(57)【要約】      （修正有）【課題】耐久性の向上を図ることができる巻上機構、ムーブメント及び時計を提供する。【解決手段】ぜんまいを巻き上げる角穴車と、角穴車を回転させる自動巻輪列と、自動巻輪列３２の一番伝え車４２に設けられ、一番伝え真５１に対して一番伝え歯車５２をスリップ係合させるスリップ機構５３と、を有し、スリップ機構５３は、ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、一番伝え歯車５２と一番伝え真５１との間に作用して一番伝え真５１を回転させる伝達トルク以上になった場合に、一番伝え真５１と一番伝え歯車５２との係合を解除する。【選択図】図４
2017161255.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ぜんまいを巻き上げる角穴車と、
前記角穴車を回転させる巻上輪列と、
前記巻上輪列の第１車に設けられ、第１真に対して第１歯車をスリップ係合させるスリップ機構と、を有し、
前記スリップ機構は、前記ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、前記第１歯車と前記第１真との間に作用して前記第１真を回転させる伝達トルク以上になった場合に、前記第１真と前記第１歯車との係合を解除することを特徴とする巻上機構。
【請求項２】
前記第１車は、回転錘からの回転トルクを前記角穴車に伝達する自動巻輪列のうち、前記回転錘に接続された一番伝え車であることを特徴とする請求項１に記載の巻上機構。
【請求項３】
前記第１車は、回転錘からの回転トルクを前記角穴車に伝達する自動巻輪列のうち、前記回転錘に接続された二番仲介車であることを特徴とする請求項１に記載の巻上機構。
【請求項４】
前記スリップ機構は、
前記第１真に固定されたジャンパかなと、
前記第１歯車に配設されるとともに、前記ジャンパかなに係脱して前記第１真に対する前記第１歯車の回転を躍制するジャンパと、を有していることを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載の巻上機構。
【請求項５】
前記スリップ機構は、前記第１歯車に配設され、前記第１真における径方向の内側に付勢された状態で前記第１真を径方向で挟持するアーム部を有していることを特徴とする請求項１から請求項３の何れか１項に記載の巻上機構。
【請求項６】
請求項１から請求項５の何れか１項に記載の巻上機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
【請求項７】
請求項６に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、巻上機構、ムーブメント及び時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計では、動力源であるぜんまいを巻き上げる機構として、巻上機構が搭載されている（例えば、下記特許文献１参照）。この種の巻上機構としては、ぜんまいを巻き上げる角穴車と、角穴車を回転させる巻上輪列と、を有している。
巻上機構では、例えば回転錘からの回転トルクが巻上輪列を介して角穴車に伝達されることで、ぜんまいが巻き上げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−３４４５５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述したぜんまいは、巻き上げ量（自然長からの縮み量）が増加するに従い、巻き上げ抵抗（ぜんまいの復元力）が増加する。そのため、ぜんまいが、いわゆるフル巻き（巻き上げ量が最大）の状態で、さらにぜんまいを巻き上げようとすると、巻上輪列に大きな負荷がかかる。この場合、巻上輪列を構成する各車のうち、真や歯車の摩耗が大きくなり、耐久性が低下するおそれがある。
特に、巻上輪列のうち、回転錘からの回転トルクを角穴車に伝達する自動巻輪列は、時計着用時等において、ユーザの腕の動きに応じて自動で作動してしまうため、より高い耐久性が求められている。
【０００５】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、耐久性の向上を図ることができる巻上機構、ムーブメント及び時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明の一態様に係る巻上機構は、ぜんまいを巻き上げる角穴車と、前記角穴車を回転させる巻上輪列と、前記巻上輪列の第１車に設けられ、第１真に対して第１歯車をスリップ係合させるスリップ機構と、を有し、前記スリップ機構は、前記ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、前記第１歯車と前記第１真との間に作用して前記第１真を回転させる伝達トルク以上になった場合に、前記第１真と前記第１歯車との係合を解除する。
【０００７】
本態様によれば、ぜんまいの巻き上げ量が少ない場合は、ぜんまいの巻き上げに必要な巻き上げトルクは比較的小さい。そのため、第１真と第１歯車間に作用する伝達トルクは、巻き上げトルクに比べて大きくなっている。この場合、スリップ機構は、第１真と第１歯車との間の係合状態を維持する。これにより、第１歯車が第１真と一体になって回転することで、第１車に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材（例えば、角穴車等）へトルクが伝達される。
