(57)【要約】【課題】モータ本体を大型化せずとも、互いに並列接続される複数のコイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能なモータ及び電動工具を提供する。【解決手段】  環状部５３１と、環状部５３１の内周面に設けられ該環状部５３１の径方向に突出する複数のティース部５３２と、を有するステータ５３を備えるモータ５において、径方向に並んで規定され該径方向に同一の長さＬを有する複数のコイル巻回部５３２Ａ−１、５３２Ａ−２をティース部５３２に設け、各ティース部５３２の複数のコイル巻回部５３２Ａ−１、５３２Ａ−２のそれぞれに、同一巻数のコイルＣ１、Ｃ２を巻回する。【選択図】図１０
2017121158.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状部と、前記環状部の内周面に設けられ該環状部の径方向に突出する複数のティース部と、を有するステータと、
前記ティース部に巻回されるコイルと、を備え、
前記コイルは、前記複数のティース部の一つにおいて、前記ティース部の径方向外側部分に巻回される第１のコイルと、前記第１のコイルよりも前記ティース部の径方向内側部分に巻回される第２のコイルと、を有することを特徴とするモータ。
【請求項２】
前記各ティース部は、前記径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を備え、
前記各ティース部において、前記第１のコイルは前記複数のコイル巻回部の前記径方向外側部分に巻回され、前記第２のコイルは前記複数のコイル巻回部の前記径方向内側部分に巻回されることを特徴とする請求項１記載のモータ。
【請求項３】
前記各ティース部のそれぞれにおいて、前記第１のコイル及び前記第２のコイルは、同一巻数であることを特徴とする請求項１又は２に記載のモータ。
【請求項４】
前記各ティース部のそれぞれにおいて、前記各コイルは、前記径方向の巻数が同一であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項５】
前記各ティース部のそれぞれにおいて、前記各コイルは、同一の線径を有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項６】
前記各ティース部に巻回される複数の前記コイルは、互いに並列接続可能であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項７】
前記複数のティース部は、前記径方向に互いに対向する第１ティース部及び第２ティース部を含む複数のティース組からなり、
前記第１ティース部の前記径方向外側部分に巻回される前記第１のコイルは、渡り線を介して前記第２ティース部の前記径方向内側部分に巻回され、
前記第２ティース部の前記径方向内側部分に巻回される前記第２のコイルは、渡り線を介して前記第１ティース部の前記径方向外側部分に巻回されることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項８】
環状部と、前記環状部の内周面に設けられ該環状部の径方向に突出する複数のティース部と、を有するステータを備え、
各ティース部は、前記径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を有し、
前記各ティース部の前記複数のコイル巻回部のそれぞれは、同一巻数のコイルを備えることを特徴とするモータ。
【請求項９】
前記各ティース部の前記複数のコイル巻回部のそれぞれにおいて、前記コイルは、前記径方向の巻数が同一であることを特徴とする請求項８記載のモータ。
【請求項１０】
前記各ティース部の前記複数のコイル巻回部のそれぞれにおいて、前記コイルは、同一の線径を有することを特徴とする請求項８又は９に記載のモータ。
【請求項１１】
前記各ティース部の前記複数のコイル巻回部に巻回される複数の前記コイルは、互いに並列接続と直列接続とを切り替え可能であることを特徴とする請求項８乃至１０のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項１２】
前記複数のティース部は、前記径方向に互いに対向する第１ティース部及び第２ティース部を含む複数のティース組からなり、
前記第１ティース部の径方向外側に位置する前記コイル巻回部に巻回される第１のコイルは、渡り線を介して前記第２ティース部の径方向内側に位置する前記コイル巻回部に巻回され、
前記第２ティース部の前記径方向外側に位置する前記コイル巻回部に巻回される第２のコイルは、渡り線を介して第１ティース部の前記径方向内側に位置する前記コイル巻回部に巻回されることを特徴とする請求項８乃至１１のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項１３】
前記各ティース部は、前記径方向に並んで規定された複数のコイル巻回部を備え、
前記複数のコイル巻回部のうち互いに隣接する２つのコイル巻回部間に突設されるリブを有することを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか１項に記載のモータ。
【請求項１４】
環状部と、前記環状部の内周面に設けられ該環状部の径方向に突出する少なくとも一対のティース部と、を有するステータと、
前記一対のティース部に巻回される一対の第１巻線部を含む第１のコイルと、
前記一対のティース部に巻回される一対の第２巻線部を含む第２のコイルと、を備え、
前記第１のコイル及び前記第２のコイルは、略同一の抵抗値を有することを特徴とするモータ。
【請求項１５】
前記一対の第１巻線部及び前記一対の第２巻線部は、略同一の長さを有することを特徴とする請求項１４記載のモータ。
【請求項１６】
前記一対のティース部の一方における前記第１のコイル及び前記第２のコイルの巻回位置と、前記一対のティース部の他方における前記第１のコイル及び前記第２のコイルの巻回位置とは、逆になっていることを特徴とする請求項１４又は１５に記載のモータ。
【請求項１７】
前記一対のティース部のそれぞれは、前記径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を備え、
前記第１のコイルは、一方のティース部において径方向外側に位置する前記コイル巻回部に前記一対の第１巻線部の一方を巻回されると共に、他方のティース部において径方向内側に位置する前記コイル巻回部に前記一対の第１巻線部の他方を巻回され、
前記第２のコイルは、前記一方のティース部において前記径方向内側に位置する前記コイル巻回部に前記一対の第２巻線部の一方を巻回されると共に、前記他方のティース部において前記径方向外側に位置する前記コイル巻回部に前記一対の第２巻線部の他方を巻回されることを特徴とする請求項１４乃至１６の何れか１項に記載のモータ。
【請求項１８】
前記第１のコイルは、前記一対の第１巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第１渡り線部を更に含み、
前記第２のコイルは、前記一対の第２巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第２渡り線部を更に含み、
前記第１渡り線部及び前記第２渡り線部は、異なる長さを有することを特徴とする請求項１４記載のモータ。
【請求項１９】
前記第１のコイル及び前記第２のコイルは、略同一の長さを有することを特徴とする請求項１４乃至１８の何れか１項に記載のモータ。
【請求項２０】
前記第１のコイルは、前記一対の第１巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第１渡り線部と、前記一対の第１巻線部の一方の他端と他方の他端とにそれぞれ接続可能な一対の第１接続部と、を更に含み、
前記第２のコイルは、前記一対の第２巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第２渡り線部と、前記一対の第２巻線部の一方の他端と他方の他端とにそれぞれ接続可能な一対の第２接続部と、を更に含み、
前記第１のコイル及び前記第２のコイルは、前記一対の第１接続部及び前記一対の第２接続部を介して互いに並列接続可能であり、
前記一対の第１接続部の一方は、前記一対の第１巻線部の一方の他端に接続可能な抵抗を有することを特徴とする請求項１４記載のモータ。
【請求項２１】
前記一対の第１巻線部の一方の他端と前記一対の第２巻線部の一方の他端とを接続可能な第３接続部を更に備え、
前記第１のコイルは、前記一対の第１巻線部の一方の他端の接続先を、前記一対の第１接続部の一方及び前記第３接続部のいずれかに切換可能な第１切換部を更に含み、
前記第２のコイルは、前記一対の第２巻線部の一方の他端の接続先を、前記一対の第２接続部の一方及び前記第３接続部のいずれかに切換可能な第２切換部を更に含み、
前記第１切換部及び前記第２切換部は、前記一対の第１巻線部の一方の他端の接続先及び前記一対の第２巻線部の一方の他端の接続先を前記第３接続部に切り換えることにより、前記第１のコイル及び前記第２のコイルを互いに直列接続させることを特徴とする請求項２０記載のモータ。
【請求項２２】
請求項１乃至２１のいずれか１項に記載のモータと、
前記モータにより駆動される出力部と、を備えることを特徴とする電動工具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータと、該モータを備える電動工具とに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ドリルやドライバ、鋸刃等の工具をモータにより回転駆動する電動工具において、ブラシレスモータが多く使用されている。ブラシレスモータでは、ステータの内周に設けられたティース部に、一或いは複数のコイルが巻回される。例えば、３相６極のブラシレスモータの場合、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の各相に２つのコイルが直列接続して設けられ、３相がスター結線される。そして、インバータ回路が各相への通電を切り換えることにより、所定の出力が得られる。
【０００３】
このようなブラシレスモータでは、直列接続されたコイルの抵抗値が大きくなるため、高出力化の妨げとなるという問題があった。また、抵抗値を低下させるためには、コイルの線径を大きくすることが考えられるが、その場合、モータ本体が大型化してしまうという問題があった。
【０００４】
上記した問題を解決するため、従来、各相のコイルを並列接続することにより、ブラシレスモータの小型化及び高出力化が図られている（下記特許文献１参照）。
【０００５】
ところで、ティース部へのコイルの巻回は、通常、巻線機により１本ずつ行われる。並列接続される複数のコイルが同一のティースに巻回される場合、巻線機は、まずティース部の内側に１本目のコイルを巻回し、その後、１本目のコイルの外側に２本目のコイルを巻回する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１５−１６２９８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように複数のコイルを同一のティースに巻回した場合、内側のコイルと外側のコイルとでは、同一の巻数であっても長さが異なり、抵抗値に差異が生じることとなる。つまり、抵抗値の異なる複数のコイルが並列接続されることとなる。この場合、通電が行われない相のコイルにも、ロータの回転磁界により還流が生じてしまう。その結果、ロータの回転が減速され、出力の低下を招くという問題があった。また、全てのコイルが内側に巻回されるように、つまり全てのコイルがティース部表面に接触するように巻回可能に構成した場合、同一巻数のコイルは同一の長さとなるが、ティース部及びステータの寸法が大きくなってしまい、モータ本体が大型化してしまうという問題があった。
【０００８】
かかる課題に鑑み、本発明は、モータ本体を大型化せずとも、互いに並列接続される複数のコイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能なモータ及び電動工具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明に係るモータは、環状部と、環状部の内周面に設けられ該環状部の径方向に突出する複数のティース部と、を有するステータと、各ティース部に巻回されるコイルと、を備え、コイルは、複数のティース部の一つにおいて、ティース部の径方向外側部分に巻回される第１のコイルと、第１のコイルよりもティース部の径方向内側部分に巻回される第２のコイルと、を有することを特徴とする。
【００１０】
