(57)【要約】【課題】小型で明るい光学系（広角レンズ）を提供する。【解決手段】光学系ＷＬは、正もしくは負の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とを有し、合焦の際、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化し、前群Ｇ２は、物体側レンズ（第１の負レンズＬ１１）と、中間レンズ（第１の正レンズＬ１２と、第２の負レンズＬ１３および第２の正レンズＬ１４からなる正の接合レンズ）と、像側レンズ（第２の負レンズＬ１５）とからなり、後群Ｇ１の最も像側に正レンズＬ２４が配置され、前群Ｇ１もしくは後群Ｇ２に開口絞りＳが配置され、以下の条件式を満足している。  ０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５  但し、φＬ１：前群Ｇ１の物体側レンズの有効径、        φＳｔ：開口絞りＳの開口径。【選択図】図１
2017161846.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、前群と、後群とを有し、
合焦の際、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
前記前群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとからなり、
前記中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方からなり、
前記後群の最も像側に正レンズが配置され、
前記前群もしくは前記後群に開口絞りが配置され、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５
但し、φＬ１：前記前群の前記物体側レンズの有効径、
φＳｔ：前記開口絞りの開口径。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の光学系。
１．５０＜ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＜１．８６
但し、ｎｄＬｚ：前記前群の前記像側レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄＬｚ：前記前群の前記像側レンズのアッベ数。
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の光学系。
０．６０＜（−Ｅｘｐ）／ＴＬ＜１．１０
但し、Ｅｘｐ：前記光学系における像面から射出瞳の位置までの光軸上の距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の前記光学系における最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【請求項４】
前記後群は、正の屈折力を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の光学系。
０．３６＜ｆ２／ＴＬ＜１．００
但し、ｆ２：前記後群の焦点距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の前記光学系における最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の光学系。
０．３８＜ｆ／ＴＬ＜０．７０
但し、ｆ：無限遠合焦状態の前記光学系の焦点距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の前記光学系における最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載の光学系。
−０．３６＜ｆ／ｆ１＜０．６０
但し、ｆ：無限遠合焦状態の前記光学系の焦点距離、
ｆ１：前記前群の焦点距離。
【請求項７】
前記後群は、正の屈折力を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の光学系。
０．０１０＜ｆ２／｜ｆ１｜＜０．９００
但し、ｆ２：前記後群の焦点距離、
ｆ１：前記前群の焦点距離。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の光学系。
０．３５＜Ｙ／ＢＬ＜０．８０
但し、Ｙ：前記光学系のイメージサークルの半径、
ＢＬ：無限遠合焦状態の前記光学系における最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一項に記載の光学系を搭載して構成される光学機器。
【請求項１０】
物体側から順に並んだ、前群と、後群とを有する光学系の製造方法であって、
合焦の際、前記前群と前記後群との間隔が変化し、
前記前群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとからなり、
前記中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方からなり、
前記後群の最も像側に正レンズが配置され、
前記前群もしくは前記後群に開口絞りが配置され、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする光学系の製造方法。
０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５
但し、φＬ１：前記前群の前記物体側レンズの有効径、
φＳｔ：前記開口絞りの開口径。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、これを用いた光学機器およびこの光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、デジタルスチルカメラやデジタルビデオカメラ等の光学機器に用いられる光学系として、小型で全長の短い光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。しかしながら、光学系の全長を短くすると、射出瞳の位置が像面に近くなるため、像面の周辺部において実質的な開口効率が減少するいわゆるシェーディングが生じるおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１９５５５８号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明に係る光学系は、物体側から順に並んだ、前群と、後群とを有し、合焦の際、前記前群と前記後群との間隔が変化し、前記前群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとからなり、前記中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方からなり、前記後群の最も像側に正レンズが配置され、前記前群もしくは前記後群に開口絞りが配置され、以下の条件式を満足する。
【０００５】
０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５
但し、φＬ１：前記前群の前記物体側レンズの有効径、
φＳｔ：前記開口絞りの開口径。
【０００６】
本発明に係る光学機器は、上記光学系を搭載して構成される。
【０００７】
本発明に係る光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、前群と、後群とを有する光学系の製造方法であって、合焦の際、前記前群と前記後群との間隔が変化し、前記前群は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとからなり、前記中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方からなり、前記後群の最も像側に正レンズが配置され、前記前群もしくは前記後群に開口絞りが配置され、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする。
０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５
但し、φＬ１：前記前群の前記物体側レンズの有効径、
φＳｔ：前記開口絞りの開口径。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本実施形態の第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】図２（ａ）は第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図２（ｂ）は第１実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図３】本実施形態の第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図４】図４（ａ）は第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図４（ｂ）は第２実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図５】本実施形態の第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図６】図６（ａ）は第３実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図６（ｂ）は第３実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図７】本実施形態の第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図８】図８（ａ）は第４実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図８（ｂ）は第４実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図９】本実施形態の第５実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１０】図１０（ａ）は第５実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図１０（ｂ）は第５実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１】本実施形態の第６実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１２】図１２（ａ）は第６実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図１２（ｂ）は第６実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図１３】本実施形態の第７実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１４】図１４（ａ）は第７実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図１４（ｂ）は第７実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図１５】本実施形態に係る光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１６】本実施形態に係る光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本実施形態の光学系、光学機器について図を参照して説明する。