(57)【要約】【課題】渦電流損を低減させることができるアキシャルギャップ型のブラシレスモータを提供する。【解決手段】ロータ１０は、周方向に並ぶ複数の磁極を有する。一対のステータ２０，３０は、周方向に並ぶ複数のティースを有するステータコア及びティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイル２６，３６からなるコイル群２２，３２を有し、ロータ１０の軸方向の両側に配置されている。磁極の数は（２ｍ×ｎ）、各ステータ２０，３０におけるスロット２５，３５の数は３ｎ（ｍ、ｎは自然数）である。一方のステータ２０のコイル群２２と他方のステータ３０のコイル群３２とは、軸方向の一方側から見て３相のコイル２６，３６の周方向の並び順が等しく、且つ、周方向の位置が相対的にずれている。【選択図】図４
2017063594.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に並ぶ複数の磁極を有するロータと、
周方向に並ぶ複数のティースを有するステータコア及び前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなるコイル群をそれぞれ有し前記ロータの軸方向の両側に配置された一対のステータと、
を備えたアキシャルギャップ型のブラシレスモータであって、
前記磁極の数は（２ｍ×ｎ）、各前記ステータにおける複数の前記ティースの間のスロットの数は３ｎ（ｍ、ｎは自然数）であり、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、軸方向の一方側から見て３相の前記コイルの周方向の並び順が等しく、且つ、周方向の位置が相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のブラシレスモータにおいて、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、周方向に機械角で（（３６０／３ｎ）／２）°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のブラシレスモータにおいて、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項４】
請求項１に記載のブラシレスモータにおいて、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項５】
請求項１又は請求項４に記載のブラシレスモータにおいて、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項６】
請求項４又は請求項５に記載のブラシレスモータにおいて、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、別の駆動系統になっており、
一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とでは、同相の前記コイルの通電位相差が電気角で（１８０×ｋ±３０）°であり、一方の前記ステータの前記コイル群の前記コイルの巻回方向と他方の前記ステータの前記コイル群の前記コイルの巻回方向とが、異なる場合にはｋ＝１、同じ場合にはｋ＝０であることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６の何れか１項に記載のブラシレスモータにおいて、
前記磁極の数は２ｎであることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項８】
周方向に並ぶ複数のティースを軸方向の両端部にそれぞれ有するステータコア、前記ステータコアの軸方向の一端部で前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなる第１のコイル群、及び、前記ステータコアの軸方向の他端部で前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなる第２のコイル群を有するステータと、
前記ステータの軸方向の両側に配置され周方向に並ぶ複数の磁極をそれぞれ有する一対のロータと、
を備え、
各前記ロータにおける前記磁極の数は（２ｍ×ｎ）、前記ステータコアの軸方向の両端部のそれぞれにおける複数の前記ティースの間のスロットの数は３ｎ（ｍ、ｎは自然数）であり、
前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、軸方向の一方側から見て３相の前記コイルの周方向の並び順が等しく、且つ、周方向の位置が相対的にずれていることを特徴とする、アキシャルギャップ型のブラシレスモータ。
【請求項９】
請求項８に記載のブラシレスモータにおいて、
前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９に記載のブラシレスモータにおいて、
前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項１１】
請求項９又は請求項１０に記載のブラシレスモータにおいて、
前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、別の駆動系統になっており、
前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とでは、同相の前記コイルの通電位相差が電気角で（１８０×ｋ±３０）°であり、前記第１のコイル群の前記コイルの巻回方向と前記第２のコイル群の前記コイルの巻回方向とが、異なる場合にはｋ＝１、同じ場合にはｋ＝０であることを特徴とするブラシレスモータ。
【請求項１２】
請求項８乃至請求項１１の何れか１項に記載のブラシレスモータにおいて、
各前記ロータにおける前記磁極の数は２ｎであることを特徴とするブラシレスモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アキシャルギャップ型のブラシレスモータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブラシレスモータには、ステータとロータとが軸方向に対向配置されたアキシャルギャップ型のものがある。例えば特許文献１に記載されたブラシレスモータの一対のステータは、周方向に並ぶ複数のティースを有するステータコアと、各ティースに集中巻にて巻装された複数のコイルとをそれぞれ備えている。この一対のステータは、一方のステータの各コイルの周方向の位置と他方のステータの各コイルの周方向の位置とが一致するように軸方向に対向して配置されている。そして、一対のステータの間に、各ステータとの間に軸方向の隙間を有するように配置されたロータは、周方向に並ぶ複数の磁極を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１１６０３３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に記載されたアキシャルギャップ型のブラシレスモータは、一般的に、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相の交流電流を各ステータのコイルに供給して当該モータを駆動する。この場合、図１６に示すように、一方のステータ１１０と他方のステータ１２０とは、それぞれ同相のコイル（即ち、Ｕ相コイル１１１ｕとＵ相コイル１２１ｕ、Ｖ相コイル１１１ｖとＶ相コイル１２１ｖ、Ｗ相コイル１１１ｗとＷ相コイル１２１ｗ）が軸方向に対向するように配置される。そして、各コイルに交流電流が供給されると、一対のステータ１１０，１２０で発生する回転磁界に応じて、一対のステータ１１０，１２０の間に配置され両ステータ１１０，１２０と軸方向に対向するロータ１３０が回転される。このようなブラシレスモータにおいて、例えば、通電により一方のステータ１１０のＵ相コイル１１１ｕにおいて磁束が最大になったとき（即ち図１６に示す状態のとき）には、他方のステータ１２０のＶ相コイル１２１ｖ内の磁束とＷ相コイル１２１ｗ内の磁束とは、それぞれＵ相コイル１１１ｕ内の磁束の半分以下となる。なお、図１６には、ステータ１１０，１２０における磁束の流れを矢印にて図示している。すると、Ｕ相コイル１１１ｕが巻装されたティースに磁束が集中し、ステータコアにおいてＵ相コイル１１１ｕが巻装されたティース付近で渦電流が大きくなり、渦電流損が大きくなってしまうという問題がある。Ｖ相コイル１１１ｖ及びＷ相コイル１１１ｗ内で磁束が最大になった場合にも、同様の磁束集中が生じるため、渦電流損が大きくなってしまう。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、渦電流損を低減させることができるアキシャルギャップ型のブラシレスモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するブラシレスモータは、周方向に並ぶ複数の磁極を有するロータと、周方向に並ぶ複数のティースを有するステータコア及び前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなるコイル群をそれぞれ有し前記ロータの軸方向の両側に配置された一対のステータと、を備えたアキシャルギャップ型のブラシレスモータであって、前記磁極の数は（２ｍ×ｎ）、各前記ステータにおける複数の前記ティースの間のスロットの数は３ｎ（ｍ、ｎは自然数）であり、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、軸方向の一方側から見て３相の前記コイルの周方向の並び順が等しく、且つ、周方向の位置が相対的にずれている。
【０００７】
