
なお、カメラ１として、ミラーレスカメラの例を説明したが、本実施形態の光学装置は、これに限定されるものではない。例えば、カメラ本体にクイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の光学系ＬＳを搭載した場合でも、カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００６０】
次いで、本実施形態の光学系ＬＳの製造方法の一例を説明する。図６は、光学系ＬＳの製造方法の一例を示すフローチャートである。
【００６１】
図６に示すように、本実施形態の光学系ＬＳの製造方法は、以下のステップＳ１からＳ４を含むものである。
ステップＳ１：物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを配置する。
ステップＳ２：フォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔を変化させる様に配置する。
ステップＳ３：第１レンズ群Ｇ１において、物体側から順に一枚ないし２枚の負レンズと一枚の正レンズを配置する。
ステップＳ４：以下に示す条件式（１）を満足するように各レンズを配置する。
０．０２＜ｆ２／（−ｆ１）＜０．４３
但し、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離であり、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離である。
【００６２】
上述の光学系の製造方法によれば、全長が短く、小型な構成を有し、諸収差が良好に補正され、良好な光学性能を有する光学系ＬＳを製造することができる。
【実施例】
【００６３】
以下、本実施形態の数値実施例として第１実施例ないし第２実施例について、図面を参照しつつ説明する。
【００６４】
（第１実施例）
図１は、第１実施例の光学系１０の構成図である。
第１実施例の光学系１０（光学系ＬＳ）は、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００６５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ１１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３から成り、負レンズＬ１２と正レンズＬ１３とは互いに接合された接合レンズであり、第１レンズ群Ｇ１全体として負の屈折力を有する。
【００６６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３、両凸形状の正レンズＬ２４、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５から成り、正レンズＬ２１と負レンズＬ２２とは互いに接合された接合レンズであり、第２レンズ群Ｇ２全体として正の屈折力を有する。
【００６７】
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には、開口絞りＳが配置されている。第２レンズ群Ｇ２の像側には、光学系１０によって結像した像を撮影可能な撮像素子が配置され、図１には前述の撮像素子を保護する透明板Ｄ１を図示している。Ｉは、光学系１０の像面を示す。
【００６８】
第１実施例の光学系１０において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００６９】
以下の［表１］に、第１実施例に係る光学系１０の諸元値を掲げる。
【００７０】
［表１］中の（面データ）において、「面番号」は物体側からの面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔（第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面との面間隔）、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（可変）は合焦における可変面間隔、（絞り）は開口絞りＳをそれぞれ表している。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面又は開口を示し、空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００は記載を省略する。
【００７１】
（非球面データ）の非球面は、光軸に垂直な高さをｙ、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をＲ、円錐定数をκ、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の数式（７）で表される。なお、非球面データ欄の「Ｅ−ｎ」（ｎは整数）は「×１０−ｎ」を示す。
Ｓ（ｙ）＝（ｙ２／Ｒ）／｛１＋（１−κｙ２／Ｒ２）１／２｝＋Ａ４ｙ４＋Ａ６ｙ６＋Ａ８ｙ８＋Ａ１０ｙ１０  …（７）
【００７２】
（各種データ）において、ｆは焦点距離、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：「°」）、Ｙは像高、Ｂｆは無限遠物体合焦状態におけるバックフォーカス（レンズ最終面から像面までの距離を空気換算長で表記したもの）、ＴＬはレンズ全長（レンズ最前面からレンズ最終面までの距離に前記バックフォーカスを加えたもの）をそれぞれ表している。
【００７３】
（条件式対応値）は、条件式（１）から（６）の対応値を示す。
【００７４】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く、他の適当な単位を用いることもできる。
【００７５】
以上の記号の説明は、以降の他の実施例においても同様であるため、その説明を省略する。
【００７６】
［表１］
（面データ）
面番号              r                 d                 nd              νd
1              -46.7019        0.8000          1.5174          52.20
2               20.4142        1.6129
3              323.2006        0.8000          1.5750          41.51
4               16.3279        3.6005          1.8830          40.66
5              -103.3038       （可変）
6（絞り）         ∞            1.0000
7               18.0000        5.9288          1.8830          40.66
8              -18.0726        0.8000          1.6990          30.13
9               18.9880        2.8895
10              -12.4017        0.8000          1.6990          30.13
11              -115.9939       0.7381
12               22.6765        6.2369          1.8014          45.46
*13            -19.0194        0.9935
14              -25.5289        1.2435          1.8052          25.45
*15            -35.6939        （可変）
16                ∞            2.0000          1.5168          63.88
17                ∞            0.1000
（非球面データ）
面番号   κ        A4             A6                A8               A10
*13      1.0000    3.37730E-05     -8.87300E-07      1.05080E-08     -3.19560E-11
*15      1.0000    7.21960E-05     1.01700E-06      -3.24410E-09     -1.12550E-11
（各種データ）
ｆ       23.9134
f1     -209.4026
f2       24.1566
FNO       1.8480
2ω     64.0000
Y        14.2524
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態 中間距離合焦状態    近距離物体合焦状態
F又はβ        23.91342                 -0.05                 -0.1 