本実施形態に係る光学系（広角レンズ）ＷＬの一例として、図１に示す光学系ＷＬ（１）は、物体側から順に並んだ、前群Ｇ１と、後群Ｇ２とを有して構成される。前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとから構成される。なお、中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方から構成される。また、後群Ｇ２の最も像側に正レンズが配置され、前群Ｇ１もしくは後群Ｇ２に開口絞りＳが配置される。このような光学系ＷＬ（１）において、合焦の際、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化するようになっている。
【００１０】
本実施形態に係る光学系ＷＬは、図３に示す光学系ＷＬ（２）でも良く、図５に示す光学系ＷＬ（３）でも良く、図７に示す光学系ＷＬ（４）でも良く、図９に示す光学系ＷＬ（５）でも良く、図１１に示す光学系ＷＬ（６）でも良く、図１３に示す光学系ＷＬ（７）でも良い。なお、図３、図５、図７、図９、図１１、および図１３に示す光学系ＷＬ（２）〜ＷＬ（７）の各群は、図１に示す光学系ＷＬ（１）と同様に構成される。
【００１１】
上述したように、本実施形態に係る光学系ＷＬでは、前群Ｇ１が、負の屈折力を有する物体側レンズと、正の屈折力を有する中間レンズ（正レンズまたは正の接合レンズ）と、負の屈折力を有する像側レンズとからなる逆トリプレット型のレンズ構成になっている。この構成により、効果的な収差補正を行うことができ、小型で明るい光学系を得ることが可能になる。具体的には、前群Ｇ１の物体側レンズは、光学系の全長の短縮や、歪曲収差の補正に寄与する。前群Ｇ１の中間レンズ（正レンズまたは正の接合レンズ）は、光学系の明るさの確保に寄与する。前群Ｇ１の像側レンズは、ペッツバール和の補正に寄与する。また、後群Ｇ２の最も像側に正レンズが配置されることで、ペッツバール和を良好に補正することが可能になり、像面Ｉから十分に離れた射出瞳の位置を確保することが可能になる。
【００１２】
上記構成の下、本実施形態に係る光学系ＷＬは、次の条件式（１）を満足する。
【００１３】
０．９０＜φＬ１／φＳｔ＜１．９５  ・・・（１）
但し、φＬ１：前群Ｇ１の物体側レンズの有効径、
φＳｔ：開口絞りＳの開口径。
【００１４】
条件式（１）は、前群Ｇ１の物体側レンズの有効径と開口絞りＳの開口径との適切な範囲を規定するための条件式である。なお、開口絞りＳの開口径は、開口絞りＳが最も開いた状態（開放絞り）での開口部の直径である。条件式（１）を満足することで、入射瞳の位置を物体側に変位させることができるため、前群Ｇ１の口径が大型化することなく、光学系ＷＬの画角を広くすることができる。
【００１５】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、前群Ｇ１の径が大きくなって鏡筒が大型化するため、歪曲収差等の軸外収差の補正が困難になる。また、開口絞りＳの開口径が小さすぎるため、明るい光学系が得られないので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を好ましくは１．８８とし、さらに好ましくは１．７５としてもよい。
【００１６】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、前群Ｇ１の物体側レンズの有効径が小さすぎるため、光学系ＷＬの画角を広くすることが困難になる。また、十分な光量を確保することが困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を好ましくは０．９２とし、さらに好ましくは０．９４としてもよい。
【００１７】
本実施形態の光学系ＷＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００１８】
１．５０＜ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＜１．８６  ・・・（２）
但し、ｎｄＬｚ：前群Ｇ１の像側レンズのｄ線に対する屈折率、
νｄＬｚ：前群Ｇ１の像側レンズのアッベ数。
【００１９】
条件式（２）は、前群Ｇ１の像側レンズのｄ線に対する屈折率とアッベ数との適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（２）を満足することで、光学系ＷＬが広い画角を有しても、ペッツバール和を良好に補正することができる。なお、前群Ｇ１の像側レンズを開口絞りＳから離れた位置に配置することで、コマ収差を良好に補正することが可能である。
【００２０】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、ペッツバール和の補正が困難になるので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を好ましくは１．８２とし、さらに好ましくは１．７８としてもよい。
【００２１】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、ペッツバール和の補正が困難になるので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を好ましくは１．５８とし、さらに好ましくは１．６０としてもよい。
【００２２】
本実施形態の光学系ＷＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２３】
０．６０＜（−Ｅｘｐ）／ＴＬ＜１．１０  ・・・（３）
但し、Ｅｘｐ：光学系ＷＬにおける像面Ｉから射出瞳の位置までの光軸上の距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【００２４】
条件式（３）は、光学系ＷＬの全長と像面Ｉから射出瞳の位置までの距離との適切な範囲を規定するための条件式である。なお、像面Ｉから射出瞳の位置までの距離は、像面Ｉを基準として物体側から像側へ向かう方向の値を正の値とする。条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、射出瞳の位置が像面Ｉから物体側へ離れすぎるため、像面湾曲の補正が難しく、光学系全系が大型化するので好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を好ましくは１．０５としてもよい。
【００２５】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、射出瞳の位置が像面Ｉに近くなるため、光学系の小型化には有利である。ところが、射出側の光線角が鋭角になりすぎるため、像面Ｉ側で光線のケラレが生じていわゆるシェーディングが発生する。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を好ましくは０．６５とし、さらに好ましくは０．７０としてもよい。
【００２６】
本実施形態の光学系ＷＬにおいて、後群Ｇ２は、正の屈折力を有し、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００２７】
０．３６＜ｆ２／ＴＬ＜１．００  ・・・（４）
但し、ｆ２：後群Ｇ２の焦点距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【００２８】
条件式（４）は、後群Ｇ２の焦点距離と光学系ＷＬの全長との適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（４）を満足することで、光学系ＷＬの全長を最小限に抑えながら、高い光学性能を得ることができる。
【００２９】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、光学系ＷＬの全長が短すぎるため、サジタルコマ収差、像面湾曲等の補正が困難になる。また、後群Ｇ２のパワー（屈折力）が弱すぎるため、フォーカス（合焦）に必要な倍率を稼ぐことができなくなる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を好ましくは０．９５とし、さらに好ましくは０．９０としてもよい。
【００３０】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、光学系ＷＬの全長が長くなり、光学系全系が大型化するので好ましくない。また、後群Ｇ２のパワーが強すぎるため、球面収差やコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を好ましくは０．３８とし、さらに好ましくは０．４０としてもよい。
【００３１】
本実施形態の光学系ＷＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００３２】
０．３８＜ｆ／ＴＬ＜０．７０  ・・・（５）
但し、ｆ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬの焦点距離、
ＴＬ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から像面までの光軸上の距離、なお最も像側のレンズ面から像面までは空気換算距離。
【００３３】
