(57)【要約】【課題】異なる通信速度を持つ設備装置が接続された設備通信システムにおいて、双方向の通信を実現することを目的とする。【解決手段】第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、第２の設備装置に対し第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報を第１の通信速度の通信により出力し、高速低速切換部で通信速度を切換え、第２の通信速度の通信を用いて通信情報を出力し、第１の設備装置に対し第１の通信速度の通信により通信情報を出力するように構成する。【選択図】図５
2017200122.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、
前記設備装置は、通信機能を制御する通信制御部と、通信情報を送信する送信部と、前記送信部から送信された通信情報を通信信号として前記設備通信ネットワークに出力する出力部と、前記設備通信ネットワークから通信信号を通信情報として入力する入力部と、前記入力部から通信情報を受信する受信部と、受信した通信情報を元に前記第２の通信速度で通信が開始されるか否かを判断する高速低速判断部と、前記高速低速判断部で判断した結果にもとづき入出力信号速度を切換える高速低速切換部を有し、
前記設備装置は、前記第２の設備装置に対し前記第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報を前記第１の通信速度の通信により出力し、前記高速低速切換部で通信速度を切換え、前記第２の通信速度の通信を用いて通信情報を出力し、前記第１の設備装置に対し前記第１の通信速度の通信により通信情報を出力する、
ことを特徴とする設備装置。
【請求項２】
第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、
前記設備装置は、通信機能を制御する通信制御部と、通信情報を送信する送信部と、前記送信部から送信された通信情報を通信信号として前記設備通信ネットワークに出力する出力部と、前記設備通信ネットワークから通信信号を通信情報として入力する入力部と、前記入力部から通信情報を受信する受信部と、受信した通信情報を元に前記第２の通信速度で通信が開始されるか否かを判断する高速低速判断部と、前記高速低速判断部で判断した結果にもとづき入出力信号速度を切換える高速低速切換部を有し、
前記設備装置は、前記第１の通信速度の通信により前記第２の設備装置から受信した前記第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報にもとづき前記高速低速切換部で通信速度を切換え、前記第２の通信速度の通信を用いて通信情報を受信する、
ことを特徴とする設備装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の設備装置であって、
前記第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報に、第２の通信速度で通信する期間情報を含むことを特徴とする設備装置。
【請求項４】
第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、
前記設備装置は、通信機能を制御する通信制御部と、通信情報を送信する送信部と、前記送信部から送信された通信情報を通信信号として前記設備通信ネットワークに出力する出力部と、前記設備通信ネットワークから通信信号を通信情報として入力する入力部と、前記入力部から通信情報を受信する受信部と、受信した通信情報を元に前記第２の通信速度で通信が開始されるか否かを判断する高速低速判断部と、前記高速低速判断部で判断した結果にもとづき入出力信号速度を切換える高速低速切換部を有し、
前記設備装置は、設備通信ネットワークに接続される全ての設備装置に、設備装置のうちの前記第２の設備装置を調査するための通信情報を前記第１の通信速度の通信により出力し、前記高速低速切換部で通信速度を切換え、前記第２の通信速度の通信を用いて前記第２の設備装置に有効な通信情報を出力する、
ことを特徴とする設備装置。
【請求項５】
請求項１から４の何れか１項に記載の設備装置であって、
前記第２の通信速度は前記第１の通信速度より高速であることを特徴とする設備装置。
【請求項６】
請求項１から５の何れか１項に記載の設備装置を備え、
異なる通信速度を持つ設備装置が接続された設備通信ネットワークからなることを特徴とする設備通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、産業用設備の通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
産業用設備の通信ネットワークは、伝達する情報として設備機器の動作状態や制御命令といった少量の情報を扱う。このため、インターネットと比較して低速度のシリアル通信を用い低コスト化を図る方法が知られている。また、近年では設備機器の高機能化、伝達情報の多様化が進んでいる。
【０００３】
