(57)【要約】【課題】調理室の内面の清掃性をさらに向上させることが可能な加熱調理器を提供する。【解決手段】本発明の加熱調理器は、調理室１４に入れられた被調理物Ｓを、加熱手段である熱風ユニット２４により加熱調理するもので、特に調理室１４の内面の屈曲した四隅部５５や角部５６を、何れも面取り寸法がＲ10以上のＲ状に形成している。この場合、調理室１４の内面の四隅部５５や角部５６を角状にせずＲ状にすることで、清掃時にクロスが四隅部５５や角部５６に届きやすくなり、四隅部５５や角部５６に付着した焦げ付きや汚れを簡単に除去できる。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理室に入れられた被調理物を、加熱手段により加熱調理する加熱調理器において、
前記調理室の内面の隅角部をＲ状に形成したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記調理室の内面に、粒径が1000ｎｍ以下である無機成分の粒子を主体にした塗膜を形成したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
回動可能なアンテナから調理室の内部にマイクロ波を放射することで、前記調理室に入れられた被調理物を加熱する加熱調理器において、
前記アンテナは平板円形状で、前記調理室の底壁に対向して配置され、
前記アンテナの直径を20ｃｍ以上に形成したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項４】
被調理物を収容する調理室と、
前記調理室の室外後方に加熱室を有し、この加熱室から前記調理室の内部に熱風を供給する熱風ユニットと、を備えた加熱調理器において、
前記加熱室の横幅寸法を前記調理室の横幅寸法と略同等に形成し、前記加熱室の左右端部近傍に前記熱風の吹出し口を設けたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項５】
前記調理室の内面の天井壁をドーム状に形成し、前記調理室の内面の隅角部をＲ状に形成したことを特徴とする請求項４記載の加熱調理器。
【請求項６】
被調理物を収容する調理室と、
前記調理室の開口部を開閉する回動可能な扉と、を備えた加熱調理器において、
前記扉が閉じるに従い当該扉への制動力を増加させるオイルダンパを備えたことを特徴とする加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、本体内部に備えた加熱手段により、調理室内に入れられた被調理物を加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器として、例えば特許文献１には、被調理物を収容する調理室の内面に、粒径が1000ｎｍ以下である無機成分の微粉体を主体にしたナノセラミックスの塗膜を形成して、非粘着性や清掃性を向上させることを、本出願人が既に提案している。
【０００３】
特許文献２には、回動するアンテナから調理室内にマイクロ波を放射することで、調理室内の被調理物を加熱する加熱調理器において、アンテナの外周部からのマイクロ波の放射を抑制するために、調理室の底壁に向けてアンテナを凸状のドーム形に形成したものが開示されている。
【０００４】
特許文献３には、調理室の室外後方に熱風ファンを有する加熱室を設け、熱風ファンを正逆回転させて、加熱室から調理室に熱風を送り込み循環させることで、調理室内の温度ムラを改善させた加熱調理器が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５８７９７５５号明細書
【特許文献２】特開２０１２−１０９１０８号公報
【特許文献３】特開２０１４−２２８１９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示される加熱調理器では、ナノセラミックスの塗膜コーティングにより、調理室の内面に付着した焦げ付きや汚れを簡単に拭き取ることができるものの、調理室の内面の屈曲した四隅部や奥壁面との角部では、焦げ付きや汚れがふき取りにくく、さらなる清掃性の向上が求められていた。
【０００７】
また、本体の前部には調理室の開口部を開閉する扉が回動可能に設けられており、扉を閉じる際にスプリングの作用で扉を制動させる構成となっている。しかし、扉が完全に閉まる手前で手を離してしまうと、スプリングによる扉への制動力が殆ど働かず、扉が衝突するように閉じられる使用上の不満があった。
【０００８】
特許文献２に開示される加熱調理器では、ドーム形のアンテナ表面から調理室に向けてマイクロ波が広がって放射されるため、調理室の中心部付近に比べて周辺部付近に放射されるマイクロ波の量が少なく、調理室に入れられた被調理物に温めムラが発生する。
【０００９】
特許文献３に開示される加熱調理器では、加熱室の内部で熱風ファンを一方向にではなく双方向に回転させることで、調理室内における熱風の温度ムラを改善している。しかし、熱風ファンの駆動機構や制御が複雑になることから、調理室内における被調理物の焼きムラをより簡単に改善する手法が求められていた。
【００１０】
そこで、本発明は上記事情に鑑み、調理室の内面の清掃性をさらに向上させることが可能な加熱調理器を提供することを目的とする。
【００１１】
また本発明は、アンテナから被調理物にマイクロ波を均等に放射して、被調理物の温めムラを低減できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【００１２】
また本発明は、被調理物の焼きムラを改善できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【００１３】
さらに本発明は、扉が閉まる手前で手を離しても、扉を優しく閉じることが可能な加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、調理室に入れられた被調理物を、加熱手段により加熱調理する加熱調理器において、前記調理室の内面の隅角部をＲ状に形成したことを特徴とする。
【００１５】
この場合、前記調理室の内面に、粒径が1000ｎｍ以下である無機成分の粒子を主体にした塗膜を形成するのが好ましい。
【００１６】
また本発明は、回動可能なアンテナから調理室の内部にマイクロ波を放射することで、前記調理室に入れられた被調理物を加熱する加熱調理器において、前記アンテナは平板円形状で、前記調理室の底壁に対向して配置され、前記アンテナの直径を20ｃｍ以上に形成したものである。
【００１７】
また本発明は、被調理物を収容する調理室と、前記調理室の室外後方に加熱室を有し、この加熱室から前記調理室の内部に熱風を供給する熱風ユニットと、を備えた加熱調理器において、前記加熱室の横幅寸法を前記調理室の横幅寸法と略同等に形成し、前記加熱室の左右端部近傍に前記熱風の吹出し口を設けたことを特徴とする。
【００１８】
この場合、前記調理室の内面の天井壁をドーム状に形成し、前記調理室の内面の隅角部をＲ状に形成するのが好ましい。
【００１９】
また本発明は、被調理物を収容する調理室と、前記調理室の開口部を開閉する回動可能な扉と、を備えた加熱調理器において、前記扉が閉じるに従い当該扉への制動力を増加させるオイルダンパを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１の発明によれば、調理室の内面の隅角部を角状にせずＲ状にすることで、清掃時にクロスが隅角部に届きやすくなり、隅角部に付着した焦げ付きや汚れを簡単に除去して、調理室の内面の清掃性をさらに向上させることが可能になる。