この構成によれば、一方のステータの各コイルには、他方のステータの周方向に隣り合う２つのコイルがそれぞれ軸方向に対向することになる。そのため、一方のステータと他方のステータとの間では、一方のステータの１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの２つのコイルとの間で磁束が流れる。例えば、一方のステータのＳ極になった１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータのＮ極になった２つのコイルとの間で磁束が流れる。従って、一方のステータの各コイルに対して他方のステータのコイルが１つずつ軸方向に対向する場合に比べて、即ち、一方のステータの１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を抑制することができるため、渦電流損を低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを抑制できるため、漏れ磁束を低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを抑制できるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を抑制することができる。
【０００８】
上記ブラシレスモータにおいて、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、周方向に機械角で（（３６０／３ｎ）／２）°相対的にずれていることが好ましい。
【０００９】
この構成によれば、一方のステータの各コイルの周方向の中央部は、他方のステータのスロットとそれぞれ軸方向に対向する。即ち、一方のステータの各コイルは、他方のステータの周方向に隣り合う２つのコイルと均等に軸方向に対向する。そのため、一対のステータにおいてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生をより抑制することができる。
【００１０】
上記ブラシレスモータにおいて、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°相対的にずれていることが好ましい。
【００１１】
この構成によれば、一方のステータのコイル群と他方のステータのコイル群とは、同相のコイルが周方向にずれることになる。そのため、一対のステータにおいてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生をより抑制することができる。
【００１２】
上記ブラシレスモータにおいて、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることが好ましい。
【００１３】
この構成によれば、一方のステータのコイル群と他方のステータのコイル群とを、一対のステータにおいて磁束を分散させるように、周方向に相対的に容易にずらすことができる。よって、局所的な磁束の集中を容易に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を容易に抑制することができるため、渦電流損を容易に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを容易に抑制することができるため、漏れ磁束を容易に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを容易に抑制することができるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが容易に抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを容易に抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を容易に抑制することができる。また、一方のステータに起因するトルクリプルと、他方のステータに起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００１４】
上記ブラシレスモータにおいて、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることが好ましい。
【００１５】
この構成によれば、一方のステータのコイル群と他方のステータのコイル群とは、同相のコイルが周方向にずれることになる。そのため、一対のステータにおいてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生をより抑制することができる。また、一方のステータに起因するトルクリプルと、他方のステータに起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００１６】
上記ブラシレスモータにおいて、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とは、別の駆動系統になっており、一方の前記ステータの前記コイル群と他方の前記ステータの前記コイル群とでは、同相の前記コイルの通電位相差が電気角で（１８０×ｋ±３０）°であり、一方の前記ステータの前記コイル群の前記コイルの巻回方向と他方の前記ステータの前記コイル群の前記コイルの巻回方向とが、異なる場合にはｋ＝１、同じ場合にはｋ＝０であることが好ましい。
【００１７】
この構成によれば、一対のステータにおいて更に磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中を更に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を更に抑制することができるため、渦電流損を更に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを更に抑制できるため、漏れ磁束を更に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを更に抑制できるため、ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが更に抑制される。よって、ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを更に抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を更に抑制することができる。
【００１８】
上記ブラシレスモータにおいて、前記磁極の数は２ｎであることが好ましい。
この構成によれば、一方のステータのコイルと他方のステータのコイルとを共通化できる。従って、ステータを構成する部品の種類を低減できるため、製造コストを低減することができる。
【００１９】
上記課題を解決するアキシャルギャップ型のブラシレスモータは、周方向に並ぶ複数のティースを軸方向の両端部にそれぞれ有するステータコア、前記ステータコアの軸方向の一端部で前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなる第１のコイル群、及び、前記ステータコアの軸方向の他端部で前記ティースに集中巻にて巻装されたＵ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルからなる第２のコイル群を有するステータと、前記ステータの軸方向の両側に配置され周方向に並ぶ複数の磁極をそれぞれ有する一対のロータと、を備え、各前記ロータにおける前記磁極の数は（２ｍ×ｎ）、前記ステータコアの軸方向の両端部のそれぞれにおける複数の前記ティースの間のスロットの数は３ｎ（ｍ、ｎは自然数）であり、前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、軸方向の一方側から見て３相の前記コイルの周方向の並び順が等しく、且つ、周方向の位置が相対的にずれている。
【００２０】
この構成によれば、第１のコイル群の各コイルには、第２のコイル群の周方向に隣り合う２つのコイルがそれぞれ軸方向に重なることになる。そのため、ステータにおいては、第１のコイル群の１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する第２のコイル群の２つのコイルとの間で磁束が流れる。例えば、第１のコイル群のＮ極の１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する第２のコイル群のＳ極の２つのコイルとの間で磁束が流れる。従って、第１のコイル群の各コイルに対して第２のコイル群のコイルが１つずつ軸方向に対向する（重なる）場合に比べて、即ち、第１のコイル群の１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する第２のコイル群の１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる（磁束の集中を抑制することができる）。従って、磁束集中による渦電流の増大を抑制することができるため、渦電流損を低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを抑制できるため、漏れ磁束を低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを抑制できるため、各ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが抑制される。よって、各ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を抑制することができる。
【００２１】
上記ブラシレスモータにおいて、前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることが好ましい。