本技術分野における背景技術として、特開２００３−１３９３７５号公報（特許文献１）や特許第４９３５８２１号公報（特許文献２）がある。特許文献１には、上位装置との通信プロトコルと設備装置の通信プロトコルを仲介する制御通信装置において、上位装置に対し複数の通信ノードを実装し並列処理を行うことにより通信トラフィックを低減する方法が記載されている。また、特許文献２には、低速信号と低速信号の整数倍となる高速信号を時分割多重し送信する送信方法において、高速信号に低速信号と同一のパルスを重畳することにより、低速信号のみに対応する機器でも正確にクロックを抽出し同期をとる方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−１３９３７５号公報
【特許文献２】特許第４９３５８２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１には、低速通信のみについて記載されており、異なる通信速度に対応する設備装置が混在する場合の通信方法は記載されていない。
【０００６】
特許文献２には、異なる通信速度に対応する送信方法について記載されているが、システムの同期が目的であって、双方向で通信を行う方法について記載されていない。
【０００７】
本発明は、異なる通信速度を持つ設備装置が接続された設備通信システムにおいて、双方向の通信を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記の課題を達成するために、その一例を挙げるならば、第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、設備装置は、通信機能を制御する通信制御部と、通信情報を送信する送信部と、送信部から送信された通信情報を通信信号として設備通信ネットワークに出力する出力部と、設備通信ネットワークから通信信号を通信情報として入力する入力部と、入力部から通信情報を受信する受信部と、受信した通信情報を元に第２の通信速度で通信が開始されるか否かを判断する高速低速判断部と、高速低速判断部で判断した結果にもとづき入出力信号速度を切換える高速低速切換部を有し、設備装置は、第２の設備装置に対し第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報を第１の通信速度の通信により出力し、高速低速切換部で通信速度を切換え、第２の通信速度の通信を用いて通信情報を出力し、第１の設備装置に対し第１の通信速度の通信により通信情報を出力するように構成する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、異なる通信速度を持つ設備装置が接続された設備通信システムにおいても、双方向の通信を実現することによりシステムの可用性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例におけるシステムの構成例を示すブロック図である。
【図２】実施例における低速装置の構成例を示すブロック図である。
【図３】実施例における高速装置の構成例を示すブロック図である。
【図４】実施例における通信データフォーマットの一例を示す図である。
【図５】実施例における通信ネットワーク状態の一例を示す図である。
【図６】実施例における通信シーケンスの一例を示す図である。
【図７】実施例における通信シーケンスの一例を示す図である。
【図８】実施例における低速装置の送受信フローチャートの一例を示す図である。
【図９】実施例における高速装置の受信フローチャートの一例を示す図である。
【図１０】実施例における高速装置の送受信フローチャートの一例を示す図である。
【図１１】実施例における高速装置の送受信フローチャートの一例を示す図である。
【図１２】実施例における設備装置の状態調査の通信シーケンスの一例を示す図である。
【図１３】実施例における装置情報テーブルの一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施例について図面を用いて説明する。なお、図面において、同一符号は、同一または相当部分を示す。また、本発明は、図示例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００１２】
本実施例は、低速の通信速度に対応した設備通信装置（以降、設備装置と称す）と高速の通信速度に対応した設備装置の通信方法について説明する。
【００１３】
図１は本実施例におけるシステム構成の例である。図１において、１は空調管理装置、２は空調室内装置、３は空調室外装置、４は照明機器やセキュリティ装置などのその他の機器、５は設備通信ネットワーク、６は空調室内装置２（１）、（２）に空調室外装置３（１）から冷媒ガスを供給する第一の冷媒配管、７は空調室内装置２（３）〜（６）に空調室外装置３（２）から冷媒ガスを供給する第二の冷媒配管、８は上位装置である。
【００１４】
空調管理装置１、空調室内装置２、空調室外装置３、その他の機器４は設備通信ネットワーク５により接続され相互に通信を行う。なお、設備通信ネットワーク５に接続される機器を設備装置と定義し、例えば、空調管理装置１、空調室内装置２、空調室外装置３、その他の機器４がそれらに該当する。
【００１５】