条件式（５）は、光学系ＷＬの全長と焦点距離との適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、光学系ＷＬの全長が短すぎるため、無限遠合焦状態から近距離合焦状態までの全ての範囲において、コマ収差等の諸収差を良好に補正することが困難になる。また、合焦に伴う像面の変動を補正することが困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を好ましくは０．６８とし、さらに好ましくは０．６７としてもよい。
【００３４】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、光学系ＷＬの全長が長くなるため、前群Ｇ１の径が大きくなり、軸外収差の補正が困難になる。また、光学系ＷＬの全長に対し焦点距離が短すぎるため、各群の焦点距離が短くなり、コマ収差や球面収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を好ましくは０．４０とし、さらに好ましくは０．４２としてもよい。
【００３５】
本実施形態の光学系ＷＬは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００３６】
−０．３６＜ｆ／ｆ１＜０．６０  ・・・（６）
但し、ｆ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬの焦点距離、
ｆ１：前群Ｇ１の焦点距離。
【００３７】
条件式（６）は、前群Ｇ１のパワー（屈折力）の適切な範囲を規定するための条件式である。前群Ｇ１は、比較的弱い正または負の屈折力を有していることが好ましい。条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、前群Ｇ１の焦点距離が長すぎるため、光学系の小型化が困難になるので好ましくない。また、相対的に後群Ｇ２の負荷が大きくなり、コマ収差や歪曲収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を好ましくは０．５９とし、さらに好ましくは０．５８としてもよい。
【００３８】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、光学系ＷＬの焦点距離が長すぎるため、光学系ＷＬの画角を広くすることが困難になる。また、前群Ｇ１の負のパワーが強すぎるため、倍率色収差やコマ収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を好ましくは−３．３０とし、さらに好ましくは−３．１０としてもよい。
【００３９】
本実施形態の光学系ＷＬにおいて、後群Ｇ２は、正の屈折力を有し、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
【００４０】
０．０１０＜ｆ２／｜ｆ１｜＜０．９００  ・・・（７）
但し、ｆ２：後群Ｇ２の焦点距離、
ｆ１：前群Ｇ１の焦点距離。
【００４１】
条件式（７）は、前群Ｇ１と後群Ｇ２との適切なパワー配分（屈折力の配分）を規定するための条件式である。条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、前群Ｇ１のパワーが強すぎるため、近距離合焦時の収差変動を抑えることが困難になる。また、前群Ｇ１のレンズのアッベ数が小さくなる傾向になるため、色収差の補正も困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を好ましくは０．８７とし、さらに好ましくは０．８４としてもよい。
【００４２】
条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、後群Ｇ２のパワーが強すぎるため、球面収差、コマ収差等の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を好ましくは０．０２０とし、さらに好ましくは０．０３５としてもよい。
【００４３】
本実施形態の光学系ＷＬは、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
【００４４】
０．３５＜Ｙ／ＢＬ＜０．８０  ・・・（８）
但し、Ｙ：光学系ＷＬのイメージサークルの半径、
ＢＬ：無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離。
【００４５】
条件式（８）は、光学系ＷＬのイメージサークルの半径（すなわち最大像高）とレンズ厚との適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、撮像素子のフォーマットサイズに対して薄型のレンズ構成になっているが、諸収差の補正が困難になる。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を好ましくは０．７０とし、さらに好ましくは０．６６としてもよい。
【００４６】
条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、光学系ＷＬの最大像高が小さくなるため、周辺光束においてケラレが生じるため好ましくない。また、軸外光線の入射高を小さくするためのパワー配置およびレンズ配置が必要になるため、結果的に像面湾曲、歪曲収差等の補正が困難になる可能性があり好ましくない。本実施形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を好ましくは０．３９とし、さらに好ましくは０．４３としてもよい。
【００４７】
本実施形態の光学機器は、上述した構成の光学系ＷＬを備えて構成される。その具体例として、上記光学系ＷＬを備えたカメラ（光学機器）を図１５に基づいて説明する。このカメラ１は、図１５に示すように撮影レンズ２として上記実施形態に係る光学系ＷＬを備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラ１は、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであってもよい。また、このカメラ１は、レンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフタイプのカメラに限られるものではなく、レンズ鏡筒とカメラボディ本体とが一体型のコンパクトタイプのカメラであってもよい。このような構成によれば、撮影レンズとして上記光学系ＷＬを搭載することにより、効果的な収差補正を行うことができ、小型で明るい光学機器を得ることが可能になる。
【００４８】
続いて、図１６を参照しながら、上述の光学系ＷＬの製造方法について概説する。まず、鏡筒内に、物体側から順に並べて、前群Ｇ１と、後群Ｇ２とを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する物体側レンズと、中間レンズと、負の屈折力を有する像側レンズとからなるように構成する。またこのとき、中間レンズは、正レンズおよび正の接合レンズのうちいずれか一方もしくは両方からなるように構成する。またこのとき、後群Ｇ２の最も像側に正レンズを配置し、前群Ｇ１もしくは後群Ｇ２に開口絞りＳを配置する。そして、合焦の際、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２）。さらに、少なくとも上記条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ３）。このような製造方法によれば、効果的な収差補正を行うことができ、小型で明るい光学系を製造することが可能になる。
【実施例】
【００４９】
以下、本実施形態の実施例に係る光学系（広角レンズ）ＷＬを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３は、第１〜第７実施例に係る光学系ＷＬ｛ＷＬ（１）〜ＷＬ（７）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。各断面図には、無限遠から近距離物体へ合焦する際の、（「無限遠」および「近距離」と併記された）各群の位置が記載されている。
【００５０】
これら図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３において、各群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【００５１】
以下に表１〜表７を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例、表７は第７実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（
波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を選んでいる。
【００５２】
［全体諸元］の表において、ｆは無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける全系の焦点距離を示し、ＦＮОはＦナンバーを示す。２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）を示し、Ｙは像高（最大像高）を示す。Ｂｆは無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も像側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の空気換算距離（バックフォーカス）を示し、ＴＬは無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から像面Ｉまでの光軸上の距離（全長）を示す。なお、ＴＬにおいて、光学系ＷＬにおける最も像側のレンズ面から像面Ｉまでは空気換算距離を示す。また、ＴＬおよびＢｆの値は、後述の［可変間隔データ］において、無限遠合焦状態、近距離（至近距離）合焦状態におけるそれぞれについて示す。
【００５３】
また、φＬ１は前群Ｇ１の物体側レンズの有効径を示し、φＳｔは開口絞りＳの開口径を示す。Ｅｘｐは無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける像面Ｉから射出瞳の位置までの光軸上の距離を示す。なお、像面Ｉから射出瞳の位置までの距離は、像面Ｉを基準として物体側から像側へ向かう方向の値を正の値とする。ＢＬは無限遠合焦状態の光学系ＷＬにおける最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離を示す。