かかる構成によれば、モータ本体を大型化せずとも、一のティース部に巻回される各コイルのコイル長を略同一とすることが可能となる。したがって、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となり、これらのコイルが並列接続される場合も、出力の低下を防止可能となる。
【００１１】
上記したモータにおいて、各ティース部は、径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を備え、各ティース部において、第１のコイルは複数のコイル巻回部の径方向外側部分に巻回され、第２のコイルは複数のコイル巻回部の径方向内側部分に巻回されることが好ましい。
【００１２】
かかる構成によれば、各ティース部において、径方向に同一の長さを有する複数のコイル巻回部が規定されるので、一のティース部に複数のコイルが同一巻数で巻回される場合には、モータ本体を大型化せずとも、各コイルのコイル長に差異が生じることを抑制可能となる。したがって、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となり、これらのコイルが並列接続される場合も、出力の低下を防止可能となる。
【００１３】
上記したモータにおいて、各ティース部のそれぞれにおいて、第１のコイル及び第２のコイルは、同一巻数であることが好ましい。
【００１４】
かかる構成によれば、各コイル巻回部に巻回される複数のコイルのコイル長及び抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【００１５】
更に、各ティース部のそれぞれにおいて、各コイルは、径方向の巻数が同一であることが好ましい。
【００１６】
かかる構成によれば、各コイル巻回部に巻回される複数のコイルのコイル長及び抵抗値に差異が生じることを確実に防止可能となる。
【００１７】
また、各ティース部のそれぞれにおいて、各コイルは、同一の線径を有することが好ましい。
【００１８】
かかる構成によれば、各ティース部に巻回される複数のコイルの線径及びコイル長が同一となるので、これらのコイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。したがって、これらのコイルが並列接続された場合も、還流の発生による出力の低下を防止可能となる。
【００１９】
また、各ティース部に巻回される複数のコイルは、互いに並列接続可能であることが好ましい。
【００２０】
かかる構成によれば、並列接続されたコイルに還流が発生することを防止可能となるので、出力の低下が防止される。また、電源に応じて接続方式を切り替えることで電源によらず出力を安定させることができる。
【００２１】
また、複数のティース部は、径方向に互いに対向する第１ティース部及び第２ティース部を含む複数のティース組からなり、第１ティース部の径方向外側部分に巻回される第１のコイルは、渡り線を介して第２ティース部の径方向内側部分に巻回され、第２ティース部の径方向内側部分に巻回される第２のコイルは、渡り線を介して第１ティース部の径方向外側部分に巻回されることが好ましい。
【００２２】
かかる構成によれば、第１ティース部に巻回される複数のコイルと、第２ティース部に巻回される複数のコイルとを直列接続して、複数のコイル組を構成する場合に、コイル間を接続する渡り線の線長が各コイル組間で同一となるので、各コイル組の全体長を同一とすることが可能となる。したがって、各コイル組の抵抗値に差異が生じることを抑制可能となるので、これらのコイル組を互いに並列接続した場合も、出力の低下を防止可能となる。
【００２３】
本発明の別の観点に係るモータは、環状部と、環状部の内周面に設けられ該環状部の径方向に突出する複数のティース部と、を有するステータを備え、各ティース部は、径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を有し、各ティース部の複数のコイル巻回部のそれぞれは、同一巻数のコイルを備えることを特徴とする。
【００２４】
かかる構成によれば、各ティース部において、径方向に同一の長さを有する複数のコイル巻回部が規定され、各コイル巻回部に同一巻数のコイルが巻回されるので、モータ本体を大型化せずとも、各コイルのコイル長を略同一とすることが可能となる。したがって、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となり、これらのコイルが並列接続される場合も、出力の低下を防止可能となる。
【００２５】
上記したモータにおいて、各ティース部の複数のコイル巻回部のそれぞれにおいて、コイルは、径方向の巻数が同一であることが好ましい。
【００２６】
かかる構成によれば、各コイル巻回部に巻回されるコイルのコイル長及び抵抗値に差異が生じることを防止可能となる。
【００２７】
更に、各ティース部の複数のコイル巻回部のそれぞれにおいて、コイルは、同一の線径を有することが好ましい。
【００２８】
かかる構成によれば、各コイル巻回部に巻回されるコイルの線形及びコイル長が同一となるので、これらのコイルの抵抗値に差異が生じることを防止可能となる。したがって、これらのコイルが並列接続された場合も、還流の発生による出力の低下を防止可能となる。
【００２９】
また、各ティース部の複数のコイル巻回部に巻回される複数のコイルは、互いに並列接続と直列接続とを切り替え可能であることが好ましい。
【００３０】
かかる構成によれば、並列接続されたコイルに還流が発生することを防止可能となるので、出力の低下が防止される。また、電源に応じて接続方式を切り替えることで電源によらず出力を安定させることができる。
【００３１】
また、複数のティース部は、径方向に互いに対向する第１ティース部及び第２ティース部を含む複数のティース組からなり、第１ティース部の径方向外側に位置するコイル巻回部に巻回される第１のコイルは、渡り線を介して第２ティース部の径方向内側に位置するコイル巻回部に巻回され、第２ティース部の径方向外側に位置するコイル巻回部に巻回される第２のコイルは、渡り線を介して第１ティース部の径方向内側に位置するコイル巻回部に巻回されることが好ましい。
【００３２】
かかる構成によれば、第１ティース部に巻回される複数のコイルと、第２ティース部に巻回される複数のコイルとを直列接続して、複数のコイル組を構成する場合に、コイル間を接続する渡り線の線長が各コイル組間で同一となるので、各コイル組の全体長及び抵抗値を同一とすることが可能となる。したがって、これらのコイル組を互いに並列接続した場合、出力の低下を防止可能となる。
【００３３】
また、各ティース部は、径方向に並んで規定された複数のコイル巻回部を備え、複数のコイル巻回部のうち互いに隣接する２つのコイル巻回部間に突設されるリブを有することが好ましい。
【００３４】
かかる構成によれば、各コイル巻回部間にはリブが突設されるので、巻回機によりコイルが巻回される場合も、複数のコイルを均一に巻回可能となる。
【００３５】
また、本発明の別の観点に係るモータは、環状部と、環状部の内周面に設けられ環状部の径方向に突出する少なくとも一対のティース部と、を有するステータと、一対のティース部に巻回される一対の第１巻線部を含む第１のコイルと、一対のティース部に巻回される一対の第２巻線部を含む第２のコイルと、を備え、第１のコイル及び第２のコイルは、略同一の抵抗値を有することを特徴とする。
【００３６】
かかる構成によれば、モータ本体を大型化せずとも、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【００３７】
また、一対の第１巻線部及び一対の第２巻線部は、略同一の長さを有することが好ましい。
【００３８】
かかる構成によれば、モータ本体を大型化せずとも、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【００３９】
また、一対のティース部の一方における第１のコイル及び第２のコイルの巻回位置と、一対のティース部の他方における第１のコイル及び第２のコイルの巻回位置とは、逆になっていることが好ましい。
【００４０】
かかる構成によれば、モータ本体を大型化せずとも、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【００４１】
また、一対のティース部のそれぞれは、径方向に並んで規定され該径方向に略同一の長さを有する複数のコイル巻回部を備え、第１のコイルは、一方のティース部において径方向外側に位置するコイル巻回部に一対の第１巻線部の一方を巻回されるとともに、他方のティース部において径方向内側に位置するコイル巻回部に一対の第１巻線部の他方を巻回され、第２のコイルは、一方のティース部において径方向内側に位置するコイル巻回部に一対の第２巻線部の一方を巻回されると共に、他方のティース部において径方向外側に位置するコイル巻回部に一対の第２巻線部の他方を巻回されることが好ましい。
【００４２】
かかる構成によれば、一方のティース部に巻回される複数の巻線部と、他方のティース部に巻回される複数の巻線部とを直列接続して、複数のコイルを構成する場合に、巻線部間を接続する渡り線の線長が各コイル間で略同一となるので、各コイルの全体長及び抵抗値を略同一とすることが可能となる。したがって、これらのコイルを互いに並列接続した場合も、出力の低下を防止可能となる。
【００４３】
また、第１のコイルは、一対の第１巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第１渡り線部を更に含み、第２のコイルは、一対の第２巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第２渡り線部を更に含み、第１渡り線部及び第２渡り線部は、異なる長さを有することが好ましい。
【００４４】
かかる構成によれば、巻線部間を接続する渡り線が各コイル間で異なる長さとなるように構成されるので、一のティース部に巻回される各巻線部の長さが異なる場合も、各コイルの長さを略同一とすることが可能となる。したがって、各コイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【００４５】
また、第１のコイル及び第２のコイルは、略同一の長さを有することが好ましい。
【００４６】
かかる構成によれば、第１のコイル及び第２のコイルの抵抗値に差異が生じることを確実に抑制可能となる。
【００４７】
また、第１のコイルは、一対の第１巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第１渡り線部と、一対の第１巻線部の一方の他端と他方の他端とにそれぞれ接続可能な一対の第１接続部と、を更に含み、第２のコイルは、一対の第２巻線部の一方の一端と他方の一端とを接続する第２渡り線部と、一対の第２巻線部の一方の他端と他方の他端とにそれぞれ接続可能な一対の第２接続部と、を更に含み、第１のコイル及び第２のコイルは、一対の第１接続部及び一対の第２接続部を介して互いに並列接続可能であり、一対の第１接続部の一方は、一対の第１巻線部の一方の他端に接続可能な抵抗を有することが好ましい。
【００４８】
かかる構成によれば、互いに並列接続される複数のコイルのコイル長が異なる場合も、コイル長が短いコイルに抵抗を直列接続することにより、各コイルの抵抗値を略同一とすることが可能となる。
【００４９】
また、一対の第１巻線部の一方の他端と一対の第２巻線部の一方の他端とを接続可能な第３接続部を更に備え、第１のコイルは、一対の第１巻線部の一方の他端の接続先を、一対の第１接続部の一方及び第３接続部のいずれかに切換可能な第１切換部を更に含み、第２のコイルは、一対の第２巻線部の一方の他端の接続先を、一対の第２接続部の一方及び第３接続部のいずれかに切換可能な第２切換部を更に含み、第１切換部及び第２切換部は、一対の第１巻線部の一方の他端の接続先及び一対の第２巻線部の一方の他端の接続先を第３接続部に切り替えることにより、第１のコイル及び第２のコイルを互いに直列接続させることが好ましい。
【００５０】
かかる構成によれば、第１のコイル及び第２のコイルを互いに並列接続した場合は、コイル長が短いコイルに抵抗が直列接続されることにより、各コイルの抵抗値を略同一とすることができる一方、並列接続から直列接続に切り替えた場合は、接続経路外に抵抗を配置することが可能となる。したがって、並列接続及び直列接続のいずれの場合にも、出力の低下を防止可能となる。
【００５１】
また、本発明に係る電動工具は、上記した構成のモータと、モータにより駆動される出力部とを備えることを特徴とする。
【００５２】
かかる構成によれば、工具本体を大型化せずとも、モータに設けられ互いに並列接続される複数のコイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となるので、出力の低下が防止される。
