(57)【要約】【課題】  本発明は、高い量子収率を有し、非常に低エネルギーの励起光でもアップコンバージョンが可能であり、十分な発光を取り出すことができる波長変換材料（アップコンバージョン材料）を提供することである。これにより、太陽電池、光造形システム、表示装置等の様々な応用分野におけるアップコンバージョンの利用が実現できる。【解決手段】  （Ａ）有機光増感化合物、（Ｂ）有機発光化合物及び（Ｃ）酸化防止剤を含有する波長変換材料。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）有機光増感化合物、（Ｂ）有機発光化合物及び（Ｃ）酸化防止剤を含有する波長変換材料。
【請求項２】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、分子内に硫黄又は窒素を有する化合物である請求項１に記載の波長変換材料。
【請求項３】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、分子内に少なくとも一つの環構造を有する化合物である請求項１又は２に記載の波長変換材料。
【請求項４】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（１）又は下記式（２）で表される骨格を有する化合物である請求項１乃至３のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【化１】
2017173821.tif 000024
【化２】
2017173821.tif 000025
【請求項５】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（３）で表される化合物及び／又は下記式（４）で表される化合物である請求項１乃至４のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【化３】
2017173821.tif 000026
（前記式（３）において、Ｒ１〜Ｒ５はそれぞれ独立して、水素原子、置換基を有しても良いアルキル基又は置換基を有しても良いアルコキシ基を表す。）
【化４】
2017173821.tif 000027
（前記式（４）において、Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ独立して、水素原子、ホルミル基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルコキシ基、置換基を有しても良いアルキルカルボニル基、置換基を有しても良いアルコキシカルボニル基、置換基を有しても良いアシルオキシ基又は置換基を有しても良いアルキルチオ基を表す。また、Ｘ１とＸ２、Ｘ３とＸ４はそれぞれ互い結合して環構造を形成していても良い。）
【請求項６】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（１６）で表されるアルキルチオエーテル化合物及び／又は下記式（１７）で表されるアルキルチオエーテル化合物である請求項１に記載の波長変換材料。
【化５】
2017173821.tif 000028
（前記式（１６）において、Ｒ１６及びＲ１８はそれぞれ独立して、置換基を有しても良いアルキル基又は置換基を有しても良いアリール基を表す。Ｒ１７は、置換基を有しても良いアルケニル基又は置換基を有しても良いアリーレン基を表す。ｎは０から１２の整数を表す。）
【化６】
2017173821.tif 000029
（前記式（１７）において、Ｒ１９及びＲ２０はそれぞれ独立して、置換基を有しても良いアルケニル基又は置換基を有しても良いアリーレン基を表す。ｍは０から１２の整数を表す。）
【請求項７】
前記（Ｃ）酸化防止剤が、０．０１体積％以上９５体積％以下を占める請求項１乃至６のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項８】
前記（Ａ）有機光増感化合物が、５００〜８００ｎｍに吸収極大波長を有する化合物である請求項１乃至７のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項９】
前記（Ａ）有機光増感化合物が、ポルフィリン化合物である請求項１乃至８のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項１０】
前記（Ｂ）有機発光化合物が、分子内にベンゼン環を３以上有する化合物である請求項１乃至９のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項１１】
前記（Ｂ）有機発光化合物が、アントラセン化合物である請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項１２】
更に、（Ｄ）有機溶剤を含有する請求項１乃至１１のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【請求項１３】
前記（Ｃ）酸化防止剤と（Ｄ）有機溶剤の体積比率（体積％：体積％）が２：８〜１：９である請求項１２に記載の波長変換材料。
【請求項１４】
請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する太陽電池。
【請求項１５】
請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する光造形システム。
【請求項１６】
請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する表示装置。
【請求項１７】
請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する立体映像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長波長光を高効率で短波長光に変換する波長変換材料、及びその応用に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球温暖化対策、クリーンエネルギー等の代替エネルギーヘの強いニーズがある中、太陽光を高効率に二次エネルギー（電力、水素等）に変換する技術開発が急務となっている。高い光−二次エネルギー変換効率（光から二次エネルギーへの変換効率）を有する太陽電池、水素発生光触媒等の光−二次エネルギー変換要素（光を二次エネルギーへ変換する要素）への期待が高まっている。一般的な太陽電池や水素発生光触媒等の光−二次エネルギー変換要素は、太陽光に含まれる広範な波長範囲の光のうち、その光−二次エネルギー変換要素に固有の、ある閾値波長より短い波長成分のみを変換に利用して、閾値波長より長波長の成分は未利用となっている。そのため、太陽光に含まれる広範な波長範囲の光を有効に利用する技術の一つとして、光アップコンバージョン（すなわち、長い波長の光を吸収して、より短い波長の光を発光することにより光の波長を変換すること）が検討されている。
【０００３】
光アップコンバージョンの手段として、高調波発生を利用した手法や有機色素による大きな多光子吸収特性を利用した方法などが存在する。しかし、これらの手法ではナノ秒やフェムト秒のパルス幅を有するレーザーからの光が必要となり、非コヒーレントの光照射では現象が生じない。また希土類元素を金属酸化物などにドープした材料において、希土類元素の多光子吸収を用いた光アップコンバージョンの研究は５０年以上の歴史を有している。しかし、この手法においても一般的に非常に高い入射光強度が必要であり、太陽光等の弱い光を変換の対象とすることは困難であった。
【０００４】
近年、有機光増感化合物と有機発光化合物の両者を用いて、三重項三重項消滅（ＴＴＡ）過程を利用した光アップコンバージョン特性を示す組成物が数多く報告されている。この組成物では、一般的に励起一重項状態(Ｓ1)と励起三重項状態(Ｔ1)のエネルギー差(ΔＥST)が小さい有機光増感化合物、ΔＥSTが大きい有機発光性化合物やその組み合わせ（組成物）、及びこれらとその他の添加剤等との組み合わせ等を全て含むものとする。
【０００５】
非特許特許１には、有機光増感化合物として少なくともフタロシアニン、金属ポルフィリン、金属フタロシアニンが、有機発光性化合物としてジフェニルアントラセン、とをテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）などの有機溶媒に溶解させた組成物が記載されている。これらの組成物では、２０％を超える光アップコンバージョンの量子収率が５ｍＷ／ｃｍ２以下の光強度で得られている。しかし、これらの組成物を大気中に出すと、酸素が溶媒中に浸透していき、光アップコンバージョン特性が著しく低下する。
【０００６】
非特許文献２には、有機光増感化合物と有機発光性化合物とを溶解させる媒体にイオン性液体を用いた例が報告されている。しかし、大気中では大きな量子収率を得るのに依然として数百ｍＷ／ｃｍ２以上の光強度が必要となる。
【０００７】
非特許文献３には、有機光増感化合物を液体の有機発光性化合物に溶解させた材料を用いた例が報告されている。しかし大気中では大きな量子収率を得るのには依然として５０ｍＷ／ｃｍ２以上の光強度が必要となる。
【０００８】
上記の通り光アップコンバージョンは波長変換の方法として非常に有用であり、鋭意検討されているが、未だ実用化には至っていない。この原因の一つとして大気中などの酸素や水分などが存在する条件下では酸素や水分が組成物中に存在し、それらが原因となり著しく量子収率が低下するといった問題が挙げられる。
【０００９】
例えば非特許文献４には、有機光増感化合物と有機発光性化合物の超分子ナノファイバーを溶媒に加えた材料の例が報告されている。この材料では２０ｍＷ／ｃｍ２以下の光強度で２０％を超えるアップコンバージョンの量子収率が報告されている。しかし、このような特異的な超分子構造は分子構造に制約があり、全ての有機発光性化合物に適用できない。
【００１０】
非特許文献５には、有機光増感化合物を有機発光性化合物の結晶の表面に化学的に結合させた材料の例が報告されている。この材料では低い光強度でアップコンバージョンの量子収率が低いという問題が挙げられる。
【００１１】
それゆえ有機増感化合物と有機発光性化合物の組み合わせで、大気中で脱酸素下同等の量子収率を示す光アップコンバージョン材料の開発が望まれている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Ａ．Ｍｏｎｇｕｚｚｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ｖｏｌ．１４，ｐ．４３２２〜４３３２，２０１２
【非特許文献２】Ｙ．Ｍｕｒａｋａｍｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｖｏｌ．５１６，ｐ．５６−６１，２０１１
【非特許文献３】Ｐ．Ｄｕａｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｃａｌ  Ｓｃｉｏｅｔｙ，ｖｏｌ．１３５，ｐ．１９０５６−１９０５９，２０１３
【非特許文献４】Ｔ．Ｏｇａｗａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｒｅｐｏｒｔｓ，ｖｏｌ．５，ｐ．１０８８２−１〜１０８８２−９，２０１５
【非特許文献５】Ｐ．Ｍａｈａｔｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，ｖｏｌ．１４，ｐ．９２４−９３０，２０１５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上記事情に鑑み、本願では大気中で弱い光照射により高い量子収率を有する波長変換材料（アップコンバージョン材料）及びその応用（太陽電池、表示装置等）を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは、鋭意検討の結果、（Ａ）有機光増感化合物、（Ｂ）有機発光化合物及び（Ｃ）酸化防止剤を含有する波長変換材料が上記課題を解決するものであることを見出し本発明に至ったものである。
【００１５】
すなわち本発明は、下記の１）〜１７）に関するものである。
１）（Ａ）有機光増感化合物、（Ｂ）有機発光化合物及び（Ｃ）酸化防止剤を含有する波長変換材料。
２）上記（Ｃ）酸化防止剤が、分子内に硫黄又は窒素を有する化合物である上記１）に記載の波長変換材料。
３）上記（Ｃ）酸化防止剤が、分子内に少なくとも一つの環構造を有する化合物である上記１）又は２）に記載の波長変換材料。
４）上記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（１）又は下記式（２）で表される骨格を有する化合物である上記１）乃至３）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【化１】