【００５４】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率を、それぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を示し、（絞りＳ）は開口絞りＳを示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球面であ
る場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００５５】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。
【００５６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  ・・・（ａ）
【００５７】
［群データ］の表において、前群Ｇ１および後群Ｇ２のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。
【００５８】
［可変間隔データ］の表は、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号ｉにおける次の面までの面間隔Ｄｉを示す。例えば、第１実施例では、面番号１０，１７での面間隔Ｄ１０，Ｄ１７を示す。これらの値は、無限遠合焦状態、近距離（至近距離）合焦状態におけるそれぞれについて示す。
【００５９】
［条件式対応値］の表には、上記の条件式（１）〜（８）に対応する値を示す。
【００６０】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【００６１】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。
【００６２】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る光学系ＷＬ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。各群の記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。
【００６３】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の第１の正レンズＬ１２と、開口絞りＳと、両凹形状の第２の負レンズＬ１３および両凸形状の第２の正レンズＬ１４からなる接合レンズと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第３の負レンズＬ１５と、から構成される。第３の負レンズＬ１５は、像側のレンズ面が非球面である。第１実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第３の負レンズＬ１５が本実施形態の像側レンズに該当する。また、第１の正レンズＬ１２と、第２の負レンズＬ１３および第２の正レンズＬ１４からなる正の接合レンズとが、本実施形態の中間レンズに該当する。
【００６４】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１の正レンズＬ２１および両凹形状の第１の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の第２の負レンズＬ２３と、両凸形状の第２の正レンズＬ２４と、から構成される。第２の正レンズＬ２４は、像側のレンズ面が非球面である。
【００６５】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第１実施例に係る光学系ＷＬ（１）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１および後群Ｇ２が異なる移動量で光軸に沿って物体側へ移動し、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（大きくなる）ように構成される。
【００６６】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００６７】
（表１）
［全体諸元］
ｆ＝24.97
ＦＮＯ＝1.85
２ω＝62.1
Ｙ＝14.25
Ｂｆ＝14.318
ＴＬ＝44.678
φＬ１＝14.80
φＳｔ＝14.30
Ｅｘｐ＝-39.973
ＢＬ＝30.360
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1       -23.5865      1.0000      41.51      1.575010
2        32.5087      0.9332
3        20.7551      3.5088      40.66      1.883000
4       -45.6852      1.0000
5           ∞        2.0111                          （絞りＳ）
6       -30.3720      0.8000      32.18      1.672700
7        15.9804      3.7857      40.66      1.883000
8       -34.7764      1.0000
9       -23.1553      0.8000      31.16      1.688930
10*    -100.1049      D10（可変）
11       34.2710      5.2717      40.66      1.883000
12      -13.3880      0.8000      32.18      1.672700
13       31.6442      3.9709
14      -16.5099      0.8000      33.72      1.647690
15      104.7860      0.1000
16       62.8584      4.2211      40.10      1.851348
17*     -21.0915      D17（可変）
18          ∞        2.0000      63.88      1.516800
19          ∞        0.1000
［非球面データ］
第１０面
κ=1.0000
A4=7.09969E-05,A6=5.82420E-08,A8=3.73981E-09,A10=-1.74407E-11
第１７面
κ=1.0000
A4=3.72602E-05,A6=-2.34539E-08,A8=1.32257E-09,A10=-6.49301E-12
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        57.97
G2       11        34.64
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝24.97          β＝-0.1
D0          ∞              263.17
D10        0.358             1.090
D17       12.899            15.281
Bf(air)   14.318            16.700
TL(air)   44.678            47.792
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.035
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.751
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.895
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.775
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.559
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝0.431
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.598
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.469
【００６８】
図２（ａ）は、第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図２（ａ）の各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では半画角の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各半画角の値を示す。図２（ｂ）は、第１実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。図２（ｂ）の各収差図に
おいて、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応する開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では物体高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各物体高の値を示す。また、図２（ａ）および図２（ｂ）の各収差図において、ｄはｄ線(波長λ＝５８７．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。
【００６９】
各収差図より、第１実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７０】
（第２実施例）
第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る光学系ＷＬ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【００７１】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の第２の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。第２実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第２の負レンズＬ１３が本実施形態の像側レンズに該当する。また、正レンズＬ１２が本実施形態の中間レンズに該当する。