【発明の効果】
【００５３】
本発明に係るモータ及び電動工具によれば、モータ本体及び工具本体を大型化せずとも、互いに並列接続される複数のコイルの抵抗値に差異が生じることを抑制可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施の形態に係る卓上丸鋸の外観を示す側面図である。
【図２】本発明の実施の形態に係る卓上丸鋸の外観を示す正面図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る卓上丸鋸の切断部ケースの内部構成を示す部分断面正面図である。
【図４】本発明の実施の形態に係る卓上丸鋸のモータにおける２個のＵ相コイル部、２個のＶ相コイル部及び２個のＷ相コイル部の接続状態を示す回路図であり、各相内において互いのコイル部が直列接続となっている状態を示す。
【図５】本発明の実施の形態に係る卓上丸鋸のモータにおける２個のＵ相コイル部、２個のＶ相コイル部及び２個のＷ相コイル部の接続状態を示す回路図であり、各相内において互いのコイル部が並列接続となっている状態を示す。
【図６】本発明の第１の実施の形態に係る卓上丸鋸のモータにおけるステータの構成を示す正面図である。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図である。
【図８】図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図である。
【図９】第１の実施の形態におけるコイルの巻回方法を説明する図（その１）である。
【図１０】第１の実施の形態におけるコイルの巻回方法を説明する図（その２）である。
【図１１】第１の実施の形態におけるステータ及び渡り線を示す正面図である。
【図１２】第１の実施の形態におけるステータ及び渡り線を示す側面図である。
【図１３】第１の実施の形態におけるステータ及び渡り線を示す平面図である。
【図１４】本発明の第２の実施の形態に係る卓上丸鋸のモータにおけるステータの構成を示す正面図である。
【図１５】図１４のＸＶ−ＸＶ断面図である。
【図１６】第２の実施の形態におけるコイルの巻回部分を示す図である。
【図１７】第２の実施の形態におけるコイルの巻回部分を示す部分拡大図である。
【図１８】第１の変形例におけるコイルの巻回部分を示す部分拡大図である。
【図１９】第２の変形例におけるコイルの巻回部分を示す部分拡大図である。
【図２０】第３の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図である。
【図２１】第４の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図であり、各相内において互いのコイル部が直列接続となっている状態を示す。
【図２２】第４の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図であり、各相内において互いのコイル部が並列接続となっている状態を示す。
【図２３】第４の変形例におけるステータ及び渡り線を示す正面図である。
【図２４】第４の変形例におけるステータ及び渡り線を示す側面図である。
【図２５】第４の変形例におけるステータ及び渡り線を示す平面図である。
【図２６】第４の変形例におけるコイルの渡り線部分の配置を示す説明図であり、（ａ）は第１コイル部の渡り線の配置を説明する図であり、（ｂ）は第２コイル部の渡り線の配置を説明する図である。
【図２７】第５の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図であり、各相内において互いのコイル部が直列接続となっている状態を示す。
【図２８】第５の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図であり、各相内において互いのコイル部が並列接続となっている状態を示す。
【図２９】第５の変形例における円形基板の右側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００５５】
以下、本発明の実施の形態について、添付図面を参照して説明する。ここでは、本発明を３相ブラシレスＤＣモータ及び当該３相ブラシレスＤＣモータにより駆動される卓上丸鋸に適用した場合を例に、説明を行う。
【００５６】
以下の説明において、具体的な数値に言及した場合、例えば、角度について「６０°」等のように言及した場合、当該数値と完全に一致する場合だけでなく、当該数値と略同一である場合も含むものとする。また、位置関係や寸法等に言及した場合、例えば、平行、直交、反対、同一等のように言及した場合、完全に平行、直交、反対、同一等である場合だけでなく、略平行、略直交、略反対、略同一等である場合をも含むものとする。
【００５７】
まず、図１乃至図３を参照しながら、本発明の実施の形態に係る電動工具の一例である卓上丸鋸１について説明する。なお、図１において矢印で示されている上を上方向、下を下方向、前を前方向、後を後方向と定義する。更に、卓上丸鋸１を後方から見た場合の左を左方向、右を右方向と定義する。
【００５８】
図１及び図２は、卓上丸鋸１の外観を示す側面図及び正面図である。図１及び図２において、卓上丸鋸１には、電池パックＳが装着されている。卓上丸鋸１は、図１及び図２に示されるように、ベース部２、切断部３、切断部支持部４及びモータ５を備えている。切断部３には、丸鋸刃３２Ｃが回転可能に支持され、卓上丸鋸１は、丸鋸刃３２Ｃにより被切断材Ｗの切断加工を行う。
【００５９】
ベース部２は、その上面に被切断材Ｗを載置可能な部分であり、ベース２１、ターンテーブル２２、フェンス２３及び電源コード２４を有する。
【００６０】
ベース２１は、床面等に載置可能な構造であり、平面視において略矩形状をなしている。ターンテーブル２２は、ベース２１に埋設されている。ターンテーブル２２の上面は、ベース２１の上面と面一となっており、ベース２１の上面とともにベース部２の上面を形成し、被切断材Ｗを載置可能としている。また、ターンテーブル２２は、その上面と直交する回動軸を介してベース２１に対して回動自在に構成されている。なお、ターンテーブル２２を回動させると、切断部３及び切断部支持部４は、ターンテーブル２２と一体に回動する構成となっている。
【００６１】
フェンス２３は、ベース２１の上面に設けられる。フェンス２３は、ベース２１の上面に対して垂直な面であり且つ被切断材Ｗに当接可能な当接面２３Ａを有する。被切断材Ｗを切断加工する場合、フェンス２３の当接面２３Ａに該被切断材Ｗの一面を当接させた状態で切断作業が行われる。これにより、切断作業中における被切断材Ｗの位置ずれを防ぎ、安定した切断作業が可能となる。また、ターンテーブル２２をベース２１に対して回動させると、ターンテーブル２２と一体となって回動する切断部３のフェンス２３に対する位置が変化し、フェンス２３と丸鋸刃３２Ｃの側面との間の角度が変化する。これにより、フェンス２３の当接面２３Ａに当接された被切断材Ｗを様々な角度で切断加工することが可能となる。
【００６２】
電源コード２４は、ベース２１の右側面の前後方向略中央から後方に向かって延びており、その先端は、外部交流電源である商用電源Ｐ、例えば、家庭用コンセント等に接続可能に構成されている。
【００６３】
切断部支持部４は、切断部３をベース部２に対して上下方向に揺動自在且つ丸鋸刃３２Ｃの側面をベース部２の上面に対して傾動自在に支持する部分であり、傾動軸４１、ホルダ４２、ガイドバー４３、スライダ４４及びヒンジ４５を有する。
【００６４】
傾動軸４１は、ターンテーブル２２の後端部において、ターンテーブル２２の上面と略平行に支持された前後方向に延びる軸である。ホルダ４２は、上下方向に延びる部分であり、傾動軸４１を介してターンテーブル２２に対して傾動自在に設けられている。ホルダ４２は、ターンテーブル２２の上面に対して垂直な姿勢から、正面視において左方向及び右方向に所定角度傾動可能であり、傾動可能範囲における所望の回動位置で固定可能に構成されている。これにより、丸鋸刃３２Ｃも同様な傾斜角度に固定され、いわゆる傾斜切りが可能となる。
【００６５】
ガイドバー４３は、２本のバーからなり、それぞれのバーがホルダ４２の上部から互いに略平行に前方向に延びている。スライダ４４は、ガイドバー４３を挿通しており、ガイドバー４３に対して前後方向に摺動可能に設けられている。ヒンジ４５は、スライダ４４に対して切断部３を揺動自在に連結している。スライダ４４をガイドバー４３に対して前後方向に摺動させることにより、切断部３は、スライダ４４と一体に前後方向に移動する。
【００６６】
切断部３は、丸鋸刃３２Ｃを回転可能に支持する部分であり、切断部ケース３１、鋸刃ケース３２及び電池装着部３３を有する。
【００６７】
図３は、卓上丸鋸１の切断部ケース３１の内部を示す部分断面正面図である。切断部ケース３１の内部には、図３に示されるように、モータ５、回転伝達機構６、モータ基板部７及び制御基板部８が収容されている。切断部ケース３１の内部の詳細については、後述する。
【００６８】
また、切断部ケース３１には、図１及び図２に示されるように、前上部に操作ハンドル３１Ａが設けられる。操作ハンドル３１Ａには、モータ５の回転や停止等を制御するためのトリガスイッチ３１Ｂが設けられる。
【００６９】
切断部ケース３１は、図１及び図２に示されるように、ヒンジ４５を介してスライダ４４に回動自在に連結され、ベース部２に対し近接及び離間する方向に揺動自在に取り付けられている。切断部ケース３１は、ヒンジ４５の周りに設けられた図示せぬバネにより、上方に付勢されている。このため、操作ハンドル３１Ａに対し下方に操作力を加えない限り、切断部３は、ヒンジ４５の周囲に設けられたストッパにより上死点（図１の状態）に規制されている。
【００７０】
また、切断部ケース３１には、図１及び図３に示されるように、後述するファン５１Ａにより切断部ケース３１内に外気を吸入及び排出するための複数の吸気口３１ａ、３１ｂ及び排気口３１ｃが形成されている。
【００７１】
鋸刃ケース３２は、切断部ケース３１と一体に形成されており、丸鋸刃３２Ｃの上部を覆う形状に構成されている。また、鋸刃ケース３２は、出力軸３２Ａ及び保護カバー３２Ｂを有する。
【００７２】
出力軸３２Ａは、左右方向に延びる軸であり、鋸刃ケース３２に回転可能に支持される。出力軸３２Ａには丸鋸刃３２Ｃが取り付けられており、丸鋸刃３２Ｃは、出力軸３２Ａの回転に伴い回転する。
【００７３】
保護カバー３２Ｂは、丸鋸刃３２Ｃの鋸刃ケース３２から露出する部分を覆うための部材であり、鋸刃ケース３２の内側面に沿って回動可能に支持される。操作ハンドル３１Ａが操作され、切断部３が上死点に位置する状態から下死点に向けて押し下げられると、保護カバー３２Ｂは、図示しないリンク機構により丸鋸刃３２Ｃの下部を露出させる方向に回動し、被切断材Ｗを切断可能な状態とする。
【００７４】
電池装着部３３は、切断部ケース３１の後端上部から上方に延びており、電池パックＳを着脱可能に構成されている。電池パックＳは、例えば複数の二次電池を有する電池組を備え、モータ５の駆動源となる。電池パックＳを電池装着部３３に対して下方向にスライドさせることにより、電池パックＳは電池装着部３３に装着され、上方向にスライドさせることにより、電池パックＳは電池装着部３３から離脱する。
【００７５】
次に、切断部ケース３１の内部について、説明する。切断部ケース３１の内部の左右方向に延びる部分には、図３に示されるように、モータ５、回転伝達機構６、モータ基板部７及び制御基板部８が収容されている。
【００７６】
モータ５は、本実施の形態では３相ブラシレスＤＣモータであり、回転軸５１、ロータ５２及びステータ５３を有する。
【００７７】
回転軸５１は、切断部ケース３１に回転可能に支承された左右方向に延びる軸であり、回転駆動力を出力する。回転軸５１の左端部は、回転伝達機構６に接続されており、回転軸５１の回転駆動力は、回転伝達機構６に伝達される。また、回転軸５１の回転伝達機構６との接続部分の右方には、モータ５を冷却するためのファン５１Ａが、回転軸５１と同軸一体回転可能に配置されており、ファン５１Ａの回転に伴い吸気口３１ａ、３１ｂから吸入された外気が、モータ５や、モータ基板部７、制御基板部８等を冷却し、排気口３１ｃから排出される。
【００７８】
ロータ５２は、Ｎ極及びＳ極を１組とした永久磁石を４組含んで構成され、永久磁石に対向する位置には３個のホール素子７３が配置されている。
【００７９】
ステータ５３は、ロータ５２の半径方向外方に設けられ、ステータ５３に対してロータ５２が相対回転可能に構成されている。また、ステータ５３には、１２個のコイルが巻回される。ステータ５３の構成については、後ほど詳細に記載する。
【００８０】
回転伝達機構６は、回転軸５１の回転力を出力軸３２Ａに伝達する機構であり、ファン５１Ａの左方に設けられる。回転軸５１の回転力が伝達され、出力軸３２Ａが回転すると、丸鋸刃３２Ｃは回転し、切断作業が可能となる。