空調管理装置１はビル管理装置等の上位装置８と設備通信ネットワーク５と異なるネットワークで接続され、例えばビル全体の消費電力を最適化するために空調管理装置１に対する機器制御の指令を受信し、機器制御指令にもとづき設備通信ネットワーク５を介して、設備装置の制御を行う。
【００１６】
図２は本実施例における低速装置２０の構成例を示すブロック図である。図１で示した設備通信ネットワーク５に接続される機器である設備装置が低速装置２０または後述する高速装置３０であり、特定の装置に限定するものではない。
【００１７】
図２において、低速装置２０は制御部２１、入出力部２２、記憶部２３、負荷部２４を含む。負荷部２４は例えば空調管理装置１の場合は表示ディスプレイ、空調室内装置２の場合はファン、空調室外装置３の場合は圧縮機、その他の機器４の場合は照明ランプや撮像センサーなどである。制御部２１は通信制御部２５、送信部２６、受信部２７を含み、入出力部２２は出力部２８、入力部２９を含む。
【００１８】
低速装置２０は設備通信ネットワーク５から入力部２９で受信した通信信号を受信情報としてデータを受信部２７に入力し、受信部２７で受信した受信情報にもとづき、通信制御部２５は送信部２６から送信情報を出力部２８に入力し、出力部２８は送信信号として設備通信ネットワーク５に出力する。なお、出力部２８から出力する送信信号は入力部２９にも入力され、通信制御部２５は送信部２６から送信した送信情報が正しく出力されたかを確認する。
【００１９】
通信制御部２５は受信した受信情報、送信した送信情報を記憶部２３に記憶してもよい。また、負荷部２４の状態にもとづき通信制御部２５は自発的に送信情報を送信してもよい。
【００２０】
図３は本実施例における高速装置３０の構成例を示すブロック図である。図１で示した設備通信ネットワーク５に接続される機器である設備装置が上記した低速装置２０または高速装置３０であり、特定の装置に限定するものではない。図３において、図２で示した低速装置２０と同じ機能は同一符号を付し、その説明は省略する。
【００２１】
図３において、制御部２１は高速低速判断部３１を含み、入出力部２２は高速低速切換部３２を含む。受信部２７は受信情報を高速低速判断部３１に入力し、高速低速判断部３１は受信した受信情報にもとづき高速通信を行う場合、通信制御部２５と高速低速切換部３２に高速通信を行う旨通知する。高速低速切換部３２は高速信号を送受信する旨の通知を出力部２８、入力部２９に行う。通信制御部２５は高速通信通知にもとづき送信部２６から送信情報を出力部２８に入力し、出力部２８は送信信号として設備通信ネットワーク５に出力する。
【００２２】
通信制御部２５は、受信した受信情報ではなく装置自身が高速通信を必要とし、後述する所定の条件を満たした場合、低速通信から高速通信へ切換える旨の通信を送信部２６、受信部２７に行い、送信部２６、受信部２７は高速低速判断部３１に高速通信に切換える旨通知する。高速低速判断部３１は高速低速切換部３２に高速通信に切換える旨通知し、高速低速切換部は出力部２８、入力部２９を高速の通信信号を送受信するよう通知する。
【００２３】
また、通信制御部２５は後述する所定の条件を満たした場合、高速通信から低速通信へ切換える旨の通信を送信部２６、受信部２７に行い、送信部２６、受信部２７は高速低速判断部３１に低速通信に切換える旨通知する。高速低速判断部３１は高速低速切換部３２に低速通信に切換える旨通知し、高速低速切換部は出力部２８、入力部２９を低速の通信信号を送受信するよう通知する。
【００２４】
なお、高速装置３０は高速通信と低速通信を切換えることにより、低速通信を用いて低速装置２０と通信を行い、高速通信を用いて他の高速装置と通信を行うことができる。
【００２５】
図４は本実施例における通信データフォーマットの一例を示す図である。図４（Ａ）にデータフォーマットの構成例を示す。図４（Ａ）において、データフォーマットは８バイトのヘッダ部４１０、可変サイズのデータ部４２０、１バイトのパリティ部４３０からなり、ヘッダ部４１０は、１バイトの装置種別４１１、２バイトの送信元アドレス４１２、２バイトの送信先アドレス４１３、１バイトの通信種別４１４、データ部４２０のデータ長を示す２バイトのデータ長４１５からなる。送信元アドレス４１２は通信データを送信する送信元装置が、各装置個別にわりつけられたアドレスを記載する。送信先アドレス４１３は送信元装置が通信データを送信した相手である送信先装置のアドレスを記載する。特定の送信先を指定せず、設備通信ネットワークに接続された全ての設備装置に通信データを送信する場合は、送信先アドレスをマルチキャストアドレスである0xFFFFで指定する。なお、特定のビットを用いてグループ分けしてもよい。
【００２６】
図４（Ｂ）に装置種別４１１の情報例を示す。図４（Ｂ）において、装置種別４１１は送信元装置の装置種別を記載する。0x01は空調室外装置、0x02は空調室内装置、0x03は空調管理装置、0x04はその他の機器を示す。なお、その他の機器は設備の種類にもとづき他の装置種別値を割り当ててもよい。
【００２７】