【００７２】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、両凸形状の第１の正レンズＬ２１および両凹形状の第１の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の第２の負レンズＬ２３および両凸形状の第２の正レンズＬ２４からなる接合レンズと、両凸形状の第３の正レンズＬ２５と、から構成される。第１の正レンズＬ２１は、物体側のレンズ面が非球面である。第２の負レンズＬ２３は、物体側のレンズ面が非球面である。第２の正レンズＬ２４は、像側のレンズ面が非球面である。
【００７３】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第２実施例に係る光学系ＷＬ（２）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１および後群Ｇ２が異なる移動量で光軸に沿って物体側へ移動し、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（大きくなる）ように構成される。
【００７４】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００７５】
（表２）
［全体諸元］
ｆ＝31.56
ＦＮＯ＝2.20
２ω＝47.4
Ｙ＝14.00
Ｂｆ＝22.645
ＴＬ＝47.455
φＬ１＝14.35
φＳｔ＝13.23
Ｅｘｐ＝-40.370
ＢＬ＝24.810
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1        59.8248      0.8040      70.32      1.487490
2        14.4329      0.3274
3        16.3422      4.8625      49.26      1.743200
4       -36.6404      0.7989      41.51      1.575010
5        27.5371      D5（可変）
6           ∞        0.2959
7*       16.6614      2.5633      40.10      1.851348
8       -39.9032      0.8000      30.13      1.698950
9        16.3607      5.0395
10*     -12.0711      0.8000      31.16      1.688930
11       30.6678      2.2782      40.10      1.851348
12*     -24.1100      1.0000
13       96.5352      3.2292      40.66      1.883000
14      -41.0451      D14（可変）
15          ∞        2.0000      64.17      1.516800
16          ∞        0.1000
［非球面データ］
第７面
κ=1.0000
A4=-2.21170E-05,A6=-1.02561E-07,A8=-3.74746E-09,A10=1.54704E-11
第１０面
κ=1.0000
A4=4.14903E-04,A6=1.73676E-06,A8=-6.05789E-08,A10=7.26224E-10
第１２面
κ=1.0000
A4=2.36538E-04,A6=3.42662E-07,A8=-1.74584E-08,A10=1.51803E-10
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       200.03
G2        6        32.96
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝31.56          β＝-0.1
D0          ∞              336.06
D5         2.011             5.900
D14       21.226            24.343
Bf(air)   22.645            25.762
TL(air)   47.455            54.460
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.085
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.658
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.851
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.695
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.665
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝0.158
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.165
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.564
【００７６】
図４（ａ）は、第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図４（ｂ）は、第２実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第２実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７７】
（第３実施例）
第３実施例について、図５〜図６および表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る光学系ＷＬ（３）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【００７８】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の第２の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。第１の負レンズＬ１１は、像側のレンズ面が非球面である。第３実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第２の負レンズＬ１３が本実施形態の像側レンズに該当する。また、正レンズＬ１２が本実施形態の中間レンズに該当する。
【００７９】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の正レンズＬ２１と、開口絞りＳと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第２の正レンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、両凸形状の第３の正レンズＬ２４と、両凸形状の第４の正レンズＬ２５と、から構成される。
【００８０】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第３実施例に係る光学系ＷＬ（３）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１が固定されるとともに、後群Ｇ２が光軸に沿って物体側へ移動して、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（小さくなる）ように構成される。
【００８１】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８２】
（表３）
［全体諸元］
ｆ＝24.39
ＦＮＯ＝1.88
２ω＝65.8
Ｙ＝14.75
Ｂｆ＝23.457
ＴＬ＝54.380
φＬ１＝18.00
φＳｔ＝13.60
Ｅｘｐ＝-39.982
ＢＬ＝30.923
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1        36.4497      0.8205      46.96      1.540720
2*       12.6655      4.4502
3        16.2009      3.3476      40.66      1.883000
4      -169.8361      0.8036      52.20      1.517420
5        13.3262      D5（可変）
6        31.7481      1.6864      40.66      1.883000
7       887.1077      1.0201
8           ∞        1.7251                          （絞りＳ）
9       -23.1046      5.1591      47.86      1.757000
10       -9.0050      0.8936      28.38      1.728250
11       44.1254      0.6575
12      522.8176      2.2171      40.66      1.883000
13      -22.7113      2.3118
14      343.2013      1.9337      40.66      1.883000
15      -47.0785      D15（可変）
16          ∞        2.0000      63.88      1.516800
17          ∞        0.1000
［非球面データ］
第２面
κ=1.0000
A4=1.10390E-05,A6=-7.99130E-08,A8=1.98740E-09,A10=-1.77630E-11
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      -210.40
G2        6        24.16