2017173821.tif 000002
【化２】
2017173821.tif 000003
５）上記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（３）で表される化合物及び／又は下記式（４）で表される化合物である上記１）乃至４）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
【化３】
2017173821.tif 000004
（上記式（３）において、Ｒ１〜Ｒ５はそれぞれ独立して、水素原子、置換基を有しても良いアルキル基又は置換基を有しても良いアルコキシ基を表す。）
【化４】
2017173821.tif 000005
（上記式（４）において、Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ独立して、水素原子、ホルミル基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルコキシ基、置換基を有しても良いアルキルカルボニル基、置換基を有しても良いアルコキシカルボニル基、置換基を有しても良いアシルオキシ基又は置換基を有しても良いアルキルチオ基を表す。また、Ｘ１とＸ２、Ｘ３とＸ４はそれぞれ互い結合して環構造を形成していても良い。）
６）前記（Ｃ）酸化防止剤が、下記式（１６）で表されるアルキルチオエーテル化合物及び／又は下記式（１７）で表されるアルキルチオエーテル化合物である上記１）に記載の波長変換材料。
【化５】
2017173821.tif 000006
（前記式（１６）において、Ｒ１６及びＲ１８はそれぞれ独立して、置換基を有しても良いアルキル基又は置換基を有しても良いアリール基を表す。Ｒ１７は、置換基を有しても良いアルケニル基又は置換基を有しても良いアリーレン基を表す。ｎは０から１２の整数を表す。）
【化６】
2017173821.tif 000007
（前記式（１７）において、Ｒ１９及びＲ２０はそれぞれ独立して、置換基を有しても良いアルケニル基又は置換基を有しても良いアリーレン基を表す。ｍは０から１２の整数を表す。）
７）上記（Ｃ）酸化防止剤が、０．０１体積％以上９５体積％以下を占める上記１）乃至６）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
８）上記（Ａ）有機光増感化合物が、５００〜８００ｎｍに吸収極大波長を有する化合物である上記１）乃至７）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
９）上記（Ａ）有機光増感化合物が、ポルフィリン化合物である上記１）乃至８）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
１０）上記（Ｂ）有機発光化合物が、分子内にベンゼン環を３以上有する化合物である上記１）乃至９）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
１１）上記（Ｂ）有機発光化合物が、アントラセン化合物である上記１）乃至１０）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
１２）更に、（Ｄ）有機溶剤を含有する上記１）乃至１１）のいずれか一項に記載の波長変換材料。
１３）上記（Ｃ）酸化防止剤と（Ｄ）有機溶剤の体積比率（体積％：体積％）が２：８〜１：９である上記１２）に記載の波長変換材料。
１４）上記１）乃至１３）のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する太陽電池。
１５）上記１）乃至１３）のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する光造形システム。
１６）上記１）乃至１３）のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する表示装置。
１７）上記１）乃至１３）のいずれか一項に記載の波長変換材料を有する立体映像表示装置。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は、高い量子収率を有する波長変換材料である為、非常に低エネルギーの励起光でもアップコンバージョンが可能であり、十分な発光を取り出すことができる。従って、太陽電池、表示装置等の様々な応用展開を可能とするものである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明についてさらに詳細に説明する。
【００１８】
本発明の波長変換材料は、（Ａ）有機光増感化合物と（Ｂ）有機発光化合物とを含有する。当該（Ａ）と（Ｂ）としては、その組み合わせがＴＴＡ過程を示す（ＴＴＡ過程に基づいて発光する）ものであれば、制限なく用いることができる。前記有機光増感分子（Ａ）の吸光波長、および前記有機発光分子（Ｂ）の発光波長は、太陽光の波長範囲内から、制限なく選択することができる。例を挙げると、可視〜近赤外域の光をアップコンバージョンする態様の光波長変換要素においては、前記有機光増感分子（Ａ）として可視〜近赤外域に光吸収帯を有するπ共役分子を用いることができ、前記有機発光分子（Ｂ）として可視〜近赤外域に発光帯を有するπ共役分子を用いることができる。前記有機光増感分子（Ａ）および有機発光分子（Ｂ）としては、芳香族π電子共役系化合物、特に多環芳香族π電子共役系化合物など、および、例えば非特許文献１に記載されている化合物などを含め、低分子や高分子を広く用いることができる。
【００１９】
[（Ａ）有機光増感化合物]
本発明で用いられる（Ａ）有機光増感化合物としては、太陽光の波長範囲内に吸収極大ピーク波長を有するものであれば制限されなく使用できるが、通常は２００〜１０００ｎｍの範囲内に吸収極大ピーク波長を有するものが使用され、好ましくは５００〜８００ｎｍの範囲内に吸収極大ピーク波長を有するものが使用される。これにより、一般的な太陽電池や水素発生光触媒等の光−二次エネルギー変換要素では利用されない比較的長い波長の光を、一般的な光−二次エネルギー変換要素に利用される比較的短い波長の光に変換できるので、太陽光に含まれる広範な波長範囲の光を光−二次エネルギー変換要素で有効に利用することが可能となる。
また、前記有機光増感分子（Ａ）として、２５０〜４９９ｎｍの範囲内に吸収極大波長を有するものを使用してもよい。これにより、青色領域、紫色領域、および紫外線領域の波長の光を有効に利用することが可能となる。
【００２０】
前記有機光増感分子（Ａ）としては、紫外領域から赤外領域までの範囲に光吸収を有するものであれば、これまでに色素と呼ばれていない分子種でも使用できる。前記有機光増感分子（Ａ）としては、例えば、アセナフテン誘導体、アセトフェノン誘導体、アントラセン誘導体、ジフェニルアセチレン誘導体、アクリダン誘導体、アクリジン誘導体、アクリドン誘導体、チオアクリドン誘導体、アンゲリシン誘導体、アントラセン誘導体、アントラキノン誘導体、アザフルオレン誘導体、アズレン誘導体、ベンジル誘導体、カルバゾール誘導体、コロネン誘導体、スマネン誘導体、ビフェニレン誘導体、フルオレン誘導体、ペリレン誘導体、フェナントレン誘導体、フェナントロリン誘導体、フェナジン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ピレン誘導体、ベンゾキノン誘導体、ビアセチル誘導体、ビアントラニル誘導体、フラーレン誘導体、グラフェン誘導体、カロテン誘導体、クロロフィル誘導体、クリセン誘導体、シンノリン誘導体、クマリン誘導体、クルクミン誘導体、ダンシルアミド誘導体、フラボン誘導体、フルオレノン誘導体、フルオレセイン誘導体、ヘリセン誘導体、インデン誘導体、ルミクロム誘導体、ルミフラビン誘導体、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ペリフランテン誘導体、ペリレン誘導体、フェナントレン誘導体、フェナントロリン誘導体、フェナジン誘導体、フェノール誘導体、フェノチアジン誘導体、フェノキサジン誘導体、フタラジン誘導体、フタロシアニン誘導体、ピセン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポルフィセン誘導体、ヘミポルフィセン誘導体、サブフタロシアニン誘導体、プソラレン誘導体、アンゲリシン誘導体、プリン誘導体、ピレン誘導体、ピロメテン誘導体、ピリジルケトン誘導体、フェニルケトン誘導体、ピリジルケトン誘導体、チエニルケトン誘導体、フラニルケトン誘導体、キナゾリン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、レチナール誘導体、レチノール誘導体、ローダミン誘導体、リボフラビン誘導体、ルブレン誘導体、スクアリン誘導体、スチルベン誘導体、テトラセン誘導体、ペンタセン誘導体、アントラキノン誘導体、テトラセンキノン誘導体、ペンタセンキノン誘導体、チオホスゲン誘導体、インジゴ誘導体、チオインゾゴ誘導体、チオキサンテン誘導体、チミン誘導体、トリフェニレン誘導体、トリフェニルメタン誘導体、トリアリール誘導体、トリプトファン誘導体、ウラシル誘導体、キサンテン誘導体、フェロセン誘導体、アズレン誘導体、ビアセチル誘導体、ターフェニル誘導体、ターフラン誘導体、ターチオフェン誘導体、オリゴアリール誘導体、フラーレン誘導体、共役ポリエン誘導体、含１４族元素縮合多環芳香族化合物誘導体、縮合多環複素芳香族化合物誘導体等が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。
【００２１】
前記（Ａ）有機光増感分子としては、具体的には、金属ポルフィリン類（ポルフィリン類の金属錯体）；金属テトラアザポルフィリン類；金属フタロシアニン類；３，５−ジメチル−ボロンジピロメテンのヨウ素誘導体；３，５−ジメチル−８−フェニルボロンジピロメテンのヨウ素誘導体等のようなボロンジピロメテン類；サレン金属錯体等のようなシッフ塩基金属錯体類；ルビジウム−ビピリジン錯体やイリジウム−フェナントロリン錯体等の金属ビピリジン錯体；金属フェナントロリン錯体；Ｎ−アルキルナフタレンジイミド等のナフタレンジイミド類；Ｎ−メチルアクリドン等のようなアクリドン類等が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。前記金属ポルフィリン類および金属フタロシアニン類に含まれる金属原子としては、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｚｎ、Ｃｕ等を用いることができる。前記金属テトラアザポルフィリン類としては、後述の一般式（２）における５，１０，１５，２０位の炭素原子及びそれに結合したＲ７を窒素原子に置き換えた構造の金属テトラアザポルフィリン類が挙げられる。
【００２２】
前記（Ａ）有機光増感分子として好ましい化合物の例として、５００〜８００ｎｍの範囲内に吸収極大波長を有する化合物としては、下記一般式（５）で表される化合物が挙げられる。ここで、「水素原子を含む任意の置換基」とは、水素原子、又は水素原子を除く任意の置換基を意味する。
【化５】
2017173821.tif 000008
（式中、Ｒ６はそれぞれ、水素原子を含む任意の置換基を表し、Ｒ６は同じでも異なっていてもよく、隣接する２つのＲ６が互いに連結して水素原子を含む任意の置換基を有する５員環または６員環を形成してもよく、Ｒ７はそれぞれ、水素原子又は、水素原子を含む任意の置換基を有するアリール基を表し、Ｒ７は同じでも異なっていてもよく、ＭはＨ２又は金属原子を表す。またメソ位（Ｒ７が置換している位置）やピロール環のβ位（Ｒ６が置換している位置）を介して２以上のポルフィリンが結合していてもよい。）
【００２３】