【００８１】
モータ基板部７は、ステータ５３の右端部に取り付けられた円形基板７１と、同一の内部抵抗値を有する６個のリレー７２と、３個のホール素子７３とを有する。円形基板７１は、右面視において略円形状をなしており、その中心には左右方向に貫通する挿通孔（不図示）が形成されている。挿通孔には、モータ５の回転軸５１が挿通される。６個のリレー７２は、円形基板７１の右側面において、周方向に６０°間隔で配置されている。なお、リレー７２は等間隔ではなく、ランダムに配置しても良い。同様に、３個のホール素子７３は、円形基板７１の左側面において、周方向に６０°間隔で配置されており、ロータ５２の右側面と対向している。
【００８２】
制御基板部８は、図３に示されるように、モータ５の下方に配置された制御基板８１と、６個のＦＥＴ８１Ａ〜８１Ｆとを有している。制御基板８１は、正面視において略矩形状をなしており、その前面には、６個のＦＥＴ８１Ａ〜８１Ｆを含むインバータ回路が搭載されている。
【００８３】
次に、第１の実施の形態の卓上丸鋸１のモータ５におけるステータ５３の構成について、図６乃至図８を参照しながら、詳細に説明する。図６は、第１の実施の形態に係る卓上丸鋸１のモータ５におけるステータ５３の構成を示す正面図である。また、図７は、図６のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図であり、図８は、図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図である。なお、図６及び図７において、後述する内側コイルの引き出し線（モータ基板部７に接続される部分）は図示していない。
【００８４】
ステータ５３は、環状部５３１と、６個のティース部５３２とを備えている。環状部５３１の内部の空洞部分には、ロータ５２（図３）が配置される。なお、以下の説明において、径方向とは環状部５３１の径方向を意味し、軸方向とは回転軸５１の延びる方向を意味する。
【００８５】
環状部５３１は、環状をなし、回転軸５１が中心となるように配置される。６個のティース部５３２は、環状部５３１の内周面上に周方向に６０°間隔で配置される。各ティース部５３２は、コイル巻回部５３２Ａ及びストッパ部５３２Ｂを有し、その表面は、樹脂等の非導通性材料からなるインシュレータ５３２Ｃで覆われている。
【００８６】
コイル巻回部５３２Ａは、矩形状の断面を有し且つ軸方向の寸法が環状部５３１よりも短い角柱状をなす部分であり、環状部５３１の内周面から径方向内方に突出する。コイル巻回部５３２Ａには、図６及び図７に示されるように、コイルを形成する導通線Ｃが巻回される。ストッパ部５３２Ｂは、コイル巻回部５３２Ａの突出方向先端部分に設けられ、導通線Ｃのコイル巻回部５３２Ａからの脱落を規制する。導通線Ｃとコイル巻回部５３２Ａ及びストッパ部５３２Ｂとは、インシュレータ５３２Ｃにより絶縁される。なお、図６及び図８では、説明のため、１個のティース部５３２のコイル巻回部５３２Ａにのみ、導通線Ｃが巻回されている。
【００８７】
各ティース部５３２のコイル巻回部５３２Ａには、図８の左側に示されるように、２本の導通線、すなわち第１導通線Ｃ１及び第２導通線Ｃ２が巻回される。コイル巻回部５３２Ａのうち、環状部５３１側、すなわち径方向外側に位置する部分は、外側コイル巻回部５３２Ａ−１と規定され、ストッパ部５３２Ｂ側、すなわち径方向内側に位置する部分は、内側コイル巻回部５３２Ａ−２と規定される。外側コイル巻回部５３２Ａ−１と内側コイル巻回部５３２Ａ−２とは、径方向の長さＬ及び表面積が同一となるように規定される。図８の左側に示されるコイル巻回部５３２Ａにおいて、外側コイル巻回部５３２Ａ−１には第１導通線Ｃ１が巻回され、内側コイル巻回部５３２Ａ−２には第２導通線Ｃ２が巻回されている。
【００８８】
第１導通線Ｃ１及び第２導通線Ｃ２は、本実施の形態ではいずれも同一の線径φ（例えばφ＝１．１ｍｍ）を有し、巻数９でコイル巻回部５３２Ａに巻回されてコイルを形成する。以下、第１導通線Ｃ１により形成されるコイルを第１のコイルと記載し、第２導通線Ｃ２により形成されるコイルを第２のコイルと記載することとする。また、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回されるコイルを外側コイルと記載し、内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回されるコイルを内側コイルと記載することとする。図８の左側に示されるコイル巻回部５３２Ａでは、第１のコイルが外側コイルに相当し、第２のコイルが内側コイルに相当する。
【００８９】
他の５個のティース部５３２のコイル巻回部５３２Ａにも、同様に、環状部５３１側、すなわち径方向外側に、外側コイル巻回部５３２Ａ−１が規定され、ストッパ部５３２Ｂ側、すなわち径方向内側に、内側コイル巻回部５３２Ａ−２が規定される。各ティース部５３２において、外側コイル巻回部５３２Ａ−１と内側コイル巻回部５３２Ａ−２とは、径方向の長さＬ及び表面積が同一となるように規定される。そして、外側コイル巻回部５３２Ａ−１には第１導通線Ｃ１及び第２導通線Ｃ２の何れか一方が巻回され、外側コイルを形成する。また、内側コイル巻回部５３２Ａ−２には第１導通線Ｃ１及び第２導通線Ｃ２の何れか他方が巻回され、内側コイルを形成する。つまり、ステータ５３には、１２個のコイルが巻回されることとなる。
【００９０】
なお、本実施の形態では、各ティース部５３２において、外側コイル巻回部５３２Ａ−１と内側コイル巻回部５３２Ａ−２との径方向の長さＬは、それぞれ、導通線Ｃの線径φの略３倍となるように規定される。
【００９１】
次に、各コイル巻回部５３２Ａへの導通線Ｃの巻回方法について、図９及び図１０を参照しながら、詳細に説明する。図９及び図１０は、図８の部分拡大図であり、第１の実施の形態におけるコイルの巻回方法を説明する図である。
【００９２】
コイル巻回部５３２Ａへの導通線Ｃの巻回は、巻線機を用いて行う。導通線Ｃの巻回に先立ち、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の前面及び後面（不図示）には、図９に示されるように、ブロックＢが配置される。すなわち、ブロックＢは内側コイル巻回部５３２Ａ−２の前面に合わせて（ストッパ部５３２Ｂと内側コイル巻回部５３２Ａ−２との連結部分にブロックＢの角部を合わせて）、内側コイル巻回部５３２Ａ−２に配置される。ブロックＢは、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の前面及び後面を遮ることにより、巻線機により内側コイル巻回部５３２Ａ−２に第１導通線Ｃ１が巻回されることを防止する。ブロックＢは、矩形状断面を有する角柱であり、その径方向の長さは、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の径方向の長さＬと略同一である。
【００９３】
ブロックＢを配置した後、巻線機を用いて、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に第１導通線Ｃ１を９回巻回する。巻線機は、まず、外側コイル巻回部５３２Ａ−１の表面に、径方向外側から内側に順に、第１導通線Ｃ１を３回巻回する。このとき、外側コイル巻回部５３２Ａ−１の表面には、１本の第１導通線Ｃ１が３本並んだように巻回される。この３本並んだように見える１本の第１導通線Ｃ１を、第１導通線層Ｃ１１と記載する。
【００９４】
第１導通線Ｃ１を３回巻回すると、巻線機は、ブロックＢにより規制されて、第１導通線層Ｃ１１の外側に、径方向内側から外側に順に、第１導通線Ｃ１を３回巻回する。このとき、外側コイル巻回部５３２Ａ−１の表面には、第１導通線層Ｃ１１の外側に、第１導通線Ｃ１が３本並んだように巻回される。この３本並んだように見える外側の第１導通線Ｃ１を、第１導通線層Ｃ１２と記載する。
【００９５】
第１導通線Ｃ１を径方向外側から内側に３回巻回し、内側から外側に３回巻回すると、巻線機は、環状部５３１により規制されて、第１導通線層Ｃ１２の外側に、径方向外側から内側に順に、第１導通線Ｃ１を更に３回巻回する。そして、外側コイル巻回部５３２Ａ−１の表面には、第１導通線層Ｃ１２の外側に、更に第１導通線Ｃ１が３本並んだように巻回される。この３本並んだように見える最外側の第１導通線Ｃ１を、第１導通線層Ｃ１３と記載する。
【００９６】
上記のように、ブロックＢを内側コイル巻回部５３２Ａ−２の前面及び後面に配置して、第１導通線Ｃ１を巻線機により巻回することにより、外側コイル巻回部５３２Ａ−１には、３巻×３層の外側コイル（第１のコイル）が形成される。
【００９７】
第１導通線Ｃ１を巻回した後、ブロックＢは、内側コイル巻回部５３２Ａ−２から取り外される。このとき、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回された第１導通線Ｃ１が崩れないように、仮止めしても良い。
【００９８】
ブロックＢの取り外し後、巻線機は、内側コイル巻回部５３２Ａ−２への第２導通線Ｃ２の巻回を行う。巻線機は、まず、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の表面に、径方向外側から内側に順に、第２導通線Ｃ２を３回巻回する。このとき、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の表面には、１本の第２導通線Ｃ２が３本並んだように見える第２導通線層Ｃ２１が形成される。３回巻回すると、巻線機は、ストッパ部５３２Ｂにより規制されて、第２導通線層Ｃ２１の外側に、径方向内側から外側に順に、第２導通線Ｃ２を３回巻回する。このとき、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の表面には、第２導通線層Ｃ２２が形成される。
【００９９】
第２導通線Ｃ２を径方向外側から内側に３回巻回し、内側から外側に３回巻回すると、巻線機は、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回された第１導通線Ｃ１の層、すなわち外側コイルにより規制されて、第２導通線層Ｃ２２の外側に、径方向外側から内側に順に、第２導通線Ｃ２を更に３回巻回する。そして、内側コイル巻回部５３２Ａ−２の表面には、第２導通線層Ｃ２２の外側に、更に第２導通線層Ｃ２３が形成される。
【０１００】
上記のように、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回された第１導通線Ｃ１の層がブロックＢと同様の役割を果たし、内側コイル巻回部５３２Ａ−２には、３巻×３層の内側コイル（第２のコイル）が形成される。
【０１０１】
このように巻回することにより、外側コイルの第１導通線Ｃ１のコイル長と、内側コイルの第２導通線Ｃ２のコイル長とは、略同一となる。すなわち、外側コイル及び内側コイルは、線径及びコイル長が等しく、略同一の抵抗値を有するコイルとなる。
【０１０２】
ここで、各ティース部５３２のコイル巻回部５３２Ａには、図６にＵ、Ｖ、Ｗの符号で記載されるように、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相の３相のいずれかのコイルが巻回される。このとき、径方向に互いに対向する２個、すなわち一対のティース部５３２には、それぞれ同一相のコイルが巻回される。これら２個のティース部５３２を、ティース組と記載することとすると、６個のティース部５３２は、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相の３相のティース組を構成することとなる。例えば、図８に示される２個のティース部５３２は１個のティース組を構成する。説明の便宜のため、図８の左側のティース部５３２を第１ティース部５３２と記載し、右側のティース部５３２を第２ティース部５３２と記載する。また、これらのティース部５３２には、Ｕ相のコイルが巻回されているものとする。なお、Ｖ相及びＷ相についても、Ｕ相の場合と同様であるので、適宜説明を省略することとする。
【０１０３】
図８において、左側の第１ティース部５３２には、外側コイル巻回部５３２Ａ−１にＵ相の第１導通線Ｃ１が巻回され、Ｕ相の外側コイルが形成される。また、内側コイル巻回部５３２Ａ−２にＵ相の第２導通線Ｃ２が巻回され、Ｕ相の内側コイルが形成される。
【０１０４】
同様に、右側の第２ティース部５３２には、外側コイル巻回部５３２Ａ´−１にＵ相の導通線（不図示）が巻回され、Ｕ相の外側コイルが形成される。また、内側コイル巻回部５３２Ａ´−２にＵ相の導通線（不図示）が巻回され、Ｕ相の内側コイルが形成される。
【０１０５】