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝24.39          β＝-0.1
D0          ∞              252.46
D5         3.897             1.394
D15       22.038            24.541
Bf(air)   23.457            25.960
TL(air)   54.380            54.380
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.324
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.622
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.735
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.444
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.449
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝-0.116
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.115
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.477
【００８３】
図６（ａ）は、第３実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図６（ｂ）は、第３実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第３実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８４】
（第４実施例）
第４実施例について、図７〜図８および表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る光学系ＷＬ（４）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【００８５】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の第２の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。第１の負レンズＬ１１は、像側のレンズ面が非球面である。第４実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第２の負レンズＬ１３が本実施形態の像側レンズに該当する。また、正レンズＬ１２が本実施形態の中間レンズに該当する。
【００８６】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の正レンズＬ２１と、開口絞りＳと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第２の正レンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第３の正レンズＬ２４と、両凸形状の第４の正レンズＬ２５と、から構成される。
【００８７】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第４実施例に係る光学系ＷＬ（４）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１が固定されるとともに、後群Ｇ２が光軸に沿って物体側へ移動して、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（小さくなる）ように構成される。
【００８８】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００８９】
（表４）
［全体諸元］
ｆ＝24.01
ＦＮＯ＝1.71
２ω＝67.4
Ｙ＝14.75
Ｂｆ＝22.577
ＴＬ＝54.340
φＬ１＝20.00
φＳｔ＝13.80
Ｅｘｐ＝-40.008
ＢＬ＝31.763
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1        39.9359      1.0000      61.25      1.589130
2*       14.3824      4.7333
3        15.7804      5.0881      40.66      1.883000
4       -44.4075      0.8082      38.03      1.603420
5        13.3628      D5（可変）
6        22.1593      1.8601      40.66      1.883000
7        66.7019      0.3806
8           ∞        2.9573                          （絞りＳ）
9       -17.2370      2.9736      55.35      1.677900
10       -9.1895      0.8017      27.57      1.755200
11       60.0458      0.9320
12     -123.7762      2.6605      40.66      1.883000
13      -19.0508      0.2421
14       72.9743      3.1748      42.73      1.834810
15      -39.1454      D15（可変）
16          ∞        2.0000      63.88      1.516800
17          ∞        0.1000
［非球面データ］
第２面
κ=1.0000
A4=1.21050E-05,A6=2.10680E-08,A8=1.53200E-10,A10=2.64730E-12
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1      -499.56
G2        6        23.43
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝24.01          β＝-0.1
D0          ∞              244.78
D5         4.151             1.733
D15       21.158            23.576
Bf(air)   22.577            24.995
TL(air)   54.340            54.340
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.449
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.679
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.736
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.431
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.442
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝-0.048
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.047
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.464
【００９０】
図８（ａ）は、第４実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図８（ｂ）は、第４実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第４実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９１】
（第５実施例）
第５実施例について、図９〜図１０および表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第５実施例に係る光学系ＷＬ（５）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【００９２】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の第２の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。第１の負レンズＬ１１は、像側のレンズ面が非球面である。第５実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第２の負レンズＬ１３が本実施形態の像側レンズに該当する。また、正レンズＬ１２が本実施形態の中間レンズに該当する。
【００９３】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の第１の正レンズＬ２１と、開口絞りＳと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第２の正レンズＬ
２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第３の正レンズＬ２４と、両凸形状の第４の正レンズＬ２５と、から構成される。
【００９４】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第５実施例に係る光学系ＷＬ（５）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１が固定されるとともに、後群Ｇ２が光軸に沿って物体側へ移動して、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（小さくなる）ように構成される。
【００９５】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【００９６】