【００２２】
この構成によれば、第１のコイル群と第２のコイル群とを、ステータにおいて磁束を分散させるように、周方向に相対的に容易にずらすことができる。よって、局所的な磁束の集中を容易に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を容易に抑制することができるため、渦電流損を容易に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを容易に抑制することができるため、漏れ磁束を容易に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを容易に抑制することができるため、各ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが容易に抑制される。よって、各ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを容易に抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を容易に抑制することができる。また、第１のコイル群に起因するトルクリプルと、第２のコイル群に起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００２３】
上記ブラシレスモータにおいて、前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、同相の前記コイルが周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれていることが好ましい。
【００２４】
この構成によれば、第１のコイル群と第２のコイル群とは、同相のコイルが周方向にずれることになる。そのため、ステータにおいてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、各ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、各ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生をより抑制することができる。また、第１のコイル群に起因するトルクリプルと、第２のコイル群に起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００２５】
上記ブラシレスモータにおいて、前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とは、別の駆動系統になっており、前記第１のコイル群と前記第２のコイル群とでは、同相の前記コイルの通電位相差が電気角で（１８０×ｋ±３０）°であり、前記第１のコイル群の前記コイルの巻回方向と前記第２のコイル群の前記コイルの巻回方向とが、異なる場合にはｋ＝１、同じ場合にはｋ＝０であることが好ましい。
【００２６】
この構成によれば、ステータにおいて更に磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中を更に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を更に抑制することができるため、渦電流損を更に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを更に抑制できるため、漏れ磁束を更に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを更に抑制できるため、各ロータとステータとの間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが更に抑制される。よって、各ロータ及びステータに作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを更に抑制できるため、ブラシレスモータの駆動時における振動の発生を更に抑制することができる。
【００２７】
上記ブラシレスモータにおいて、各前記ロータにおける前記磁極の数は２ｎであることが好ましい。
この構成によれば、第１のコイル群のコイルと第２のコイル群のコイルとを共通化できる。従って、ステータを構成する部品の種類を低減できるため、製造コストを低減することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明のアキシャルギャップ型のブラシレスモータによれば、渦電流損を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】第１実施形態のブラシレスモータの斜視図。
【図２】第１実施形態のブラシレスモータの側面図。
【図３】（ａ）は第１実施形態における第１のステータの平面図、（ｂ）は第１実施形態における第２のステータの平面図。
【図４】第１実施形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図５】第２実施形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図６】第２実施形態のブラシレスモータの斜視図。
【図７】第２実施形態のブラシレスモータの側面図。
【図８】（ａ）は第２実施形態におけるステータの平面図、（ｂ）は第２実施形態におけるステータの底面図。
【図９】第３実施形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図１０】第３実施形態のブラシレスモータにおけるロータの回転角度とトルクとの関係を示すグラフ。
【図１１】（ａ）は第３実施形態における第１のステータの平面図、（ｂ）は第３実施形態における第２のステータの平面図。
【図１２】（ａ）は第４実施形態におけるステータの平面図、（ｂ）は第４実施形態におけるステータの底面図。
【図１３】第４実施形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図１４】別の形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図１５】別の形態のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【図１６】従来のアキシャルギャップ型のブラシレスモータの一部を平面状に展開した模式図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
＜第１実施形態＞
以下、ブラシレスモータの第１実施形態について説明する。
図１に示すように、ブラシレスモータ１は、円柱状をなす回転軸２に一体回転可能に固定された円盤状のロータ１０と、ロータ１０の軸方向の両側に配置された一対のステータ２０，３０（即ち第１のステータ２０及び第２のステータ３０）とを備えたアキシャルギャップ型のブラシレスモータである。なお、ロータ１０及びステータ２０，３０は、図示しないハウジングに収容されるとともに、回転軸２は、当該ハウジングに対して回転可能に支持されている。
【００３１】
図１及び図２に示すように、ロータ１０は、円板状をなすロータコア１１と、ロータコア１１の軸方向の両端面に固定された第１の磁石１２及び第２の磁石１３とを備えている。ロータコア１１は、その径方向の中央部に回転軸２が圧入されることにより回転軸２と一体回転可能となっている。
【００３２】
ロータコア１１の軸方向の一端面（図１及び図２において上側の端面）に固定された第１の磁石１２は、Ｎ極とＳ極とが周方向に交互に並ぶように設けられており、周方向に８個の磁極（ロータコア１１と反対側の軸方向の端面に形成される磁極）を有している。第１の磁石１２の８個の磁極は、周方向に等角度間隔に設けられている。
【００３３】
ロータコア１１の軸方向の他端面（図１及び図２において下側の端面）に固定された第２の磁石１３は、第１の磁石１２と同様の形状をなしており、周方向に等角度間隔に設けられた８個の磁極を有する。この第２の磁石１３は、第１の磁石１２に対して磁極１つ分だけ周方向にずれるようにロータコア１１に対して固定されている。そのため、軸方向に重なる第１の磁石１２の各磁極と第２の磁石１３の各磁極は、互いに異なる磁極（Ｎ極とＳ極）となっている。
【００３４】
なお、本実施形態のロータ１０の磁極の数（各磁石１２，１３において周方向に並ぶ磁極の数）は、２ｍ×ｎ（ｍ，ｎは自然数）となっている。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、ロータ１０の磁極の数は「８」となっている。
【００３５】
前記第１のステータ２０は、第１のステータコア２１と、第１のステータコア２１に巻装された第１のコイル群２２とを備えている。
図３（ａ）に示すように、第１のステータコア２１は、円環状の板状をなす第１のベース部２３と、第１のベース部２３からロータ１０側に向けて軸方向に突出した（軸方向に延びる）１２個の第１のティース２４とを有する。１２個の第１のティース２４は、周方向に等角度間隔（本実施形態では３０°間隔）に設けられている。また、１２個の第１のティース２４は、全て同じ形状をなしている。詳しくは、各第１のティース２４は、軸方向から見た形状が周方向に沿った円弧状をなす柱状をなしている。また、周方向に隣り合う第１のティース２４同士は、周方向に離間している。そして、第１のステータコア２１において、周方向に隣り合う第１のティース２４の間の空間が第１のスロット２５となっている。第１のステータコア２１は、１２個の第１のティース２４を有することにより、１２個の第１のスロット２５を有する。
【００３６】
第１のコイル群２２は、各第１のティース２４に集中巻にて巻回された１２個の第１のコイル２６から構成されている。なお、本実施形態の１２個の第１のコイル２６は、巻回方向が全て同じ方向となっている。