図４（Ｃ）に通信種別４１４の情報例を示す。図４（Ｃ）において、通信種別４１４は通信データの目的を記載する。0x01は機器の制御、0x02は対象機器の状態取得、0x03は送信元機器の状態通知、0x04は対象機器の一括制御を示す。0x80は通信データの応答が必要なことを示し、0x00は応答が不要なことを示している。上記、制御、状態取得、状態通知、一括制御の下位４ビットの値と論理和をとり、例えば、通信種別値が0x84の場合は応答要でかつ一括制御であり、0x04は応答不要でかつ一括制御である。0x0Fは低速装置２０では未定義の値であり、高速装置３０ではヘッダ４１０に後続する通信が高速であることを示す。
【００２８】
図４（Ｄ）にデータ長４１５の情報例を示す。図４（Ｄ）において、0x0000から0x0030はデータ長を示す。0x0031から0x003Fは未定義である。0x0040から0x004Fは低速装置２０では未定義の値であり、高速装置３０では後述する高速通信の回数を示す。なお、高速通信の回数は所定の時間が経過すると高速通信期間が解除され低速通信状態となる。0x0050から0x006Fは低速装置２０では未定義の値であり、高速装置３０では後述する高速通信時間（以降、高速通信期間とも称す）を示す。0x0070〜0x00FFは未定義である。
【００２９】
なお、低速通信と高速通信で同じデータフォーマットを用いてもよい。高速通信を行う場合は後述するとおり低速通信を用いてヘッダ部４１０のみ送信し、その後高速通信を用いてデータ部４２０、パリティ部４３０を送信する場合と、ヘッダ部４１０含めて高速通信を行う２通りの方法がある。
【００３０】
図５は本実施例における通信ネットワーク状態の一例を示す図である。図５は、設備通信ネットワークで送受信される通信データ、ネットワークの状態を時間軸上に記載したものであり、図５（Ａ）は、一連のシーケンスにおいて高速通信が１度のみ行われる例を示し、図５（Ｂ）は高速通信が複数回行われる例を示している。
【００３１】
図５（Ａ）において、設備通信ネットワーク５は、通常、低速通信の状態である場合を前提とする。まず、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速通信Ｓ５０１が行われる。所定の高速装置３０が高速通信を行いたい場合、低速通信を用いてヘッダ部４１０の通信種別に0x0Fを設定した通信データ（以降、高速トリガ）を送信する（Ｓ５０２）。高速トリガの送信まで設備通信ネットワーク５は低速通信状態Ｓ５１１である。ヘッダ部４１０に記載された送信先アドレス４１３の対象である装置は高速低速切換部３２により入力部２９に高速信号受信を通知し、高速信号受信を待機する。低速装置２０にとって高速トリガは未定義の値なので受信しても何も行わない。
【００３２】
高速装置３０は高速トリガに継続し高速通信データＳ５０３を送信する。高速通信データＳ５０３には再度ヘッダ部４１０を含んでもよい。高速通信データの送信まで設備通信ネットワーク５は高速通信状態Ｓ５１２である。その後、所定の時間送受信が行わなければ設備通信ネットワーク５は低速通信状態Ｓ５１３に戻り、低速通信Ｓ５０４が行われる。以上により低速装置と高速装置が混在する設備通信ネットワークにおいても、高速トリガを用いて低速通信から高速通信に切換えることにより異なる通信速度による通信が可能となる。
【００３３】
図５（Ｂ）において、高速通信が複数回行われる例について説明する。設備通信ネットワーク５は、図５（Ａ）同様、通常、低速通信の状態である。まず、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速通信Ｓ５２１が行われる。所定の高速装置３０が一定期間の高速通信を行いたい場合、低速通信を用いてヘッダ部４１０の通信種別に0x0Fを設定し、データ長に0x0040から0x004Fの高速通信回数、または0x0050から0x006Fの高速通信時間を指定した高速トリガ（Ｓ５２２）を送信する。高速トリガの送信まで設備通信ネットワーク５は低速通信状態Ｓ５１１である。高速トリガを受信した全ての高速装置は高速低速切換部３２により入力部２９に高速信号受信を通知し、高速信号受信を待機する。低速装置２０にとって高速トリガは未定義の値なので受信しても何も行わない。
【００３４】
送信を行いたい高速装置３０は高速トリガに継続し高速通信データＳ５２３を送信する。高速通信データＳ５０３には再度ヘッダ部４１０を含んでもよい。その後、高速トリガＳ５２２に記載された期間内に高速通信Ｓ５２４からＳ５２６が行われる。高速トリガＳ５２２に記載された期間内であれば、どの高速装置でも高速通信を行ってよい。Ｓ５２６まで高速通信データの送信まで設備通信ネットワーク５は高速通信状態（Ｓ５３２）である。その後、所定の時間送受信が行わなければ設備通信ネットワーク５は低速通信状態Ｓ５３３に戻り、低速通信Ｓ５２７が行われる。
【００３５】
なお、低速通信Ｓ５２１と高速トリガ送信Ｓ５２２の間にはＴ１、高速通信Ｓ５２３と高速通信Ｓ５２４の間にはＴ２、高速通信Ｓ５２６と低速通信Ｓ５２７の間にはＴ３、となる所定のネットワーク未使用期間を設ける。Ｔ１とＴ３の値は同一またはＴ１が小さくなるようにする。Ｔ２の値はＴ３より小さくなるようにする。Ｔ３の値よりＴ２の値を小さくすることにより低速装置が高速通信期間中にデータ送信を行うことを回避できる。また、ネットワーク未使用期間がＴ３になった場合、高速通信期間を終了し低速通信期間に戻すことができる。