ここで、ぜんまいは、巻き上げ量が増加するに従い巻き上げ抵抗が増加する。そのため、ぜんまいの巻き上げ量の増加（例えば、フル巻き状態）に伴い、ぜんまいを巻き上げるために必要な巻き上げトルクが第１真と第１歯車間に作用する伝達トルクを上回る。すると、スリップ機構による第１真と第１歯車との係合が解除される（スリップ状態）。これにより、第１歯車が第１真に対して独立して回転することで、第１真が回転しないようになっている。第１真が回転しないことで、第１車に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材へのトルクの伝達が遮断される。したがって、ぜんまいがフル巻きの状態からさらに巻き上げられないようになっている。
【０００８】
このように、本態様では、巻き上げトルクが所定のトルク以上必要な場合に、第１車に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材へのトルクの伝達が遮断される。これにより、例えばフル巻きの状態でさらにぜんまいを巻き上げようとした場合の巻上輪列にかかる負荷を低減でき、耐久性の向上を図ることができる。
【０００９】
上記態様において、前記第１車は、回転錘からの回転トルクを前記角穴車に伝達する自動巻輪列のうち、前記回転錘に接続された一番伝え車であってもよい。
本態様によれば、自動巻輪列のうち、一番伝え車にスリップ機構を搭載することで、回転錘にスリップ機構を搭載する場合に比べて構成の簡素化を図ることができる。
また、一番伝え車よりも動力伝達方向の下流側に配置された車（例えば、二番伝え車等）にスリップ機構を搭載する場合に比べて、スリップ機構のスリップ状態において、回転錘の回転トルクが作用する部材を少なくできる。その結果、自動巻輪列にかかる負荷を確実に低減できる。
【００１０】
上記態様において、前記第１車は、回転錘からの回転トルクを前記角穴車に伝達する自動巻輪列のうち、前記回転錘に接続された二番仲介車であってもよい。
本態様によれば、自動巻輪列のうち、二番仲介車にスリップ機構を搭載することで、回転錘にスリップ機構を搭載する場合に比べて構成の簡素化を図ることができる。
また、二番仲介車よりも動力伝達方向の下流側に配置された車（例えば、三番仲介等）にスリップ機構を搭載する場合に比べて、スリップ機構のスリップ状態において、回転錘の回転トルクが作用する部材を少なくできる。その結果、自動巻輪列にかかる負荷を確実に低減できる。
【００１１】
上記態様において、前記スリップ機構は、前記第１真に固定されたジャンパかなと、前記第１歯車に配設されるとともに、前記ジャンパかなに係脱して前記第１真に対する前記第１歯車の回転を躍制するジャンパと、を有していてもよい。
本態様によれば、ジャンパかなの歯数やジャンパの付勢力等によってスリップ機構がスリップ状態になるトルクを容易に調整できる。
【００１２】
上記態様において、前記スリップ機構は、前記第１歯車に配設され、前記第１真における径方向の内側に付勢された状態で前記第１真を径方向で挟持するアーム部を有していてもよい。
本態様によれば、第１真をアーム部によって挟持するだけの構成であるため、スリップ機構の増加に伴う部品点数の増加を抑制できる。
【００１３】
本発明の一態様に係るムーブメントは、上記態様の巻上機構を備えていてもよい。
本発明の一態様に係る時計は、上記態様のムーブメントを備えていてもよい。
本態様によれば、上記本態様の巻上機構を備えているため、信頼性に優れたムーブメント及び時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、耐久性の向上を図ることができ、信頼性に優れた巻上機構、ムーブメント及び時計を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施形態に係る時計の外観図である。
【図２】第１実施形態に係る巻上機構の斜視図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に相当する断面図である。
【図４】第１実施形態に係る巻上機構を表側から見た平面図である。
【図５】第１実施形態に係る一番伝え車を表側から見た平面図である。
【図６】図６のＶＩ−ＶＩ線に相当する断面図である。
【図７】第１実施形態に係る巻上機構の動力伝達経路を示すブロック図である。
【図８】フル巻き時における巻上機構の動作を説明するための説明図である。
【図９】第２実施形態に係る巻上機構の斜視図である。
【図１０】第２実施形態に係る一番伝え車を表側から見た平面図である。
【図１１】図９のＸＩ−ＸＩ線に相当する断面図である。
【図１２】第３実施形態に係る巻上機構の斜視図である。
【図１３】第３実施形態に係る巻上機構の動力伝達経路を示すブロック図である。
【図１４】第３実施形態に係る巻上機構の動力伝達経路を示すブロック図である。
【図１５】実施形態の他の構成に係る巻上機構の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
［時計］
図１は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各時計用部品を簡略化して図示している場合がある。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、いわゆる自動巻式の時計である。時計１は、ムーブメント２や文字板３、各種指針４〜６等が時計ケース７内に組み込まれて構成されている。
【００１７】
時計ケース７は、ケース本体１１と、ケース蓋（不図示）と、カバーガラス１２と、を備えている。ケース本体１１の側面のうち、３時位置（図１の右側）にはりゅうず１５が設けられている。りゅうず１５は、ケース本体１１の外側からムーブメント２を操作するためのものである。りゅうず１５は、ケース本体１１内に挿通された巻真１９に固定されている。
【００１８】
［ムーブメント］