d5                3.3354                  2.1171                 0.8847
d15              17.1871                 18.4054                19.6378
Bf(air)          18.6057                 19.8240                21.0564
TL(air)          49.3849                 49.3849                49.3849  
（条件式対応値）
(1)      f2/(-f1)     0.119
(2)      Bf/f         0.778
(3)      Y/f          0.596
(4)      f1p/(-f1)    0.077
(5)      f2/TL        0.489
(6)      f21/f        0.463
【００７７】
図２は、第１実施例の光学系１０の諸収差図である。第１実施例の光学系１０の諸収差図を示す図であって、（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝−０．０５）、（ｃ）は近距離合焦時（β＝−０．１）の諸収差をそれぞれ示す。
【００７８】
図２に示すように、第１実施例の光学系１０では諸収差が良好に補正されており、特に非点収差が良好に補正され、第１実施例の光学系１０が優れた結像特性を有していることがわかる。
【００７９】
（第２実施例）
図３は、第２実施例の光学系１２の構成図である。
【００８０】
第２実施例に係る光学系１２は、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２から成る。
【００８１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズ２Ｌ１１，Ｌ１２と、両凸形状の正レンズ２Ｌ１３から成り、負レンズＬ１２と正レンズＬ１３とは互いに接合された接合レンズであり、第１レンズ群Ｇ１全体として負の屈折力を有する。
【００８２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１、両凹形状の負レンズＬ２２，Ｌ２３、両凸形状の正レンズＬ２４、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５から成り、全体として正の屈折力を有する。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間には、開口絞りＳが配置されている。第２レンズ群Ｇ２の像側には、光学系１２によって結像した像を撮影可能な撮像素子が配置され、図３には前述の撮像素子を保護する透明板Ｄ１を図示している。Ｉは、光学系１２の像面を示す。
【００８４】
第２実施例に係る光学系１２において、無限遠物体から近距離物体への合焦は第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って物体側へ移動させることによって行う。
【００８５】
以下の［表２］に、第２実施例の光学系１２の諸元値を掲げる。
【００８６】
［表２］
（面データ）
面番号              r                 d                 nd              νd
1              -49.3584        0.8000          1.5932          67.90
*2               30.7233        1.4994
3              -105.3405       0.8000          1.6259          35.72
4               16.3279        3.5748          1.8830          40.66
5              -61.6969        （可変）
6（絞り）         ∞            1.0000
7               20.0001        5.7278          1.8830          40.66
8              -14.5394        0.8003          1.6889          31.16
9               34.4045        3.0848
10              -10.9201        0.8000          1.6727          32.18
11               50.2779        0.1000
12               30.8431        4.1538          1.7725          49.62
*13            -20.3194        1.1863
14              -38.7182        1.9000          1.8513          40.10
*15            -22.9250        （可変）
16                ∞            2.0000          1.5168          63.88
17                ∞            0.1000
（非球面データ）
面番号 κ        A4             A6                A8               A10
*2       1.0000    1.02185E-05    1.63850E-07      -4.03104E-09      3.89820E-11
*13      1.0000   -5.64066E-05   -7.62957E-07       3.83280E-09      2.53431E-11
*15      1.0000    1.00308E-4     7.62046E-07      -3.51965E-10     -3.99443E-12
（各種データ）
ｆ       22.9999
f1     -185.3663
f2       24.9999
FNO       2.2530
2ω     65.9000
Y        14.1204
（可変間隔データ）
無限遠物体合焦状態 中間距離合焦状態    近距離物体合焦状態
F又はβ        22.9999                 -0.05                 -0.1   
d5                4.0430                  2.8154                1.5715  
d15              18.4319                 19.6595               20.9034
Bf(air)          19.8505                 21.0781               22.2220
TL(air)          49.3208                 49.3208                49.3208  
（条件式対応値）
(1)      f2/(-f1)     0.135
(2)      Bf/f         0.863
(3)      Y/f          0.615
(4)      f1p/(-f1)    0.082
(5)      f2/TL        0.507
(6)      f21/f        0.431
【００８７】
図４は、第２実施例の光学系１２の諸収差図である。第１実施例に係る光学系の諸収差図を示す図であって、（ａ）は無限遠物体合焦時、（ｂ）は中間距離合焦時（β＝−０．０５）、（ｃ）は近距離合焦時（β＝−０．１）の諸収差をそれぞれ示す。
【００８８】
図４に示すように、第２実施例の光学系１２では諸収差が良好に補正されており、特に非点収差が良好に補正され、第２実施例の光学系１２が優れた結像特性を有していることがわかる。
【００８９】
なお、上記各実施例は、本発明の一具体例を示すものであり、本発明はこれに限定されるものではない。
【符号の説明】
【００９０】
１０，１２，ＬＳ    光学系
Ｇ１                第１レンズ群
Ｇ２                第２レンズ群
Ｌ１１              負レンズ
Ｌ２１              正レンズ
Ｐ１１，Ｐ２５      レンズ面
【図１】
2017161876.tif 000003
【図２】
2017161876.tif 000004
【図３】
2017161876.tif 000005
【図４】
2017161876.tif 000006
【図５】
2017161876.tif 000007
【図６】
2017161876.tif 000008