【００３７】
１２個の第１のコイル２６のうち周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた４個の第１のコイル２６が第１のＵ相コイル２６ｕとなっている。また、残りの８個の第１のコイル２６のうち周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた４個の第１のコイル２６が第１のＶ相コイル２６ｖとなっている。更に、残りの４個の第１のコイル２６は、周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた第１のＷ相コイル２６ｗとなっている。そして、本実施形態では、第１のステータ２０を第１のティース２４の先端側から見ると（即ち図３（ａ）に示す状態）、１２個の第１のコイル２６は、時計方向に、第１のＵ相コイル２６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗの順に周方向に繰り返し並んでいる。このように、本実施形態の第１のコイル群２２は、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイル２６から構成されている。
【００３８】
前記第２のステータ３０は、第１のステータ２０と同様の構成をなしている。即ち、第２のステータ３０は、第１のステータコア２１と同様の形状をなす第２のステータコア３１と、第２のステータコア３１に巻装された第２のコイル群３２とを備えている。
【００３９】
図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、第２のステータコア３１は、第１のベース部２３と同様の円環状の板状をなす第２のベース部３３と、第２のベース部３３からロータ１０側に向けて軸方向に突出した（軸方向に延びる）１２個の第２のティース３４とを有する。１２個の第２のティース３４は、１２個の第１のティース２４と同じ形状をなしており、周方向に等角度間隔（本実施形態では３０°間隔）に設けられている。そして、第２のステータコア３１において、隣り合う第２のティース３４の間の空間が第２のスロット３５となっている。第２のステータコア３１は、１２個の第２のティース３４を有することにより、１２個の第２のスロット３５を有する。
【００４０】
第２のコイル群３２は、各第２のティース３４に集中巻にて巻回された１２個の第２のコイル３６から構成されている。なお、本実施形態の１２個の第２のコイル３６は、巻回方向が全て同じ方向となっている。また、第２のティース３４の先端側から見た各第２のコイル３６の巻回方向は、第１のティース２４の先端側から見た第１のコイル２６の巻回方向と同じ方向となっている。
【００４１】
１２個の第２のコイル３６のうち周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた４個の第２のコイル３６が第２のＵ相コイル３６ｕとなっている。また、残りの８個の第２のコイル３６のうち周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた４個の第２のコイル３６が第２のＶ相コイル３６ｖとなっている。更に、残りの４個の第２のコイル３６は、周方向に等角度間隔（本実施形態では９０°間隔）となる位置に設けられた第２のＷ相コイル３６ｗとなっている。即ち、本実施形態の第２のコイル群３２は、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相のコイルから構成されている。そして、本実施形態では、第２のステータ３０を第２のティース３４の先端側から見ると（即ち図３（ｂ）に示す状態）、１２個の第２のコイル３６は、反時計方向に、第２のＵ相コイル３６ｕ、第２のＶ相コイル３６ｖ、第２のＷ相コイル３６ｗの順に周方向に繰り返し並んでいる。従って、第１のステータ２０の第１のコイル群２２と第２のステータ３０の第２のコイル群３２とは、軸方向の一方側から見て、３相のコイル２６ｕ，２６ｖ，２６ｗと３相のコイル３６ｕ，３６ｖ，３６ｗとの周方向の並び順が等しくなっている。
【００４２】
なお、本実施形態では、第１のステータ２０の複数の第１のティース２４の間の第１のスロット２５の数、及び第２のステータ３０の複数の第２のティース３４の間の第２のスロット３５の数は、それぞれ３ｎ（ｎは自然数）となっている。前述したように、本実施形態では、ｎ＝４であることから、第１のステータ２０における第１のスロット２５の数、及び第２のステータ３０における第２のスロット３５の数は、それぞれ「１２」となっている。
【００４３】
図１及び図２に示すように、第１のステータ２０は、ロータ１０に対して第１の磁石１２側に配置され、第１のティース２４の先端面と第１の磁石１２とが軸方向に対向している。また、第２のステータ３０は、ロータ１０に対して第２の磁石１３側に配置され、第２のティース３４の先端面と第２の磁石１３とが軸方向に対向している。そして、軸方向に対向する第１のステータ２０とロータ１０との間、並びに、軸方向に対向する第２のステータ３０とロータ１０との間には、僅かな空隙が設けられている。また、第１のステータコア２１の第１のベース部２３、第２のステータコア３１の第２のベース部３３、及びロータコア１１は、軸方向と直交するとともに、互いに平行をなしている。更に、第１及び第２のステータ２０，３０とロータ１０とは、中心軸線が一致している。なお、第１のステータ２０及び第２のステータ３０は、図示しないハウジングの内部に収容されるとともに、当該ハウジングに固定されている。
【００４４】
また、図２、図３（ａ）、図３（ｂ）及び図４に示すように、第１のステータ２０の第１のコイル群２２と第２のステータ３０の第２のコイル群３２とは、周方向の位置が相対的にずれている。
【００４５】
詳述すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で（（３６０／３ｎ）／２）°相対的にずれている（「３ｎ」は各ステータ２０，３０におけるスロット数である）。この（（３６０／３ｎ）／２）°を第１のずれ角度θ１とすると、本実施形態では、ｎ＝４であることから、第１のずれ角度θ１は１５°である。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で１５°（基準線Ｌ１と基準線Ｌ２との間の角度）相対的にずれている。本実施形態では、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第１のコイル２６（若しくは第２のコイル３６）の半分分だけ周方向に相対的にずれることになるため、１２個の第１のティース２４の周方向の位置が、１２個の第２のスロット３５の周方向の位置と同じ位置になっている。
【００４６】
また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°相対的にずれている（「２ｍ×ｎ」は各磁石１２，１３における磁極の数である）。この（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°を第２のずれ角度θ２とする。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第２のずれ角度θ２は４５°である。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で４５°相対的にずれている。例えば、図３（ａ）の左上に図示された第１のＵ相コイル２６ｕに対して、図３（ｂ）の下中央に図示された第２のＵ相コイル３６ｕは、基準線Ｌ１と基準線Ｌ３との間の４５°だけ周方向にずれている。そして、周方向に隣り合う２つの第１のＵ相コイル２６ｕの中間に、第２のＵ相コイル３６ｕが１つずつ位置している。
【００４７】
次に、本実施形態の作用について説明する。
図４に示すように、ロータ１０は、第１のコイル２６及び第２のコイル３６への通電により第１のステータ２０及び第２のステータ３０にて発生される回転磁界に応じて回転される。なお、第１のＵ相コイル２６ｕに供給されるＵ相の交流電流と、第１のＶ相コイル２６ｖに供給されるＶ相の交流電流と、第１のＷ相コイルに供給されるＷ相の交流電流とは、互いに位相がずれている。同様に、第２のＵ相コイル３６ｕに供給されるＵ相の交流電流と、第２のＶ相コイル３６ｖに供給されるＶ相の交流電流と、第２のＷ相コイルに供給されるＷ相の交流電流とは、互いに位相がずれている。
【００４８】
第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向の位置が相対的にずれている。即ち、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第１のずれ角度θ１（本実施形態では１５°）だけ相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で第２のずれ角度θ２（本実施形態では４５°）だけ相対的にずれている。
【００４９】
そのため、第１のステータ２０の各第１のコイル２６には、第２のステータ３０の周方向に隣り合う２つの第２のコイル３６がそれぞれ軸方向に対向することになる。同様に、第２のステータ３０の各第２のコイル３６には、第１のステータ２０の周方向に隣り合う２つの第１のコイル２６がそれぞれ軸方向に対向することになる。従って、第１のステータ２０と第２のステータ３０との間では、一方のステータの１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの２つのコイルとの間で磁束が流れる。
【００５０】