図２は、巻上機構２２の斜視図である。図３は、図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に相当する断面図である。なお、以下の説明では、ムーブメント２の基板を構成する地板２１に対して時計ケース７のカバーガラス１２側（文字板３側）をムーブメント２の「裏側」と称し、ケース蓋側（文字板３側とは反対側）をムーブメント２の「表側」と称する。また、以下の説明では、ムーブメント２のうち、表裏面方向に直交する方向を面内方向という場合がある。以下で説明する各車は、何れもムーブメント２の表裏面方向を軸方向として設けられている。
図２、図３に示すように、ムーブメント２は地板２１（図３参照）を有している。地板２１の図示しない巻真案内穴には、図１に示す巻真１９が組み込まれている。巻真１９は、日付や時刻の修正に用いられる。巻真１９は、その軸線周りに回転可能、かつ軸方向に移動可能とされている。巻真１９の先端部（りゅうず１５側とは反対側の端部）は、ムーブメント２に連係されている。
【００１９】
図３に示すように、地板２１の表側には、表輪列や、表輪列の回転を制御する図示しない脱進調速機、巻上機構２２等が搭載されている。一方、地板２１の裏側には、裏輪列等が搭載されている。
表輪列は、香箱車２３、二番車、三番車及び四番車（何れも不図示）を含んでいる。
表輪列のうち、四番車には上述した秒針４（図１参照）が取り付けられている。二番車には、分針５（図１参照）が取り付けられている。
【００２０】
香箱車２３は、香箱真２５と、香箱真２５に取り付けられた香箱２６と、香箱２６内に収容された図示しないぜんまいと、を有している。
香箱真２５は、表裏面方向の両端部が地板２１及び一番受２８にそれぞれ支持されている。香箱真２５は、表裏面方向に延びる軸線Ａ周りに回転可能に構成されている。
香箱２６は、香箱真２５に回転可能に支持されている。香箱２６の香箱歯車２６ａは、図示しない二番車に噛合されている。
【００２１】
ぜんまいは、表裏面方向から見た平面視で渦巻状に巻回された平ひげである。ぜんまいの内側端部は、香箱真２５に接続されている。一方、ぜんまいの外側端部は、香箱２６の内周面に接続されている。ぜんまいは、巻上機構２２の回転によって香箱真２５が回転することで、巻き上げられる。一方、香箱２６は、ぜんまいが巻き解ける際の回転力（復元力）により、回転する。なお、ぜんまいの外側端部は、いわゆるスリッピングアタッチメントを介して香箱２６の内周面に摺接する構成であっても構わない。
【００２２】
上述した裏輪列は、図示しない筒車を含んでいる。筒車は、上述した二番車の回転に伴って１２時間に１回転する。筒車には、上述した時針６（図１参照）が取り付けられている。
【００２３】
［巻上機構］
図４は、巻上機構２２を表側から見た平面図である。
図２〜図４に示すように、巻上機構２２は、角穴車３１と、図示しない手動巻輪列と、自動巻輪列（巻上輪列）３２と、を備えている。
角穴車３１は、香箱車２３と同軸上に配置されている。具体的に、角穴車３１は、上述した香箱真２５のうち、一番受２８に対して表側に位置する部分に固定されている。角穴車３１は、軸線Ａ周りのＡ１方向（図４参照）に香箱真２５と一体で回転することにより香箱２６に収容されたぜんまいを巻き上げる。なお、角穴車３１の歯部３１ａには、軸線Ａ周りのＡ２方向への角穴車３１の回転を規制するこはぜ３４が噛合している。
【００２４】
手動巻輪列は、巻真１９と角穴車３１との間を接続している。手動巻輪列は、例えばつづみ車や、きち車、丸穴車等を有している。手動巻輪列は、りゅうず１５を把持して巻真１９を回転させたときの回転トルクを、角穴車３１に伝達する。これにより、時計１のユーザは、香箱２６に収容されたぜんまいを手動で巻き上げることができる。
【００２５】
自動巻輪列３２は、いわゆるマジックレバー方式のものであって、例えばユーザの腕の動き等に応じてぜんまいを巻き上げる。自動巻輪列３２は、回転錘４１と、一番伝え車４２と、二番伝え車４３と、を備えている。
回転錘４１は、一番受２８の表側に配置されている。回転錘４１は、表裏面方向に延びる軸線Ｂ周りの双方向（Ｂ１方向、Ｂ２方向）に回動可能に構成されている。具体的に、図３に示すように、回転錘４１は、ボールベアリング４６と、回転錘体４７と、回転重錘４８と、を有している。
【００２６】
ボールベアリング４６は、軸線Ｂと同軸上に配置されている。ボールベアリング４６の内輪は、一番受２８に固定されている。ボールベアリング４６の外輪は、内輪との間で転動可能なボールを介して内輪に外挿されている。したがって、外輪は、内輪に対して軸線Ｂ周りに回転可能とされている。外輪の外周面には、回転錘かな４９が形成されている。
【００２７】
回転錘体４７は、平面視で扇形に形成されている。回転錘体４７の中央部は、外輪に外嵌されている。
回転重錘４８は、回転錘体４７の外周部分に固定されている。
【００２８】
図５は、一番伝え車４２を表側から見た平面図である。図６は、図６のＶＩ−ＶＩ線に相当する断面図である。なお、図５では、後述する押さえリング８４を取り外した状態を示している。
図５、図６に示すように、一番伝え車４２は、一番伝え真（第１真）５１と、一番伝え真５１に設けられた一番伝え歯車５２と、一番伝え歯車５２を一番伝え真５１にスリップ係合させるスリップ機構５３と、を備えている。
【００２９】
図３、図５、図６に示すように、一番伝え真５１は、表裏面方向の両端部が地板２１及び一番受２８に、それぞれ支持されている。一番伝え真５１は、表裏面方向に延びる軸線Ｃ周りの双方向（Ｃ１方向、Ｃ２方向）に回転可能に構成されている。図３に示すように、一番伝え真５１のうち、一番受２８よりも裏側に位置する部分には、一番伝え真５１の抜け止めを行う抜け止めリング５５が固定されている。図５、図６に示すように、一番伝え真５１のうち、一番受２８から表側に突出する部分には、軸線Ｃに対して偏心した偏心部５７が形成されている。また、一番伝え真５１のうち、偏心部５７よりも表側に位置する部分には、面内方向に張り出す台座部５８が形成されている。なお、台座部５８は、平面視において、軸線Ｃと同軸上に配置された円形状に形成されている。