【００２１】
請求項２の発明によれば、塗膜は微細な粒子を主体としたコーティング層なので、その表面に付着した焦げ付きや汚れは塗膜の中に入り込むことができず、ふき取りにより簡単に除去できる。
【００２２】
請求項３の発明によれば、調理室の底壁に対向するアンテナをドーム状とせずに平板状に形成し、且つアンテナの直径を20ｃｍ以上とすることで、アンテナを回動させたときに、アンテナから放射する電波をかき回す面積が増加し、且つアンテナから調理室に向けて均一に電波が放射される。そのため、被調理物を広範囲にムラなく加熱することが可能になり、被調理物の温めムラを低減できる。
【００２３】
請求項４の発明によれば、熱風ファンを正逆回転させることなく、加熱室から調理室に向けてより広範囲に熱風を供給することができ、被調理物の焼きムラを改善できる。
【００２４】
請求項５の構成によれば、調理室の内面を構成する天井壁のみならず、隅角部も丸く形成することで、調理室の内部で加熱室から供給された熱風の回りを良くすることができ、被調理物の焼きムラを効果的に改善できる。
【００２５】
請求項６の構成によれば、扉が閉まるのに従って、扉への制動力を次第に増加させるオイルダンパを装着することで、扉が完全に閉まる手前で手を離しても、扉を緩やかに優しく閉じることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第一実施形態を示すオーブンレンジの外観斜視図である。
【図２】同上、扉を開けた時の正面前方から見た図である。
【図３】同上、側面から見た縦断面図である。
【図４】同上、キャビネットやオーブン後板を外した状態の後面後方から見た図である。
【図５】同上、キャビネットを外した状態の本体の正面図である。
【図６】同上、熱風ユニットや伝達機構を示す背面図である。
【図７】同上、調理室の奥壁から取り外した熱風ユニットの要部正面図である。
【図８】同上、調理室と加熱室との位置関係を示す図である。
【図９】同上、オーブン前板単体の正面図である
【図１０】同上、調理室の内面構造と熱風の流れを示す図である。
【図１１】同上、調理室内面のふき取り前とふき取り後の状態を示す拡大図である。
【図１２】同上、調理室の内面構造と遠赤外線の放射方向を示す図である。
【図１３】同上、側面から見たマイクロ波発生装置とその周辺の要部縦断面図である。
【図１４】同上、底板を外した状態の調理室を前方から見た図である。
【図１５】同上、アンテナの平面図である。
【図１６】同上、扉を完全に閉じ、本体からキャビネットを外した状態の要部右側面図である。
【図１７】同上、扉を若干開き、本体からキャビネットを外した状態の要部右側面図である。
【図１８】同上、調理室内の照明手段を説明するために、扉を開けた時の正面前方から見た図である。
【図１９】同上、庫内温度分布検出手段とその周辺の要部縦断面図である。
【図２０】同上、第１センサの検出素子を正面方向から見た図である。
【図２１】同上、第２センサの検出素子を正面方向から見た図である。
【図２２】同上、オーブンレンジの内部構造と、第１センサの視野を示す斜視図である。
【図２３】同上、オーブンレンジの内部構造と、第１センサの視野および移動方向を示す斜視図である。
【図２４】同上、オーブンレンジの内部構造と、第１センサおよび第２センサの視野を示す斜視図である。
【図２５】同上、主な電気的構成を示すブロック図である。
【図２６】アンテナ形状の違いによるマイクロ波の放射方向を示す説明図である。
【図２７】従来の「お急ぎ全解凍」と本実施形態の「お急ぎ解凍」について、冷凍豚ひき肉100ｇを解凍した評価結果を示す図である。
【図２８】従来の「お急ぎ全解凍」と本実施形態の「お急ぎ解凍」について、冷凍豚ひき肉600ｇの解凍評価結果を示す図である。
【図２９】従来の「スチーム全解凍」と本実施形態の「スチーム全解凍」について、冷凍薄切り肉100ｇの解凍評価結果を示す図である。
【図３０】本実施形態における「お急ぎ解凍」と「スチーム全解凍」について、加熱制御のタイムチャートを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明における好ましい加熱調理器の実施形態について、添付図面を参照して説明する。なお、これらの全図面にわたり、共通する部分には共通する符号を付すものとする。
【００２８】
図１〜図３０は、本発明の加熱調理器をオーブンレンジに適用した一実施形態を示している。先ず図１〜図６に基いて、オーブンレンジの全体構成を説明すると、１は略矩形箱状に構成される本体で、この本体１は、製品となるオーブンレンジの外郭を覆う部材として、金属製のキャビネット２を備えている。また３は、本体１の前面に設けられる開閉自在な扉である。
【００２９】
扉３の上部には、縦開きの扉３を開閉するときに手をかける開閉操作用のハンドル４を備えており、扉３の下部には、表示や報知や操作のための操作パネル部５を備えている。操作パネル部５は、調理の設定内容や進行状況などを表示する表示手段６の他に、加熱調理に関する各種の操作入力を可能にする操作手段７が配設される。扉３の内部で操作パネル部５の後側には、図示しないが、表示手段６や操作手段７などの制御を行なうために、操作パネルＰＣ（印刷回路）板が配置される。
【００３０】
本体１の下部には、本体１の前面より着脱が可能な給水カセット８と水受け９が各々配設される。給水カセット８は、蒸気発生装置（図示せず）から発生する蒸気の供給源として、液体となる水を入れる有底状の容器である。また水受け９は、本体１からの食品カスや水滴、蒸気などを受ける有底状の容器である。
【００３１】
本体１の左右側面と上面を形成するキャビネット２は、本体１ひいてはオーブンレンジの底面を形成するオーブン底板１１を覆うように、本体１の前面を形成するオーブン前板１２と、本体１の後面を形成するオーブン後板１３との間に設けられる。また本体１には、加熱調理すべき被調理物Ｓを内部に収容する調理室１４と、調理室１４の温度を検出する温度検出素子たるサーミスタ１５が設けられる。調理室１４の前面はオーブン前板１２に達していて、被調理物Ｓを出し入れするのに開口しており、この開口を扉３で開閉する構成となっている。
【００３２】
調理室１４を形成する周壁は、天井壁１４ａと、底壁１４ｂと、左側壁１４ｃと、右側壁１４ｄと、奥壁１４ｅとからなる。調理室１４の奥壁１４ｅは、その中央に吸込み口１６を備えており、吸込み口１６の周囲には複数の熱風吹出し口１７を備えている。また、調理室１４の上壁面となるドーム状の天井壁１４ａに対向して、本体１の上部には、調理室１４の上方から被調理物Ｓを輻射加熱するグリル用の上ヒータ１８が設けられ、本体１の底部には、調理室１４内に電波であるマイクロ波を供給するために、マグネトロンを含むマイクロ波発生装置１９が設けられる。これにより、上ヒータ１８への通電に伴う熱放射によって、調理室１４内に収容した被調理物Ｓを上方向からグリル加熱し、またマイクロ波発生装置１９への通電動作により、調理室１４内に収容した被調理物Ｓにマイクロ波を放射して、被調理物Ｓをレンジ加熱する構成となっている。
【００３３】