例えば、第１のステータ２０のＳ極になった各第１のＵ相コイル２６ｕと、各第１のＵ相コイル２６ｕと軸方向に対向する第２のステータ３０のＮ極になった第２のＶ相コイル３６ｖ及び第２のＷ相コイル３６ｗとの間で磁束が流れる。図４には、コイル２６，３６への通電により第１のＵ相コイル２６ｕ及び第２のＵ相コイル３６ｕにおいて磁束が最大になった状態を図示するとともに、第１及び第２のステータ２０，３０における磁束の流れを矢印にて図示している。本実施形態では、図４に示す状態のときには、第２のＶ相コイル３６ｖ内の磁束及び第２のＷ相コイル３６ｗ内の磁束は、それぞれ第１のＵ相コイル２６ｕ内の磁束の半分程度となる。同様に、第１のＶ相コイル２６ｖ内の磁束及び第１のＷ相コイル２６ｗ内の磁束は、それぞれ第２のＵ相コイル３６ｕ内の磁束の半分程度となる。
【００５１】
従って、一方のステータの各コイルに対して他方のステータのコイルが１つずつ軸方向に対向する場合に比べて、即ち、一方のステータの１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる（磁束の集中を抑制することができる）。
【００５２】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）磁束集中による渦電流の増大を抑制することができるため、渦電流損を低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを抑制できるため、漏れ磁束を低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを抑制できるため、第１及び第２のステータ２０，３０とロータ１０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを抑制できるため、ブラシレスモータ１の駆動時における振動の発生を抑制することができる。
【００５３】
（２）第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で（（３６０／３ｎ）／２）°（本実施形態では１５°）相対的にずれている。そのため、第１のステータ２０の各第１のコイル２６の周方向の中央部は、第２のステータ３０の第２のスロット３５とそれぞれ軸方向に対向する。即ち、第１のステータ２０の各第１のコイル２６は、第２のステータ３０の周方向に隣り合う２つの第２のコイル３６と均等に軸方向に対向する。同様に、第２のステータ３０の各第２のコイル３６の周方向の中央部は、第１のステータ２０の第１のスロット２５とそれぞれ軸方向に対向する。即ち、第２のステータ３０の各第２のコイル３６は、第１のステータ２０の周方向に隣り合う２つの第１のコイル２６と均等に軸方向に対向する。そのため、第１及び第２のステータ２０，３０においてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータ１０と、第１及び第２のステータ２０，３０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータ１の駆動時における振動の発生をより抑制することができる。
【００５４】
（３）第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°（本実施形態では４５°）相対的にずれている。この構成によれば、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向にずれることになる。そのため、第１及び第２のステータ２０，３０においてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータ１０と、第１及び第２のステータ２０，３０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータ１の駆動時における振動の発生をより抑制することができる。
【００５５】
（４）ロータ１０の磁極の数は２ｎ（本実施形態では８）、第１のステータ２０における第１のスロット２５の数及び第２のステータ３０における第２のスロット３５の数はそれぞれ３ｎ（本実施形態では１２）である。そのため、第１のステータ２０の第１のコイル２６と第２のステータ３０の第２のコイル３６とを共通化できる。従って、第１及び第２のステータ２０，３０を構成する部品の種類を低減できるため、製造コストを低減することができる。
【００５６】
＜第２実施形態＞
以下、ブラシレスモータの第２実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態と同一の構成や対応する構成には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００５７】
図６及び図７に示すように、ブラシレスモータ４０は、図示しないハウジングの内部に収容され同ハウジングに固定された円盤状のステータ５０と、同ハウジングの内部でステータ５０の軸方向の両側に配置された一対のロータ６０，７０（即ち第１のロータ６０及び第２のロータ７０）とを備えたアキシャルギャップ型のブラシレスモータである。第１及び第２のロータ６０，７０は、ハウジングに対して回転可能に支持された回転軸２に一体回転可能に固定されている。
【００５８】
ステータ５０は、円環状をなすステータコア５１と、ステータコア５１に巻装された第１のコイル群２２及び第２のコイル群３２とを備えている。
図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、ステータコア５１は、円環状の板状をなすベース部５３と、ベース部５３から軸方向の一方側（図８（ａ）において紙面手前側）に突出した１２個の第１のティース２４と、ベース部５３から軸方向の他方側（図８（ｂ）において紙面手前側）に突出した１２個の第２のティース３４とを有する。そして、ステータコア５１において、周方向に隣り合う第１のティース２４の間の空間が第１のスロット２５となっており、ステータコア５１は１２個の第１のスロット２５を有する。同様に、ステータコア５１において、周方向に隣り合う第２のティース３４の間の空間が第２のスロット３５となっており、ステータコア５１は１２個の第２のスロット３５を有する。
【００５９】
なお、本実施形態では、ステータコア５１の軸方向の一端部における第１のスロット２５の数、及びステータコア５１の軸方向の他端部における第２のスロット３５の数は、それぞれ３ｎ（ｎは自然数）となっている。本実施形態では、ｎ＝４であることから、第１のスロット２５の数及び第２のスロット３５の数は、それぞれ「１２」となっている。
【００６０】
１２個の第１のティース２４には、１２個の第１のコイル２６（即ち、４個の第１のＵ相コイル２６ｕ、４個の第１のＶ相コイル２６ｖ及び４個の第１のＷ相コイル２６ｗ）からなる第１のコイル群２２が巻装されている。また、１２個の第２のティース３４には、１２個の第２のコイル３６（即ち、４個の第２のＵ相コイル３６ｕ、４個の第２のＶ相コイル３６ｖ及び４個の第２のＷ相コイル３６ｗ）からなる第２のコイル群３２が巻装されている。第１のＵ相コイル２６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖ及び第１のＷ相コイル２６ｗの周方向の並び順は、第１のティース２４の先端側から見て上記第１実施形態と同じ並び順となっている。同様に、第２のＵ相コイル３６ｕ、第２のＶ相コイル３６ｖ及び第２のＷ相コイル３６ｗの周方向の並び順は、第２のティース３４の先端側から見て上記第１実施形態と同じ並び順となっている。
【００６１】
図６及び図７に示すように、第１のロータ６０（図において上側のロータ）は、円板状をなす第１のロータコア６１と、第１のロータコア６１の軸方向の一端面（図において下端面）に固定され周方向に８個の磁極を有する第１の磁石１２とを備えている。また、第２のロータ７０（図において下側のロータ）は、第１のロータコア６１と同様の形状をなす第２のロータコア７１と、第２のロータコア７１の軸方向の他端面（図において上端面）に固定され周方向に８個の磁極を有する第２の磁石１３とを備えている。
【００６２】
なお、本実施形態の各ロータ６０，７０の磁極の数（各磁石１２，１３において周方向に並ぶ磁極の数）は、２ｍ×ｎ（ｍ，ｎは自然数）となっている。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、各ロータ６０，７０の磁極の数はそれぞれ「８」となっている。
【００６３】
第１のロータ６０は、ステータ５０に対して第１のティース２４側に配置され、第１のティース２４の先端面と第１の磁石１２とが軸方向に対向している。また、第２のロータ７０は、ステータ５０に対して第２のティース３４側に配置され、第２のティース３４の先端面と第２の磁石１３とが軸方向に対向している。なお、第１及び第２のロータ６０，７０は、第１及び第２のロータコア６１，７１の径方向の中央部に回転軸２が圧入されることにより回転軸２と一体回転可能となっている。そして、第１のロータ６０の第１の磁石１２と第２のロータ７０の第２の磁石１３とは、それぞれ異なる磁極（即ちＮ極とＳ極）が軸方向に対向している。また、軸方向に対向する第１のロータ６０とステータ５０との間、並びに、軸方向に対向する第２のロータ７０とステータ５０との間には、僅かな空隙が設けられている。更に、ステータコア５１のベース部５３、第１のロータコア６１、及び第２のロータコア７１は、軸方向と直交するとともに、互いに平行をなしている。
【００６４】
また、図５、図７、図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、ステータ５０においては、上記第１実施形態と同様に、第１のコイル群２２の周方向の位置と第２のコイル群３２の周方向の位置とが相対的にずれている。
【００６５】