【００３０】
一番伝え歯車５２は、一番伝え真５１のうち、台座部５８よりも表側に位置する部分に外挿されるとともに、上述した台座部５８に裏側から支持されている。一番伝え歯車５２は、軸線Ｃと同軸上に配置された環状に形成されている。一番伝え歯車５２は、スリップ機構５３によって一番伝え真５１にスリップ係合されている。すなわち、一番伝え歯車５２は、スリップ機構５３の係合状態において一番伝え真５１とともに回転し、スリップ状態において一番伝え真５１に対して相対回転する。なお、スリップ機構５３の詳細な構成については後述する。
【００３１】
図２、図４に示すように、一番伝え真５１の偏心部５７には、偏心軸Ｄ周りに回転可能なつめレバー６１が取り付けられている。すなわち、つめレバー６１は、一番伝え真５１の軸線Ｃ周りの回転に伴い軸線Ｃ周りに偏心回転しながら、二番伝え車４３に接近離間する。具体的に、つめレバー６１は、偏心部５７に外挿された基部６３と、基部６３から二又に延びる一対のレバー部（押しレバー部６４及び引きレバー部６５）と、を有している。
【００３２】
各レバー部６４，６５は、二番伝え車４３を面内方向で挟持するように配置されている。各レバー部６４，６５のうち、押しレバー部６４の先端部には押しつめ６４ａが形成されている。引きレバー部６５の先端部には引きつめ６５ａが形成されている。
【００３３】
図２〜図４に示すように、二番伝え車４３は、二番伝え真７１と、二番伝え歯車７２と、二番伝えかな７３と、を有している。
二番伝え真７１は、表裏面方向の両端部が、一番受２８と、一番受２８よりも表側に配置された自動巻輪列受７０（図３参照）と、にそれぞれ支持されている。二番伝え真７１は、表裏面方向に延びる軸線Ｅ周りに回転可能に構成されている。
二番伝えかな７３は、角穴車３１に噛合している。
【００３４】
二番伝え歯車７２は、二番伝え真７１のうち二番伝えかな７３に対して表側に位置する部分に固定されている。二番伝え歯車７２は、上述したつめレバー６１のレバー部６４，６５間に配置されている。二番伝え歯車７２には、一番伝え車４２の回転方向に応じてつめレバー６１の各つめ６４ａ，６５ａのうち、一方のつめが噛合する（他方のつめは空転する）。これにより、二番伝え車４３は、第一伝え車４２の回転方向に関わらず、つめレバー６１によって一方向（Ｅ１方向）に回転させられる。
【００３５】
＜スリップ機構＞
図５に示すように、上述したスリップ機構５３は、一番伝え真５１に固定されたジャンパかな８１と、一番伝え歯車５２に一体で設けられた一対のジャンパ８２と、を有している。
ジャンパかな８１は、一番伝え真５１のうち、台座部５８よりも表側に位置する部分に固定されている。ジャンパかな８１の周囲は、上述した一番伝え歯車５２に取り囲まれている。なお、図６に示すように、ジャンパかな８１のうち、一番伝え歯車５２よりも表側に位置する部分には、押さえリング８４が外嵌されている。したがって、一番伝え歯車５２は、押さえリング８４と台座部５８とにより表裏面方向で挟持され、一番伝え真５１に対する表裏面方向への移動が規制されている
【００３６】
図５に示すように、各ジャンパ８２は、一番伝え歯車５２の内周縁からそれぞれ片持ち状に延在している。各ジャンパ８２は、ジャンパかな８１（一番伝え真５１）に対する一番伝え歯車５２の軸線Ｂ周りの回転を躍制（規制又は補助）する。具体的に、各ジャンパ８２は、アーム８５と、アーム８５の先端部に形成された躍制爪８６と、をそれぞれ有している。なお、ジャンパ８２は、少なくとも一つ以上設けられていれば構わない。また、ジャンパ８２は、一番伝え歯車５２と別体で設けられていても構わない。
【００３７】
各アーム８５は、ジャンパかな８１を間に挟んで面内方向で対向している。各アーム８５は、先端部に向かうに従い面内方向で互いに接近するように延在している。各アーム８５は、ジャンパかな８１（軸線Ｂ）に接近する方向に付勢されている。
躍制爪８６は、各アーム８５の先端部において、ジャンパかな８１に向けて突出している。各躍制爪８６は、ジャンパかな８１の何れかの歯間にそれぞれ係合している。
【００３８】
本実施形態において、各ジャンパ８２は、躍制爪８６がジャンパかな８１に係合する係合状態と、躍制爪８６とジャンパかな８１との係合が解除されたスリップ状態と、の間で弾性変形する。そして、各ジャンパ８２がジャンパかな８１と係合状態にあるとき、一番伝え歯車５２が一番伝え真５１とともに軸線Ｂ周りに回転する。一方、各ジャンパ８２がジャンパかな８１とスリップ状態にあるとき、一番伝え歯車５２が一番伝え真５１に対して軸線Ｂ周りに独立して回転する（スリップする）。
【００３９】
ここで、本実施形態のジャンパ８２は、ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルク（復元力）が所定のトルク以上となった場合に、ジャンパかな８１との係合が解除されるように付勢力が設定されている。すなわち、巻き上げトルクが、ジャンパ８２とジャンパかな８１との間に作用して一番伝え真５１を回転させる伝達トルクよりも小さい場合には、ジャンパ８２が係合状態に維持される。一方、巻き上げトルクが、ジャンパ８２とジャンパかな８１との間に作用する伝達トルク以上の場合には、ジャンパ８２がスリップ状態となる。なお、上述した「所定のトルク」とは、ぜんまいがフル巻きの状態において、角穴車３１を回転させる際に必要なトルク以下に設定されていることが好ましい。但し、「所定のトルク」については、適宜変更が可能である。
【００４０】