これら４つのＵ相のコイルは、前述されたように巻線機で巻回されることにより、すべてコイル長が略同一となっている。続いて、これら４つのコイルの接続形態について、説明する。
【０１０６】
第１ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回される外側コイルは、第２ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ´−２に巻回される内側コイルと直列接続される。つまり、第１ティース部５３２の外側コイルと第２ティース部５３２の内側コイルとが、渡り線を介して接続されることとなる。この接続された２つのコイルは、第１Ｕ相コイル部を構成する。
【０１０７】
すなわち、コイル巻回部５３２Ａへの導通線（コイル）Ｃの巻回手順は、次の通りである。まず、第１ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２及び第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−１にブロックＢを配置する。その後、巻線機によって、第１ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１及び第２ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ´−２の一方、例えば外側コイル巻回部５３２Ａ−１に、第１導通線Ｃ１を巻回する。その後、第１導通線Ｃ１を環状部５３１に沿って他方のコイル巻回部に渡す。環状部５３１に沿って渡された第１導通線Ｃ１が、渡り線に相当する。そして、他方のコイル巻回部、例えば内側コイル巻回部５３２Ａ´−２に、第１導通線Ｃ１を巻回することで、第１Ｕ相コイル部を構成させる。言い換えると、一本の導通線Ｃを一方のコイル巻回部に巻回した後に他方のコイル巻回部に巻回することで、１組のコイル部を構成する。
【０１０８】
ブロックＢを取り外した後、同様に、第１ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回される内側コイルと、第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−１に巻回される外側コイルとが、直列接続される。つまり、巻線機により、第２導通線Ｃ２が、第１ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２及び第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−１の一方、例えば内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回された後、環状部５３１に沿って渡され、他方のコイル巻回部、例えば外側コイル卷回部５３２Ａ´−１に巻回される。このように、第１ティース部５３２の内側コイルと第２ティース部５３２の外側コイルとが、渡り線を介して接続されることとなる。接続された２つのコイルは、第２Ｕ相コイル部を構成する。
【０１０９】
図１１乃至図１３は、第１の実施の形態におけるステータ５３及び渡り線を示す正面図、側面図及び平面図である。なお、図１１乃至図１３では、説明のため、導通線Ｃの渡り線部分のみを示し、各ティース部５３２に巻回された導通線Ｃについては示していない。ステータ５３の環状部５３１の前側外周面はインシュレータで覆われており、渡り線を巻きつけるための６個のリブ５３１Ａが設けられている。第１ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１と第２ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ´−２に巻回された外側コイル及び内側コイルは、図１１乃至図１３に示されるように、導通線Ｃを環状部５３１の前側外周面に沿って配置した渡り線により接続される。渡り線は、対向する第１ティース部５３２及び第２ティース部５３２間をつなぐように、環状部５３１の周面を半周する。
【０１１０】
上記のように、対向するティース部の外側コイルと内側コイルとを環状部５３１の周面に沿って配置した渡り線を介して直列接続することにより、第１Ｕ相コイル部及び第２Ｕ相コイル部において、２つのコイルを接続する接続部分の渡り線の長さは、環状部５３１の外周面を半周する長さとなり、略同一となる。つまり、第１Ｕ相コイル部と第２Ｕ相コイル部とは、それぞれ線径及びコイル長の等しい同一抵抗値のコイル部と構成する。また、外側コイルと内側コイルとは、軸方向（前後方向）において重ならないように配置される。なお、第１Ｕ相コイル部を第１ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１及び第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−１に巻回したコイルとし、第２Ｕ相コイル部を第１ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２及び第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−２に巻回したコイルとしても良い。すなわち、対向ティース部の外側コイル同士を接続し、内側コイル同士を接続することで、第１Ｕ相コイル部及び第２Ｕ相コイル部を構成しても良い。
【０１１１】
他のティース組、すなわちＶ相のティース組及びＷ相のティース組においてもＵ相のティース組と同様、対向するティース部の外側コイルと内側コイルとを直列接続することにより、それぞれ抵抗値の等しい第１Ｖ相コイル部、第２Ｖ相コイル部、第１Ｗ相コイル部及び第２Ｗ相コイル部が構成される。
【０１１２】
また、同一相内のコイル部は、それぞれ直列接続及び並列接続可能に構成される。ここで、モータ５における１２個のコイルの接続状態について、図４及び図５を参照しながら説明する。図４及び図５は、モータ５における２個のＵ相コイル部、２個のＶ相コイル部及び２個のＷ相コイル部の接続状態を示す回路図である。図４は、各相内において互いのコイル部が直列接続となっている状態を示し、図５は、各相内において互いのコイル部が並列接続となっている状態を示す。
【０１１３】
ステータ５３は、図４及び図５に示されるように、スター結線された３相のコイル部、すなわちＵ相コイル部５４、Ｖ相コイル部５５及びＷ相コイル部５６を備えている。具体的には、Ｕ相コイル部５４のＵ相中性点接続点５４ａ、Ｖ相コイル部のＶ相中性点接続点５５ａ及びＷ相コイル部のＷ相中性点接続点５６ａのそれぞれが、中性点５ａに接続されている。また、Ｕ相コイル部５４のＵ相電源側接続点５４ｂ、Ｖ相コイル部５５のＶ相電源側接続点５５ｂ及びＷ相コイル部５６のＷ相電源側接続点５６ｂのそれぞれが、制御基板８１に搭載されるインバータ回路に接続されている。
【０１１４】
Ｕ相コイル部５４は、第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂを有する。第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂは、リレー７２の切換接点７２Ａと切換接点７２Ｂとを介して接続される。Ｕ相コイル部５４において、第１Ｕ相コイル部５４Ａは第１のコイルに相当し、第２Ｕ相コイル部５４Ｂは第２のコイルに相当する。
【０１１５】
第１Ｕ相コイル部５４Ａは、２個の第１Ｕ相コイル５４Ａ−１、５４Ａ−２を備えている。第１Ｕ相コイル５４Ａ−１は、図８に示す第１ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回された外側コイルであり、第１Ｕ相コイル５４Ａ−２は、第２ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ´−２に巻回された内側コイルである。２個の第１Ｕ相コイル５４Ａ−１、５４Ａ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５４Ａ−３を介して直列接続されている。第１Ｕ相コイル部５４Ａは、対向する一対のティース部５３２である第１ティース部５３２及び第２ティース部５３２に、１本の第１導通線Ｃ１を巻回することにより、構成される。第１Ｕ相コイル５４Ａ−１、５４Ａ−２は、一対の第１巻線部に相当する。
【０１１６】
第１Ｕ相コイル部５４Ａのうち、外側コイルである第１Ｕ相コイル５４Ａ−１側の端部は、接続線５４Ｄ−１を介してＵ相電源側接続点５４ｂに接続する。また、内側コイルである第１Ｕ相コイル５４Ａ−２側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ａを介して、接続線５４Ｄ−２及び接続線５４Ｃのいずれかに接続可能となっている。接続線５４Ｄ−１及び接続線５４Ｄ−２は、一対の第１接続部に相当し、接続線５４Ｃは、第３接続部に相当する。また、リレー７２の切換接点７２Ａは、第１切換部に相当する。
【０１１７】
同様に、第２Ｕ相コイル部５４Ｂは、２個の第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１、５４Ｂ−２を備えている。第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１は、図８に示す第１ティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回された内側コイルであり、第２Ｕ相コイル５４Ｂ−２は、第２ティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ´−１に巻回された外側コイルである。２個の第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１、５４Ｂ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５４Ｂ−３を介して直列接続されている。第２Ｕ相コイル部５４Ｂは、対向する一対のティース部５３２である第１ティース部５３２及び第２ティース部５３２に、１本の第２導通線Ｃ２を巻回することにより、構成される。第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１、５４Ｂ−２は、一対の第２巻線部に相当する。ここで、渡り線５４Ｂ−３の長さは、第１Ｕ相コイル部５４Ａにおける渡り線５４Ａ−３の長さと同一である。つまり、第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂのコイル長が等しくなるように、各コイルが接続されている。
【０１１８】
第２Ｕ相コイル部５４Ｂのうち、内側コイルである第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ｂを介して接続線５４Ｅ−１及び接続線５４Ｃのいずれかに接続可能となっている。また、外側コイルである第２Ｕ相コイル５４Ｂ−２側の端部は、接続線５４Ｅ−２を介してＵ相中性点接続点５４ａに接続する。なお、Ｕ相コイル部５４において、接続線５４Ｄ−１の長さは、接続線５４Ｅ−２の長さと同一である。また、接続線５４Ｄ−２の長さは、接続線５４Ｅ−１の長さの同一である。接続線５４Ｅ−１及び接続線５４Ｅ−２は、一対の第２接続部に相当し、リレー７２の切換接点７２Ｂは、第２切換部に相当する。
【０１１９】
同様に、Ｖ相コイル部５５は、第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂを有する。第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂは、リレー７２の切換接点７２Ａと切換接点７２Ｂとを介して接続される。Ｖ相コイル部５５において、第１Ｖ相コイル部５５Ａは第１のコイルに相当し、第２Ｖ相コイル部５５Ｂは第２のコイルに相当する。
【０１２０】
第１Ｖ相コイル部５５Ａは、２個の第１Ｖ相コイル５５Ａ−１、５５Ａ−２を備えている。第１Ｖ相コイル５５Ａ−１、５５Ａ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５５Ａ−３を介して直列接続されている。第１Ｖ相コイル部５５Ａは、対向する一対のティース部５３２に、１本の第１導通線Ｃ１を巻回することにより、構成される。第１Ｖ相コイル５５Ａ−１、５５Ａ−２は、一対の第１巻線部に相当する。
【０１２１】
第１Ｖ相コイル部５５Ａのうち、第１Ｖ相コイル５５Ａ−１側の端部は、接続線５５Ｄ−１を介してＶ相電源側接続点５５ｂに接続する。また、第１Ｖ相コイル５５Ａ−２側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ａを介して、接続線５５Ｄ−２及び接続線５５Ｃのいずれかに接続可能となっている。接続線５５Ｄ−１及び接続線５５Ｄ−２は、一対の第１接続部に相当し、接続線５５Ｃは、第３接続部に相当する。また、リレー７２の切換接点７２Ａは、第１切換部に相当する。