調理室１４の左側壁１４ｃと右側壁１４ｄには、調理室１４の内部に金属製の角皿２１を吊設状態で収納保持するために、左右一対の棚支え２２を上下二段に備えている。ここで使用する角皿２１は、上面を開口した有底凹状で、その他は無孔に形成される収容部２１Ａと、収容部２１Ａの上端より外側水平方向に延設するフランジ部２１Ｂとにより構成される。またフランジ部２１Ｂには、角皿２１を通して熱風の流通を可能にする通気孔２１Ｃが開口形成される。図２では、調理室１４の内部で下段の棚支え２２に角皿２１のフランジ部２１Ｂを載せて、収容部２１Ａに被調理物Ｓを載せた状態を示しているが、調理に応じて角皿２１を上段の棚支え２２にだけ載せたり、２枚の角皿２１を上段と下段の棚支え２２に各々載せたりしてもよく、角皿２１に代えて別な焼き網（図示せず）などの付属品を収納保持することもできる。
【００３４】
２４は、本体１の内部において、調理室１４の室外後方から下方にかけて具備されるオーブン加熱用の熱風ユニットである。この熱風ユニット２４は、奥壁１４ｅに取付けられる凸状のケーシング２６と、空気を加熱する熱風ヒータ２７と、調理室１４内に加熱した空気を送り込んで循環させる熱風ファン２８と、熱風ファン２８を所定方向に回転させる電動の熱風モータ２９と、熱風モータ２９からの駆動力を熱風ファン２８に伝達する伝達機構３０と、により概ね構成される。奥壁１４ｅとケーシング２６との間の内部空間として、調理室１４の室外後方に形成された加熱室３１には、熱風ヒータ２７と熱風ファン２８がそれぞれ配設される一方で、本体１の内部に形成された調理室１４とオーブン底板１１との間の下部空間３２には、熱風モータ２９が配設される。そして、熱風ユニット２４全体を後側外方から覆うように、本体１の後部にオーブン後板１３が配設される。
【００３５】
本実施形態の熱風ファン２８は、軸方向に取り入れた空気を、回転時の遠心力によって、軸方向と直角な放射方向に吐き出すいわゆる遠心ファンとして設けられており、管状の熱風ヒータ２７は熱風ファン２８の放射方向を取り囲んで配置される。発熱部でもある熱風ヒータ２７は、例えばシーズヒータ、マイカヒータ、石英管ヒータやハロゲンヒータなどを用いる。前述した吸込み口１６や熱風吹出し口１７は、調理室１４と加熱室３１との間を連通する通風部として機能するものである。
【００３６】
そして本実施形態では、熱風モータ２９への通電に伴い熱風ファン２８が回転駆動すると、調理室１４の内部から吸込み口１６を通して吸引された空気が、熱風ファン２８の放射方向に吹出して、通電した熱風ヒータ２７により加熱され、熱風吹出し口１７を通過して、調理室１４内に熱風が供給される。これにより、調理室１４の内外で熱風を循環させる経路が形成され、調理室１４内の被調理物Ｓを熱風コンベクション加熱する。さらに、調理室１４の左側壁１４ｃには、蒸気発生装置に連通する蒸気噴出孔３３が設けられる。図示しないが、本体１の内部に設けられる蒸気発生装置は、金属製で中空の蒸発容器や、蒸発容器に装着されるシーズヒータなどの蒸発用ヒータや、給水カセット８からの水を蒸発容器内に導く給水ポンプなどを備え、蒸発容器内に連通して複数の蒸気噴出孔３３を有している。これにより蒸気発生装置の動作中には、給水カセット８からの水を蒸発容器内に送り込んで所定の温度にまで加熱することで、蒸気噴出口３３から調理室１４の内部に飽和蒸気や過熱蒸気が供給され、調理室１４内に入れられた被調理物Ｓのスチーム調理を行なう構成となっている。
【００３７】
熱風ファン２８は、その回転軸となるシャフト３４を中心として、シャフト３４の周囲に複数枚のブレード３５を放射状に配置して構成される。シャフト３４の基端は、本体１の後方に向けて加熱室３１の外方へ突出しており、ここに従動側のプーリー３６Ｂが取付け固定される。また熱風モータ２９には、本体１の後方に向けて突出する回動可能なモータ軸３７に、主動側のプーリー３６Ａが取付け固定される。これらのプーリー３６Ａ，３６Ｂの間には無端状のベルト３８が懸架され、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８からなる伝達機構３０が、熱風ファン２８と熱風モータ２９とを連結する構成となっている。図示しないが、ベルト３８の断面は例えば矩形状や台形状の他、様々な形状とすることができる。
【００３８】
伝達機構３０はその他に、熱風ファン２８のシャフト３４を所定の位置で軸支するための支持体４１を備えている。支持体４１は、ベルト３８の側部を取り囲んでケーシング２６の後外面に取付け固定され、熱風ファン２８のシャフト３４や熱風モータ２９のモータ軸３７が挿通するケース部材４２と、シャフト３４を回動可能に支持するのに、プーリー３６Ｂを部分的に覆ってケース部材４２に取付け固定されたホルダー部材４３と、により構成される。特に本実施形態のケース部材４２は、調理室１４の底壁１４ｂより下方に延びた脚部４４を一体的に形成しており、脚部４４の底面を本体１のオーブン底板１１上に載せて、調理庫１４の後部を脚部４４で支えることで、熱風モータ２９を収容し得る程の大きさの下部空間３２が、調理室１４とオーブン底板１１との間に形成される。またケース部材４２には、熱風ファン２８の回転速度を検出するために、プーリー３６Ａに近接配置された非接触の検出センサ４５が配設される。
【００３９】
図４に示すように、熱風ファン２８のシャフト３４は、伝達機構３０により調理室１４の奥壁１４ｅのほぼ中央に配置される一方で、熱風モータ２９とそのモータ軸３７は、調理室１４の底壁面となる底壁１４ｂよりも下方一側に偏って配置され、ケース部材４２はシャフト３４とモータ軸３７とを結ぶ直線上に沿って設けられる。このように、熱風ファン２８と熱風モータ２９は、本体１の内部で離れた位置に設けられているが、プーリー３６Ａ，３６Ｂとベルト３８とを組み合わせた伝達機構３０によって、熱風モータ２９からの回転駆動力を熱風ファン２８に円滑に伝えることができる。また、熱風モータ２９を調理室１４より十分に離すことで、調理室１４からの熱影響を防ぐことができる。
【００４０】
次に、オーブンレンジの細部構成について、図７〜図２５を参照しながら説明する。先ず、熱風ユニット２４に関する構成を図７と図８に基づき説明すると、これらの各図において、熱風ヒータ２７は金属製の放熱パイプ５１の内部に、発熱体としてのニクロム線（図示せず）を収納したものであり、放熱パイプ５１の外周面には所定の間隔で円板状のフィン５２が配設される。これにより加熱室３１の内部では、回転する熱風ファン２８から吐出される風がフィン５２に吹付けられて、効率よく熱風化される構成となっている。
【００４１】
ケーシング２６には、熱風ヒータ２７を加熱室３１の内外に密閉状態で挿通させるヒータ取付け部５３が設けられる。このヒータ取付け部５３は、加熱室３１の横幅寸法Ｗｋを無理なく調理室１４の横幅寸法Ｗｍに近付けて広げられるように、加熱室３１の側部にではなく下部に配置される。また、これらの図には示していないが、調理室１４の奥壁１４ｅには、熱風ファン２８と向かい合う位置に吸込み口１６が配設されると共に、熱風ファン２８の放射方向に位置して、複数の熱風吹出し口１７が配設される。
【００４２】
特に本実施形態では、加熱室３１の横幅寸法Ｗｋが調理室１４の横幅寸法Ｗｍに近付くように、加熱室３１を極力左右に広げると共に、熱風ファン２８の中心から見て熱風ヒータ２７よりも外方で、且つ加熱室３１の左右端部近傍に熱風吹出し口１７を設けている。これにより、熱風ファン２８を正逆回転させることなく、熱風ユニット２４で生成した熱風が、熱風吹出し口１７から調理室１４の両隅側まで広がってワイドに送り込まれ、ムラのないオーブン加熱を実現できる。なお、熱風ヒータ２７の両端部は、通電のために加熱室３１の外部に引き出されて、他の電気部品に接続される。