なお、上述した一番伝え歯車５２の内周縁のうち、躍制爪８６と対向する部分には、躍制爪８６に向けて突出する規制突起９１が形成されている。規制突起９１は、各ジャンパ８２がジャンパかな８１から離間する方向へ過大に変位した際に、躍制爪８６に当接して各ジャンパ８２のそれ以上の変位を規制する。
また、一番伝え歯車５２の内周縁のうち、各ジャンパ８２間に位置する部分には、ジャンパかな８１に向けて膨出するガイド部９２が形成されている。ガイド部９２は、その内周縁において、ジャンパかな８１の外周縁を摺接可能に支持している。すなわち、ガイド部９２は、ジャンパ８２の各躍制爪８６とともに、一番伝え歯車５２が一番伝え真５１と同軸上に配置されるように位置決めしている。
【００４１】
［巻上機構の動作］
次に、上述した巻上機構２２の動作について説明する。図７は、巻上機構２２の動力伝達経路を示すブロック図である。
＜巻き上げ時＞
まず、ぜんまいの巻き上げ時（巻き上げトルクが伝達トルクよりも小さい場合）の動作を、図４、図５、図７に基づいて説明する。
ユーザの腕の動き等に伴い、回転錘４１に外力が作用すると、回転錘４１は軸線Ｂ周りの何れかの方向に回転する。回転錘４１が回転すると、一番伝え車４２が回転錘４１の回転方向と逆方向に回転する。具体的に、回転錘４１の回転トルクは、回転錘かな４９を介して一番伝え歯車５２に伝達される。一番伝え歯車５２に伝達された回転トルクは、スリップ機構５３におけるジャンパ８２及びジャンパかな８１間に伝達トルクとして作用する。
【００４２】
ここで、ぜんまいの巻き上げ量が少ない場合は、ぜんまいの巻き上げに必要な巻き上げトルクは比較的小さい。そのため、ジャンパ８２及びジャンパかな８１間に作用する伝達トルクは、巻き上げトルクに比べて大きくなっている。この場合、スリップ機構５３は、ジャンパ８２及びジャンパかな８１間の係合状態を維持する。これにより、一番伝え歯車５２が一番伝え真５１と一体になって軸線Ｃ周りに回転することで、一番伝え車４２に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材（つめレバー６１、二番伝え車４３及び角穴車３１）へ、回転錘４１の回転トルクが伝達される。
【００４３】
一番伝え車４２が回転すると、一番伝え車４２の偏心部５７に外挿されたつめレバー６１が軸線Ｃ周りに偏心回転しながら、二番伝え車４３に接近離間する。具体的に、つめレバー６１が二番伝え車４３に接近する際には、押しつめ６４ａが二番伝え車４３の二番伝え歯車７２に係合するとともに、引きつめ６５ａが二番伝え歯車７２に対して空転する。これにより、押しつめ６４ａによって二番伝え車４３が押し込まれ、二番伝え車４３がＥ１方向に回転する。一方、つめレバー６１が二番伝え車４３に対して離間する際は、送りつめ６４ａが二番伝え歯車７２に対して空転するとともに、引きつめ６５ａが二番伝え歯車７２に係合する。これにより、引きつめ６５ａによって二番伝え歯車７２が引き込まれ、二番伝え歯車７２がＥ１方向に回転する。よって、二番伝え車４３は、第一伝え車４２の回転方向に関わらず、つめレバー６１によって一方向（Ｅ１方向）に回転する。
【００４４】
二番伝え車４３がＥ１方向に回転すると、角穴車３１が二番伝え車４３と逆方向（Ａ１方向）に回転する。角穴車３１が回転すると、香箱真２５が角穴車３１とともに回転する。これにより、ぜんまいが巻き上げられる。
【００４５】
＜フル巻き時＞
次に、ぜんまいのフル巻き時（巻き上げトルクが伝達トルク以上の場合）の動作について説明する。なお、以下の説明では、巻き上げ時と同様の動作については説明を省略する場合がある。
フル巻き時においても、回転錘４１の回転トルクは、回転錘かな４９を介して一番伝え歯車５２に伝達された後、スリップ機構５３におけるジャンパ８２及びジャンパかな８１間に伝達トルクとして作用する。
【００４６】
図８は、フル巻き時における巻上機構２２の動作を説明するための説明図である。
ここで、図８に示すように、ぜんまいは、巻き上げ量が増加するに従い巻き上げ抵抗が増加する。そのため、ぜんまいの巻き上げ量の増加に伴い、ぜんまいを巻き上げるために必要な巻き上げトルクがジャンパ８２及びジャンパかな８１間に作用する伝達トルクを上回る。すると、ジャンパ８２は、躍制爪８６がジャンパかな８１上を摺接することで、ジャンパかな８１から離間する方向に押し上げられる。これにより、ジャンパ８２とジャンパかな８１との係合が解除される（スリップ状態）。
【００４７】
ジャンパ８２とジャンパかな８１との係合が解除されると、一番伝え歯車５２の回転に伴い躍制爪８６がジャンパかな８１上をスリップ（空転）する。これにより、一番伝え車４２のうち、一番伝え歯車５２が一番伝え真５１に対して独立して回転することで、一番伝え真５１が回転しないようになっている。一番伝え真５１が回転しないことで、一番伝え車４２に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材（つめレバー６１、二番伝え車４３及び角穴車３１）への、回転錘４１の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、ぜんまいがフル巻きの状態からさらに巻き上げられないようになっている。
なお、ぜんまいが巻き解かれ、巻き上げトルクがジャンパ８２及びジャンパかな８１間に作用する伝達トルクを下回ると、上述した巻き上げ時と同様の動作によりぜんまいが再び巻き上げられる。
【００４８】
このように、本実施形態では、ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、一番伝え真５１を回転させる伝達トルク以上になった場合に、一番伝え真５１と一番伝え歯車５２との係合を解除するスリップ機構５３を有する構成とした。