（表５）
［全体諸元］
ｆ＝23.47
ＦＮＯ＝2.25
２ω＝66.9
Ｙ＝14.75
Ｂｆ＝23.557
ＴＬ＝49.428
φＬ１＝18.00
φＳｔ＝11.41
Ｅｘｐ＝-40.109
ＢＬ＝25.871
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1       107.9731      0.8205      46.97      1.540720
2*       10.9981      2.4243
3        13.9894      2.5274      46.59      1.816000
4       -79.8057      0.8000      52.20      1.517420
5        15.0985      D5（可変）
6        26.2360      1.3840      40.66      1.883000
7       197.2957      1.3232
8           ∞        4.9853                          （絞りＳ）
9       -24.8310      2.5295      60.19      1.640000
10       -7.7839      0.8000      31.16      1.688930
11       58.9890      0.6647
12      -74.9679      1.6834      40.66      1.883000
13      -19.5144      0.1292
14      509.9112      1.7993      40.66      1.883000
15      -31.4185      D15（可変）
16          ∞        2.0000      63.88      1.516800
17          ∞        0.1000
［非球面データ］
第２面
κ=1.0000
A4=-1.23248E-07,A6=-3.78341E-09,A8=-2.50622E-09,A10=-4.53602E-12
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       -83.16
G2        6        22.47
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝23.47          β＝-0.1
D0          ∞              249.95
D5         4.000             1.355
D15       22.139            24.784
Bf(air)   23.557            26.202
TL(air)   49.428            49.428
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.578
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.622
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.811
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.455
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.475
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝-0.282
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.270
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.570
【００９７】
図１０（ａ）は、第５実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図１０（ｂ）は、第５実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第５実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９８】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１〜図１２および表６を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第６実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第６実施例に係る光学系ＷＬ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【００９９】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および像側に凸面を向けたメニスカス形状の第２の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。第６実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第２の負レンズＬ１３が本実施形態の像側レンズに該当する。また、正レンズＬ１２が本実施形態の中間レンズに該当する。
【０１００】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳと、両凸形状の第１の正レンズＬ２１および両凹形状の第１の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の第２の負レンズＬ２３および両凸形状の第２の正レンズＬ２４からなる接合レンズと、両凸形状の第３の正レンズＬ２５と、から構成される。第１の正レンズＬ２１は、物体側のレンズ面が非球面である。第２の負レンズＬ２３は、物体側のレンズ面が非球面である。第２の正レンズＬ２４は、像側のレンズ面が非球面である。
【０１０１】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第６実施例に係る光学系ＷＬ（６）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１および後群Ｇ２が異なる移動量で光軸に沿って物体側へ移動し、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（小さくなる）ように構成される。
【０１０２】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０３】
（表６）
［全体諸元］
ｆ＝24.10
ＦＮＯ＝1.85
２ω＝65.1
Ｙ＝14.75
Ｂｆ＝14.943
ＴＬ＝39.463
φＬ１＝14.00
φＳｔ＝13.00
Ｅｘｐ＝-39.971
ＢＬ＝24.520
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1       -28.4741      0.8923      41.51      1.575010
2        39.1920      0.4983
3        16.9984      3.0364      40.66      1.883000
4       -42.5726      0.7889      31.16      1.688930
5     -1010.0926      D5（可変）
6           ∞        3.2962                          （絞りＳ）
7*       24.3876      3.6900      40.10      1.851350
8       -10.9999      0.8108      30.13      1.698950
9        16.8961      3.5031
10*      -7.7846      0.7999      31.16      1.688930
11       98.8713      2.7021      40.10      1.851350
12*     -14.9932      0.1008
13      154.0868      3.0786      40.66      1.883000
14      -27.6738      D14（可変）
15          ∞        2.0000      63.88      1.516800
16          ∞        0.1000
［非球面データ］
第７面
κ=1.0000
A4=-1.13520E-04,A6=-6.74260E-07,A8=-2.01520E-08,A10=9.39710E-11
第１０面
κ=1.0000
A4=5.79240E-04,A6=3.88230E-06,A8=-2.06270E-08,A10=1.30200E-09
第１２面
κ=1.0000
A4=2.30750E-04,A6=-1.71840E-08,A8=-5.02940E-09,A10=4.73930E-12
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        42.30
G2        6        34.37
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝24.10          β＝-0.1
D0          ∞              250.63
D5         1.322             1.200
D14       13.525            15.970
Bf(air)   14.943            17.388
TL(air)   39.463            41.785
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝1.077
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.751
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝1.013