【０１２２】
同様に、第２Ｖ相コイル部５５Ｂは、２個の第２Ｖ相コイル５５Ｂ−１、５５Ｂ−２を備えている。２個の第２Ｖ相コイル５５Ｂ−１、５５Ｂ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５５Ｂ−３を介して直列接続されている。第２Ｖ相コイル部５５Ｂは、対向する一対のティース部５３２である第１ティース部５３２及び第２ティース部５３２に、１本の第２導通線Ｃ２を巻回することにより、構成される。第２Ｖ相コイル５５Ｂ−１、５５Ｂ−２は、一対の第２巻線部に相当する。ここで、渡り線５５Ｂ−３の長さは、第１Ｖ相コイル部５５Ａにおける渡り線５５Ａ−３の長さと同一である。つまり、第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂのコイル長が等しくなるように、各コイルが接続されている。
【０１２３】
第２Ｖ相コイル部５５Ｂのうち、第２Ｖ相コイル５５Ｂ−１側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ｂを介して接続線５５Ｅ−１及び接続線５５Ｃのいずれかに接続可能となっている。また、第２Ｖ相コイル５５Ｂ−２側の端部は、接続線５５Ｅ−２を介してＶ相中性点接続点５５ａに接続する。なお、Ｖ相コイル部５５において、接続線５５Ｄ−１の長さは、接続線５５Ｅ−２の長さと同一である。また、接続線５５Ｄ−２の長さは、接続線５５Ｅ−１の長さの同一である。接続線５５Ｅ−１及び接続線５５Ｅ−２は、一対の第２接続部に相当し、リレー７２の切換接点７２Ｂは、第２切換部に相当する。
【０１２４】
同様に、Ｗ相コイル部５６は、第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂを有する。第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂは、リレー７２の切換接点７２Ａと切換接点７２Ｂとを介して接続される。Ｗ相コイル部５６において、第１Ｗ相コイル部５６Ａは第１のコイルに相当し、第２Ｗ相コイル部５６Ｂは第２のコイルに相当する。
【０１２５】
第１Ｗ相コイル部５６Ａは、２個の第１Ｗ相コイル５６Ａ−１、５６Ａ−２を備えている。第１Ｗ相コイル５６Ａ−１、５６Ａ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５６Ａ−３を介して直列接続されている。第１Ｗ相コイル部５６Ａは、対向する一対のティース部５３２に、１本の第１導通線Ｃ１を巻回することにより、構成される。第１Ｗ相コイル５６Ａ−１、５６Ａ−２は、一対の第１巻線部に相当する。
【０１２６】
第１Ｗ相コイル部５６Ａのうち、第１Ｗ相コイル５６Ａ−１側の端部は、接続線５６Ｄ−１を介してＷ相電源側接続点５６ｂに接続する。また、第１Ｗ相コイル５６Ａ−２側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ａを介して、接続線５６Ｄ−２及び接続線５６Ｃのいずれかに接続可能となっている。接続線５６Ｄ−１及び接続線５６Ｄ−２は、一対の第１接続部に相当し、接続線５６Ｃは、第３接続部に相当する。また、リレー７２の切換接点７２Ａは、第１切換部に相当する。
【０１２７】
同様に、第２Ｗ相コイル部５６Ｂは、２個の第２Ｗ相コイル５６Ｂ−１、５６Ｂ−２を備えている。２個の第２Ｗ相コイル５６Ｂ−１、５６Ｂ−２は、互いに巻数が同一であり、渡り線５６Ｂ−３を介して直列接続されている。第２Ｗ相コイル部５６Ｂは、対向する一対のティース部５３２である第１ティース部５３２及び第２ティース部５３２に、１本の第２導通線Ｃ２を巻回することにより、構成される。第２Ｗ相コイル５６Ｂ−１、５６Ｂ−２は、一対の第２巻線部に相当する。ここで、渡り線５６Ｂ−３の長さは、第１Ｗ相コイル部５６Ａにおける渡り線５６Ａ−３の長さと同一である。つまり、第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂのコイル長が等しくなるように、各コイルが接続されている。
【０１２８】
第２Ｗ相コイル部５６Ｂのうち、第２Ｗ相コイル５６Ｂ−１側の端部は、リレー７２の切換接点７２Ｂを介して接続線５６Ｅ−１及び接続線５６Ｃのいずれかに接続可能となっている。また、第２Ｗ相コイル５６Ｂ−２側の端部は、接続線５６Ｅ−２を介してＷ相中性点接続点５６ａに接続する。なお、Ｗ相コイル部５６において、接続線５６Ｄ−１の長さは、接続線５６Ｅ−２の長さと同一である。また、接続線５６Ｄ−２の長さは、接続線５６Ｅ−１の長さの同一である。接続線５６Ｅ−１及び接続線５６Ｅ−２は、一対の第２接続部に相当し、リレー７２の切換接点７２Ｂは、第２切換部に相当する。
【０１２９】
各切換接点７２Ａ、７２Ｂは、図示せぬ制御部（制御基板８１に搭載されるマイコン等）からの信号に基づき、各相内の２個のコイル部の接続状態の切り替えを行う。例えば、制御部から第１の信号（ＯＮ信号）が入力されると、図４に示されるように、切換接点７２Ａが第１Ｕ相コイル部５４Ａを接続線５４Ｃに接続し、切換接点７２Ｂが第２Ｕ相コイル部５４Ｂを接続線５４Ｃに接続する。これにより、Ｕ相コイル部５４は、第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂが接続線５４Ｃを介して互いに直列接続された直列接続状態となる。同様に、Ｖ相コイル部５５は、第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂが接続線５５Ｃを介して互いに直列接続された直列接続状態となり、Ｗ相コイル部５６は、第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂが接続線５６Ｃを介して互いに直列接続された直列接続状態となる。
【０１３０】
一方、制御部から第２の信号（ＯＦＦ信号）が入力されると、図５に示されるように、切換接点７２Ａが第１Ｕ相コイル部５４Ａを接続線５４Ｄ−２に接続し、切換接点７２Ｂが第２Ｕ相コイル部５４Ｂを接続線５４Ｅ−１に接続する。これにより、Ｕ相コイル部５４は、第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂが接続線５４Ｄ−１、５４Ｄ−２及び接続線５４Ｅ−１、５４Ｅ−２を介して互いに並列接続された並列接続状態となる。同様に、Ｖ相コイル部５５は、第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂが接続線５５Ｄ−１、５５Ｄ−２及び接続線５５Ｅ−１、５５Ｅ−２を介して互いに並列接続された並列接続状態となり、Ｗ相コイル部５６は、第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂが接続線５６Ｄ−１、５６Ｄ−２及び接続線５６Ｅ−１、５６Ｅ−２を介して互いに並列接続された並列接続状態となる。つまり、同一相内の２個のコイル部は、リレー７２の切換接点７２Ａ、７２Ｂにより、直列接続状態と並列接続状態とを切換可能に構成されている。
【０１３１】
制御部は、駆動源の電圧に応じて、同一相内でのコイルの結線方式を直列接続と並列接続との間で切り換えて、商用電源Ｐ（交流電源）での駆動時に１個のコイルの両端に印加される電圧と、電池パックＳ（直流電源）での駆動時に一個のコイルの両端に印加される電圧とを近づけることにより、両駆動電源間でのモータ特性の変動を抑制している。具体的には、商用電源Ｐでモータ５を駆動する場合、Ｕ相コイル部５４、Ｖ相コイル部５５及びＷ相コイル部５６の各相内における第１コイル部及び第２コイル部を直列接続の状態とし、電池パックＳでモータ５を駆動する場合、Ｕ相コイル部５４、Ｖ相コイル部５５及びＷ相コイル部５６の各相内における第１コイル部及び第２コイル部を並列接続の状態とする。ここで、第１コイル部とは、第１Ｕ相コイル部５４Ａ、第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第１Ｗ相コイル部５６Ａを指し、第２コイル部とは、第２Ｕ相コイル部５４Ｂ、第２Ｖ相コイル部５５Ｂ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂを意味する。
【０１３２】
以上のように、本実施の形態に係る卓上丸鋸１によれば、ステータ５３の各ティース部５３２に、径方向に同一の長さＬを有し且つ同一の表面積を有する外側コイル巻回部５３２Ａ−１及び内側コイル巻回部５３２Ａ−２が規定され、各コイル巻回部５３２Ａ−１、５３２Ａ−２に同一巻数のコイルが巻回される。このとき、各コイル巻回部５３２Ａ−１、５３２Ａ−２には、それぞれ、導通線Ｃが径方向に３本ずつ並んだ導通線層が軸方向に３層重なって配置されるので、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回される外側コイルと、内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回される内側コイルとは、同一のコイル長となり、同一抵抗値を有することとなる。また、外側コイルは、対向するティース部５３２の内側コイル巻回部５３２Ａ−２に巻回された内側コイルに渡り線を介して直列接続されて、Ｕ相、Ｖ相及びＷ相のいずれかの第１コイル部を構成し、内側コイルは、対向するティース部５３２の外側コイル巻回部５３２Ａ−１に巻回された外側コイルに渡り線を介して直列接続されて、同一相の第２コイル部を構成する。このとき、第１コイル部の渡り線と第２コイル部の渡り線とは、同一の長さとなるので、第１コイル部及び第２コイル部は、コイル長が等しく、同一抵抗値を有することとなる。更に、第１コイル部を中性点接続点及び電源側接続点間に接続するための接続線の長さと、第２コイル部を中性点接続点及び電源側接続点間に接続するための接続線の長さとが同一とされ、また、同一の内部抵抗値を有するリレー７２が第１コイル部及び第２コイル部に対し１つずつ接続される。したがって、同一相内の第１コイル部及び第２コイル部を接続線及びリレー７２を介して並列接続した場合も、抵抗値の差異に基づく還流は生じず、出力の低下が防止される。具体的には、従来の構成の場合、並列接続されたコイル間の抵抗値の差は１８％で、出力は２０％程度（８０Ｗ程度）の差が存在していた。本発明によれば、２つのコイル長を略等しくすることができるため、バラツキはあるものの抵抗値及び出力の差を極力ゼロに近づけることができる。
【０１３３】
なお、上記した実施の形態では、ティース部５３２に導通線Ｃを巻回する際に、まず内側コイル巻回部５３２Ａ−２にブロックＢを配置して、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に導通線Ｃの巻回を実施したが、本発明はこれに限定されない。まず外側コイル巻回部５３２Ａ−１にブロックＢを配置して、内側コイル巻回部５３２Ａ−２に内側導通線Ｃ２の巻回を実施し、その後、外側コイル巻回部５３２Ａ−１に導通線Ｃの巻回を行った場合も、同様に同一コイル長の２つのコイルをティース部５３２に巻回可能となる。また、径方向外側から内側に向けて導通線Ｃの巻回を開始したが、径方向内側から外側に向けて開始しても良い。
【０１３４】
また、上記した実施の形態では、ティース部には２個のコイルが巻回されたが、本発明はこれに限定されない。例えば、Ｎ個（Ｎは３以上の整数）のコイルをティース部５３２に巻回する場合、コイル巻回部５３２Ａを径方向にＮ等分し、外側から第１コイル巻回部５３２Ａ−１、第２コイル巻回部５３２Ａ−２・・・第Ｎコイル巻回部５３２Ａ−Ｎと規定する。そして、各コイル巻回部に、１本ずつ導通線Ｃを同一巻数で巻回すれば良い。このとき、導通線Ｃが巻回されないコイル巻回部の前面及び後面を覆うように、ブロックを配置し、巻線機で導通線を巻回すれば良い。その後、対向するティース部のコイルと１対１で直列接続する。このとき、第１ティース部５３２の径方向外側からｎ番目（ｎは１からＮの整数）の第ｎコイル巻回部のコイルと、第２ティース部５３２の径方向内側から第ｎ番目、つまり径方向外側から第（Ｎ−ｎ＋１）番目のコイル巻回部のコイルとを、渡り線で接続する。そして、このように構成されたＮ個のコイル部を、並列接続及び直列接続可能とすれば良い。
【０１３５】
また、上記した実施の形態では、６個のティース部が設けられたが、本発明はこれに限定されない。６個より多い或いは６個より少ないティース部を設けることも可能である。例えば、３個のティース部が設けられる場合、各ティース部に巻回されたコイルが並列接続されて、一つの相のコイル部を形成する。そして、３相のコイル部がスター結線されることとなる。