詳述すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第１のずれ角度θ１である（（３６０／３ｎ）／２）°相対的にずれている。本実施形態では、ｎ＝４であることから、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で１５°相対的にずれている。そのため、本実施形態では、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第１のコイル２６（若しくは第２のコイル３６）の半分分だけ周方向に相対的にずれることになるため、１２個の第１のティース２４の周方向の位置が、１２個の第２のスロット３５の周方向の位置と同じ位置になっている。
【００６６】
また、ステータ５０においては、上記第１実施形態と同様に、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で第２のずれ角度θ２である（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°相対的にずれている。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で４５°相対的にずれている。例えば、図８（ａ）の左上に図示された第１のＵ相コイル２６ｕに対して、図８（ｂ）の下中央に図示された第２のＵ相コイル３６ｕは、４５°だけ周方向にずれている。そして、周方向に隣り合う２つの第１のＵ相コイル２６ｕの中間に、第２のＵ相コイル３６ｕが１つずつ位置している。
【００６７】
次に、本実施形態の作用について説明する。
第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向の位置が相対的にずれている。即ち、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第１のずれ角度θ１（本実施形態では１５°）だけ相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で第２のずれ角度θ２（本実施形態では４５°）だけ相対的にずれている。
【００６８】
そのため、第１のコイル群２２の各第１のコイル２６には、第２のコイル群３２の周方向に隣り合う２つの第２のコイル３６がそれぞれ軸方向に重なることになる。同様に、第２のコイル群３２の各第２のコイル３６には、第１のコイル群２２の周方向に隣り合う２つの第１のコイル２６がそれぞれ軸方向に重なることになる。従って、ステータ５０においては、一方のコイル群の１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する（重なる）他方のコイル群の２つのコイルとの間で磁束が流れる。
【００６９】
例えば、第１のコイル群２２のＳ極になった各第１のＵ相コイル２６ｕと、各第１のＵ相コイル２６ｕと軸方向に対向する（重なる）第２のコイル群３２のＮ極になった第２のＶ相コイル３６ｖ及び第２のＷ相コイル３６ｗとの間で磁束が流れる。図５には、コイル２６，３６への通電により第１のＵ相コイル２６ｕ及び第２のＵ相コイル３６ｕにおいて磁束が最大になった状態を図示するとともに、ステータ５０における磁束の流れを矢印にて図示している。本実施形態では、図５に示す状態のときには、第２のＶ相コイル３６ｖ内の磁束及び第２のＷ相コイル３６ｗ内の磁束は、それぞれ第１のＵ相コイル２６ｕ内の磁束の半分程度となる。同様に、第１のＶ相コイル２６ｖ内の磁束及び第１のＷ相コイル２６ｗ内の磁束は、それぞれ第２のＵ相コイル３６ｕ内の磁束の半分程度となる。
【００７０】
従って、一方のコイル群の各コイルに対して他方のコイル群のコイルが１つずつ軸方向に対向する場合に比べて、即ち、一方のコイル群の１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のコイル群の１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる（磁束の集中を抑制することができる）。
【００７１】
本実施形態によれば、以下の特徴的な効果が得られる。加えて、上記第１実施形態の（２），（３）と同様の効果が得られる。
（１）磁束集中による渦電流の増大を抑制することができるため、渦電流損を低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを抑制できるため、漏れ磁束を低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを抑制できるため、第１及び第２のロータ６０，７０とステータ５０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが抑制される。よって、第１及び第２のロータ６０，７０並びにステータ５０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを抑制できるため、ブラシレスモータ４０の駆動時における振動の発生を抑制することができる。
【００７２】
（２）第１のロータ６０及び第２のロータ７０の各々における磁極の数は２ｎ（本実施形態では８）である。更に、ステータコア５１の軸方向の一端部における第１のスロット２５の数、及びステータコア５１の軸方向の他端部における第２のスロット３５の数は、それぞれ３ｎ（本実施形態では１２）である。そのため、第１のコイル群２２の第１のコイル２６と第２のコイル群３２の第２のコイル３６とを共通化できる。従って、ステータ５０を構成する部品の種類を低減できるため、製造コストを低減することができる。
【００７３】
＜第３実施形態＞
以下、ブラシレスモータの第３実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１実施形態と同一の構成や対応する構成には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００７４】
図９、図１１（ａ）及び図１１（ｂ）に示すように、本実施形態のブラシレスモータ８０は、上記第１実施形態のブラシレスモータ１と比較すると、第１のステータ２０の第１のコイル群２２と第２のステータ３０の第２のコイル群３２との周方向の相対位置が異なる。
【００７５】
詳述すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれている。なお、「３ｎ」は、各ステータ２０，３０におけるスロット数である。また、「６ｍ×ｎ」は、１回転あたりのコギングトルクの山数に相当する。そして、この{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°を第３のずれ角度θ３とすると、本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第３のずれ角度θ３は２２．５°である。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で２２．５°（基準線Ｌ５と基準線Ｌ６との間の角度）相対的にずれている。上記第１実施形態のブラシレスモータ１と比較すると、本実施形態のブラシレスモータ８０は、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とが、第１のずれ角度θ１（図３（ａ）参照）に加えて、コギングトルクの周期（本実施形態では機械角で１５°）の半分分（半周期分）だけ更に周方向に相対的にずれている。
【００７６】
また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれている。なお、「２ｍ×ｎ」は、各磁石１２，１３における磁極の数である。この{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°を第４のずれ角度θ４とすると、本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第４のずれ角度θ４は５２．５°である。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で５２．５°相対的にずれている。例えば、図１１（ａ）の左上に図示された第１のＵ相コイル２６ｕに対して、図１１（ｂ）の下中央に図示された第２のＵ相コイル３６ｕは、基準線Ｌ５と基準線Ｌ７との間の５２．５°だけ周方向にずれている。そして、周方向に隣り合う２つの第１のＵ相コイル２６ｕの間に、第２のＵ相コイル３６ｕが１つずつ位置している。このように、本実施形態のブラシレスモータ８０では、上記第１実施形態のブラシレスモータ１と比較すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイルが、第２のずれ角度θ２（図３（ａ）参照）に加えて、コギングトルクの周期の半分分（半周期分）だけ更に周方向に相対的にずれている。
【００７７】
次に、本実施形態の作用について説明する。
第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向の位置が相対的にずれている。即ち、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第３のずれ角度θ３（本実施形態では２２．５°）だけ相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で第４のずれ角度θ４（本実施形態では５２．５°）だけ相対的にずれている。
【００７８】
そのため、第１のステータ２０の各第１のコイル２６には、第２のステータ３０の周方向に隣り合う２つの第２のコイル３６がそれぞれ軸方向に対向することになる。同様に、第２のステータ３０の各第２のコイル３６には、第１のステータ２０の周方向に隣り合う２つの第１のコイル２６がそれぞれ軸方向に対向することになる。従って、第１のステータ２０と第２のステータ３０との間では、一方のステータの１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの２つのコイルとの間で磁束が流れる。