【００４３】
図９はオーブン前板１２を示しており、図１０は調理室１４の内面構造と熱風の流れを示している。これらの各図において、本実施形態では、調理室１４の天井壁１４ａが上方に向けて凸形をなすドーム状に形成される。また、調理室１４の内面の屈曲した四隅部５５、すなわち底壁１４ｂと左側壁１４ｃとを繋ぐ部位と、左側壁１４ｃと天井壁１４ａとを繋ぐ部位と、天井壁１４ａと右側壁１４ｄとを繋ぐ部位と、右側壁１４ｄと底壁１４ｂとを繋ぐ部位の内面は、何れもＲ状に形成され、調理室１４の内面の奥壁１４ｅと他の壁との角部５６、すなわち天井壁１４ａ，底壁１４ｂ，左側壁１４ｃおよび右側壁１４ｄと、奥壁１４ｅとを繋ぐ部位の内面も、同様に何れもＲ状に形成される。
【００４４】
こうして、丸い天井壁１４ａと、丸い隅角部となる四隅部５５や角部５６とを組み合わせて、調理室１４の内面をラウンド状に形成することで、調理室１４の内部では、熱風吹出し口１７から吹出された熱風が、奥壁１４ｅに沿って角部５６の近傍で突き当たることなく回り込んで、若しくは奥壁１４ｅに沿うことなく直接に、天井壁１４ａや、底壁１４ｂや、左側壁１４ｃや、右側壁１４ｄに流れ、丸い天井壁１４ａに沿って流れる熱風が、そのまま四隅部５５で突き当たることなく左側壁１４ｃや右側壁１４ｄに回り込み、また天井壁１４ａに対向する底壁１４ｂ側でも、略直線状の底壁１４ｂに沿って流れる熱風が、四隅部５５に殆ど突き当たることなく左側壁１４ｃや右側壁１４ｄに回り込んで中央部へ流れて行く。そのため、調理室１４の内部全体に熱風が対流して、熱の回りが良好になる。なお図１０では、熱風ユニット２４の動作時における四隅部５５周辺での熱風の流れＦを矢印で示している。
【００４５】
また、ここでの四隅部５５は、その面取り寸法が半径Ｒ＝15ｍｍ（すなわちＲ15）に形成されるが、調理室１４の内面を指先でふき取ることができるように、四隅部５５や角部５６の面取り寸法を、何れもＲ10以上とするのが好ましい。
【００４６】
図１１は、調理室１４内面のふき取り前とふき取り後の状態を示したものである。本実施形態において、調理室１４の内面を形成する全ての壁１４ａ〜１４ｅは、前述の四隅部５５や角部５６を含めて、金属板材からなる母材５８の表面全体を、粒径が1000ｎｍ以下である無機成分の粒子５９を主体とした塗膜６０で覆うことで構成される。粒子５９は、例えばアルミナなどの微細なセラミックス粒体からなり、塗膜６０の表面に付着した焦げ付きや汚れＫが、塗膜６０の内部に入らない程度の粒径と密度で充填される。これにより、調理室１４の内表面に付着した焦げ付きや汚れＫは、微細な粒子５９を主体としたナノセラミックスの塗膜６０の中に入り込むことができず、クロスなどで簡単にふき取れる。したがって、ふき取り後に調理室１４の内表面を清潔に保つことができる。
【００４７】
本実施形態の熱風ユニット２４は、その動作時に最高で350℃の熱風を調理室１４内に供給する構成を有する。そのため図１２に示すように、調理室１４の内面をセラミックの塗膜６０でコーティングすることと相俟って、扉３を除く部分で調理室１４の内面全体から、遠赤外線Ｒを効果的に放射することができる。そして、このような遠赤外線Ｒの放射と、前述した熱風Ｆの対流との組み合わせにより、例えばオーブン加熱の予熱時に、調理室１４内の温度が200℃に達するまでの加熱時間を約５分に早くすることができる他に、調理室１４内の被調理物Ｓに対する焼きムラを抑えて、きれいに焼き上げることが可能になる。
【００４８】
また、図２で示したように、角皿２１の周囲にはスリット状の通気孔２１Ｃが設けられる。そのため、例えば上下２段の棚支え２２に各々角皿２１を各々載せて、熱風ユニット２４を利用したオーブン加熱調理を行なった場合に、各角皿２１の通気孔２１Ｃを通して調理室１４内で熱風Ｆが上下に循環すると共に、調理室１４の内面全体から遠赤外線Ｒが放射され、被調理物Ｓとなる食品を熱風Ｆと遠赤外線Ｒで前後左右から包み込んで焼き上げることが可能になる。
【００４９】
続いて、マイクロ波発生装置１９とその周辺の細部構成を、図１３〜図１５に基いて説明する。これらの各図において、調理室１４の底壁１４ｂは、金属板材６１に形成された凹状のアンテナ収納部６２の上面開口を、セラミック板などのマイクロ波が透過可能な底板６３で覆うことで構成される。マイクロ波が透過不能な金属板材６１は、底壁１４ｂの周囲部のみならず、左側壁１４ｃや、右側壁１４ｄや、奥壁１４ｅを一体的に形成するもので、底板６３を除く調理室１４の内面は、全てマイクロ波が透過不能な材料で形成される。
【００５０】
マイクロ波発生装置１９は、マイクロ波の供給源となるマグネトロン（図示せず）の他に、本体１内部の下部空間３２において、マグネトロンで発振されたマイクロ波をアンテナ収納部６２の直下に導く導波管６５と、導波管６５の下方に配設されるアンテナモータ６６と、その下端部が導波管６５の内部に配置され、アンテナモータ６６の回転軸に取付け固定されるアンテナホルダ６７と、アンテナホルダ６７内に挿入固定される円柱状のケーブル軸６８と、その中心にケーブル軸６８の上端部が取付け固定され、アンテナ収納部６２の内部で回動可能に設けられるアンテナ６９と、により主に構成される。アンテナ収納部６２の上面開口を底板６３で塞いだ状態では、調理室１４の底壁１４Ｂを形成する平板状の底板６３に対向して、アンテナ６９の全体が底板６３と平行に配置される。
【００５１】
アンテナ６９は、ケーブル軸６８に沿って下から上に進行するマイクロ波を表面から放射するもので、本実施形態では上方から見た輪郭形状が一部を切り欠いた円形であり、一定の厚さを有する凹凸のないアルミニウムなどの金属平板で形成される。アンテナ６９には、ケーブル軸６８の上端部が挿入される貫通孔７１や、外周部が開口する切欠き状のマイクロ波放射部７２や、大小２つずつの開口した放射調整部７３，７４が形成される。マイクロ波放射部７２は、マイクロ波の放射に図１４に示す矢印Ｄの方向への指向性を与えるものである。マイクロ波放射部７２の内面には、直線状に突出する放射突部７５と、アンテナ６９の外周形状に沿って円弧状に突出する一対の放射突部７６が各々配置され、これらの放射突部７５，７６からマイクロ波が強く放射される。また放射調整部７３，７４は、アンテナ６９からのマイクロ波を目標の放射分布に調整するためのもので、ここでは特に、ケーブル軸６８からアンテナ６９の端部までの距離に応じて変動するマイクロ波の放射分布を調整するものである。
【００５２】
ここで使用する円板状のアンテナ６９は、アンテナモータ６６への通電により底板６３の下方でケーブル軸６８を中心に回転するが、大きな円板を動かした方が、小さな円板を動かすより電波をかき回す面積が増えるので、調理室１４に入れた被調理物Ｓへの加熱ムラを抑えるのには有利となる。また、調理室１４の内壁面に近いところは電波の変化が少なくなり、温まりにくい特徴を持っている。そのため、従来のものよりも被調理物Ｓへの加熱ムラを効果的に抑制するために、アンテナ６９の直径Ａｒは20ｃｍ以上とするのが好ましい。
【００５３】
また図１４に示すように、アンテナ６９の外周端面とアンテナ収納部６２の側面との隙間Ａｄが３ｍｍ程度以下になると、金属間の電界集中によるスパークが発生する。したがって、アンテナ６９と他の金属として例えばアンテナ収納部６２との間隔Ａｄは、10ｍｍ以上離して設計するのが好ましい。
【００５４】