【００３６】
以上により高速通信を行う際に毎回、高速トリガを用いて低速通信から高速通信に切換えることなく、連続した高速通信が可能となる。
【００３７】
図６は本実施例における設備装置の１対１の通信シーケンスの一例を示す図である。図６において、各ステップを以下説明する。
Ｓ６００：低速装置（１）は低速装置（２）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により情報送信を行う。
Ｓ６０１：低速装置（２）は低速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ６０２：低速装置（１）は高速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により情報送信を行う。
Ｓ６０３：高速装置（１）は低速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ６０４：低速装置（１）は高速装置（２）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により情報送信を行う。
Ｓ６０５：高速装置（２）は低速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ６０６：高速装置（１）は高速装置（２）に高速トリガを記載したヘッダ部４１０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速トリガ送信を行う。
Ｓ６０７：高速装置（１）は高速装置（２）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により情報送信を行う。
Ｓ６０８：高速装置（２）は高速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速装置（１）に応答を行う。
Ｓ６０９：高速装置（２）は高速装置（１）に高速トリガを記載したヘッダ部４１０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速トリガ送信を行う。
Ｓ６１０：高速装置（２）は高速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により情報送信を行う。
Ｓ６１１：高速装置（１）は高速装置（２）に高速トリガを記載したヘッダ部４１０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速トリガ送信を行う。
Ｓ６１２：高速装置（１）は高速装置（２）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（２）に応答を行う。
Ｓ６１３：高速装置（２）は高速装置（１）に期間指定の高速トリガを記載したヘッダ部４１０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速トリガ送信を行う。
Ｓ６１４：高速装置（２）は高速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により情報送信を行う。
Ｓ６１５：高速装置（１）は高速装置（２）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（２）に応答を行う。
Ｓ６１６：高速装置（２）は高速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により情報送信を行う。
Ｓ６１７：高速装置（１）は高速装置（２）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（２）に応答を行う。
Ｓ６１８：高速装置（２）は高速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により情報送信を行う。
Ｓ６１９：高速装置（１）は高速装置（２）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（２）に応答を行う。
Ｓ６２０：高速装置（２）は図５（２）で示した所定の時間Ｔ３の期間設備通信ネットワークが未使用であることを確認し、低速装置（１）にヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により情報送信を行う。
Ｓ６２１：低速装置（１）は高速装置（２）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速装置（２）に応答を行う。
【００３８】
以上により、低速装置と低速装置の間で低速通信を用いることにより通信が行うことができ、低速装置と高速装置の間で低速通信を用いることにより通信が行うことができ、高速通信装置と高速通信装置の間で高速通信による情報通信を行い低速通信による応答を行うことにより大容量の情報を高速に送信することができ、高速通信装置と高速通信装置の間で高速通信による情報通信を行い高速通信による応答を行うことにより大容量の情報を高速に送受信することができ、高速通信期間を設けることにより高速通信装置間で低速通信による高速トリガを毎回送信することなく通信を行うことができる。