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.871
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.611
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝0.570
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.813
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.602
【０１０４】
図１２（ａ）は、第６実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図１２（ｂ）は、第６実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第６実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０５】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３〜図１４および表７を用いて説明する。図１３は、本実施形態の第７実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。第７実施例に係る光学系ＷＬ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、正の屈折力を有する後群Ｇ２とから構成されている。
【０１０６】
前群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凹形状の第１の負レンズＬ１１と、両凸形状の第１の正レンズＬ１２と、開口絞りＳと、両凹形状の第２の負レンズＬ１３および両凸形状の第２の正レンズＬ１４からなる接合レンズと、両凹形状の第３の負レンズＬ１５と、から構成される。第１の負レンズＬ１１は、物体側のレンズ面が非球面である。第３の負レンズＬ１５は、物体側のレンズ面が非球面である。第７実施例において、第１の負レンズＬ１１が本実施形態の物体側レンズに該当し、第３の負レンズＬ１５が本実施形態の像側レンズに該当する。また、第１の正レンズＬ１２と、第２の負レンズＬ１３および第２の正レンズＬ１４からなる正の接合レンズとが、本実施形態の中間レンズに該当する。
【０１０７】
後群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の第１の正レンズＬ２１および両凹形状の第１の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の第２の負レンズＬ２３および両凸形状の第２の正レンズＬ２４からなる接合レンズと、像側に凸面を向けたメニスカス形状の第３の正レンズＬ２５と、から構成される。第３の正レンズＬ２５は、像側のレンズ面が非球面である。
【０１０８】
後群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。後群Ｇ２と像面Ｉとの間における像面Ｉの近傍に、像面Ｉに配設される撮像素子（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルタＦＬが配置される。第７実施例に係る光学系ＷＬ（７）では、無限遠から近距離物体への合焦の際、前群Ｇ１および後群Ｇ２が異なる移動量で光軸に沿って物体側へ移動し、前群Ｇ１と後群Ｇ２との間隔が変化する（小さくなる）ように構成される。
【０１０９】
以下の表７に、第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
【０１１０】
（表７）
［全体諸元］
ｆ＝35.79
ＦＮＯ＝1.86
２ω＝62.0
Ｙ＝21.60
Ｂｆ＝19.756
ＴＬ＝56.084
φＬ１＝19.20
φＳｔ＝20.00
Ｅｘｐ＝-40.000
ＢＬ＝36.328
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ          Ｄ        νｄ        ｎｄ
1*      -40.1205      1.250       31.2      1.68893
2        54.9934      0.125
3        25.9110      3.722       40.7      1.88300
4      -132.1071      1.250
5           ∞        1.956                          （絞りＳ）
6       -66.3010      1.000       41.0      1.58144
7        20.2021      4.306       40.7      1.88300
8      -77.5553      0.439
9*      -62.6081      1.250       31.2      1.68893
10      114.3743      D10（可変）
11       30.5815      4.417       40.7      1.88300
12      -34.7670      1.251       36.4      1.62004
13       35.1617      5.121
14      -16.5664      1.000       30.1      1.69895
15       47.2983      5.005       40.7      1.88300
16      -35.9354      0.500
17      -53.1146      1.867       49.5      1.77250
18*     -29.4890      D18（可変）
19          ∞        2.500       63.9      1.51680
20          ∞        0.100
［非球面データ］
第１面
κ=1.0000
A4=2.17830E-07,A6=2.28154E-08,A8=-1.79806E-10,A10=8.74643E-13
第９面
κ=1.0000
A4=-2.16812E-05,A6=4.81264E-09,A8=1.34488E-10,A10=2.15929E-13
第１８面
κ=1.0000
A4=2.16108E-05,A6=3.37861E-08,A8=1.21515E-10,A10=-3.44430E-13
［群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        79.95
G2       11        50.83
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      近距離合焦状態
ｆ＝35.79          β＝-0.2162
D0          ∞              186.16
D10        1.868             0.902
D18       18.008            25.874
Bf(air)   19.756            27.622
TL(air)   56.084            62.984
［条件式対応値］
条件式（１）  φＬ１／φＳｔ＝0.960
条件式（２）  ｎｄＬｚ＋（０．００２×νｄＬｚ）＝1.751
条件式（３）  （−Ｅｘｐ）／ＴＬ＝0.878
条件式（４）  ｆ２／ＴＬ＝0.893
条件式（５）  ｆ／ＴＬ＝0.629
条件式（６）  ｆ／ｆ１＝0.448
条件式（７）  ｆ２／｜ｆ１｜＝0.636
条件式（８）  Ｙ／ＢＬ＝0.595
【０１１１】
図１４（ａ）は、第７実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図１４（ｂ）は、第７実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各収差図より、第７実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１２】
上記各実施例によれば、小型で良好な光学性能を有した光学系を実現することができる。
【０１１３】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
【０１１４】
なお、以下の内容は、本実施形態の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１１５】
本実施形態の光学系の数値実施例として、前群と後群からなる２群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、３群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本実施形態の光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。
【０１１６】
本実施形態の光学系において、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。
【０１１７】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０１１８】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１１９】
開口絞りは、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良
い。
【０１２０】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１２１】
Ｇ１  前群                            Ｇ２  後群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
2017161846.tif 000003
【図２】
2017161846.tif 000004
【図３】
2017161846.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2017161846.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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