次に、扉３の開閉機構に関する構成を、図１６と図１７に基いて説明する。同図において、８１は扉３の開閉を保持するように扉３と本体１とを連結する連結機構である。連結機構８１は、扉３の左右両側下部に取付け固定された扉ヒンジ（図示せず）に、本体１側からオーブン前板１２を貫通して前方に延びる第１アーム８３と第２アーム８４をそれぞれ連結して構成される。また連結機構８１は、扉３が開くときに制動をかける弾性体としてのスプリング８５と、樹脂製のローラー８６と、ローラー８６を回動可能に保持する金属板状のローラーホルダ８７と、扉３が閉じるときに制動をかけるオイルダンパ８８とを、本体１の内部に備えている。
【００５５】
第２アーム８４はローラーホルダ８７と一体に形成され、その先端が扉ヒンジに設けたヒンジ軸９０に回動可能に軸支される。これにより、ハンドル４を握って扉３の上部を引いて手前に倒すと、ヒンジ軸９０を中心に扉３が開動し、加熱室１４の開口を通して被調理物Ｓを加熱室１４内に出し入れできるようになっている。
【００５６】
第１アーム８３の先端は、扉ヒンジに設けたアームピン９１に回動可能に支持される。また、第１アーム８３の基端と、本体１のオーブン底板１１に取付け固定されたローラーホルダ８７との間には、伸縮可能なスプリング８５が連結して設けられる。このスプリング８５は、扉３の開閉時に第１アーム８５を介して扉３を閉じる方向に付勢すると共に、第１アーム８３がローラー８６から脱落しないように付勢するものである。扉３の開閉に伴い移動する第１アーム８３の下面は、ローラー８６に当接する摺動面９２として形成されており、これにより第１アーム８３は、ローラー８６上で前後方向に移動可能に支持される。
【００５７】
オイルダンパ８８は、ローラーホルダ８７に固定保持され、内部にオイルを充填した本体シリンダ９４と、本体シリンダ９４の先端側で突出し、オイルによる弾性反発力に抗して出没する可動体９５とにより構成される。そして、図１７に示す扉３を閉める途中で、第１アーム８３の受け片９６に可動体９５が当接し、そこから扉３をさらに本体１側に閉じようとすると、オイルダンパ８８からの弾性反発力が第１アーム８３を介して扉３に作用する位置に、オイルダンパ８８が配設される。
【００５８】
前記第１アーム８３の摺動面９２には、図１６に示す扉３を完全に閉じた時に、ローラー８６と当接する位置に凹部９７が形成される。この凹部９７は、扉３を閉じた時のオーブン前板１２に対する扉３の位置決めとなるものである。また第１アーム８３には、摺動面５８とは反対側の面に突片９８を一体的に形成している。突片９８は、扉３を開けた時に本体１の内部に設けたストッパー片９９と嵌合し、その位置で扉３を全開した状態に保持するものである。
【００５９】
本実施形態では、扉３が完全に閉まる手前で手を離した場合でも、第１アーム８３の受け片９６にオイルダンパ８８の可動体９５が当接すると、そこから扉３に対するオイルダンパ８８の弾性反発力が次第に強く作用するようになる。そのため、扉３を閉じるときの回転速度を徐々に低下させながら、金属製の第１アーム８３の凹部９７を樹脂製のローラー８６に当接させることが可能となり、扉３は本体１側に衝突することなく静かに閉じられる。
【００６０】
図１８は、調理室１４内の照明手段に関する好ましい例を示したものである。同図において、１０１ａ，１０１ｂは調理室１４の室外側方に配設され、点灯時に調理室１４の内部に向けて各々放射状に光Ｌａ，Ｌｂを出射する上下２段の庫内灯である。上段の庫内灯１０１ａは、上段の棚支え２２に載せた角皿２１に向けて光Ｌａを出射する位置に設けられ、下段の庫内灯１０１ｂは、下段の棚支え２２に載せた角皿２１に向けて光Ｌｂを出射する位置に設けられる。
【００６１】
この例では、調理室１４内に上下２か所の庫内灯１０１ａ，１０１ｂを設け、調理中にこれらの庫内灯１０１ａ，１０１ｂを点灯させることで、２枚の角皿２１を上段と下段の棚支え２２に各々載せて調理を行なう２段調理でも、各角皿２１に収容した被調理物Ｓが光Ｌａ，Ｌｂによる照明で見やすくなる。また、庫内灯１０１ａ，１０１ｂをＬＥＤとすることで、調理室１４内を明るく照明しつつも、省エネを図ることができる。
【００６２】
図１９は、本体１の内部に配設される庫内温度分布検出手段１０５とその周辺の構成を示したものである。調理室１４の右側壁１４ｄには、四角錐台状の隆起部材１１１が調理室１４内に向かう内方に膨出して設けられる。隆起部材１１１は、上段の棚支え２２より上方にあって、右側壁１４ｄの上部で前後の中央に設けられており、その傾斜した下面部に窓１１２が開口形成される。また、上下の棚支え２２の間に位置して、右側壁１４ｄの上下前後の中央には、窓１１２とは別の窓１１３が開口形成される。
【００６３】
調理室１４と本体１との間には、窓１１２を含む隆起部材１１１の外方に臨んで、第１センサ１１５やセンサモータ１１６が配設され、窓１１３に臨んで第２センサ１１８が配設される。また、センサモータ１１６や第２センサ１１８は、本体１の内部に取付け固定される一方で、第１センサ１１５はセンサモータ１１６の回動自在な回転軸１２０に取付けられる。
【００６４】
第１センサ１１５の駆動装置となるセンサモータ１１６は、ステッピングモータなどで構成され、本体１の内部で第１センサ１１５を前後方向に揺動させる回転軸１２０を備えている。第１センサ１１５は、回転軸１２０に取付け固定される中空状のセンサケース１２２と、センサケース１２２の内部に収納されるセンサ基板１２３と、センサ基板１２３の表面に搭載される複数個（例えば８個）の赤外線検出素子１２４と、この赤外線検出素子５４に臨んでセンサケース１２２に取付け固定されるレンズ１２５と、を主な構成要素としている。
【００６５】
本実施形態では図２２に示すように、各赤外線検出素子５４の視野Ｖ１が、調理室１４の右側壁１４ｄの上部中央から窓１１２を通して、略矩形状をなす底壁１４ｂの左右方向に並ぶように、調理室１４の上下方向に沿って複数個の赤外線検出素子１２４を一直線上に並べて配置している。また、本実施形態では図２３に示すように、図示しない制御手段からのモータ駆動信号を受けて、センサモータ１１６がその回転軸１２０を正方向と逆方向に所定角度だけ往復回動すると、第１センサ１１５が揺動するのに伴い、調理室１４の底壁１４ｂに達する複数個の赤外線検出素子１２４の視野Ｖ１が、各赤外線検出素子１２４を中心として移動方向Ｘ１に沿って扇状に繰り返しスイングするように、図１９の一点鎖線で示す複数個の赤外線検出素子１２４を結ぶ直線と、回転軸１２０の回転中心軸線とを略一致させている。なお、本体１内部への熱影響を低減するために、図示しない赤外線透過部材で窓１１２を塞いでもよい。
【００６６】
一方、第２センサ１１８は、本体１の内部に取付け固定される中空状のセンサケース１３２と、センサケース１３２の内部に収納されるセンサ基板１３３と、センサ基板１３３の表面に搭載される１個の赤外線検出素子１３４と、この赤外線検出素子１３４に臨んでセンサケース１３２に取付け固定されるレンズ１３５と、を主な構成要素としている。そして図２４に示すように、赤外線検出素子１３４の視野Ｖ２が、右側壁１４ｄの上下前後の中央から窓１１３を通して、常に底壁１４ｂの前後左右の中心に達するように、第２センサ１１８が本体１の内部に取付け固定される。なお、本体１内部への熱影響を低減するために、図示しない赤外線透過部材で窓４３を塞いでもよい。
【００６７】
第１センサ１１５と第２センサ１１８は何れも赤外線センサで、本実施形態の庫内温度分布検出手段１０５を構成する。ここでの庫内温度分布検出手段１０５は、スイングする第１センサ１１５と、固定した第２センサ１１８とにより、加熱室１４内全体の温度分布を検出することで、そこに収容された被調理物Ｓが放射する赤外線の量から、被調理物Ｓの表面温度を短時間で検出するものである。