【０１３６】
次に、本発明の第２の実施の形態について、図１４乃至図１７を参照しながら説明する。本実施の形態では、ステータのティース部の形状が、第１の実施の形態とは異なる。なお、第１の実施の形態と同一の部材や構成については同一の符号を付して説明を省略し、異なる構成についてのみ説明を行う。
【０１３７】
図１４は、本発明の第２の実施の形態に係る卓上丸鋸のモータにおけるステータ１５３の構成を示す正面図であり、図１５は、図１４のＸＶ−ＸＶ断面図である。図１６は、第２の実施の形態におけるコイルの巻回部分を示す図であり、図１７は、図１６の部分拡大図である。
【０１３８】
ステータ１５３は、図１４に示されるように、環状部５３１と、６個のティース部１５３２とを備えている。６個のティース部１５３２は、環状部５３１の内周面上に周方向に６０°間隔で配置される。各ティース部１５３２は、コイル巻回部１５３２Ａ及びストッパ部５３２Ｂを有し、その表面はインシュレータで覆われている。
【０１３９】
コイル巻回部１５３２Ａは、矩形状の断面を有し且つ軸方向の寸法が環状部５３１よりも短い角柱状をなす部分であり、環状部５３１の内周面から径方向内方に突出する。またコイル巻回部１５３２Ａの前面（前表面）には、図１５に示されるように、リブ１５３２Ｄが前方向に突出するように立設される。同様に、コイル巻回部１５３２Ａの後面にも、リブ１５３２Ｄが前方向に突出するように立設される。
【０１４０】
リブ１５３２Ｄは、図１５に示されるように、コイル巻回部１５３２Ａの径方向の長さを等分する位置に設けられ、コイル巻回部１５３２Ａを外側コイル巻回部１５３２Ａ−１及び内側コイル巻回部１５３２Ａに分割する。外側コイル巻回部１５３２Ａ−１は、環状部５３１側、すなわち径方向外側に位置し、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２は、ストッパ部５３２Ｂ側、すなわち径方向内側に位置する。外側コイル巻回部１５３２Ａ−１と内側コイル巻回部１５３２Ａ−２とは、径方向の長さＬ及び表面積が同一となるように、リブ１５３２Ｄにより規定される。なお、本実施の形態では、外側コイル巻回部１５３２Ａ−１と内側コイル巻回部１５３２Ａ−２との径方向の長さＬは、それぞれ、導通線Ｃの線径φの略３倍となるように規定される。
【０１４１】
各ティース部１５３２において、外側コイル巻回部１５３２Ａ−１には導通線Ｃが巻回され、外側コイルを形成する。また、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２には外側コイル巻回部１５３２Ａ−１とは異なる導通線Ｃが巻回され、内側コイルを形成する。外側コイル巻回部１５３２Ａ−１及び内側コイル巻回部１５３２Ａ−２に巻回される各導通線Ｃは、本実施の形態ではいずれも同一の線径φを有し、巻数９でコイル巻回部１５３２Ａに巻回されてコイルを形成する。
【０１４２】
次に、各コイル巻回部１５３２Ａへの導通線Ｃの巻回方法について、説明する。コイル巻回部１５３２Ａへの導通線Ｃの巻回は、巻線機を用いて行う。本実施の形態のモータでは、ステータ１５３のコイル巻回部１５３２Ａには、リブ１５３２Ｄが設けられているため、第１の実施の形態とは異なり、ブロックＢを配置する必要が無い。
【０１４３】
巻線機は、いずれかのコイル巻回部１５３２Ａ、例えば外側コイル巻回部１５３２Ａ−１の表面に、径方向外側から内側に順に、第１導通線Ｃ１を３回巻回する。これにより、外側コイル巻回部１５３２Ａ−１の表面には、第１導通線層Ｃ１１が形成される。
【０１４４】
第１導通線Ｃ１を３回巻回し、第１導通線層Ｃ１１が形成されると、巻線機は、リブ１５３２Ｄにより規制されて、第１導通線層Ｃ１１の外側に、径方向内側から外側に順に、第１導通線Ｃ１を３回巻回する。これにより、第１導通線層Ｃ１１の外側には、第１導通線層Ｃ１２が形成される。
【０１４５】
第１導通線Ｃ１を径方向外側から内側に３回巻回し、内側から外側に３回巻回すると、巻線機は、環状部５３１により規制されて、第１導通線層Ｃ１２の外側に、径方向外側から内側に順に、第１導通線Ｃ１を更に３回巻回する。これにより、第１導通線層Ｃ１２の外側には、更に第１導通線層Ｃ１３が形成される。
【０１４６】
上記のように、ブロックＢを配置せずとも、第１導通線Ｃ１を巻線機により巻回することにより、外側コイル巻回部１５３２Ａ−１には、３巻×３層の外側コイルが形成される。
【０１４７】
続いて、第１導通線Ｃ１は、図１１乃至図１３に示されるように、環状部５３１の周面に沿って渡され、対向するティース部１５３２の内側コイル巻回部１５３２Ａ´−２に巻回される。なお、第１導通線Ｃ１は、内側コイル巻回部１５３２Ａ´−２に巻回された後、外側コイル巻回部１５３２Ａ−１に巻回されても良い。
【０１４８】
また、巻線機は、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２への第２導通線Ｃ２の巻回を行う。巻線機は、まず、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２の表面に、径方向外側から内側に順に、第２導通線Ｃ２を３回巻回する。これにより、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２の表面には、第２導通線層Ｃ２１が形成される。
【０１４９】
第２導通線Ｃ２を３回巻回し、第２導通線層Ｃ２１が形成されると、巻線機は、ストッパ部５３２Ｂにより規制されて、第２導通線層Ｃ２１の外側に、径方向内側から外側に順に、第２導通線Ｃ２を３回巻回する。これにより、第２導通線層Ｃ２１の外側には、第２導通線層Ｃ２２が形成される。
【０１５０】
第２導通線Ｃ２を径方向外側から内側に３回巻回し、内側から外側に３回巻回すると、巻線機は、リブ１５３２Ｄに規制されて、第２導通線層Ｃ２２の外側に、径方向外側から内側に順に、第２導通線Ｃ２を更に３回巻回する。これにより、第２導通線層Ｃ２２の外側には、更に第２導通線層Ｃ２３が形成される。
【０１５１】
上記のように、第２導通線Ｃ２を巻線機により巻回することにより、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２には、３巻×３層の内側コイルが形成される。
【０１５２】
続いて、第２導通線Ｃ２は、図１１乃至図１３に示されるように、環状部５３１の周面に沿って渡され、対向するティース部１５３２の外側コイル巻回部１５３２Ａ´−１に巻回される。なお、第２導通線Ｃ２は、外側コイル巻回部１５３２Ａ´−１に巻回された後、内側コイル巻回部１５３２Ａ−２に巻回されても良い。
【０１５３】
このように巻回することにより、外側コイルの導通線Ｃのコイル長と、内側コイルの導通線Ｃのコイル長とは、略同一となる。すなわち、外側コイル及び内側コイルは、線径及びコイル長が等しく、略同一の抵抗値を有するコイルとなる。１２個のコイルの接続形態については、第１の実施の形態と同一なので、説明を省略する。
【０１５４】
以上のように、本実施の形態に係る卓上丸鋸のモータによれば、ステータ１５３の各ティース部１５３２にリブ１５３２Ｄが設けられ、該リブ１５３２Ｄにより、径方向に同一の長さＬを有し且つ同一の表面積を有する外側コイル巻回部１５３２Ａ−１及び内側コイル巻回部１５３２Ａ−２が規定されるので、ブロック等を用いずとも、巻線機のみで各コイル巻回部１５３２Ａ−１、１５３２Ａ−２に同一コイル長のコイルを巻回することが可能となる。したがって、互いに並列接続される各コイルの抵抗値を略同一とすることが可能となり、モータ及び卓上丸鋸を大型化せずとも出力の低下を防止可能となる。
【０１５５】
なお、上記した実施の形態では、径方向外側から内側に向けて導通線Ｃの巻回を開始したが、径方向内側から外側に向けて開始しても良い。また、上記した実施の形態では、ティース部１５３２には２個のコイルが巻回されたが、本発明はこれに限定されない。３個以上のコイルを巻回することにより、３個以上のコイル部を並列接続及び直列接続可能とすることも可能であることは、前述した通りである。同様に、ティース部の個数も６個に限定されない。
【０１５６】
また、コイル巻回部を径方向に２つ（外側コイル巻回部及び内側コイル巻回部）に分けて２個のコイルを巻回するように構成したが、２個のコイル長を等しくできれば、上記した実施の形態に限定されない。例えば、図１８及び図１９に示すように２個のコイルを巻回してもよい。
【０１５７】
図１８は、第１の変形例におけるコイルの巻回部分を示す部分拡大図である。第１の変形例では、図１８に示すように、第１導通線Ｃ１と第２導通線Ｃ２とをコイル巻回部５３２Ａの径方向に沿って交互に巻回して配置する。すなわち、対向する一対のティース部５３２において、一方のティース部５３２では、外側、すなわち環状部５３１側から交互に第１導通線Ｃ１、第２導通線Ｃ２、第１導通線Ｃ１、・・・、第２導通線Ｃ２の順に配置する。一対のティース部５３２の他方のティース部５３２では、一方のティース部５３２とは逆に、外側から交互に第２導通線Ｃ２、第１導通線Ｃ１、第２導通線Ｃ２、・・・、第１導通線Ｃ１の順に配置する。このように配置することにより、第１導通線Ｃ１により形成される第１のコイルと、第２導通線Ｃ２により形成される第２のコイルとは、コイル長及び抵抗値が略等しくなる。この場合も、例えば第１導通線Ｃ１と第２導通線Ｃ２とをそれぞれ、環状部５３１の径方向及び前後方向に３回ずつ巻回しているため、巻数９は等しくなる。なお、本変形例は、ティース部５３２への導通線Ｃの巻回を巻線機によって２本ずつ行うことができる場合である。
【０１５８】
また、図１９は、第２の変形例におけるコイルの巻回部分を示す部分拡大図である。第２の変形例では、図１９に示すように、対向する一対のティース部５３２において、一方のティース部５３２では、まず、コイル巻回部５３２Ａの表面に、径方向内側（ストッパ部５３２Ｂ側）から外側（環状部５３１側）に順に、第１導通線Ｃ１を６回巻回し、一層目の第１導通線層Ｃ１１を配置する。次に、第１導通線層Ｃ１１の外側に、径方向外側から内側に順に、第１導通線Ｃ１を３回巻回し、二層目の第１導通線層Ｃ１２を配置する。すなわち、第１導通線Ｃ１を、コイル巻回部５３２Ａにおける一層目の全域と二層目の環状部５３１側から半分の領域とに巻回する。そして、第２導通線Ｃ２を、一層目の第１導通線層Ｃ１１の外側に、二層目の第１導通線層Ｃ１２に並んで径方向外側から内側に順に３回巻回し、二層目の第２導通線層Ｃ２２を配置する。次に、二層目の第２導通線層Ｃ２２及び第１導通線層Ｃ１２の外側に、径方向内側から外側に順に、第２導通線Ｃ２を６回巻回し、三層目の第２導通線層Ｃ２３を配置する。すなわち、第２導通線Ｃ２を、コイル巻回部５３２Ａにおける二層目の残り半分の領域と三層目の全域とに巻回する。なお、第１導通線Ｃ１の一層目を径方向外側から内側の順に巻回し、二層目を内側から外側の順に巻回しても良い。そして、第２導通線Ｃ２の二層目を内側から外側の順に巻回し、三層目を外側から内側の順に巻回しても良い。すなわち、導通線の巻き始めは外側と内側のどちらでも良い。
【０１５９】
一対のティース部５３２における他方のティース部５３２では、一方のティース部５３２（図１９）とは逆に、第２導通線Ｃ２を、コイル巻回部５３２Ａにおける一層目の全域と二層目の環状部５３１側から半分の長さの領域とに巻回する。そして、第１導通線Ｃ１を、コイル巻回部５３２Ａにおける二層目の残り半分の領域と三層目の全域とに巻回する。これにより、第１導通線Ｃ１を一対のティース部５３２に巻回することにより形成される第１のコイルと、第２導通線Ｃ２を一対のティース部５３２に巻回することにより形成される第２のコイルとは、巻数９は等しくなり、コイル長及び抵抗値も略等しくなる。なお、本変形例は、ティース部５３２への導通線Ｃの巻回を手動により行う場合である。
【０１６０】
また、上記した各実施の形態及び第１、第２の変形例では、各ティース部のコイル巻回部に巻回されるコイル部分の配置を工夫してコイルの長さ及び抵抗値を合わせるように構成したが、コイル巻回部に巻回されるコイル部分（巻線部）以外の部分、例えば接続部や渡り線部等の長さを調整して、第１のコイル及び第２のコイルの長さ及び抵抗値を合わせるようにしてもよい。以下、第３の変形例及び第４の変形例について、説明する。
【０１６１】
図２０は、第３の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図である。第３の変形例では、各相内における第１コイル部と第２コイル部とを接続する接続線の長さを調整することにより、２本のコイルの長さ及び抵抗値を等しくしている。
【０１６２】