この構成によれば、巻き上げトルクが所定のトルク以上必要な場合に、一番伝え車４２に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材へのトルクの伝達が遮断される。これにより、例えばフル巻きの状態でさらにぜんまいを巻き上げようとした場合の自動巻輪列３２にかかる負荷を低減でき、耐久性の向上を図ることができる。
【００４９】
また、本実施形態のように自動巻輪列３２にスリップ機構５３を搭載することで、例えばぜんまいの外側端部が香箱２６の内周面に摺接するスリッピングアタッチメントを採用する場合に比べて、香箱２６の内周面での摩耗を抑制できる。そのため、部品交換時のメンテナンス性の向上や、低コスト化を図ることができる。
なお、スリッピングアタッチメントに替えて、ぜんまいの外側端部を香箱の内周面に固定することで、フル巻きの状態からぜんまいがさらに巻き上げられるのを防止できる。そのため、手動巻の際に、巻真１９の回転が制限されることで、フル巻きの状態であることを容易に判断できる。
【００５０】
本実施形態では、自動巻輪列３２のうち、一番伝え車４２にスリップ機構５３を搭載することで、回転錘４１にスリップ機構５３を搭載する場合に比べて構成の簡素化を図ることができる。
また、一番伝え車４２よりも動力伝達方向の下流側に配置された車（例えば、二番伝え車４３等）にスリップ機構を搭載する場合に比べて、スリップ機構５３のスリップ状態において、回転錘４１の回転トルクが作用する部材を少なくできる。その結果、自動巻輪列３２にかかる負荷を確実に低減できる。
【００５１】
本実施形態では、スリップ機構５３が一番伝え真５１に固定されたジャンパかな８１と、一番伝え歯車５２に配設されるとともに、ジャンパかな８１に係脱するジャンパ８２と、を有している構成とした。
この構成によれば、ジャンパかな８１の歯数やジャンパ８２の付勢力等によってスリップ機構５３がスリップ状態になるトルクを容易に調整できる。
また、本実施形態では、ジャンパかな８１を間に挟んで面内方向で対向する位置に一対のジャンパ８２が配置されているため、一番伝え歯車５２の軸線Ｃ周りの双方向の回転に対してジャンパかな８１に均等に伝達トルクを伝えることができる。これにより、動作安定性を確保できる。
【００５２】
そして、本実施形態のムーブメント２及び時計１によれば、上述した巻上機構２２を備えているため、信頼性に優れたムーブメント２及び時計１を提供できる。
【００５３】
なお、つめレバー６１は、少なくとも二番伝え車４３に接近離間する構成であれば、上述した第１実施形態のような軸線Ｃ周りに偏心回転する構成に限らない。
また、上述した第１実施形態では、一番伝え真５１にジャンパかな８１を設け、一番伝え歯車５２にジャンパ８２を設けた場合について説明したが、これに限らず、一番伝え真５１にジャンパを設け、一番伝え歯車５２にジャンパかなを設けても構わない。
また、上述した実施形態では、一番伝え車４２のうち、一番伝え歯車５２を動力伝達方向の上流側（入力側）に配置した構成について説明したが、一番伝え真５１（一番伝えかな５３）を上流側に配置しても構わない。
【００５４】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。図９は、第２実施形態に係る巻上機構２２２の斜視図である。図１０は、第２実施形態に係る一番伝え車２４２を表側から見た平面図である。図１１は、図９のＸＩ−ＸＩ線に相当する断面図である。
本実施形態では、スリップ機構２５３の構成が上述した第１実施形態と相違している。なお、以下の説明では、上述した第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００５５】
図９〜図１１に示す巻上機構２２２において、スリップ機構２５３は、一番伝え車２４２に設けられている。具体的に、スリップ機構２５３は、一番伝え歯車２５２の内周縁に形成された一対のアーム部２０１を備えている。各アーム部２０１は、面内方向のうち、第１方向に沿って延在している。各アーム部２０１における第１方向の両端部は、一番伝え歯車２５２の内周縁にそれぞれ連設されている。
【００５６】
各アーム部２０１は、面内方向のうち、第１方向に直交する第２方向において軸線Ｃに対して軸対称となる位置に配置されている。各アーム部２０１は、一番伝え真２５１のうち偏心部５７よりも表側に位置する部分（以下、取付部２０２という。）を第２方向で挟持している。具体的に、各アーム部２０１の第２方向における離間距離は、一番伝え真２５１の取付部２０２の外径よりも僅かに狭くなっている。したがって、アーム部２０１は、軸線Ｃに向けて付勢された状態で取付部２０２を挟持している。なお、各アーム部２０１のうち、取付部２０２を挟持する部分には、軸線Ｃに対して第２方向で離間する方向に湾曲する保持部２０３が形成されている。
【００５７】
ここで、スリップ機構２５３は、アーム部２０１と取付部２０２との間に作用する摩擦力によって取付部２０２にスリップ係合している。この場合、ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、アーム部２０１と取付部２０２との間に作用して一番伝え真２５１を回転させる伝達トルクよりも小さい場合には、アーム部２０１による取付部２０２の保持状態が維持される。これにより、一番伝え歯車２５２が一番伝え真２５１とともに一体で回転する。
【００５８】
一方、巻き上げトルクが伝達トルク以上の場合には、アーム部２０１が取付部２０２に対して摺接する（スリップする）。これにより、一番伝え歯車２５２が一番伝え真２５１に対して独立して回転することで、一番伝え真２５１が回転しないようになっている。一番伝え真２５１が回転しないことで、一番伝え車２４２に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材（つめレバー６１、二番伝え車４３及び角穴車３１）への、回転錘４１の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、ぜんまいがフル巻きの状態からさらに巻き上げられないようになっている。