前記一般式（５）中のＲ６の例としては、水素原子、アルキル基（例えば炭素数１〜１２のアルキル基）、アルケニル基、アルキニル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基（水酸基）、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、カルボン酸塩、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルコキシカルボニル基、アミノカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、ジアルキルアミノカルボニル基、アルキルチオカルボニル基、アルコキシル基、リン酸塩基、ホスホン酸塩基、ホスフィン酸塩基、シアノ基、アミノ基（アルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アリールアミノ基、ジアリールアミノ基、およびアルキルアリールアミノ基を含む）、アシルアミノ基（アルキルカルボニルアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルバモイル基、およびウレイド基が含まれる）、アミジノ基、イミノ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、チオカルボン酸塩基、硫酸塩基、アルキルスルフィニル基、スルホン酸塩基、スルファモイル基、スルホンアミド基、ニトロ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、アジド基、複素環、アルキルアリール基、またはアリール基、もしくはヘテロアリール基が挙げられるが、これらに限定されない。上記一般式（５）中に含まれる、隣接する２つのＲ６が互いに連結して形成された５員環または６員環が有する置換基の例としては、Ｒ６の例として挙げた置換基が挙げられるが、これらに限定されない。前記５員環または６員環は、置換基を有していてもよい他のポルフィリン環と連結していてもよい。前記一般式（５）中のＲ６の例としては、Ｒ６の例として挙げた置換基が挙げられるが、これらに限定されない。前記一般式（５）中のＭが金属原子の場合、Ｐｔ、Ｐｄ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｚｎ、Ｃｕ等が挙げられる。
【００２４】
上記一般式（５）で表される金属ポルフィリン類としては、例えば、メソ−テトラフェニル−テトラベンゾポルフィリンパラジウム（ＣＡＳ番号：１１９６５４−６４−７）等のメソ−テトラフェニル−テトラベンゾポルフィリン金属錯体、オクタエチルポルフィリンパラジウム（ＣＡＳ番号：２４８０４−００−０）等のオクタエチルポルフィリン金属錯体、非特許文献２に記載されているメソ−テトラフェニル−オクタメトキシ−テトラナフト［２，３］ポルフィリンパラジウム等のオクタエチルポルフィリン金属錯体等が挙げられる。
【００２５】
上記（Ａ）有機光増感分子は、その構造中に金属を含まない構造の有機光増感分子であってもよく、その構造中に金属を含まない構造の有機光増感分子としては、具体的には、下記一般式（６）で表される化合物（ボロンジピロメテン類）が挙げられるが、下記一般式（６）で表される化合物は単独、またはＲ８〜Ｒ１２のいずれかを結合部位とする二量体や三量体等の多量体を形成してもよく、結合基として飽和炭化水素鎖または不飽和炭化水素鎖を介して多量体を形成してもよい。
【化６】
2017173821.tif 000009
（上記式（６）中、Ｒ８〜Ｒ１２はそれぞれ独立に水素原子を含む任意の置換基を表し、互いに隣接する置換基（Ｒ８とＲ９との対、Ｒ９とＲ１１との対、Ｒ８とＲ１０との対、Ｒ１０とＲ１１との対）はそれぞれ互いに結合して水素原子を含む任意の置換基を有する５員環または６員環を形成してもよく、Ｒ１３はハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１〜５のアルキル基、または置換基を有してもよい炭素数１〜５のアルコキシル基を表す）
【００２６】
上記一般式（６）中のＲ８〜Ｒ１２の例としては、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、ハロゲン原子、ヒドロキシ基（水酸基）、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、カルボン酸塩、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アルコキシカルボニル基、アミノカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、ジアルキルアミノカルボニル基、アルキルチオカルボニル基、アルコキシル基、リン酸塩基、ホスホン酸塩基、ホスフィン酸塩基、シアノ基、アミノ基（アルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アリールアミノ基、ジアリールアミノ基、およびアルキルアリールアミノ基を含む）、アシルアミノ基（アルキルカルボニルアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルバモイル基、およびウレイド基が含まれる）、アミジノ基、イミノ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、チオカルボン酸塩基、硫酸塩基、アルキルスルフィニル基、スルホン酸塩基、スルファモイル基、スルホンアミド基、ニトロ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、アジド基、複素環、アルキルアリール基、またはアリール基、もしくはヘテロアリール基、置換基を有してもよいシリル基、置換基を有してもよいカルバゾリル基や置換基を有してもよいフルオレニル基等の縮合多環基、等が挙げられるが、これらに限定されない。上記一般式（６）中に含まれる、互いに隣接する置換基（Ｒ８とＲ９との対、Ｒ９とＲ１１との対、Ｒ８とＲ１０との対、Ｒ１０とＲ１１との対）が互いに連結して形成された５員環または６員環が有する置換基の例としては、Ｒ８〜Ｒ１２の例として挙げた置換基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００２７】
上記一般式（６）中のＲ８〜Ｒ１２は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１〜４の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよいフェニル基、置換基を有してもよいフェノキシ基、置換基を有してもよいチエニル基、置換基を有してもよいチエノキシ基、下記式（７）で表される２−カルボキシルエテニル基、または下記式（８）で表される２−カルボキシル−２−シアノエテニル基であることが好ましい（下記式（７）及び式（８）中の＊は一般式（６）の環構造への結合位置である）。中でもＲ８及びＲ１１は、置換基を有してもよい炭素数１〜３のアルキル基であることがより好ましく、無置換の炭素数１〜３のアルキル基であることがさらに好ましく、無置換のメチル基であることが特に好ましい。また、Ｒ９及びＲ１０は水素原子、臭素原子、またはヨウ素原子であることがより好ましく、水素原子またはヨウ素原子であることがさらに好ましい。Ｒ１２は置換基を有してもよいフェニル基であることがより好ましく、無置換またはアルキル置換のフェニル基であることがさらに好ましい。
【化７】
2017173821.tif 000010
【化８】
2017173821.tif 000011
【００２８】
上記一般式（６）中のＲ１３は、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１〜５のアルキル基、または置換基を有してもよい炭素数１〜５のアルコキシル基であるが、フッ素原子であることが好ましい。
【００２９】
前記（Ａ）有機光増感分子は、その構造中に金属を含まない構造の有機光増感分子であってもよい。その構造中に金属を含まない構造の有機光増感分子としては、フラーレン誘導体が知られており、特に長波長の光で増感させることができる。フラーレン誘導体として、Ｃ６０誘導体、Ｃ７０誘導体、カーボンナノチューブが知られており、具体的には、［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ６１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ、［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ７１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ、Ｂｉｓ−ＰＣＢＭ（６０），Ｂｉｓ−ＰＣＢＭ（７０），［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ６１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｂｕｔｙｌ  ｅｓｔｅｒ，［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ６１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｎ−ｏｃｔｙｌ  ｅｓｔｅｒ，［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ６１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｄｏｄｅｃｙｌ  ｅｓｔｅｒ，Ｃ６０−ｆｕｓｅｄ  Ｎ−Ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｒｏｌｉｄｉｎｅ−ｍ−Ｃ１２−ｐｈｅｎｙｌ、等が挙げられる。
【００３０】
上記（Ａ）有機光増感分子は、上記一般式（５）で表される金属ポルフィリン類、または前記一般式（６）で表される化合物であることが好ましい。
【００３１】
金属ポルフィリン類を用いる場合、例えば下記表１に記載する化合物が好適に用いられる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお表中、中心金属Ｍはパラジウム（Ｐｄ）、イリジウム（Ｉｒ）、白金（Ｐｔ）、亜鉛（Ｚｎ）、コバルト（Ｃｏ）、鉄（Ｆｅ）等を表す。
【００３２】
【表１】
2017173821.tif 000012
【００３３】
上記一般式（６）で表される化合物を用いる場合、式（６）中、Ｒ８〜Ｒ１２がそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１〜４の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよいフェニル基、置換基を有してもよいフェノキシ基、置換基を有してもよいチエニル基、置換基を有してもよいチエノキシ基、上記式（７）で表される２−カルボキシルエテニル基、または上記式（８）で表される２−カルボキシル−２−シアノエテニル基である化合物であることがさらに好ましい。
上記一般式（６）で表される化合物としては、具体的には、下記表２に記載する化合物が好適に用いられる。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３４】
【表２】
2017173821.tif 000013
【００３５】
また、（Ａ）有機光増感分子として、ボロンジピロメテン類、ポルフィリン類以外には、例えば、フルオレン骨格を有する化合物（好ましくはポリフルオレン化合物）、ポリフェニレン化合物、テトラセン骨格を有する化合物、熱活性型遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を示す化合物、フォトダイナミックセラピー（ＰＤＴ）に使用される化合物、下記表３に記載の化合物等を好適に用いることができる。
【００３６】
【表３】
2017173821.tif 000014
【００３７】
（Ａ）有機光増感分子は、単独で用いても、２種以上を併用しても良いが、後記する映像装置用途の場合、３種以上を併用する場合が特に好ましい。
【００３８】
[（Ｂ）有機発光分子]