【００６８】
図２５は、オーブンレンジの主な電気的構成を図示したものである。同図において、１４１はマイクロコンピュータにより構成される制御手段であり、この制御手段１４１は周知のように、演算処理手段としてのＣＰＵや、記憶手段としてのメモリや、計時手段としてのタイマや、入出力デバイスなどを備えている。
【００６９】
制御手段１４１の入力ポートには、前述したキーやタッチパネルによる操作手段７や、庫内温度分布検出手段１０５の他に、加熱室１４内の温度を検出するサーミスタなどの庫内温度検出手段１４２と、検出センサ４５を含む熱風モータ回転検出手段１４３と、扉３の開閉状態を検出する扉開閉検出手段１４４と、アンテナ６９の回転の原点を検出するアンテナ位置検出手段１４５と、前述した蒸気容器内の温度を検出するサーミスタなどの蒸気容器検出手段１４６が、それぞれ電気的に接続される。
【００７０】
制御手段１４１の出力ポートには、前述した表示手段６の他に、マグネトロンやその駆動手段を含むマイクロ波加熱手段１５１と、グリル加熱用の上ヒータ１８や、オーブン加熱用の熱風ヒータ２７や、スチーム加熱用の蒸発用ヒータをそれぞれ通断電させるリレーなどのヒータ駆動手段１５２と、アンテナモータ６６を回転駆動させるためのアンテナ駆動手段１５３と、熱風モータ２９を回転駆動させるための熱風モータ駆動手段１５４と、センサモータ１１６を正逆回転駆動させるためのセンサモータ駆動手段１５５と、蒸気発生装置の給水ポンプを動作させるためのポンプ駆動手段１５６と、照明手段としての庫内灯１０１ａ，１０１ｂを個々に駆動するための庫内照明駆動手段１５７が、それぞれ電気的に接続される。
【００７１】
制御手段１４１は、操作手段７からの操作信号と、庫内温度分布検出手段１０５や、庫内温度検出手段１４２や、熱風モータ回転検出手段１４３や、扉開閉検出手段１４４や、アンテナ位置検出手段１４５や、蒸気容器検出手段１４６からの各検出信号を受けて、計時手段からの計時に基づく所定のタイミングで、マイクロ波加熱手段１５１と、ヒータ駆動手段１５２と、アンテナ駆動手段１５３と、熱風モータ駆動手段１５４と、センサモータ駆動手段１５５と、ポンプ駆動手段１５６と、庫内照明駆動手段１５７に駆動用の制御信号を出力し、また表示手段６に表示用の制御信号を出力する機能を有する。
【００７２】
そして制御手段１４１は、操作手段７の操作に伴う操作信号を受け取ると、扉開閉検出手段１４４からの検出信号により、扉３が閉じていると判断した場合に、その操作信号に応じて、マイクロ波加熱手段１５１や、ヒータ駆動手段１５２や、アンテナ駆動手段１５３や、熱風モータ駆動手段１５４や、センサモータ駆動手段１５５や、ポンプ駆動手段１５６に制御信号を送出して、種々の加熱調理を制御する構成となっている。
【００７３】
次に、上記構成のオーブンレンジについてその作用を説明すると、予め調理室１４内に被調理物Ｓを入れた状態で、ハンドル４を手で握りながら扉３を閉め、操作手段７により調理メニューを選択操作した後に調理開始を指示すると、制御手段１４１の記憶部に組み込まれた制御プログラムに従って、選択した調理メニューに対応して生成された制御信号が所定のタイミングで出力され、被調理物Ｓが加熱調理される。
【００７４】
ここで、例えばオーブン加熱の調理メニューを選択した場合、制御手段１４１からの制御信号がヒータ駆動手段１５２と熱風モータ駆動手段１５４に送出されて、熱風ヒータ２７と熱風モータ２９が各々通電され、熱風モータ２９のモータ軸３７に発生した回転力が、伝達機構３０を通して熱風ファン２８のシャフト３４に伝達する。それにより熱風ファン２８は加熱室３１の内部で一方向に回転し、その速度は熱風モータ回転検出手段１４３により制御手段１４１に取り込まれると共に、調理室１４から吸込み口１６を通して加熱室３１に吸込んだ空気を、通電した熱風ヒータ２７側に送り出し、ここで加熱された空気が熱風吹出し口１７を通して調理室に熱風Ｆとして供給されることで、調理室１４内の被調理物Ｓが熱風コンベクション加熱される。
【００７５】
このとき加熱室３１の内部では、熱風ファン２８の放射方向に吹き出される空気が、そのほぼ全周で熱風ヒータ２７のフィン５２に吹付けられ、効率よく熱風化される。また、加熱室３１の横幅寸法Ｗｋを調理室１４の横幅寸法Ｗｍに極力近付けているため、熱風ファン２８を正逆回転させることなく、加熱室３１の内部で熱風Ｆが特に横方向へ広範囲に生成される。この熱風Ｆはさらに、加熱室３１の左右端部近傍に設けた熱風吹出し口１７から、調理室１４の両隅側まで広がってワイドに送り込まれ、被調理物Ｓの焼きムラを改善したオーブン加熱が実現できる。
【００７６】
また、調理室１４の内面全体をラウンド状に形成することで、熱風吹出し口１７から吹出された熱風Ｆが、調理室１４の内面を途中で突き当たることなく回り込んで、調理室１４の中央部へと導かれて行く。そのため、調理室１４の内部全体で熱風Ｆが対流し、熱の回りが良好になり、結果的に被調理物Ｓの焼きムラが効果的に改善される。
【００７７】
さらに本実施形態では、オーブン加熱の調理メニューで、調理室１４内の温度が最高で350℃に達するように、制御手段１４１が庫内温度検出手段１４２からの検出信号を受けて、熱風ヒータ２７や熱風モータ２９の動作を制御することができる。この場合、調理室１４内が熱風Ｆで高温に晒されるに従って、セラミック塗膜６０を表面にコーティングした調理室１４の内面全体から遠赤外線Ｒが効果的に放射され、加熱時間が短縮されると共に、被調理物Ｓの焼きムラがより効果的に改善される。特に角皿２１に被調理物Ｓを載せてオーブン加熱を行なう場合は、角皿２１の通気孔２１Ｃを通して調理室１４内で熱風Ｆが上下に循環し、熱風Ｆと遠赤外線Ｒで被調理物Ｓを前後左右から包み込んで焼き上げることが可能になる。
【００７８】
レンジ加熱の調理メニューを選択した場合、制御手段１４１は庫内温度分布検出手段１０５からの検出信号を受けて、被調理物Ｓが設定した温度に加熱されるように、アンテナ位置検出手段１４５からの検出信号で、アンテナ６９の原点位置を確認しながら、マイクロ波加熱手段１５１とアンテナ駆動手段１５３とセンサモータ駆動手段１５５に適切な制御信号をそれぞれ送出する。これにより、マイクロ波発生装置１９のマグネトロンやアンテナモータ６６が通電動作して、回転するアンテナ６９の表面から発生したマイクロ波が調理室１４内に供給され、底壁１４ｂに置かれた被加熱物Ｓが高周波加熱される。
【００７９】
このレンジ加熱調理時において、センサモータ１１６の回転軸１２０は、回転角度が０°の位置（図２２に示すように、８個の赤外線検出素子１２４の視野Ｖ１が、調理室１４の底壁１４ｂの前後方向の中央に一列に並ぶ状態のとき。）から、時計回り方向（正方向）と反時計回り方向（逆方向）への回転を繰り返し行なう。その結果、本体１の内部で第１センサ１１５は揺動し、各赤外線検出素子５４の視野Ｖ１は、図２３に示すような移動方向Ｘ１に沿って扇状に繰り返しスイングする。このときセンサモータ１１６の回転軸１２０は所定の角度で間欠的に回転しており、制御手段１４１は回転軸１２０を所定の角度で回転させる毎に、各赤外線検出素子１２４からの検出信号を取り込んで、調理室１４内の任意の位置に置かれた被調理物Ｓの温度を監視する。こうして各赤外線検出素子１２４は、実質的に調理室１４の底壁１４ｂのほぼ全域から赤外線を受光して、調理室１４内に入れられた被調理物Ｓの温度を検出することが可能になる。