【００７９】
例えば、第１のステータ２０のＳ極になった各第１のＵ相コイル２６ｕと、各第１のＵ相コイル２６ｕと軸方向に対向する第２のステータ３０のＮ極になった第２のＶ相コイル３６ｖ及び第２のＷ相コイル３６ｗとの間で磁束が流れる。図９には、コイル２６，３６への通電により第１のＵ相コイル２６ｕ及び第２のＵ相コイル３６ｕにおいて磁束が最大になった状態を図示するとともに、第１及び第２のステータ２０，３０における磁束の流れを矢印にて図示している。
【００８０】
従って、一方のステータの各コイルに対して他方のステータのコイルが１つずつ軸方向に対向する場合に比べて、即ち、一方のステータの１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のステータの１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる（磁束の集中を抑制することができる）。また、図１０に示すように、第１のステータ２０に起因するトルクリプルと、第２のステータ３０に起因するトルクリプルとを、互いに打ち消し合うようにすることができる。なお、図１０では、第１のステータ２０とロータ１０との間で発生するトルク実線で示し、第２のステータ３０とロータ１０との間で発生するトルクを破線で示し、本実施形態のブラシレスモータ８０が出力するトルクを一点鎖線で示している。
【００８１】
本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１），（４）と同様の効果に加えて、以下の特徴的な効果が得られる。
（１）第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°（本実施形態では２２．５°）相対的にずれている。このようにすると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とを、一対のステータ２０，３０において磁束を分散させるように、周方向に相対的に容易にずらすことができる。よって、局所的な磁束の集中を容易に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を容易に抑制することができるため、渦電流損を容易に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを容易に抑制することができるため、漏れ磁束を容易に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを容易に抑制することができるため、ロータ１０と、第１及び第２のステータ２０，３０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが容易に抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを容易に抑制できるため、ブラシレスモータ８０の駆動時における振動の発生を容易に抑制することができる。また、第１のステータ２０に起因するトルクリプルと、第２のステータ３０に起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００８２】
（２）第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°（本実施形態では、５２．５°）相対的にずれている。このようにすると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向にずれることになる。そのため、第１及び第２のステータ２０，３０においてより磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中をより抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大をより抑制することができるため、渦電流損をより低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることをより抑制できるため、漏れ磁束をより低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることをより抑制できるため、ロータ１０と、第１及び第２のステータ２０，３０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることがより抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることをより抑制できるため、ブラシレスモータ８０の駆動時における振動の発生をより抑制することができる。また、第１のステータ２０に起因するトルクリプルと、第２のステータ３０に起因するトルクリプルとが打ち消し合うようになるため、トルクリプルに起因する振動の発生を抑制することができる。
【００８３】
＜第４実施形態＞
以下、ブラシレスモータの第４実施形態について説明する。なお、本実施形態では、上記第１乃至第３実施形態と同一の構成や対応する構成には同一の符号を付してその説明を省略する。
【００８４】
図１２（ａ）、図１２（ｂ）及び図１３に示すように、本実施形態のブラシレスモータ９０は、上記第２実施形態のブラシレスモータ４０と比較すると、ステータ５０において、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２との周方向の相対位置が異なる。
【００８５】
詳述すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第３のずれ角度θ３である{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれている。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で２２．５°相対的にずれている。上記第２実施形態のブラシレスモータ４０と比較すると、本実施形態のブラシレスモータ９０は、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とが、第１のずれ角度θ１（図８（ａ）参照）に加えて、コギングトルクの周期（本実施形態では機械角で１５°）の半分分（半周期分）だけ更に周方向に相対的にずれている。
【００８６】
また、ステータ５０においては、上記第３実施形態と同様に、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル２６，３６が周方向に機械角で第４のずれ角度θ４である{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°相対的にずれている。本実施形態では、ｍ＝１、ｎ＝４であることから、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で５２．５°相対的にずれている。例えば、図１２（ａ）の左上に図示された第１のＵ相コイル２６ｕに対して、図１２（ｂ）の下中央に図示された第２のＵ相コイル３６ｕは、５２．５°だけ周方向にずれている。そして、周方向に隣り合う２つの第１のＵ相コイル２６ｕの間に、第２のＵ相コイル３６ｕが１つずつ位置している。このように、本実施形態のブラシレスモータ９０では、上記第２実施形態のブラシレスモータ４０と比較すると、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイルが、第２のずれ角度θ２（図３（ａ）参照）に加えて、コギングトルクの周期の半分分（半周期分）だけ更に周方向に相対的にずれている。
【００８７】
次に、本実施形態の作用について説明する。
第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向の位置が相対的にずれている。即ち、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で第３のずれ角度θ３（本実施形態では２２．５°）だけ相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で第４のずれ角度θ４（本実施形態では５２．５°）だけ相対的にずれている。
【００８８】
そのため、第１のコイル群２２の各第１のコイル２６には、第２のコイル群３２の周方向に隣り合う２つの第２のコイル３６がそれぞれ軸方向に重なることになる。同様に、第２のコイル群３２の各第２のコイル３６には、第１のコイル群２２の周方向に隣り合う２つの第１のコイル２６がそれぞれ軸方向に重なることになる。従って、ステータ５０においては、一方のコイル群の１つのコイルと、当該１つのコイルと軸方向に対向する（重なる）他方のコイル群の２つのコイルとの間で磁束が流れる。
【００８９】
例えば、第１のコイル群２２のＳ極になった各第１のＵ相コイル２６ｕと、各第１のＵ相コイル２６ｕと軸方向に対向する（重なる）第２のコイル群３２のＮ極になった第２のＶ相コイル３６ｖ及び第２のＷ相コイル３６ｗとの間で磁束が流れる。図１３には、コイル２６，３６への通電により第１のＵ相コイル２６ｕ及び第２のＵ相コイル３６ｕにおいて磁束が最大になった状態を図示するとともに、ステータ５０における磁束の流れを矢印にて図示している。
【００９０】
従って、一方のコイル群の各コイルに対して他方のコイル群のコイルが１つずつ軸方向に対向する場合に比べて、即ち、一方のコイル群の１つのコイルと当該１つのコイルと軸方向に対向する他方のコイル群の１つのコイルとの間で磁束が流れる場合に比べて、磁束を分散させることができる（磁束の集中を抑制することができる）。また、第１のコイル群２２に起因するトルクリプルと、第２のコイル群３２に起因するトルクリプルとを、互いに打ち消し合うようにすることができる。