上記（Ｂ）有機発光分子としては、上記（Ａ）有機光増感分子と共に使用することでＴＴＡ過程により光アップコンバージョンされた光を発することのできる有機化合物であれば、特に限定されることなく使用することができる。前記（Ｂ）有機発光分子としては、例えば、アセナフテン誘導体、アセトフェノン誘導体、アントラセン誘導体、ジフェニルアセチレン誘導体、アクリダン誘導体、アクリジン誘導体、アクリドン誘導体、チオアクリドン誘導体、アンゲリシン誘導体、アントラセン誘導体、アントラキノン誘導体、アザフルオレン誘導体、アズレン誘導体、ベンジル誘導体、カルバゾール誘導体、コロネン誘導体、スマネン誘導体、ビフェニレン誘導体、フルオレン誘導体、ペリレン誘導体、フェナントレン誘導体、フェナントロリン誘導体、フェナジン誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ピレン誘導体、ベンゾキノン誘導体、ビアセチル誘導体、ビアントラニル誘導体、フラーレン誘導体、グラフェン誘導体、カロテン誘導体、クロロフィル誘導体、クリセン誘導体、シンノリン誘導体、クマリン誘導体、クルクミン誘導体、ダンシルアミド誘導体、フラボン誘導体、フルオレノン誘導体、フルオレセイン誘導体、ヘリセン誘導体、インデン誘導体、ルミクロム誘導体、ルミフラビン誘導体、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ペリフランテン誘導体、ペリレン誘導体、フェナントレン誘導体、フェナントロリン誘導体、フェナジン誘導体、フェノール誘導体、フェノチアジン誘導体、フェノキサジン誘導体、フタラジン誘導体、フタロシアニン誘導体、ピセン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポルフィセン誘導体、ヘミポルフィセン誘導体、サブフタロシアニン誘導体、プソラレン誘導体、アンゲリシン誘導体、プリン誘導体、ピレン誘導体、ピロメテン誘導体、ピリジルケトン誘導体、フェニルケトン誘導体、ピリジルケトン誘導体、チエニルケトン誘導体、フラニルケトン誘導体、キナゾリン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、レチナール誘導体、レチノール誘導体、ローダミン誘導体、リボフラビン誘導体、ルブレン誘導体、スクアリン誘導体、スチルベン誘導体、テトラセン誘導体、ペンタセン誘導体、アントラキノン誘導体、テトラセンキノン誘導体、ペンタセンキノン誘導体、チオホスゲン誘導体、インジゴ誘導体、チオインゾゴ誘導体、チオキサンテン誘導体、チミン誘導体、トリフェニレン誘導体、トリフェニルメタン誘導体、トリアリール誘導体、トリプトファン誘導体、ウラシル誘導体、キサンテン誘導体、フェロセン誘導体、アズレン誘導体、ビアセチル誘導体、ターフェニル誘導体、ターフラン誘導体、ターチオフェン誘導体、オリゴアリール誘導体、フラーレン誘導体、共役ポリエン誘導体、含１４族元素縮合多環芳香族化合物誘導体、縮合多環複素芳香族化合物誘導体等が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。
【００３９】
上記（Ｂ）有機発光分子としては、具体的には、例えば、９，１０−ジフェニルアントラセン（ＣＡＳ番号：１４９９−１０−１）およびその誘導体、９，１０−ビス（フェニルエチニル）アントラセン（ＣＡＳ番号：１００７５−８５−１）およびその誘導体（例えば１−クロロ−９，１０−ビス（フェニルエチニル）アントラセン）、ペリレン（ＣＡＳ番号：１９８−５５−０）およびその誘導体（例えばペリレンジイミド）、ピレンおよびその誘導体、ルブレンおよびその誘導体、ナフタレンおよびその誘導体（例えばナフタレンジイミド、パーフルオロナフタレン、１−シアノナフタレン、１−メトキシナフタレン）、９，１０−ビス（フェニルエチニル）ナフタセン、４，４’−ビス（５−テトラアセニル）−１，１’−ビフェニレン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、ビフェニル、ビフラン、ビチオフェン、４，４−ジフルオロ−４−ボラ−３ａ，４ａ−ジアザ−ｓ−インダセン（ボロンジピロメテン）等が挙げられるが、これらに限定されない。また、ペリレンやピレンのような縮合多環芳香族化合物も好適に用いられる。これら有機発光分子（Ｂ）は、１種を用いてもよく、２種以上を混合して用いてもよい。
【００４０】
前記（Ｂ）有機発光分子としては、下記表４乃至６に示す化合物を好適に用いることができる。ただし、本発明に用いる（Ｂ）有機発光分子はこれらに限定されるものではない。
【００４１】
【表４】
2017173821.tif 000015
【００４２】
【表５】
2017173821.tif 000016
【００４３】
【表６】
2017173821.tif 000017
【００４４】
[（Ｃ）酸化防止剤]
本発明の波長変換材料は、（Ｃ）酸化防止剤を含有する。
本明細書中において、酸化防止剤とは、化学的・電気化学的な手法により安定な有機ラジカルを形成する化合物を意味し、例えば、フェノール系、芳香族アミン系、硫黄系、リン系、ビタミンＥ（トコフェロール）系、キノン系等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。（Ｃ）酸化防止剤は（Ａ）有機光増感分子、及び（Ｂ）有機発光分子との相互作用によって、アップコンバージョン効率を大幅に高める。
【００４５】
フェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチルクレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリルβ−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４−ブチリデンンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、３，９−ビス［１，１−ジメチル−２−［β−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン等のビスフノール系；テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，３，５−トリス（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンジル）−ｓｅｃ−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）トリオン等の高分子フェノール系等を挙げることができる。
芳香族アミン系酸化防止剤としては、Ｐ,Ｐ'−ジオクチルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェノチアジン等を挙げることができる。
硫黄系酸化防止剤としては、硫化油脂、ジベンジルジサルファイド、ジセチルサルファイド、テトラチアフルバレン系等を挙げることができる。このうちテトラチアフルバレン系が好ましく、例えばテトラチアフルバレン、ビス（カルボニルジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（メチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（エチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（トリメチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ジメチルテトラチアフルバレン、ホルミルテトラチアフルバレン、２，３，６，７−テトラキス（２−シアノエチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（メチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（エチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（ペンチルチオ）テトラチアフルバレン等を挙げることができる。
リン系酸化防止剤としては、トリフェニルホスファイト、トリスノニルフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト、トリエチルホスファイト、トリエチルホスファイト、トリス（２−エチルヘキシル）ホスファイト、トリデシルホスファイト、トリラウリルホスファイト、トリス（トリデシル）ホスファイト、トリオレイルホスファイト、ジフェニルモノ（２−エチルヘキシル）ホスファイト、ジフェニルモノデシルホスファイト、ジフェニルモノ（トリデシル）ホスファイト、トリラウリルトリチオホスファイト、ジエチルハイドロゲンホスファイト、ビス（２−エチルヘキシル）ハイドロゲンホスファイト、ジラウリルハイドロゲンホスファイト、ジフェニルハイドロゲンホスファイト、テトラフェニルジプロピレングリコールジホスファイト、ビス（デシル）ペンタエリスリトールジホスファイト、ビス（トリデシル）ペンタエリスリトールジホスファイト、トリステアリルホスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジホスファイト、トリス（２,４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）ホスファイト等を挙げることができる。
キノン系酸化防止剤としては、ナフトキノン、２−ヒドロキシナフトキノン、２−メチルナフトキノン、２−メトキシナフトキノン、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン−１−オキシル、２，２，６，６−テトラメチル−４−メトキシピペリジン−１−オキシル、２，２，６，６−テトラメチル−４−フェノキシピペリジン−１−オキシル、ハイドロキノン、２−メチルハイドロキノン、２−メトキシハイドロキノン等を挙げることができる。
【００４６】
上記（Ｃ）酸化防止剤のうち、フェノール系、芳香族アミン系、硫黄系酸化防止剤が好ましい。
このうち分子内に硫黄または窒素を有する場合には、（Ａ）有機光増感分子及び（Ｂ）有機発光分子との相互作用も大きくなる為好ましく、さらには分子内に環構造を少なくとも一つ有する場合がさらに好ましい。該環構造としては、脂肪族環であっても芳香族環であっても良く、また複素環であっても良い。当該環構造としては、５〜１０員環である場合が好ましく、さらに好ましくは５〜８員環であり、特に好ましくは５〜６員環である。
また、該環構造として、上記式（１）又は（２）で表される環構造を有するものがさらに好ましい態様の一つである。
上記式（１）で表される骨格を有する化合物としては、例えばフェノール化合物、カテコール化合物、レゾルシノール化合物、ハイドロキノン化合物等を挙げることができる。
また、上記式（２）で表される骨格を有する化合物としては、例えばテトラチアフルバレン化合物を挙げることができ、具体的には、テトラチアフルバレン、ビス（カルボニルジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（メチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（エチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ビス（トリメチレンジチオ）テトラチアフルバレン、ジメチルテトラチアフルバレン、ホルミルテトラチアフルバレン、２，３，６，７−テトラキス（２−シアノエチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（メチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（エチルチオ）テトラチアフルバレン、テトラキス（ペンチルチオ）テトラチアフルバレン等を挙げることができる。
【００４７】
上記（Ｃ）酸化防止剤のうち、特に好ましいものは上記式（３）で表される化合物又は上記式（４）で表される化合物である。
【００４８】
上記式（３）におけるＲ１〜Ｒ５はそれぞれ独立して、水素原子、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルコキシ基を表す。
アルキル基とは、Ｃ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状のアルキル基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルキル基であり更に好ましくはメチル基又はエチル基である。
アルコキシ基とはＣ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状のアルコキシ基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルコキシ基であり更に好ましくはメトキシ基又はエトキシ基である。
【００４９】
上記式（３）におけるＲ１〜Ｒ５のアルキル基、又はアルコキシ基はさらに置換基を有してもよい。この置換基の例としてはハロゲン原子；シアノ基；ヒドロキシ基；スルホ基；カルボキシ基；アミノ基；ニトロ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；を表し、好ましくは、Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基であり、更に好ましくは、Ｃ１〜Ｃ１０アルキルチオ基である。
【００５０】
上記式（４）におけるＸ１〜Ｘ４はそれぞれ独立して、水素原子、ホルミル基（−ＣＨＯ）、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルコキシ基、置換基を有しても良いアルキルカルボニル基、置換基を有しても良いアルコキシカルボニル基、置換基を有しても良いアシルオキシ基又は置換基を有しても良いアルキルチオ基を表す。また、Ｘ１とＸ２、Ｘ３とＸ４はそれぞれ互い結合して環構造を形成していても良い。
【００５１】