従来と同様、ティース部５３２の内側に第１導通線Ｃ１を巻回し、その後、第１導通線Ｃ１の外側に第２導通線Ｃ２を巻回する場合、外側に巻回される第２導通線Ｃ２により形成される第２のコイルのコイル長が、内側に巻回される第１導通線Ｃ１により形成される第１のコイルのコイル長よりも長くなってしまうため、２本のコイル長に差異Δｌが生じることとなる。図２０に示される第３の変形例のＵ相コイル部２５４では、第２Ｕ相コイル部５４Ｂがティース部５３２の内側に巻回された後、第１Ｕ相コイル部５４Ａが第２Ｕ相コイル部５４Ｂの外側に巻回されるため、第１Ｕ相コイル部５４Ａのコイル長は、第２Ｕ相コイル部５４Ｂのコイル長よりも長くなっている。
【０１６３】
しかしながら、図２０に示されるように、第２Ｕ相コイル部２５４ＢをＵ相中性点接続点に接続する接続線２５４Ｅ−２の長さを、第１Ｕ相コイル部５４ＡをＵ相電源側接続点５４ｂに接続する接続線５４Ｄ−１の長さよりも、コイル長の差異Δｌだけ長くすることにより、Ｕ相中性点接続点５４ａからＵ相電源側接続点５４ｂまでのコイルの長さ及び抵抗値を、第１Ｕ相コイル部５４Ａ側と第２Ｕ相コイル部５４Ｂ側とで略同一とすることができる。同様に、Ｖ相コイル部２５５及びＷ相コイル部２５６においても、接続線２５５Ｅ−２及び接続線２５６Ｅ−２の長さを接続線５５Ｄ−１及び接続線５６Ｄ−１の長さよりも長くすることにより、各相内における中性点接続点から電源側接続点までのコイルの長さ及び抵抗値を、第１コイル部側と第２コイル部側とで略同一とすることができる。なお、この構成は、２本のコイルを並列接続した場合に有効である。
【０１６４】
図２１及び図２２は、第４の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図である。図２１は、各相内において第１コイル部及び第２コイル部が直列接続となっている状態を示し、図２２は、並列接続となっている状態を示す。また、図２３乃至図２５は、第４の変形例におけるステータ５３及び渡り線を示す正面図、側面図及び平面図である。第４の変形例では、渡り線の長さを調整することにより、第１のコイル及び第２のコイルの長さ及び抵抗値を等しくしている。なお、図２３乃至図２５では、説明のため、各コイルを構成する導通線Ｃの渡り線部分のみを示し、各ティース部５３２に巻回された導通線Ｃについては示していない。
【０１６５】
図２１及び図２２に示される第４の変形例では、第１導通線Ｃ１がティース部５３２の内側に巻回されて第１コイル部が形成された後、第２導通線Ｃ２が第１コイル部の外側に巻回されて第２コイル部が形成される。この場合、第２コイル部のコイル長が第１コイル部のコイル長よりも長くなってしまうため、２本のコイル長に差異Δｌが生じることとなる。例えば、Ｕ相コイル部３５４では、第２Ｕ相コイル部５４Ｂに含まれる２つの第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１、５４Ｂ−２のコイル長は、第１Ｕ相コイル部３５４Ａに含まれる２つの第１Ｕ相コイル５４Ａ−１、５４Ａ−２のコイル長よりも短くなっている。
【０１６６】
しかしながら、第１Ｕ相コイル部３５４Ａにおいて２つの第１Ｕ相コイル５４Ａ−１、５４Ａ−２を接続する渡り線３５４Ａ−３の長さを、第２Ｕ相コイル部５４Ｂにおいて２つの第２Ｕ相コイル５４Ｂ−１、５４Ｂ−２を接続する渡り線５４Ｂ−３の長さよりも、コイル長の差異Δｌだけ長くすることにより、第１Ｕ相コイル部３５４Ａの長さと第２Ｕ相コイル部５４Ｂの長さとを略同一とすることができる。同様に、Ｖ相コイル部３５５及びＷ相コイル部３５６においても、渡り線３５５Ａ−３及び渡り線３５６Ａ−３の長さを、渡り線５５Ｂ−３及び渡り線５６Ｂ−３の長さよりも長くすることにより、各相内における第１コイル部の長さ及び抵抗値を、第２コイル部の長さ及び抵抗値と略同一とすることができる。なお、この構成は、２本のコイルを並列接続した場合に有効である。
【０１６７】
図２６は、第４の変形例におけるコイルの渡り線部分の配置を示す説明図である。図２６（ａ）は、第１コイル部の渡り線の配置を説明する図であり、各相の第１コイル部の渡り線部分のみを示す。また、図２６（ｂ）は、第２コイル部の渡り線の配置を説明する図であり、各相の第２コイル部の渡り線部分のみを示す。
【０１６８】
例えば、外径が５５ｍｍで前後方向の長さが２５ｍｍのステータ５３に、線径φ＝１．０ｍｍの第１導通線Ｃ１を対向する１対のティース部５３２のそれぞれに巻数９で巻回した後、同一の線径φ＝１．０ｍｍを有する第２導通線Ｃ２を第１導通線Ｃ１の外側に巻数９で巻回した場合を例に、説明する。この場合、第１導通線Ｃ１によりティース部５３２の内側に巻回される１対のコイル、すなわち第１コイル部の２つのコイルのコイル長のみの和は、１６２６ｍｍとなる。一方、第２導通線Ｃ２により第１コイル部の外側に巻回される１対のコイル、すなわち第２コイル部の２つのコイルのコイル長のみの和は、１７９４ｍｍとなり、２つのコイル部のコイル長の差異Δｌは１６８ｍｍとなる。
【０１６９】
このとき、ステータ５３の環状部５３１の前側外周部に設けられる６つのリブ５３１Ａの位置を調整して、渡り線を巻きつける部分の外径（巻径）が５３ｍｍとなるようにする。そして、第１コイル部の渡り線となる第１導通線Ｃ１を１対のティース部５３２の一方から他方に渡す際には、図２６（ａ）に矢印Ｄで示されるように、環状部５３１の前側外周部に１周半巻きつけることとする。また、第２コイル部の渡り線となる第２導通線Ｃ２を１対のティース部５３２の一方から他方に渡す際には、図２６（ｂ）に矢印Ｅで示されるように、環状部５３１の前側外周部に半周のみ巻きつけることとする。このように渡り線を配置することにより、第１コイル部の渡り線部分の線長は第２コイル部の渡り線部分の線長よりも巻径１周分、すなわち１６６ｍｍ長くなる。この渡り線部分の線長の差異により、コイル長の差異Δｌ＝１６８ｍｍを概ね相殺することが可能となり、第１コイル部及び第２コイル部は、略同一の長さ及び抵抗を有することとなる。なお、この構成は、２本のコイルを並列接続した場合に有効である。
【０１７０】
図２７及び図２８は、第５の変形例におけるコイルの接続状態を説明する概念図である。図２７は、各相内において第１コイル部及び第２コイル部が直列接続となっている状態を示し、図２８は、並列接続となっている状態を示す。また、図２９は、第５の変形例における円形基板７１の側面図である。第５の変形例では、各相のコイル部に抵抗を設けることにより、第１のコイル及び第２のコイルの抵抗値を等しくしている。
【０１７１】
図２７乃至図２９に示される第５の変形例では、第４の変形例と同様に、各相の第１導通線Ｃ１がティース部５３２の内側に巻回されて第１コイル部が形成された後、第２導通線Ｃ２が第１コイル部の外側に巻回されて第２コイル部が形成される。各コイル部内で２つのコイルを接続する渡り線の長さは、全て略同一となるように配置される。すなわち、第２コイル部のコイル長が第１コイル部のコイル長よりも長くなっており、第１コイル部の抵抗値は第２コイル部の抵抗値よりも小さくなっている。例えば、Ｕ相コイル部４５４では、第１Ｕ相コイル部５４Ａの抵抗値が、第２Ｕ相コイル部５４Ｂの抵抗値よりも小さくなっている。
【０１７２】
そこで、第５の変形例では、図２７及び図２８に示されるように、各相の第１コイル部に直列接続可能な抵抗７４を設けている。例えば、Ｕ相コイル部４５４では、抵抗７４は、その一端をＵ相中性点接続点５４ａに接続され、その他端は、第１Ｕ相コイル部５４Ａの第１Ｕ相コイル５４Ａ−２側の端部に、リレー７２の切換接点７２Ａを介して接続可能となっている。第１Ｕ相コイル部５４Ａの抵抗値と第２Ｕ相コイル部５４Ｂの抵抗値との差異をΔΩとすると、抵抗７４の抵抗値は、Ｕ相中性点接続点５４ａから切換接点７２Ａまでの抵抗値が、第２Ｕ相コイル部５４Ｂに接続する接続線５４Ｅ−１の抵抗値に上記した抵抗値の差異ΔΩを加えた値となるように調整される。
【０１７３】
同様に、Ｖ相コイル部４５５では、抵抗７４は、その一端をＶ相中性点接続点５５ａに接続され、その他端は、第１Ｖ相コイル部５５Ａの第１Ｖ相コイル５５Ａ−２側の端部に、リレー７２の切換接点７２Ａを介して接続可能となっている。また、Ｗ相コイル部４５６では、抵抗７４は、その一端をＷ相中性点接続点５６ａに接続され、その他端は、第１Ｗ相コイル部５６Ａの第１Ｗ相コイル５６Ａ−２側の端部に、リレー７２の切換接点７２Ａを介して接続可能となっている。これらの抵抗７４も、同様に調整された抵抗値を有する。つまり、３個の抵抗７４は、同一の抵抗値を有する。
【０１７４】
このような抵抗値を有する抵抗７４を配置することにより、各相内における中性点接続点から電源側接続点までの抵抗値を、第１コイル部側と第２コイル部側とで略同一とすることができる。したがって、図２８に示されるように、同一相内の第１コイル部及び第２コイル部を接続線及びリレー７２を介して並列接続した場合も、抵抗値の差異に基づく還流は生じず、出力の低下が防止される。
【０１７５】
また、図２７に示されるように、同一相内の第１コイル部及び第２コイル部を接続線を介して直列接続した場合、各抵抗７４は接続経路外に配置されることとなる。例えば、Ｕ相コイル部４５４において、リレー７２の切換接点７２Ａ及び切換接点７２Ｂの接続先を接続線５４Ｃに切り換えると、接続線５４Ｃを介して直列接続された第１Ｕ相コイル部５４Ａ及び第２Ｕ相コイル部５４Ｂの第１Ｕ相コイル部５４Ａ側の端部が接続線５４Ｄ−１を介してＵ相電源側接続点５４ｂに接続し、第２Ｕ相コイル部５４Ｂ側の端部が接続線５４Ｅ−２を介してＵ相中性点接続点５４ａに接続する。これにより、Ｕ相コイル部４５４において、抵抗７４は、直列接続の接続経路外に配置されることとなる。
【０１７６】
同様に、Ｖ相コイル部４５５において、リレー７２の切換接点７２Ａ及び切換接点７２Ｂの接続先を接続線５５Ｃに切り換えると、接続線５５Ｃを介して直列接続された第１Ｖ相コイル部５５Ａ及び第２Ｖ相コイル部５５Ｂの第１Ｖ相コイル部５５Ａ側の端部が接続線５５Ｄ−１を介してＶ相電源側接続点５５ｂに接続し、第２Ｖ相コイル部５５Ｂ側の端部が接続線５５Ｅ−２を介してＶ相中性点接続点５５ａに接続する。また、Ｗ相コイル部４５６において、リレー７２の切換接点７２Ａ及び切換接点７２Ｂの接続先を接続線５６Ｃに切り換えると、接続線５６Ｃを介して直列接続された第１Ｗ相コイル部５６Ａ及び第２Ｗ相コイル部５６Ｂの第１Ｗ相コイル部５６Ａ側の端部が接続線５６Ｄ−１を介してＷ相電源側接続点５６ｂに接続し、第２Ｗ相コイル部５６Ｂ側の端部が接続線５６Ｅ−２を介してＷ相中性点接続点５６ａに接続する。これにより、Ｖ相コイル部４５５及びＷ相コイル部４５６においても、各抵抗７４は、直列接続の接続経路外に配置されることとなる。
【０１７７】
したがって、図２７に示されるように各抵抗７４を配置することにより、各相内において第１コイル部及び第２コイル部を直列接続した場合に抵抗７４を接続経路外に配置することが可能となるので、直列接続の場合にも出力の低下を防止可能となる。
【０１７８】
なお、各抵抗７４は、図２９に示されるように、円形基板７１（図３）の右側面に配置される。これにより、抵抗７４は、切断部ケース３１の吸気口３１ａ、３１ｂから排気口３１ｃまでの風路上に配置されることとなるため、通電により発生した熱を効率的に冷却可能となる。
【０１７９】
なお、上記した実施の形態では、本発明を３相ブラシレスＤＣモータ及び当該３相ブラシレスＤＣモータが搭載された卓上丸鋸に適用した場合を例に説明したが、本発明はこれに限定されない。特許請求の範囲に記載した範囲で、種々の変形や改良が可能である。
【符号の説明】
【０１８０】
１            卓上丸鋸
５２          ロータ
５３，１５３  ステータ
５４          Ｕ相コイル部
５４Ａ        第１Ｕ相コイル部
５４Ａ−１，５４Ａ−２  第１Ｕ相コイル
５４Ｂ        第２Ｕ相コイル部
５４Ｂ−１，５４Ｂ−２  第２Ｕ相コイル
５５          Ｖ相コイル部
５５Ａ        第１Ｖ相コイル部
５５Ａ−１，５５Ａ−２  第１Ｖ相コイル
５５Ｂ        第２Ｖ相コイル部
５５Ｂ−１，５５Ｂ−２  第２Ｖ相コイル
５６          Ｗ相コイル部
５６Ａ        第１Ｗ相コイル部
５６Ａ−１，５６Ａ−２  第１Ｗ相コイル
５６Ｂ        第２Ｗ相コイル部
５６Ｂ−１，５６Ｂ−２  第２Ｗ相コイル
７２          リレー
７２Ａ、７２Ｂ  切換接点
７４          抵抗
５３１        環状部
５３２，１５３２  ティース部
５３２Ａ，１５３２Ａ  コイル巻回部
５３２Ａ−１，１５３２Ａ−１  外側コイル巻回部
５３２Ａ−２，１５３２Ａ−２  内側コイル巻回部
５３２Ｂ      ストッパ部
１５３２Ｄ    リブ
Ｃ１          第１導通線
Ｃ２          第２導通線
【図１】
2017121158.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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