【００９１】
そして、本実施形態によれば、上記第２実施形態の（１），（２）及び上記第３実施形態の（１），（２）と同様の効果を得ることができる。
なお、上記各実施形態は、以下のように変更してもよい。
【００９２】
・上記各実施形態において、各磁石１２，１３の磁極の数は、２ｎに限らず、（２ｍ×ｎ）（ｍ、ｎは自然数）であればよい。
・上記第３実施形態のブラシレスモータ８０において、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とを別の駆動系統とし、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とでは、同相のコイルの通電位相差が電気角で（１８０×ｋ±３０）°となるように構成してもよい。なお、第１のコイル群２２の第１のコイル２６の巻回方向（第１のティース２４の先端側から見た巻回方向）と第２のコイル群３２の第２のコイル３６の巻回方向（第２のティース３４の先端側から見た巻回方向）とが、異なる場合にはｋ＝１、同じ場合にはｋ＝０である。また、「３０°」は、機械角の（（３６０／（６ｍ×ｎ））／２）°に相当するものである。
【００９３】
例えば、上記第３実施形態のブラシレスモータ８０を、第１のコイル群２２への通電を制御する駆動回路（図示略）と、第２のコイル群３２への通電を制御する駆動回路（図示略）とをそれぞれ備えた構成とする。なお、当該ブラシレスモータ８０においては、第１のコイル群２２の第１のコイル２６と第２のコイル群３２の第２のコイル３６とは、巻回方向が同じであるため、ｋ＝０である。そして、第１のコイル群２２及び第２のコイル群３２には、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）の通電位相差が電気角で３０°もしくは−３０°となるように通電される。このようにすると、第１及び第２のステータ２０，３０において更に磁束を分散させやすくなり、局所的な磁束の集中を更に抑制することができる。従って、磁束集中による渦電流の増大を更に抑制することができるため、渦電流損を更に低減することができる。また、局所的な磁気飽和が起こることを更に抑制できるため、漏れ磁束を更に低減できる。また、局所的に磁束密度が高くなることを更に抑制できるため、ロータ１０と、第１及び第２のステータ２０，３０との間の磁気吸引力が局所的に大きくなることが更に抑制される。よって、ロータ１０並びに第１及び第２のステータ２０，３０に作用するアキシャル荷重（軸方向の荷重）が局所的に大きくなることを更に抑制できるため、ブラシレスモータ８０の駆動時における振動の発生を更に抑制することができる。
【００９４】
なお、上記第４実施形態についても同様に変更してもよい。
・上記第３実施形態では、第３のずれ角度θ３は、{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°であるが、{（３６０／３ｎ）／２−（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°であってもよい。また、第４のずれ角度θ４は、{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°であるが、{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ−（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°であってもよい。上記第４実施形態においても同様である。
【００９５】
・上記第１実施形態では、磁極の数は（２ｍ×ｎ）、各ステータ２０，３０のスロット２５，３５の数は３ｎとなっている。そして、ｍ＝１、ｎ＝４とすることにより、磁極の数は８、各ステータ２０，３０におけるスロット２５，３５の数は１２となっている。しかしながら、ｍ、ｎは、自然数であれば、上記第１実施形態の値に限らない。そして、ｍ、ｎの値に応じて、第１のずれ角度θ１（即ち、（（３６０／３ｎ）／２）°）及び第２のずれ角度θ２（即ち、（（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ）°）を算出すればよい。なお、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第１のずれ角度θ１及び第２のずれ角度θ２の両方の角度分周方向にずれるように構成されてもよいし、第１のずれ角度θ１及び第２のずれ角度θ２の何れか一方の角度のみ周方向にずれるように構成されてもよい。
【００９６】
例えば、図１４に示す例では、ｍ＝２、ｎ＝４とすることにより、磁極の数は１６、各ステータ２０，３０のスロット２５，３５の数は１２となっている。なお、第１のコイル２６と第２のコイル３６とは巻回方向が反対方向となっている。即ち、第２のティース３４（図３（ｂ）参照）の先端側から見た各第２のコイル３６の巻回方向は、第１のティース２４（図３（ａ）参照）の先端側から見た第１のコイル２６の巻回方向と反対方向となっている。そして、図１４に示す例では、第１のずれ角度θ１は１５°、第２のずれ角度θ２は４５°となる。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で１５°相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で４５°相対的にずれている。このようにしても、上記第１実施形態の（１）〜（３）と同様の効果を得ることができる。
【００９７】
なお、上記変更例は、上記第２実施形態についても同様である。
また、上記第３実施形態においても同様に、ｍ、ｎは、自然数であれば、上記第３実施形態の値に限らない。そして、ｍ、ｎの値に応じて、第３のずれ角度θ３（即ち、{（３６０／３ｎ）／２±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°）及び第４のずれ角度θ４（即ち、{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ±（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°）を算出すればよい。なお、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第３のずれ角度θ３及び第４のずれ角度θ４の両方の角度分周方向にずれるように構成されてもよいし、第３のずれ角度θ３及び第４のずれ角度θ４の何れか一方の角度のみ周方向にずれるように構成されてもよい。
【００９８】
例えば、図１５に示す例では、ｍ＝２、ｎ＝４とすることにより、磁極の数は１６、各ステータ２０，３０のスロット２５，３５の数は１２となっている。なお、第１のコイル２６と第２のコイル３６とは巻回方向が反対方向となっている。即ち、第２のティース３４（図１１（ｂ）参照）の先端側から見た各第２のコイル３６の巻回方向は、第１のティース２４（図１１（ａ）参照）の先端側から見た第１のコイル２６の巻回方向と反対方向となっている。そして、図１５に示す例では、第３のずれ角度θ３は２２．５°（{（３６０／３ｎ）／２＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°で算出）、第４のずれ角度θ４は５２．５°（{（３６０／（２ｍ×ｎ））×ｍ＋（３６０／（６ｍ×ｎ））／２}°で算出）である。従って、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、周方向に機械角で２２．５°相対的にずれている。また、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、同相のコイル（即ち、第１のＵ相コイル２６ｕと第２のＵ相コイル３６ｕ、第１のＶ相コイル２６ｖと第２のＶ相コイル３６ｖ、第１のＷ相コイル２６ｗと第２のＷ相コイル３６ｗ）が周方向に機械角で５２．５°相対的にずれている。このようにしても、上記第１実施形態の（１）及び上記第３実施形態の（１），（２）と同様の効果を得ることができる。
【００９９】
なお、上記変更例は、上記第４実施形態についても同様である。
・上記第１及び第２実施形態において、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第１のずれ角度θ１及び第２のずれ角度θ２以外の機械角の角度で周方向に相対的にずれていてもよい。また、上記第３及び第４実施形態において、第１のコイル群２２と第２のコイル群３２とは、第３のずれ角度θ３及び第４のずれ角度θ４以外の機械角の角度で周方向に相対的にずれていてもよい。
【符号の説明】
【０１００】
１，４０，８０，９０…ブラシレスモータ、１０…ロータ、２０…ステータとしての第１のステータ、２１…ステータコアとしての第１のステータコア、２２…コイル群としての第１のコイル群、２４…ティースとしての第１のティース、２５…スロットとしての第１のスロット、２６…コイルとしての第１のコイル、３０…ステータとしての第２のステータ、３１…ステータコアとしての第２のステータコア、３２…コイル群としての第２のコイル群、３４…ティースとしての第２のティース、３５…スロットとしての第２のスロット、３６…コイルとしての第２のコイル、５０…ステータ、５１…ステータコア、６０…ロータとしての第１のロータ、７０…ロータとしての第２のロータ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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