上記式（４）における置換基を有しても良いアルキル基とは好ましいものを含めて上記（３）における置換基を有しても良いアルキル基と同じ意味を表す。
【００５２】
上記式（４）における置換基を有しても良いアルコキシ基とは好ましいものを含めて上記（３）における置換基を有しても良いアルコシキ基と同じ意味を表す。
【００５３】
上記式（４）の置換基を有しても良いアルキルカルボニル基におけるアルキルとはＣ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状のアルキル基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルキル基であり更に好ましくはメチル基又はエチル基である。また当該アルキルは、さらに置換基を有しても良く、この置換基の例としてはハロゲン原子；シアノ基；ヒドロキシ基；スルホ基；カルボキシ基；アミノ基；ニトロ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基等である。置換基を有しても良いアルキルカルボニル基として特に好ましいものはアセチル基である。
【００５４】
上記式（４）の置換基を有しても良いアルコキシカルボニル基におけるアルコキシとは、そのアルキル部分がＣ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状のアルキル基であるものを表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルキルであり更に好ましくはメチル基又はエチル基である。また当該アルキルは、さらに置換基を有しても良く、この置換基の例としてはハロゲン原子；シアノ基；ヒドロキシ基；スルホ基；カルボキシ基；アミノ基；ニトロ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；である。置換基を有しても良いアルコキシカルボニル基として特に好ましいものはアセトキシカルボニル基である。
【００５５】
上記式（４）の置換基を有しても良いアシルオキシ基の場合、アシルに相当するアルキル部分がＣ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状アルキルであるものを表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルキルであり更に好ましくはメチル又はエチルである。また当該アルキルは、さらに置換基を有しても良く、この置換基の例としてはハロゲン原子；ヒドロキシ基；スルホ基；カルボキシ基；アミノ基；ニトロ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；シアノ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；である。置換基を有しても良いアシルオキシ基として特に好ましいものはアセトキシ基である。
【００５６】
上記式（４）の置換基を有しても良いアルキルチオ基におけるアルキルとはＣ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状アルキル基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５アルキル基であり更に好ましくはメチル基又はエチル基である。また当該アルキルは、さらに置換基を有しても良く、この置換基の例としてはハロゲン原子；シアノ基；ヒドロキシ基；スルホ基；カルボキシ基；アミノ基；ニトロ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルコキシ基；Ｃ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；ヒドロキシ基、スルホ基、及びカルボキシ基よりなる群から選択される少なくとも１種類の基で置換されたＣ１〜Ｃ２０アルキルチオ基；である。置換基を有しても良いアルキルチオ基としては、メチルチオ基、エチルチオ基、シアノエチルチオ基、ペンチルチオ基が好ましい。
【００５７】
上記式（４）においてＸ１とＸ２、Ｘ３とＸ４はそれぞれ互い結合して環構造を形成していても良い。環構造は５〜８員環、好ましくは５〜７員環である場合が好ましく、当該環に、さらに硫黄原子を有する場合が好ましい。
【００５８】
上記（Ｃ）分子内に硫黄を有する化合物としては、上記の他、直鎖状アルキルチオエーテル、分岐鎖状アルキルチオエーテル、環状アルキルチオエーテル化合物、アルキレンポリチオエーテル、アルキルアリールチオエーテル、アルキルアリーレンポリチオエーテル等の広範囲のチオエーテル化合物が挙げられる。該チオエーテル化合物のアルキル基、アリール基、アリーレン基は置換基があっても良く、置換基が無くても良い。該チオエーテル化合物の構造としては、上記式（１６）又は式（１７）で表されるアルキルチオエーテル化合物が好ましい態様の一つである。
【００５９】
上記式（１６）におけるＲ１６及びＲ１８はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアルキル基又は置換基を有しても良いアリール基を表す。アルキル基とは、Ｃ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状アルキル基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５のアルキル基であり更に好ましくはメチル基又はエチル基である。アリール基とは、芳香族炭化水素から誘導された官能基を表し、好ましくは、フェニル基、ベンジル基、ナフチル基である。また、上記式（１６）及び式（１７）におけるＲ１７、Ｒ１９、Ｒ２０はそれぞれ独立して置換基を有しても良いアルキレン基又は置換基を有しても良いアリーレン基を表す。アリーレン基とは、Ｃ１〜Ｃ１０の直鎖、分岐又は環状のアルキレン基を表し、好ましくはＣ１〜Ｃ５のアルキレン基であり、更に好ましくはメチレン基、エチレン基、プロピレン基である。アリーレン基とは、芳香族炭化水素から誘導される連結基を表し、好ましくは、フェニレン基、ナフチレン基、ビフェニレン基、キシリレン基である。
【００６０】
上記式（１６）及び式（１７）におけるＲ１６〜Ｒ２０は、置換基を有しても良い。この置換基の例としては、Ｃ１〜Ｃ１０の直鎖状アルキル基、Ｃ１〜Ｃ１０の分岐状アルキル基、Ｃ１〜Ｃ１０の環状アルキル基、Ｃ１〜Ｃ１０のアルコキシ基、Ｃ１〜Ｃ１０のアルキルチオ基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、アミノ基、ニトロ基、カルボキシ基、オキソ基が挙げられる。
【００６１】
上記式（１６）で表される化合物としては、例えば、メチルスルフィド、アミルスルフィド、４，７−ジチアデカン、３，６−ジチアデカン、１−（エチルスルファニル）−２−｛［２−（エチルスルファニル）エチル］スルファニル｝エタン、２，５，８，１１−テトラチアドデカン、アリルメチルスルフィド、アミルメチルスルフィド、ベンジルメチルスルフィド、ビス（ベンゾイルメチル）スルフィド、ビス（メチルチオ）メタン、ｔ−ブチルメチルスルフィド、ブチルメチルスルフィド、デシルメチルスルフィド、ドデシルメチルスルフィド、エチルメチルスルフィド、ヘプチルメチルスルフィド、イソプロピルメチルスルフィド、メチオノール、メチルチオエタノール、１，２−ビス（フェニルチオ）エタンを挙げることができる。
【００６２】
また、上記式（１７）で表される化合物としては、例えば、ペンタメチレンスルフィド、テトラヒドロチオフェン、トリメチレンスルフィド、１，４，７−トリチアシクロノナン、１，４，８，１１−テトラチアシクロテトラデカン、１，３−ジチアン、２−メチルテトラメチルチオフェン、４−オキソチアン、４，５−ジヒドロ−３（２Ｈ）−チオフェノン、２−メチル−３−テトラヒドロチオフェノン、テトラヒドロ−２Ｈ−チオピラン−４−オール、２，５−ジヒドロ−１，４−ジチアン等が挙げられる。
【００６３】
上記（Ｃ）酸化防止剤としては、下記表７〜表９に記載する化合物を好適に用いることができる。ただし、本発明における（Ｃ）酸化防止剤はこれらに限定されるものではない。
【００６４】
【表７】
2017173821.tif 000018
【００６５】
【表８】
2017173821.tif 000019
【００６６】
【表９】
2017173821.tif 000020
【００６７】
本発明の光波長変換要素中における（Ａ）有機光増感分子と（Ｂ）有機発光分子の含有割合は、物質量（ｍｏｌ）基準におけるＡ：Ｂで、０．１：９９．９〜１０：９０が好ましく、０．５：９９．５〜５：９５がさらに好ましい。
また、本発明の光波長変換要素中における有機光増感分子（Ａ）の含有量は、１．０×１０−６〜１．０×１０−３ｍｏｌ／Ｌが好ましく、１．０×１０−５〜５．０×１０−４ｍｏｌ／Ｌがさらに好ましく、３．０×１０−５〜３．０×１０−４ｍｏｌ／Ｌが特に好ましい。
本発明の光波長変換要素中における（Ｂ）有機光増感分子の含有量は、１．０×１０−４〜１．０×１０−１ｍｏｌ／Ｌが好ましく、１．０×１０−３〜５．０×１０−１ｍｏｌ／Ｌがさらに好ましく、３．０×１０−３〜３．０×１０−２ｍｏｌ／Ｌが特に好ましい。
【００６８】
本発明の光波長変換要素（（Ａ）有機光増感分子、（Ｂ）有機発光分子、（Ｃ）分子内に硫黄を有する化合物、さらに下記の（Ｄ）有機溶剤を含む全体を１００体積％とする）は、（Ｃ）酸化防止剤が、０．０１体積％以上９５体積％以下を占める場合が好ましく、０．０５体積％以上９０体積％以下がさらに好ましい。
【００６９】
[（Ｄ）有機溶剤]
本発明の波長変換材料は、さらに（Ｄ）有機溶剤を含有してもよい。
有機溶剤としては、（Ａ）有機光増感化合物、（Ｂ）有機発光化合物及び（Ｃ）酸化防止剤を溶解するものである場合が好ましいが、これらを分散して用いてもよい為、水溶性有機溶剤であっても非水溶性有機溶剤であっても良い。
水溶性有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、イソブタノール、第二ブタノール、第三ブタノール等のＣ１−Ｃ４アルコール；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド類；２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、ヒドロキシエチル−２−ピロリドン、１，３−ジメチルイミダゾリジン−２−オン又は１，３−ジメチルヘキサヒドロピリミド−２−オン等の複素環式ケトン；アセトン、メチルエチルケトン、２−メチル−２−ヒドロキシペンタン−４−オン等のケトン又はケトアルコール；テトラヒドロフラン、ジオキサン等の環状エーテル；エチレングリコール、１，２−又は１，３−プロピレングリコール、１，２−又は１，４−ブチレングリコール、１，６−ヘキシレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、チオジグリコール等のＣ２〜Ｃ６アルキレン単位を有するモノ、オリゴ、若しくはポリアルキレングリコール又はチオグリコール；トリメチロールプロパン、グリセリン、ヘキサン−１，２，６−トリオール等のポリオール（好ましくはトリオール）；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル（ブチルカルビトール）、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル等の多価アルコールのＣ１〜Ｃ４モノアルキルエーテル；γ−ブチロラクトン；ジメチルスルホキシド；等が挙げられる。
【００７０】
なお、上記の水溶性有機溶剤には、例えばトリメチロールプロパン等のように、常温で固体の物質も含まれている。しかし、該物質等は固体であっても水溶性を示し、さらに該物質等を含有する水溶液は水溶性有機溶剤と同様の性質を示し、同じ効果を期待して使用することができる。このため本明細書においては、便宜上、このような固体の物質であっても上記と同じ効果を期待して使用できる限り、水溶性有機溶剤の範疇に含むこととする。
【００７１】