【００５９】
本実施形態によれば、上述した実施形態と同様の作用効果を奏するとともに、以下の作用効果を奏する。すなわち、一番伝え真２５１（取付部２０２）をアーム部２０１によって挟持するだけの構成であるため、スリップ機構２５３の増加に伴う部品点数の増加を抑制できる。
【００６０】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態について説明する。図１２は、第３実施形態に係る巻上機構３２２の斜視図である。図１３、図１４は、第３実施形態に係る巻上機構３２２の動力伝達経路を示すブロック図である。
本実施形態では、上述したマジックレバー方式の巻上機構２２，２２２に替えて、切換伝え車方式の巻上機構３２２を採用した点で上述した実施形態と相違している。以下の説明では、上述した第１実施形態と同様の構成については同一の符号を付して、説明を省略する。
【００６１】
図１２〜図１４に示す巻上機構３２２において、自動巻輪列３３２は、回転錘４１と、一番仲介車３０１と、二番仲介車（第１車）３０２と、三番仲介車３０３と、切換伝え車３０４と、一番伝え車３４２と、二番伝え車４３と、を備えている。
一番仲介車３０１は、表裏面方向に延びる軸線Ｈ周りの双方向（Ｈ１方向、Ｈ２方向）に回転可能に構成されている。一番仲介車３０１は、回転錘かな４９に噛合している。
【００６２】
二番仲介車３０２は、二番仲介真（第１真）３１２と、二番仲介歯車（第１歯車）３１３と、二番仲介かな３１４と、を有している。
二番仲介真３１２は、表裏面方向の両端部が一番受２８及び自動巻輪列受７０（図３参照）に支持された状態で、表裏面方向に延びる軸線Ｊ周りの双方向（Ｊ１方向、Ｊ２方向）に回転可能に構成されている。
二番仲介歯車３１３は、上述した一番仲介車３０１に噛合している。
【００６３】
また、上述した二番仲介車３０２には、二番仲介歯車３１３を二番仲介真３１２にスリップ係合させるスリップ機構５３が設けられている。スリップ機構５３の構成は、第１実施形態と同様の構成である。
【００６４】
三番仲介車３０３は、表裏面方向の両端部が一番受２８及び自動巻輪列受７０（図３参照）に支持された状態で、表裏面方向に延びる軸線Ｋ周りの双方向（Ｋ１方向、Ｋ２方向）に回転可能に構成されている。三番仲介車３０３は、上述した二番仲介かな３１４に噛合している。
【００６５】
切換伝え車３０４は、一番仲介車３０１、二番仲介車３０２及び三番仲介車３０３を介して切換伝え車３０４に伝達される回転錘４１からの双方向の回転トルクを、一方向の伝達トルクとして下流側に出力する。具体的に、切換伝え車３０４は、切換伝え真３２３と、切換伝え上段車３２４と、切換伝え下段車３２５と、上段切換つめ３２６ａ（図１３参照）と、下段切換つめ３２６ｂ（図１４参照）と、切換上段つめ車３２７（図１３参照）と、切換下段つめ車３２８（図１４参照）と、切換伝えかな３２９と、を有している。
【００６６】
切換伝え真３２３は、表裏面方向の両端部が一番受２８及び自動巻輪列受７０に支持された状態で、表裏面方向に延びる軸線Ｌ周りの双方向（Ｌ１方向、Ｌ２方向）に回転可能に構成されている。
切換伝え上段車３２４は、切換伝え真３２３に軸線Ｌ周りに相対回転可能に外挿されている。切換伝え上段車３２４は、上述した二番仲介かな３１４に噛合している。
切換上段つめ車３２７は、切換伝え上段車３２４と一体で軸線Ｌ周りに回転可能に構成されている。
【００６７】
切換伝え下段車３２５は、切換伝え真３２３のうち、切換伝え上段車３２４に対して裏側に位置する部分に軸線Ｌ周りに相対回転可能に外挿されている。切換伝え下段車３２５は、上述した三番仲介かな３０３に噛合している。したがって、切換伝え下段車３２５は、二番仲介車３０２の回転に伴い、切換伝え上段車３２４に対して逆回転する。
切換下段つめ車３２８は、切換伝え下段車３２５と一体で軸線Ｌ周りに回転可能に構成されている。
【００６８】
図１３、図１４に示すように、各切換つめ３２６ａ，３２６ｂは、軸線Ｌ周りに公転可能、かつ軸線Ｌに平行な揺動軸周りに揺動可能に切換伝え真３２３に固定されている。上段切換つめ３２６ａは、切換伝え上段車３２４及び切換上段つめ車３２７が軸線Ｌ周りのＬ１方向に回転した際（切換伝え下段車３２５及び切換下段つめ車３２８がＬ２方向に回転した際）、切換上段つめ車３２７に係合する。一方、上段切換つめ３２６ａは、切換伝え上段車３２４及び切換上段つめ車３２７がＬ２方向に回転した際（切換伝え下段車３２５及び切換下段つめ車３２８がＬ１方向に回転した際）、切換上段つめ車３２７に対して空転する。
また、下段切換つめ３２６ｂは、切換伝え下段車３２５及び切換下段つめ車３２８がＬ１方向に回転した際（切換伝え上段車３２４及び切換上段つめ車３２７がＬ２方向に回転した際）、切換下段つめ車３２８に係合する。一方、下段切換つめ３２６ｂは、切換伝え下段車３２５及び切換下段つめ車３２８がＬ２方向に回転した際（切換伝え上段車３２４及び切換上段つめ車３２７がＬ１方向に回転した際）、切換下段つめ車３２８に対して空転する。
したがって、切換つめ３２６ａ，３２６ｂは、二番仲介車３０２の回転方向に関わらず、切換伝え真３２３（切換伝えかな３２９）をＬ１方向に回転させる。
【００６９】
図１２に示すように、切換伝えかな３２９は、切換伝え真３２３のうち、切換伝え上段車３２４よりも表側に位置する部分に固定されている。切換伝えかな３２９は、一番伝え歯車３５２に噛合している。
【００７０】
一番伝え車３４２は、一番伝え真３５１と、一番伝え真３５１に固定された一番伝え歯車３５２及び一番伝えかな３５２と、を有している。
一番伝え歯車３５２は、切換伝えかな３２９に噛合している。