【００８０】
本実施形態では、調理室１４の右側壁１４ｄの上部において、第１センサ１１５が前後方向の後方にではなく中央に設けられており、被調理物Ｓを底壁１４ｂの前後方向の中央付近に置いたときに、第１センサ１１５から被調理物Ｓまでの距離が近づいて、被調理物Ｓの温度をより正しく検出できる。特に加熱調理時には、習慣的に被調理物Ｓの中心を調理室１４の中央部に一致させて置くことが多いので、本実施形態のような位置に第１センサ１１５を設けるだけで、自ずと被調理物Ｓの温度検出精度を向上させることができる。
【００８１】
また本実施形態のセンサモータ１１６は、所定時間となる例えば５秒間を１周期として第１センサ１１を揺動させ、その間に第１センサ１１５は、１つの赤外線検出素子１２４につき片道で６４か所、往復で１２８か所の温度を検出する。つまり、８個の赤外線検出素子１２４を有する第１センサ１１５をスイングすることで、第１センサ１１５は１周期当り128×８＝1024か所もの温度を測定でき、第１センサ１１５により広い調理室１４の内部温度を広範囲に細かく隅々まで検出できる。
【００８２】
これとは別に、本実施形態では本体１に固定した第２センサ１１８により、図２４に示すような赤外線検出素子１３４の視野Ｖ２に置かれた被調理物Ｓの温度を連続的に検出する。制御手段１４１は、少なくともモータ１１６の回転軸１２０が所定の角度で回転する毎に、若しくはそれよりも短い時間間隔で、赤外線検出素子１３４からの検出信号を取り込んで、調理室１４内の中央部付近における被調理物Ｓの温度を監視する。
【００８３】
こうして本実施形態では、８個の赤外線検出素子１２４を有する第１センサ１１５からの各検出信号により、調理室１４内の温度を広範囲に細かく隅々まで検出すると共に、１個の赤外線検出素子１３４を有する第２センサ１１８からの検出信号により、調理室１４内の中央部付近の温度を、連続的に検出することが可能になる。制御手段１４１はこれらの検出信号を受けて、被調理物Ｓに対して所望のレンジ加熱調理が行われるように、マイクロ波発生装置１９の動作を制御する。また異常監視の機能として、被調理物Ｓの検出温度が通常の範囲を超えている場合は、機器に異常が発生したと判断して、マイクロ波発生装置１９への通電を強制的に停止する。何れの場合も、第１センサ１１５と第２センサ１１８との併用で、被調理物Ｓの温度を瞬時に判断することで、結果的に加熱調理の制御や異常監視を正確に行なうことが可能になる。
【００８４】
また本実施形態では、調理室１４へのマイクロ波放射手段として、従来よりも大型のアンテナ６９を採用している。図２６は、アンテナ形状の違いによるマイクロ波の放射方向を矢印で示したものであるが、図中（Ａ）の一般的なモデルでは、アンテナ６９’が平板状で、その直径Ａｒ’は15ｃｍであり、調理室１４内の限られた領域にしかマイクロ波を放射させることができない。図中（Ｂ）に示す従来のドーム形アンテナ６９’’では、アンテナ６９’’の表面から調理室１４に向けてマイクロ波が広がって放射されるが、調理室１４の中心部付近に比べて周辺部付近に放射されるマイクロ波の量が少なく、被調理物Ｓに温めムラが発生する要因となる。また、アンテナ６９’’の直径Ａｒ’’は一般的なモデルと同様に15ｃｍであり、調理室１４内の限られた領域にしかマイクロ波を放射させることができない。
【００８５】
それに対して、本実施形態のような大型のアンテナ６９は、直径Ａｒが20ｃｍであるため、アンテナ６９を回動させたときに、アンテナ６９から放射するマイクロ波をかき回す面積が増加して、調理室１４内の隅々にまでマイクロ波を放射させることができる。これは、被調理物Ｓの加熱ムラを抑えるのに有利である。また、平板状のアンテナ６９の表面から調理室１４に向けて、どの領域でも均一にマイクロ波が放射されるので、被調理物Ｓを広範囲にわたりムラなく加熱することができる。
【００８６】
スチーム加熱の調理メニューを選択した場合、制御手段１４１は蒸気容器検出手段１４６からの検出信号を受けて、調理室１４内に設定した温度の蒸気が供給されるように、ヒータ駆動手段１５２とポンプ駆動手段１５６に適切な制御信号をそれぞれ送出する。これにより、蒸気発生装置の給水ポンプや蒸発用ヒータが通電動作し、給水カセット８に貯留した水が蒸発容器内に送り込まれて所定の温度に加熱され、蒸気噴出口３３から調理室１４の内部に飽和蒸気や過熱蒸気が供給されることで、被調理物Ｓがスチーム加熱される。
【００８７】
本実施形態ではさらに、被調理物Ｓとして被解凍物を解凍するために、解凍の調理メニューを備えており、制御手段１４１は、解凍の調理メニューに対応した制御プログラムを記憶部に予め記憶保存している。また、この解凍の調理メニューは、複数の異なる解凍コース、すなわち「お急ぎ解凍」，「スチーム全解凍」，「さしみ（半解凍）」のコースを有し、操作手段７でその何れか１つのコースを選択した後に、調理の開始を指示すると、制御手段１４１がその選択したコースに対応する制御プログラムの処理手順に従って、各部の制御を行なう構成となっている。
【００８８】
具体的には、「お急ぎ解凍」のコースは、従来の「お急ぎ全解凍」のコースに代わるもので、普段使いのスピード解凍を行なうお勧めのコースである。ここでは前述した２つの赤外線センサとして、第１センサ１１５と第２センサ１１８を有する庫内温度分布検出手段１０５により、従来よりも短い時間と高い温度検出精度で被調理物Ｓを解凍できる。例として、従来の「お急ぎ全解凍」では、100ｇ〜600ｇの被調理物Ｓを、100ｇの場合に約４分で次に調理ができるレベルに解凍していたものを、本実施形態の「お急ぎ解凍」では、50ｇ〜600ｇの被調理物Ｓを、100ｇの場合に３分以下で普段使いのレベルに解凍できる。
【００８９】
また、「スチーム全解凍」のコースは、従来の「スチーム全解凍」と同じく、薄切り肉がはがせるレベルに解凍するコースであるが、本実施形態では従来の半分の時間で被調理物Ｓを解凍できる。例として、従来の「スチーム全解凍」のコースでは、50ｇ〜600ｇの被調理物Ｓを、100ｇの場合に約15分で解凍していたものを、本実施形態の「スチーム全解凍」は、50ｇ〜600ｇの被調理物Ｓを、100ｇの場合に約７分で解凍できる。
【００９０】
さらに、「さしみ（半解凍）」のコースは、従来の「さしみ（半解凍）」と同じく、被調理物Ｓを食卓に出す頃に、ちょうど氷分が溶けるレベルに解凍するコースである。
【００９１】
図２７と図２８は、何れも従来の「お急ぎ全解凍」と本実施形態の「お急ぎ解凍」について、被解凍物として冷凍豚ひき肉を解凍した評価結果を一覧で示したものである。図２７に示す冷凍豚ひき肉100ｇの解凍評価結果で両者を比較すると、従来は加熱時間が３分48秒であったのに対し、本実施形態では加熱時間が２分12秒に短縮された。また、図２８に示す冷凍豚ひき肉600ｇの解凍評価結果でも、従来は加熱時間が25分４秒であったのに対し、本実施形態では加熱時間が８分38秒と大幅に短縮された。その他、被解凍物の各測定点の仕上がり温度と、その中の最高温度や最低温度と、全測定点の平均温度と、最高温度と最低温度との温度差と、判定結果は、各図に示した通りである。
【００９２】
図２９は、従来の「スチーム全解凍」と本実施形態の「スチーム全解凍」について、被解凍物として冷凍薄切り肉100ｇを解凍した評価結果を一覧で示したものである。この両者を比較すると、従来は加熱時間が12分30秒であったのに対し、本実施形態では加熱時間が６分47秒に大幅に短縮された。その他、被解凍物の各測定点の仕上がり温度と、その中の最高温度や最低温度と、全測定点の平均温度と、最高温度と最低温度との温度差と、判定結果は、各図に示した通りである。