非水溶性有機溶剤としては、ｎ−ヘキサン、ベンゼン、トルエン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２，３−トリクロロプロパン、２−ヘプタノン、３，５，５−トリメチル−２−シクロヘキセン−１−オン、３，３，５−トリメチルシクロヘキサノン、３−エトキシプロピオン酸エチル、３−メトキシ−３−メチルブチルアセテート、３−メトキシブチルアセテート、４−ヘプタノン、ｍ−キシレン、ｍ−ジエチルベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｎ−ブチルベンゼン、ｎ−プロピルアセテート、ｏ−キシレン、ｏ−クロロトルエン、ｏ−ジエチルベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｐ−クロロトルエン、ｐ−ジエチルベンゼン、ｓｅｃ−ブチルベンゼン、ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン、γ―ブチロラクトン、イソホロン、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、エチレングリコールモノイソプロピルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノターシャリーブチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノプロピルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジイソブチルケトン、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノイソプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、シクロヘキサノール、シクロヘキサノールアセテート、シクロヘキサノン、ジメチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ダイアセトンアルコール、２−エチル−１，３−ヘキサンジオール、２，４−ジエチル−１，５−ペンタンジオール、モノアセチン、ジアセチン、トリアセチン、トリプロピオニン、トリブチリン、２−メチルペンタン−２，４−ジオール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、トリプロピレングリコールモノブチルエーテル、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールジアセテート、プロピレングリコールフェニルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルプロピオネート、ベンジルアルコール、メチルイソブチルケトン、メチルシクロヘキサノール、酢酸ｎ−アミル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸���ソアミル、酢酸イソブチル、酢酸プロピル、二塩基酸エステル等が挙げられる。また、乳酸エチル、１，３−ブタンジオール、１，３−ブチレングリコール、１，３−ブチレングリコールジアセテート、１，４−ジオキサン、２−メチル−１，３−プロパンジオール、３−メチル−１，３−ブタンジオール、３−メトキシ−３−メチル−１−ブタノール、３-メトキシブタノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ｎ−ブチルアルコール等が挙げられる。
【００７２】
上記成分（Ｄ）有機溶剤を含有する場合、（Ｃ）酸化防止剤と（Ｄ）有機溶剤の体積比率（体積％：体積％）が２：８〜９：１である場合が好ましく、３：７〜８：２である場合がさらに好ましく、４：６〜７．５：２．５が特に好ましい。
【００７３】
[（Ｅ）その他]
本発明の波長変換材料は、上記有機溶剤中に（Ａ）〜（Ｃ）を溶解及び／又は分散させたものである他、ポリマー中に溶解及び／又は分散させたものであっても良い。これは、重合性化合物中に上記（Ａ）〜（Ｃ）を溶解及び／又は分散させ、光及び／又は熱で重合させたものである。
【００７４】
上記の重合性化合物としては、透明なポリマーを形成できる化合物である場合が好ましく、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、β−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ） アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、トリシクロデカニル（メタ）アクリレート、エステルアクリレート、メチロール化メラミンの（メタ）アクリル酸エステル、エポキシ（メタ）アクリレート、ウレタンアクリレート等の各種アクリル酸エステルおよびメタクリル酸エステル、（メタ）アクリル酸、スチレン、酢酸ビニル、ヒドロキシエチルビニルエーテル、エチレングリコールジビニルエーテル、ペンタエリスリトールトリビニルエーテル、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド、アクリロニトリル等が挙げられるが、必ずしもこれらに限定されるものではない。光重合性化合物は、単独または２種以上を混合して用いることができる。
【００７５】
上記の重合性化合物を重合する為には、光ラジカル重合開始剤及び／又は熱ラジカル重合開始剤が用いられる。
光ラジカル重合開始剤としては、４−フェノキシジクロロアセトフェノン、４−ｔ−ブチル−ジクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−１−[４−（メチルチオ）フェニル]−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−（ジメチルアミノ）−２−[（４−メチルフェニル）メチル]−１−[４−（４−モルホリニル）フェニル]−１−ブタノン、または２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタン−１−オン等のアセトフェノン系化合物；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、またはベンジルジメチルケタール等のベンゾイン系化合物；ベンゾフェノン、ベンゾイル安息香酸、ベンゾイル安息香酸メチル、４−フェニルベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、アクリル化ベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４’−メチルジフェニルサルファイド、または３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン等のベンゾフェノン系化合物；チオキサントン、２−クロルチオキサントン、２−メチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、２，４−ジイソプロピルチオキサントン、または２，４−ジエチルチオキサントン等のチオキサントン系化合物；２，４，６−トリクロロ−ｓ−トリアジン、２−フェニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−メトキシフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−トリル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−ピペロニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４−ビス（トリクロロメチル）−６−スチリル−ｓ−トリアジン、２−（ナフト−１−イル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（４−メトキシ−ナフト−１−イル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４−トリクロロメチル−（ピペロニル）−６−トリアジン、または２，４−トリクロロメチル−（４’−メトキシスチリル）−６−トリアジン等のトリアジン系化合物；１，２−オクタンジオン−１−〔４−（フェニルチオ）−２−（Ｏ−ベンゾイルオキシム）〕、またはＯ−（アセチル）−Ｎ−（１−フェニル−２−オキソ−２−（４’−メトキシ−ナフチル）エチリデン）ヒドロキシルアミン等のオキシムエステル系化合物；ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、または２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド等のホスフィン系化合物；９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、エチルアントラキノン等のキノン系化合物；ボレート系化合物；カルバゾール系化合物；イミダゾール系化合物；あるいは、チタノセン系化合物等が用いられる。光重合開始剤は、１種または２種以上を混合して用いることができる。
【００７６】
上記の熱ラジカル重合開始剤は加熱によりラジカルを生じ、連鎖重合反応を開始させる化合物であれば特に限定されないが、有機過酸化物、アゾ化合物、ベンゾイン化合物、ベンゾインエーテル化合物、アセトフェノン化合物、ベンゾピナコール等が挙げられ、ベンゾピナコールが好適に用いられる。例えば、有機過酸化物としては、カヤメックＲＴＭＡ、Ｍ、Ｒ、Ｌ、ＬＨ、ＳＰ-３０Ｃ、パーカドックスＣＨ−５０Ｌ、ＢＣ−ＦＦ、カドックスＢ−４０ＥＳ、パーカドックス１４、トリゴノックスＲＴＭ２２−７０Ｅ、２３−Ｃ７０、１２１、１２１−５０Ｅ、１２１−ＬＳ５０Ｅ、２１−ＬＳ５０Ｅ、４２、４２ＬＳ、カヤエステルＲＴＭＰ−７０、ＴＭＰＯ−７０、ＣＮＤ−Ｃ７０、ＯＯ−５０Ｅ、ＡＮ、カヤブチルＲＴＭＢ、パーカドックス１６、カヤカルボンＲＴＭＢＩＣ−７５、ＡＩＣ−７５（化薬アクゾ株式会社製）、パーメックＲＴＭＮ、Ｈ、Ｓ、Ｆ、Ｄ、Ｇ、パーヘキサＲＴＭＨ、ＨＣ、パＴＭＨ、Ｃ、Ｖ、２２、ＭＣ、パーキュアーＲＴＭＡＨ、ＡＬ、ＨＢ、パーブチルＲＴＭＨ、Ｃ、ＮＤ、Ｌ、パークミルＲＴＭＨ、Ｄ、パーロイルＲＴＭＩＢ、ＩＰＰ、パーオクタＲＴＭＮＤ、（日油株式会社製）などが市販品として入手可能である。
【００７７】
また、アゾ化合物としては、ＶＡ−０４４、Ｖ−０７０、ＶＰＥ−０２０１、ＶＳＰ−１００１（和光純薬工業株式会社製）等が市販品として入手可能である。上記熱ラジカル重合開始剤として特に好適なものは分子内に酸素−酸素結合（−Ｏ−Ｏ−）又は窒素−窒素結合（−Ｎ＝Ｎ−）を有さない熱ラジカル重合開始剤である。分子内に酸素−酸素結合（−Ｏ−Ｏ−）や窒素−窒素結合（−Ｎ＝Ｎ−）を有する熱ラジカル重合開始剤は、ラジカル発生時に多量の酸素や窒素を発するため、本発明の波長変換材料中に気泡を残した状態で重合し、特性を低下させる虞がある。ベンゾピナコール系の熱ラジカル重合開始剤（ベンゾピナコールを化学的に修飾したものを含む）が特に好適である。具体的には、ベンゾピナコール、１,２−ジメトキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ジエトキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ジフェノキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ジメトキシ−１，１,２，２−テトラ（４−メチルフェニル）エタン、１,２−ジフェノキシ−１，１,２，２−テトラ（４−メトキシフェニル）エタン、１,２−ビス（トリメチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ビス（トリエチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ビス（ｔ−ブチルジメチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１−ヒドロキシ−２−トリメチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１−ヒドロキシ−２−トリエチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１−ヒドロキシ−２−ｔ−ブチルジメチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン等、が挙げられ、好ましくは１−ヒドロキシ−２−トリメチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１−ヒドロキシ−２−トリエチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１−ヒドロキシ−２−ｔ−ブチルジメチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ビス（トリメチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタンであり、さらに好ましくは１−ヒドロキシ−２−トリメチルシロキシ−１，１,２，２−テトラフェニルエタン、１,２−ビス（トリメチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタン等であり、特に好ましくは１,２−ビス（トリメチルシロキシ）−１，１,２，２−テトラフェニルエタンである。