一番伝えかな３５２は、二番伝え歯車７２に噛合している。
【００７１】
ここで、本実施形態の巻上機構３２２では、回転錘４１が回転すると、一番仲介車３０１が回転錘４１の回転方向と逆方向に回転する。続いて、一番仲介車３０１が回転すると、二番仲介車３０２が回転する。図１２、図１３に示すように、二番仲介車３０２の伝達トルクは、二番仲介かな３１４を介して切換伝え上段車３２４に直接伝達される。一方、図１３、図１４に示すように、二番仲介車３０２の伝達トルクは、二番仲介かな３１４及び三番仲介車３０３を介して切換伝え下段車３２５に伝達される。これにより、切換伝え上段車３２４及び切換伝え下段車３２５が軸線Ｌ周りで互いに逆向きに回転する。
【００７２】
図１３、図１４に示すように、切換伝え上段車３２４及び切換伝え下段車３２５が回転すると、切換つめ３２６ａ，３２６ｂの一方のつめが、切換伝え上段車３２４及び切換伝え下段車３２５の一方の車に係合する（他方のつめが他方の車に対して空転する）。これにより、切換伝え真３２３が、二番仲介車３０２の回転方向に関わらず、Ｌ１方向に回転する。切換伝え真３２３の伝達トルクは、切換伝えかな３２９を介して一番伝え車３４２（一番伝え歯車３５２）に伝達される。これにより、一番伝え車３４２がＣ１方向に回転する。その後、一番伝え車３４２の回転によって二番伝え車４３及び角穴車３１がそれぞれ一方向（Ｅ１方向、Ａ１方向）に回転する。これにより、ぜんまいが巻き上げられる。
【００７３】
ここで、二番仲介車３０２には、スリップ機構５３が設けられているため、ぜんまいを巻き上げる巻き上げトルクが、ジャンパ８２とジャンパかな８１との間に作用して二番仲介真３１２を回転させる伝達トルクよりも小さい場合には、ジャンパ８２とジャンパかな８１との係合状態が維持される。これにより、二番仲介歯車３１３が二番仲介真３１２とともに一体で回転する。
一方、巻き上げトルクが伝達トルク以上の場合には、ジャンパ８２とジャンパかな８１との係合が解除される（スリップする）。これにより、二番仲介歯車３１３が二番仲介真３１２に対して独立して回転することで、二番仲介真３１２が回転しないようになっている。二番仲介真３１２が回転しないことで、二番仲介車３０２に対して動力伝達方向の下流側に配置された部材（三番仲介車３０３、切換伝え車３０４、一番伝え車４２及び二番伝え車４３））への、回転錘４１の回転トルクの伝達が遮断される。したがって、ぜんまいがフル巻きの状態からさらに巻き上げられないようになっている。
【００７４】
このように、本実施形態のような切換伝え車方式の巻上機構３２２においても、上述した第１実施形態と同様の作用効果を奏する。
また、本実施形態では、二番仲介車３０２にスリップ機構５３を搭載しているため、二番仲介車３０２よりも動力伝達方向の下流側に配置された車（例えば、三番仲介車３０３等）にスリップ機構を搭載する場合に比べて、スリップ機構５３のスリップ状態において、回転錘４１の回転トルクが作用する部材を少なくできる。その結果、自動巻輪列３３２にかかる負荷を確実に低減できる。
【００７５】
なお、図１５に示すように、切換伝え車方式の巻上機構３２２において、第２実施形態のスリップ機構２５３を搭載しても構わない。
【００７６】
なお、本発明の技術範囲は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば、上述した実施形態では、スリップ機構が一番伝え車４２，２４２又は二番仲介車３０２に搭載された構成について説明したが、これに限らず、回転錘４１やその他の車にスリップ機構を搭載しても構わない。また、自動巻輪列３２，３３２のうち、複数の車にスリップ機構を搭載しても構わない。
上述した実施形態では、スリップ機構が一番伝え真５１又は二番仲介真３１２に対して径方向にスリップ係合する構成について説明したが、これに限らず、軸方向にスリップ係合する構成であっても構わない。
上述した実施形態では、自動巻輪列３２，３３２にスリップ機構を搭載した場合について説明したが、これに限らず、手動巻輪列にスリップ機構を搭載しても構わない。
【００７７】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上述した実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、上述した各変形例を適宜組み合わせても構わない。
【符号の説明】
【００７８】
１…時計
２…ムーブメント
２２，２２２，３２２…巻上機構
３１…角穴車
３２，３３２…自動巻輪列（巻上輪列）
４１…回転錘
４２，２４２…一番伝え車（第１車）
５１，２５１…一番伝え真（第１真）
５２，２５２…一番伝え歯車（第１歯車）
５３，２５３…スリップ機構
８１…ジャンパかな
８２…ジャンパ
２０１…アーム部
３０２…二番仲介車（第１車）
３１２…二番仲介真（第１真）
３１３…二番仲介歯車（第１歯車）
【図１】
2017161255.tif 000003
【図２】
2017161255.tif 000004
【図３】
2017161255.tif 000005
【図４】
2017161255.tif 000006
【図５】
2017161255.tif 000007
【図６】
2017161255.tif 000008
【図７】
2017161255.tif 000009
【図８】
2017161255.tif 000010
【図９】
2017161255.tif 000011
【図１０】
2017161255.tif 000012
【図１１】
2017161255.tif 000013
【図１２】
2017161255.tif 000014
【図１３】
2017161255.tif 000015
【図１４】
2017161255.tif 000016
【図１５】
2017161255.tif 000017