【００３９】
図７は本実施例における設備装置の１対多数の通信シーケンスの一例を示す図である。図７おいて、各ステップを以下説明する。
Ｓ７００：低速装置（１）は通信種別４１１に応答要、送信先アドレス４１３にマルチキャスト指定を記載したヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により一斉情報送信を行う。
Ｓ７０１：低速装置（２）は低速装置（１）から受信した一斉通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ７０２：高速装置（１）は低速装置（１）から受信した一斉通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ７０３：高速装置（２）は低速装置（１）から受信した一斉通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
Ｓ７０４：高速装置（３）は低速装置（１）から受信した一斉通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により低速装置（１）に応答を行う。
低速装置（２）、高速装置（１）から（３）は情報受信から応答までの時間を自身の装置アドレスを元に所定のオフセット時間を持ち応答する。各装置の応答時間が異なることにより、一斉応答による通信衝突を回避することができる。
Ｓ７０５：高速装置（１）は通信種別４１１に応答要、送信先アドレス４１３にマルチキャスト指定を記載したヘッダ部４１０、データ長４１５に期間指定の高速トリガを記載したヘッダ部４１０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により高速トリガ送信を行う。
Ｓ７０６：高速装置（１）ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により一斉情報送信を行う。
Ｓ７０７：高速装置（２）は高速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（１）に応答を行う。
Ｓ７０８：高速装置（３）は高速装置（１）から受信した通信情報にもとづき、ヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる高速データフォーマットを用いた高速通信により高速装置（１）に応答を行う。
Ｓ７０９：高速装置（１）は図５（Ｂ）で示した所定の時間Ｔ３の期間設備通信ネットワークが未使用であることを確認し、送信先アドレス４１３にマルチキャスト指定を記載したヘッダ部４１０、データ部４２０、パリティ４３０からなる低速データフォーマットを用いた低速通信により一斉情報送信を行う。
【００４０】
以上により、低速装置と低速装置の間で低速通信を用いることにより一斉通信が行うことができ、低速装置と高速装置の間で低速通信を用いることにより一斉通信が行うことができ、高速通信装置と高速通信装置の間で高速通信期間を設けることにより高速通信装置間で低速通信による高速トリガを毎回送信することなく一斉通信を行うことができる。
【００４１】
図８は本実施例における低速装置の送受信フローチャートの一例を示す図である。図８において、各ステップを以下説明する。
Ｓ８０１：通信の受信を待ち受ける。
Ｓ８０２：受信するとＳ８０８へ移り受信が無ければＳ８１０へ移る。
Ｓ８０３：データを受信する。
Ｓ８０４：受信したデータが正常か確認し、正常ならＳ８０５へ異常ならＳ８０１へ戻る。
Ｓ８０５：受信したデータに記載された送信先アドレス４１３が自身宛か確認し、自身または、もしくはマルチキャスト宛先ならばＳ８０６へ移り異なればＳ８０１へ戻る。
Ｓ８０６：受信したデータが応答要か確認し応答要であれば受信したデータにもとづいた処理を行った後にＳ８０７へ移り、応答不要であれば受信したデータにもとづいた処理を行った後にＳ８０１へ戻る。
Ｓ８０７：設備通信ネットワークが未使用であることを所定の時間Ｔ３待つ。
Ｓ８０８：データを送信する。
Ｓ８０９：データが正常に送信できたか確認し、正常に送信できたらＳ８０１に戻り、正常に送信できなければ、再送信のためにＳ８０７に戻る。なお、再送信を複数回繰り返しても正常に送信できない場合は異常状態として、再送信を終了する。
Ｓ８１０：自身からの情報送信が必要か確認し、必要ならＳ８１１に移り、必要が無ければＳ８０１へ戻る。
Ｓ８１１：情報を送信する宛先の数を確認し、１個ならＳ８１２に移り、複数ならＳ８１５へ移る。
Ｓ８１２：送信先のアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ８１３：応答が必要な送信情報か確認し、必要ならＳ８１４に移り、必要が無ければＳ８１６に移る。
Ｓ８１４：通信種別４１１に応答要とその他必要な種別値を記載する。
Ｓ８１５：マルチキャストアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ８１６：通信種別４１１に応答要を記載せず、その他必要な種別値を記載する。