【００７８】
本発明の波長変換材料は、更に増感剤を含有しても良い。上記増感剤としては、カルコン誘導体、ジベンザルアセトン等に代表される不飽和ケトン類、ベンジルやカンファーキノン等に代表される１，２−ジケトン誘導体、ベンゾイン誘導体、フルオレン誘導体、ナフトキノン誘導体、アントラキノン誘導体、キサンテン誘導体、チオキサンテン誘導体、キサントン誘導体、チオキサントン誘導体、クマリン誘導体、ケトクマリン誘導体、シアニン誘導体、メロシアニン誘導体、オキソノ−ル誘導体等のポリメチン色素、アクリジン誘導体、アジン誘導体、チアジン誘導体、オキサジン誘導体、インドリン誘導体、アズレン誘導体、アズレニウム誘導体、スクアリリウム誘導体、ポルフィリン誘導体、テトラフェニルポルフィリン誘導体、トリアリールメタン誘導体、テトラベンゾポルフィリン誘導体、テトラピラジノポルフィラジン誘導体、フタロシアニン誘導体、テトラアザポルフィラジン誘導体、テトラキノキサリロポルフィラジン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、サブフタロシアニン誘導体、ピリリウム誘導体、チオピリリウム誘導体、テトラフィリン誘導体、アヌレン誘導体、スピロピラン誘導体、スピロオキサジン誘導体、チオスピロピラン誘導体、金属アレーン錯体、有機ルテニウム錯体またはミヒラーケトン誘導体、α−アシロキシエステル、アシルフォスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシレート、ベンジル、９，１０−フェナンスレンキノン、カンファーキノン、エチルアンスラキノン、４，４’−ジエチルイソフタロフェノン、３，３’または４，４’−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、４，４’−ジエチルアミノベンゾフェノン等が挙げられる。増感剤は、１種または２種以上を混合して用いることができる。
【００７９】
本発明の光波長変換要素は、その水分量が、１質量％以下であることが好ましく、０．１質量％以下であることがより好ましく、０．０１質量％以下であることがさらに好ましく、０．００１質量％以下であることが最も好ましい。これにより、より高い光波長変換効率を有する光波長変換要素を実現できる。
【００８０】
また、本発明の光波長変換要素は、その酸素濃度が、１００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、１０質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、１質量ｐｐｍ以下であることがさらに好ましく、０．１質量ｐｐｍ以下であることが最も好ましい。これにより、より高い光波長変換効率を有する光波長変換要素を実現できる。
【００８１】
本発明の光波長変換材料は、表示装置、光造形システム、太陽電池、光触媒、光触媒型水素・酸素発生装置、光アップコンバージョンフィルター等に用いることができる。
【００８２】
例えば、表示装置の場合、（Ｉ）上記（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）を保持する領域、（ＩＩ）上記保持領域を走査する光を発する光源を備えたものである。
[（Ｉ）上記（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）を保持する領域]
この領域は液体であっても、固体であっても良い。
この領域が液体の場合、例えば水、アルコール、テトラヒドロフラン（以降はＴＨＦと略記。）、その他の有機溶剤や樹脂等を媒体として用いる。この場合、媒体中に、上記（Ａ）有機光増感分子、（Ｂ）有機発光分子及び（Ｃ）酸化防止剤を溶解および／または分散させて溶液または分散液を得る方法によって製造することができる。必要に応じて、超音波分散機、ビーズミル、ホモジナイザー、湿式ジェットミル、ボールミル、アトライター、サンドミル、ロールミル、マイクロ波分散機等の公知の分散機を単独または組み合わせて使用し、有機光増感分子（Ａ）および有機発光分子（Ｂ）を微粉砕、微分散して、溶液または分散液を得てもよい。
この領域が固体の場合、硬化性樹脂等を硬化させたものが好ましい。この場合には、硬化性樹脂中に上記（Ａ）有機光増感分子、（Ｂ）有機発光分子及び（Ｃ）酸化防止剤を溶解させ、又は分散させ、その後熱又は光によって硬化性樹脂を硬化して製造される。硬化性樹脂としては、エポキシ樹脂組成物、アクリル樹脂組成物、メタクリル樹脂組成物やそれらの混合物があげられる。
上記のうち、（Ｉ）としては、液体である場合が更に好ましい。
【００８３】
[（ＩＩ）上記保持領域を走査する光を発する光源]
本発明の映像装置は、（ＩＩ）上記保持領域を走査する光を発する光源を備える。この光源としては、以下の２つの方式が可能である。なお、高い空間コヒーレンス性をもつことから、この光源としてはレーザーを使用するのが好ましい。
[１．１つの光源からの光で１つの点を発光させる方式]
光源から発した光を集光レンズで集光することによって、任意の空間にエネルギーを集中させることができる。この方式では１つの光源から発した光によって１つの点を発光させ、走査によって数万〜数千万の画素を形成することができる。
[２．２つの光源からの光で１つの点を発光させる方式]
２つの光源から発した２種類の光を１点で交差させることによって、任意の空間に発光点を形成することができる。
本発明において上記１．又は２の方式はいずれであっても良いが、１．１つの光源からの光で１つの点を発光させる方式である場合が好ましい。
本発明の映像装置をフルカラー立体映像装置として使用する為に、少なくとも３種類の光源を用いる方式が好ましい。
【００８４】
本発明の、映像装置は、立体画像を簡便に得ることができる。特に左右の目に視差を考慮した別々の平面画像を提示する方式等に比べ自然な立体感を再現することができる。また、二光子吸収材料と光源を複数使用することにより、フルカラー化も可能である。従って、臨場感のある３Ｄテレビのみならず、医師の問診や遠方で暮らす家族の対話の場になりうるテレビ電話にも有用である。また、インターネットショッピング用等に用いられるモニターや立体構造体の設計に用いるモニター等パーソナルコンピューター用モニターとしても非常に有用である。また、スクリーンを必要としないプロジェクタとしても使用できる。
【実施例】
【００８５】
（実施例１）
有機光増感化合物としてＰｔ（ＩＩ）Ｏｃｔａｅｔｈｙｌｐｏｒｐｈｉｎｅ（以降はＰｔＯＥＰと略記。：東京化成工業株式会社製）を０．７２７ｍｇと、有機発光化合物として９，１０-ｄｉｐｈｅｎｙｌａｎｔｈｒａｃｅｎｅ（以降はＤＰＡと略記。：東京化成工業株式会社製）を３３．０ｍｇとを、酸化防止剤である下記式（９）で表される化合物（以降は化合物９と略記：ＢＡＳＦ社製  ＩＲＧＡＮＯＸ１５２０Ｌ）の１ｍｌとＴＨＦの９ｍｌからなる混合溶媒に溶解させ溶液Ａとした。
【化９】
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また、化合物９の１ｍｌとＴＨＦの９ｍｌからなる溶液を溶液Ｂとして用意した。溶液Ｂを厚み１ｍｍの石英セルに入れ、絶対発光量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０-０２Ｇ）中に置いた。次に直径２．０ｍｍの５３２ｎｍの固体レーザーからの光を２．０Ｗ／ｃｍ２の強度で溶液Ｂが満たされた厚み１．０ｍｍの石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトルおよび強度を測定した。次に石英セルの中身を溶液Ｂから溶液Ａに入れ替え、その石英セルを絶対発光量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０-０２Ｇ）中に置いた。次に５３２ｎｍの固体レーザーからの２ｍｍの直径を有する光を１．０Ｗ／ｃｍ２の強度で石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトルと強度を測定した。溶液Ｂを用いた際に放射されるスペクトルおよび溶液Ａを用いた際に放射されるスペクトルを用いて、５３２ｎｍ以上の波長域に放射されるアップコンバージョンの発光量子収率(Φ)を算出したところ３．２%であった。同様にして５３２ｎｍのパワーをさまざまに変化させた際のΦを同様に測定した。５３２ｎｍの光強度Ｉが小さい領域でΦのＩに関する傾きが１．０となる接線と、Ｉが無限大に近づく際のΦの値の交点におけるパワーをアップコンバージョンの閾値（Ｉｔｈ）と定義すると、Ｉｔｈの値は１３ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００８６】
（実施例２）
実施例１で化合物９の配合を３ｍｌ、ＴＨＦの配合を７ｍｌとする以外は実施例１と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは４．８％、Ｉｔｈは６．８ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００８７】
（実施例３）
実施例１で化合物９の配合を５ｍｌ、ＴＨＦの配合を５ｍｌとする以外は実施例１と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。を測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは５．８％、Ｉｔｈは６．６ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００８８】
（実施例４）
実施例１で化合物９の配合を７ｍｌ、ＴＨＦの配合を３ｍｌとする以外は実施例１と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは７．１％、Ｉｔｈは５．８ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００８９】
（実施例５）
実施例１で化合物９の配合を９ｍｌ、ＴＨＦの配合を１ｍｌとする以外は実施例１と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは７．０％、Ｉｔｈは６．０ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９０】
（実施例６）
実施例１で、溶液Ｂが入った厚み１．０ｍｍの石英セルを積分球に置いて、５３２ｎｍの固体レーザーからの２．０ｍｍの直径を有する光を１．０Ｗ／ｃｍ２の強度で溶液Ｂが満たされた石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトルおよび強度を測定した。次に、溶液Ａをツンベルク管付の厚み１．０ｍｍの石英セルに入れ、液体窒素と真空ポンプを用いて５回凍結脱気を繰り返すことで溶液Ａから酸素を取り除いた。その後ツンベルク管付石英セルを絶対発光量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０-０２Ｇ）中に置いた。次に５３２ｎｍの固体レーザーからの２．０ｍｍの直径を有する光を１．０Ｗ／ｃｍ２の強度で石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトルと強度を測定した。溶液Ｂの時の放射スペクトルおよび溶液Ａを用いた際の放射スペクトルを用いて、Φを算出したところ３．５%であった。同様にして５３２ｎｍのパワーをさまざまに変化させた際のΦを同様に測定した結果Ｉｔｈの値は１０ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９１】
（実施例７）
実施例６で化合物９の配合を３ｍｌ、ＴＨＦの配合を７ｍｌとする以外は実施例６と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは５．２％、Ｉｔｈは６．５ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９２】
（実施例８）
実施例６で化合物９の配合を５ｍｌ、ＴＨＦの配合を５ｍｌとする以外は実施例６と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは６．７％、Ｉｔｈは５．８ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９３】
（比較例１）
実施例１で化合物９の配合を０ｍｌ、ＴＨＦの配合を１０ｍｌとする以外は実施例１と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは３．４％、Ｉｔｈは１０００ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９４】