【００９３】
図３０は、本実施形態における「お急ぎ解凍」と「スチーム全解凍」の各コースについて、制御手段１４１による加熱制御のタイムチャートを示したものである。図３０の上段に示すように、操作手段７により「お急ぎ解凍」のコースを選択した後に、調理の開始を指示した場合、制御手段１４１は調理開始直後ｔ０から被調理物Ｓを400Ｗの出力でレンジ加熱し、その後、庫内温度分布検出手段１０５からの検出信号により、被調理物Ｓの温度が上昇して第１温度に達したら、被調理物Ｓをそれまでよりも弱い200Ｗの出力でレンジ加熱し、被調理物Ｓの温度がさらに上昇して第２温度に達したら、被調理物Ｓをさらに弱い100Ｗの出力でレンジ加熱し、被調理物Ｓの温度がさらに上昇して第３温度に達したら、レンジ加熱を停止するように、マイクロ波発生装置１９のマグネトロンやアンテナモータ６６の動作を制御する。
【００９４】
また、図３０の下段に示すように、操作手段７により「スチーム全解凍」のコースを選択した後に、調理の開始を指示した場合、制御手段１４１は調理開始直後ｔ０から被調理物Ｓを400Ｗの出力でレンジ加熱し、その後、庫内温度分布検出手段１０５からの検出信号により、被調理物Ｓの温度が上昇して第１温度に達したら、被調理物Ｓをそれまでよりも弱い80Ｗの出力でレンジ加熱するように、マイクロ波発生装置１９のマグネトロンやアンテナモータ６６の動作を制御した後、被調理物Ｓの温度がさらに上昇して第２温度に達したら、今度は被調理物Ｓをスチーム加熱し、被調理物Ｓの温度がさらに上昇して第３温度に達したらスチーム加熱を停止するように、蒸気発生装置の給水ポンプや蒸発用ヒータの動作を制御する。なお何れのコースの場合も、第１温度＜第２温度＜第３温度に設定されるが、各コースで、第１温度〜第３温度を同じ温度に設定する必要はない。
【００９５】
「お急ぎ解凍」では、調理開始から終了まで一貫してレンジ加熱を行なうことで、被調理物Ｓを解凍するが、直径Ａｒが20ｃｍである大型のアンテナ６９により、調理室１４に向けてマイクロ波が広く均一に照射される。そのため、調理室１４内に収容した被調理物Ｓの広範囲を、従来よりもムラなく加熱できる。また従来は、強い出力を投入すると、一部煮えや解凍ムラの原因となっていたが、本実施形態ではアンテナ６９から放射するマイクロ波を大きくかき回すことで、従来よりも強い出力で被調理物Ｓへの加熱ムラを抑えながら解凍することが可能になり、解凍時間が短縮される。被調理物Ｓに対するレンジ加熱の出力は、時間と共に徐々に弱めてゆくが、例えば冷凍豚ひき肉100ｇであれば、３分以下で解凍できる。
【００９６】
「スチーム全解凍」では、調理開始後の最初にレンジ加熱で被調理物Ｓの中心部を加熱し、その後はスチーム加熱に切替えて、被調理物Ｓの外側を加熱することで、被調理物Ｓを自然に解凍したもの（冷蔵庫で解凍したもの）に近い状態に仕上げる。「スチーム全解凍」の加熱時間は、「お急ぎ解凍」に比べて長くなるが、例えば冷凍豚薄切り肉（ひき肉に比べて煮えやすい）100ｇであれば、７分以下で解凍できる。
【００９７】
以上のように、本実施形態の加熱調理器としてオーブンレンジは、調理室１４に入れられた被調理物Ｓを、加熱手段である熱風ユニット２４により加熱調理するものであって、特に調理室１４の内面の屈曲した隅角部となる四隅部５５や角部５６を、何れも面取り寸法がＲ10以上のＲ状に形成している。
【００９８】
この場合、調理室１４の内面の隅角部である四隅部５５や角部５６を角状にせずＲ状にすることで、清掃時にクロスが四隅部５５や角部５６に届きやすくなり、四隅部５５や角部５６に付着した焦げ付きや汚れを簡単に除去して、調理室１４の内面の清掃性をさらに向上させることが可能になる。
【００９９】
また本実施形態では、調理室１４の内表面に、粒径が1000ｎｍ以下である無機成分の粒子５９を主体にした塗膜６０を形成している。
【０１００】
この場合、調理室１４の内表面に形成した塗膜６０は、微細な粒子５９を主体としたコーティング層なので、その表面に付着した焦げ付きや汚れは塗膜の中に入り込むことができず、ふき取りにより簡単に除去できる。
【０１０１】
また本実施形態のオーブンレンジは、回動可能なアンテナ６９から調理室１４の内部にマイクロ波を放射することで、その調理室１４に入れられた被調理物Ｓを加熱するものであって、特にアンテナ６９はドーム状ではない平板円形状で、調理室１４の底壁１４ｂに対向して配置され、アンテナ６９の直径を20ｃｍ以上に形成している。
【０１０２】
この場合、調理室１４の底壁１４ｂに対向するアンテナ６９をドーム状とせずに平板状に形成し、且つアンテナ６９の直径を20ｃｍ以上とすることで、アンテナ６９を回動させたときに、アンテナ６９から放射する電波をかき回す面積が増加し、且つアンテナ６９から調理室１４に向けて均一に電波が放射される。そのため、被調理物Ｓを広範囲にムラなく加熱することが可能になり、被調理物Ｓの温めムラを低減できる。
【０１０３】
また、本実施形態のオーブンレンジは、被調理物Ｓを収容する調理室１４と、調理室１４の室外後方に加熱室３１を有し、この加熱室３１から調理室１４の内部に熱風を供給する熱風ユニット２４とを備えたもので、特に加熱室３１の横幅寸法Ｗｋを調理室１４の横幅寸法Ｗｍと略同等に形成し、加熱室３１の左右端部近傍に熱風の吹出し口１７を設けている。
【０１０４】
これにより、熱風ファン２８を正逆回転させることなく一方向にのみ回転させて、加熱室３１から調理室１４に向けてより広範囲に熱風を供給でき、調理室１４内における被調理物Ｓの焼きムラを改善できる。
【０１０５】
また好ましくは、調理室１４の内面を形成する天井壁１４ａをドーム状に形成し、調理室１４の内面の屈曲した隅角部となる四隅部５５や角部５６をＲ状に形成する。このように、調理室１４の内面を構成する天井壁１４ａのみならず、四隅部５５や角部５６も丸く形成することで、調理室１４の内部で加熱室３１から供給された熱風の回りを良くすることができ、被調理物Ｓの焼きムラを効果的に改善できる。
【０１０６】
また、本実施形態のオーブンレンジは、被調理物Ｓを収容する調理室１４と、この調理室１４の開口部を開閉する回動可能な扉３と、を備えたもので、特に扉３が閉じるに従い当該扉３への制動力を増加させるオイルダンパ８８を備えている。
【０１０７】
この場合、扉３が閉まるのに従って、扉３への制動力を次第に増加させるオイルダンパ８８を装着することで、扉３が完全に閉まる手前で手を離しても、扉３を緩やかに優しく閉じることが可能になる。
【０１０８】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更可能である。例えば扉３の開閉する方向などは、本実施形態のものに限定されず、適宜変更が可能である。
【符号の説明】
【０１０９】
３  扉
１４  調理室
１４ａ  天井壁
１４ｂ  底壁
１７  吹出し口
２４  熱風ユニット（加熱手段）
３１  加熱室
５５  四隅部（隅角部）
５６  角部（隅角部）
５９  粒子
６０  塗膜
６９  アンテナ
８８  オイルダンパ
Ｓ  被調理物
Ｗｋ  加熱室の横幅寸法
Ｗｍ  調理室の横幅寸法
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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