【００４２】
図９は本実施例における高速装置の受信フローチャートの一例を示す図である。図９において、各ステップを以下説明する。
Ｓ９０１：低速通信の受信を待ち受ける。
Ｓ９０２：低速通信データ受信するとＳ９０３へ移り受信が無ければＢ１（図１０のＳ１００１）へ移る。
Ｓ９０３：低速通信データを受信する。
Ｓ９０４：受信したデータが正常か確認し、正常ならＳ９０５へ異常ならＳ９０１へ戻る。
Ｓ９０５：受信したデータに高速トリガが記載されていればＳ９０６に移り、記載されていなければＡ（Ｓ８０５）の図８に示した低速装置の送受信フローに移りＳ８０１に戻る代わりにＳ９０１へ戻る。
Ｓ９０６：受信した高速トリガに高速通信の期間指定があるか確認し、期間指定があればＳ９０７に移り、期間指定が無ければＳ９０８に移る。
Ｓ９０７：高速通信期間のカウンタを開始する。カウンタは本フローチャートとは別に常時監視を行い、時間または自装置以外が行う高速送受信回数を監視しカウンタ値を変更する。
Ｓ９０８：高速通信のデータを受信する。
Ｓ９０９：受信したデータが正常か確認し、正常ならＳ９１０へ異常ならＳ９１５へ移る。
Ｓ９１０：受信したデータに記載された送信先アドレス４１３が自身宛か確認し、自身または、もしくはマルチキャスト宛先ならばＳ９１１へ移り、異なればＳ９１５へ移る。
Ｓ９１１：受信したデータが応答要か確認し応答要であれば受信したデータにもとづいた処理を行った後にＳ９１２へ移り、応答不要であれば受信したデータにもとづいた処理を行った後にＳ９１５へ移る。
Ｓ９１２：設備通信ネットワークが未使用であることを所定の時間Ｔ１待つ。
Ｓ９１３：低速通信により応答データを送信する。
Ｓ９１４：応答データが正常に送信できたか確認し、正常に送信できたらＳ９１５に移り、正常に送信できなければ、再送信のためにＳ９１２に戻る。なお、再送信を複数回繰り返しても正常に送信できない場合は異常状態として、再送信を終了する。
なお、Ｓ９１２からＳ９１４はＳ９０７で高速通信期間の指定が無い場合を記載したが、Ｓ９０７で高速通信期間の指定があり、かつ高速通信期間内である場合、Ｓ９１２で設備通信ネットワークが未使用であることを待つ時間はＴ２、Ｓ９１３で送信する応答データは高速通信で行う。
Ｓ９１５：カウンタ有効期間か確認し、有効期間内であればＳ９１６に移り、有効期間外であればＳ９０１に戻る。
Ｓ９１６：高速通信の受信を待ち受ける。
Ｓ９１７：高速通信データ受信するとＳ９１８へ移り、受信が無ければＢ２（図１１のＳ１１０１）へ移る。
Ｓ９１８：高速通信のデータを受信する。
Ｓ９１９：受信したデータが正常か確認し、正常ならＣ（Ｓ９０６）へ移り、異常ならＳ９１５へ戻る。
【００４３】
図１０は本実施例における高速装置の初回送信フローチャートの一例を示す図である。図１０において、各ステップを以下説明する。
Ｓ１００１：自身からの情報送信が必要か確認し、必要ならＳ１００２に移り、必要が無ければＤ（図９のＳ９０１）へ戻る。
Ｓ１００２：高速通信を行うならＳ１００３に移り、低速通信を行うならＦ（図８のＳ８１１）に移り低速通信同様の処理を行いＳ８０１に移る際にＳ９０１に戻る。
Ｓ１００３：通信種別４１４に高速通信トリガを設定する。
Ｓ１００４：期間指定を行うならＳ１００５に移り、期間指定を行わないならＳ１００６に移る。
Ｓ１００５：データ長４１５に高速通信期間を設定する。
Ｓ１００６：情報を送信する宛先の数を確認し、１個ならＳ１００７に移り、複数ならＳ１００８へ移る。
Ｓ１００７：送信先のアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ１００８：マルチキャストアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ１００９：応答が必要な送信情報か確認し、必要ならＳ１０１０に移り、必要が無ければＳ１０１１に移る。
Ｓ１０１０：通信種別４１１に応答要とその他必要な種別値を記載する。
Ｓ１０１１：通信種別４１１に応答要を記載せず、その他必要な種別値を記載する。
Ｓ１０１２：設備通信ネットワークが未使用であることを所定の時間Ｔ３待つ。
Ｓ１０１３：高速トリガを記載したヘッダ部４１０を低速通信により送信する。
Ｓ１０１４：データが正常に送信できたか確認し、正常に送信できたらＳ１０１５に移り、正常に送信できなければ、再送信のためにＳ１０１２に戻る。なお、再送信を複数回繰り返しても正常に送信できない場合は異常状態として、再送信を終了する。
Ｓ１０１５：高速通信期間のカウンタを開始する。カウンタは本フローチャートとは別に常時監視を行い、時間または自装置以外が行う高速送受信回数を監視しカウンタ値を変更する。
Ｓ１０１６：高速通信により通信データを送信する。
Ｓ１０１７：正常に送信できたか確認し、正常に送信できたらＥ（図９のＳ９１５）に移り、正常に送信できなければ、再送信のためにＳ１０１８に移る。なお、再送信を複数回繰り返しても正常に送信できない場合は異常状態として、再送信を終了する。
Ｓ１０１８：設備通信ネットワークが未使用であることを所定の時間Ｔ２待ち、Ｓ１０１６に移る。
【００４４】
図１１は本実施例における高速装置のＮ回目の送信フローチャートの一例を示す図である。図１１において、各ステップを以下説明する。