（比較例２）
実施例６で化合物９の配合を０ｍｌ、ＴＨＦの配合を１０ｍｌとする以外は実施例６と同様に実験を行いΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは６．７％、Ｉｔｈは３２ｍＷ／ｃｍ２であった。
【００９５】
【表１０】
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【００９６】
ここで実施例１〜実施例５と比較例１とを比較した場合、酸化防止剤である上記式（９）で表される化合物を添加することで、大気中でもΦの向上とＩｔｈの大幅な低下が理解されよう。
【００９７】
また、実施例１〜実施例５と比較例２とを比較した場合、酸化防止剤である上記式（９）で表される化合物を添加することで、従来の溶媒の脱酸素処理をした場合よりも大幅なＩｔｈの低下が確認されよう。ここで、比較例２の材料の条件は非特許文献１のものに相当する。非特許文献１では０．４ｍＷ／ｃｍ２のＩｔｈと１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光照射時に２６％以上のΦが得られている。今回の測定系では、Ｉｔｈが３２ｍＷ／ｃｍ２および１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光照射時のΦの値は６．７％であるが、酸化防止剤である化合物１を添加することでその材料に対しても大幅なＩｔｈの低下が確認されよう。
【００９８】
また、実施例１と実施例６、実施例２と実施例７、実施例３と実施例８とを比較した場合、大気下でも脱酸素条件下と同等の性能が得られることが理解できる。一般的に比較例１と比較例２の比較のように、脱酸素条件下での性能は大気下の条件よりもΦの増加とＩｔｈの低下が観測されるが、酸化防止剤である化合物１を添加することで大気中でも脱酸素下と同等の性能が得られることが理解されよう。
【００９９】
（実施例９）
大気中において、トルエン１ｍＬに、Ｐｄ（ＩＩ）Ｏｃｔａｅｔｈｙｌｐｏｒｐｈｉｎｅ（ＰｄＯＥＰ：東京化成工業株式会社製）の粉末０．０６３９ｍｇを溶解させ、ＰｄＯＥＰのストック溶液（１×１０−４Ｍ）を作製した。このＰｄＯＥＰのストック溶液を、ガラスバイアルに３．４８ｍＬはかりとった。続いて、このガラスバイアルに、ＤＰＡの粉末４．９５ｍｇを加えた。さらに、この溶液に対して、テトラチアフルバレン（以降はＴＴＦと略記。：東京化成工業株式会社製）の粉末３．４７ｍｇを加え、実施例９として、橙色液体を得た。
【０１００】
（比較例３）
ＴＴＦの添加をしないこと以外は、上記実施例９と同様にして、比較例３の淡紅色液体を得た。
【０１０１】
上記実施例９及び比較例３に対し、緑色レーザー光（波長５３２ｎｍ  強度約２０ｍＷ）を照射したところ、比較例３では緑色の散乱光が見られるのみで、アップコンバージョンは確認されなかった。一方、実施例９の場合は、アップコンバージョンが確認され、波長約４１０ｎｍ〜４６０ｎｍの青色発光が確認された。
この実施例９及び比較例３の比較から、アップコンバージョンの起こらない条件においても、酸化防止剤を添加することで、アップコンバージョンを起こさせることが可能であることが確認されよう。
【０１０２】
（実施例１０）
有機光増感化合物としてＰｄ（ＩＩ）Ｔｅｔｒａｐｈｅｎｙｌ−ｔｅｔｒａｂｅｎｚｏｐｏｒｐｈｙｒｉｎ（ＰｄＰｈ４ＴＢＰ：フロンティアサイエンティフィック社製）を０．９１９ｍｇと、有機発光化合物としてＰｅｒｙｌｅｎｅ（東京化成株式会社製）を２５．２ｍｇとを、化合物９を５ｍｌとＴＨＦ５ｍｌからなる混合溶媒に溶解させ溶液Ｃとした。
また、化合物９を５ｍｌとＴＨＦ５ｍｌを混合した溶液を溶液Ｄとして用意した。溶液Ｂを厚み１ｍｍの石英セルに入れ、絶対発光量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０-０２Ｇ）中に置いた。次に直径２．０ｍｍの６３８ｎｍの固体レーザーからの光を１．０Ｗ／ｃｍ２の強度で溶液Ｂが満たされた厚み１ｍｍの石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトル及び強度を測定した。次に石英セルの中身を溶液Ｄから溶液Ｃに入れ替え、その石英セルを絶対発光量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０-０２Ｇ）中に置いた。次に６３８ｎｍの固体レーザーからの２ｍｍの直径を有する光を１．０Ｗ／ｃｍ２の強度で石英セルに照射し、その際に検出される放射スペクトルと強度を測定した。溶液Ｂを用いた際に放射されるスペクトル及び溶液Ａを用いた際に放射されるスペクトルを用いて、６３８ｎｍ以下の波長域に放射されるアップコンバージョンの発光量子収率（Φ）を算出したところ３．１％であった。同様にして６３８ｎｍのパワーをさまざまに変化させた際のΦを同様に測定した。６３８ｎｍの光強度Ｉが小さい領域でΦのＩに関する傾きが１．０となる接線と、Ｉが無限大に近づく際のΦの値の交点におけるパワーをアップコンバージョンの閾値（Ｉｔｈ）と定義すると、Ｉｔｈの値は２３ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１０３】
（実施例１１）
実施例１０において、有機光増感化合物として［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ６１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ（ＰＣＢＭ（６０）：アメリカンダイソース社製）０．９１０ｍｇと、有機発光化合物としてＲｕｂｒｅｎｅ（東京化成株式会社製）５３．２ｍｇとを、化合物９を５ｍＬとＴＨＦ５ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物９を５ｍｌとＴＨＦ５ｍｌを混合したものを溶液Ｂの代わりに用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の６３８ｎｍの光強度の時のΦは０．０９４%であった。
【０１０４】
（実施例１２）
実施例１０において、有機光増感化合物として［６，６］―Ｐｈｅｎｙｌ−Ｃ７１−ｂｕｔｙｒｉｃａｃｉｄ  ｍｅｔｈｙｌ  ｅｓｔｅｒ（ＰＣＢＭ（７０）：アメリカンダイソース社製）１．０３ｍｇと、有機発光化合物としてＲｕｂｒｅｎｅ（東京化成株式会社製）５３．２ｍｇとを、化合物９を５ｍＬとＴＨＦ５ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物９を５ｍｌとＴＨＦ５ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用いた以外は、実施例１と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の６３８ｎｍの光強度の時のΦは０．０３２%であった。
【０１０５】
（実施例１３）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰを０．７２７ｍｇと、有機発光化合物としてＤＰＡを３３．０ｍｇとを、分子内に硫黄を有する化合物であるアミルスルフィド（以降、化合物１０と略記：アルドリッチ社製）９ｍＬとＴＨＦ１ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１０を９ｍｌとＴＨＦ１ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは４．５%、Ｉｔｈは６４ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１０６】
（実施例１４）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰ０．７２７ｍｇと、有機発光化合物としてＤＰＡ３３．０ｍｇとを、分子内に硫黄を有する化合物である４，７−ジチアデカン（以降、化合物１１と略記：アルドリッチ社製）９ｍＬとＴＨＦ１ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１１を９ｍｌとＴＨＦ１ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは４．８%、Ｉｔｈは３０ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１０７】
（実施例１５）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰを０．７２７ｍｇと、有機発光化合物としてＤＰＡを３３．０ｍｇとを、分子内に硫黄を有する化合物である３，６−ジチアデカン（以降、化合物１２と略記：アルドリッチ社製）９ｍＬとＴＨＦ１ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１２を９ｍｌとＴＨＦ１ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは４．４%、Ｉｔｈは１７０ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１０８】
（実施例１６）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰを０．７２７ｍｇとＤＰＡを３３．０ｍｇとを、分子内に硫黄を有する化合物である１−（エチルスルファニル）−２−｛［２−（エチルスルファニル）エチル］スルファニル｝エタン（以降、化合物１３と略記：ＵｋｒＯｒｇＳｙｎｔｅｚ社製）９ｍＬとＴＨＦ１ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１３を９ｍｌとＴＨＦ１ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは４．３％、Ｉｔｈは３０ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１０９】
（実施例１７）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰを０．７２７ｍｇと、有機発光化合物としてＤＰＡを３３．０ｍｇとを、分子内に硫黄を有する化合物である２，５，８，１１−テトラチアドデカン（以降、化合物１４と略記：ＵｋｒＯｒｇＳｙｎｔｅｚ社製）１ｍＬとＴＨＦ９ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１４を１ｍｌとＴＨＦ９ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは７．７%、Ｉｔｈは５８ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１１０】
（比較例２）
実施例１０において、有機光増感化合物としてＰｔＯＥＰを０．７２７ｍｇと、有機発光化合物としてＤＰＡを３３．０ｍｇとを、Ｄｉｅｔｈｙｌｅｎｅ  Ｇｌｙｃｏｌ  Ｄｉｅｔｈｙｌ  Ｅｔｈｅｒ（以降、化合物１５と略記：東京化成株式会社製）９ｍＬとＴＨＦ１ｍｌからなる混合溶媒に溶解させたものを溶液Ｃの代わりに用い、化合物１５を９ｍｌとＴＨＦ１ｍｌを混合したものを溶液Ｄの代わりに用い、６３８ｎｍのレーザーの代わりに５３２ｎｍのレーザーを用いた以外は、実施例１０と同様に実験を行い、ΦとＩｔｈを測定した。１．０Ｗ／ｃｍ２の５３２ｎｍの光強度の時のΦは３．４％、Ｉｔｈは２０００ｍＷ／ｃｍ２であった。
【０１１１】
【表１０】
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【０１１２】
ここで、実施例１０〜実施例１２に見られるように、実施例１と異なる有機光増感化合物や有機発光化合物、レーザー光を用いても、分子内に硫黄を有する化合物を添加することにより、アップコンバージョン発光特性を確認できる。
【０１１３】
また、また実施例１３〜実施例１７と比較例１を比較した場合、分子内に硫黄を有する化合物である化合物１０〜化合物１４を添加することで、大気中でもΦの向上とＩｔｈの大幅な低下が理解されよう。
【産業上の利用可能性】
【０１１４】
本発明の波長変換材料は、非常に高いアップコンバージョン量子収率を示す。従って、従来は困難とされていた弱いエネルギーの光でも励起が可能であり、十分な発光を得ることができる。
また、上記波長変換材料を用いた映像装置、特に立体映像装置は見る方向に制限が無い為、多人数が同時に、様々な角度から見ることができる立体映像装置が提供される。これによって、３Ｄプリンターを始めとする立体造形技術等の更なる発展に寄与するものと考えられる。