Ｓ１１０１：自身からの情報送信が必要か確認し、必要ならＳ１１０２に移り、必要が無ければＥ（図９のＳ９１５）へ戻る。
Ｓ１１０２：高速通信を行うならＳ１１０３に移り、低速通信を行うならＳ１１１５に移る。
Ｓ１１０３：現在の高速通信期間を見直し、再度期間指定を行うならＳ１１０４に移り、期間指定を行わないならＳ１００５に移る。
Ｓ１１０４：データ長４１５に高速通信期間（時間）を設定する。
Ｓ１１０５：情報を送信する宛先の数を確認し、１個ならＳ１１０６に移り、複数ならＳ１１０７へ移る。
Ｓ１１０６：送信先のアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ１１０７：マルチキャストアドレスをヘッダ部４１０に記載する。
Ｓ１１０８：応答が必要な送信情報か確認し、必要ならＳ１１０９に移り、必要が無ければＳ１１１０に移る。
Ｓ１１０９：通信種別４１１に応答要とその他必要な種別値を記載する。
Ｓ１１１０：通信種別４１１に応答要を記載せず、その他必要な種別値を記載する。
Ｓ１１１１：設備通信ネットワークが未使用であることを所定の時間Ｔ２待つ。
Ｓ１１１２：高速通信により通信データを送信する。
Ｓ１１１３：データが正常に送信できたか確認し、正常に送信できたらＳ１１１４に移り、正常に送信できなければ、再送信のためにＳ１１１１に戻る。なお、再送信を複数回繰り返しても正常に送信できない場合は異常状態として、再送信を終了する。
Ｓ１１１４：再設定した高速通信期間のカウンタを開始する。カウンタは本フローチャートとは別に常時監視を行い、時間または自装置以外が行う高速送受信回数を監視しカウンタ値を変更し、Ｅ（図９のＳ９１５）に移る。なお、Ｓ１１０４で期間指定を行わない場合は本ステップを省略する。
Ｓ１１１５：高速通信期間のカウンタ終了を待ち、Ｆ（図８のＳ８１１）に移り低速通信同様の処理を行いＳ８０１に移る際にＳ９０１に戻る。
【００４５】
図１２は本実施例における、設備通信ネットワーク５に接続されている設備装置の低速、高速通信対応を調査するための通信シーケンスの一例を示す図である。図１２において、各ステップを以下説明する。
Ｓ１２００：空調管理装置（１）は設備通信ネットワークに接続された設備装置の種別を調査するために通信種別４１４に状態取得、応答要を記載し、送信先アドレスにマルチキャストアドレスを記載し、低速通信にて通信情報を送信する。
Ｓ１２０１：空調室内装置（１）は装置種別４１１に空調室内装置であることを示す０ｘ０２を記載し低速通信で応答する。
Ｓ１２０２：空調室外装置（１）は装置種別４１１に空調室外装置であることを示す０ｘ０１を記載し低速通信で応答する。
Ｓ１２０３：空調室外装置（２）は装置種別４１１に空調室外装置であることを示す０ｘ０１を記載し低速通信で応答する。
Ｓ１２０４：空調室内装置（３）は装置種別４１１に空調室内装置であることを示す０ｘ０２を記載し低速通信で応答する。
Ｓ１２０５：空調管理装置（１）は設備通信ネットワークに接続された設備装置のうち高速通信装置に対応する装置を調査するために通信種別４１４に応答要でヘッダに後続する通信が高速であることを示す高速通信トリガ、送信先アドレス４１３にマルチキャスト指定を記載したヘッダ部４１０からなる情報を低速通信で送信する。
Ｓ１２０６：空調管理装置（１）はＳ１２０５低速トリガ通信に継続し、通信種別４１４に状態取得と応答要、データ長に高速通信時間を記載し、送信先アドレスにマルチキャストアドレスを記載し、高速通信にて通信情報を送信する。
Ｓ１２０７：空調室内装置（１）は装置種別４１１に空調室内装置であることを示す０ｘ０２を記載し高速通信で応答する。
Ｓ１２０８：空調室外装置（１）は装置種別４１１に空調室外装置であることを示す０ｘ０１を記載し高速通信で応答する。
空調室外装置（２）、空調室内装置（３）は低速装置のためＳ１２０５のヘッダ情報に未定義の値が記載されており異常データとして読み捨て、Ｓ１２０６は高速通信のため異常信号として何もしない。
Ｓ１２０９：空調管理装置（１）は設備通信ネットワークに接続された高速装置に各設備装置の種別を送信するために通信種別４１４に高速通信トリガ、送信先アドレス４１３にマルチキャスト指定を記載したヘッダ部４１０からなる情報を低速通信で送信する。
Ｓ１２１０：空調管理装置（１）はＳ１２０９低速トリガ通信に継続し、通信種別４１４に状態通知と応答要、データ長に高速通信時間を記載し、送信先アドレスにマルチキャストアドレスを記載し、後続のデータ部４２０に設備情報テーブルを記載し、高速通信にて通信情報を送信する。
Ｓ１２１１：空調室内装置（１）は高速通信で応答する。
Ｓ１２１２：空調室外装置（１）は高速通信で応答する。
Ｓ１２１３：空調管理装置（１）は低速装置に対し設備通信ネットワークに接続された各設備装置の種別を送信するために、所定の時間Ｔ３、設備通信ネットワークが未使用であることを確認した後、送信先アドレス４１３に空調室外装置（２）のアドレスを記載したヘッダ部４１０、後続のデータ部４２０に設備情報テーブルを記載し、低速通信で送信する。
Ｓ１２１４：空調室外装置（２）は低速通信で応答する。
Ｓ１２１５：空調管理装置（１）は所定の時間Ｔ３、設備通信ネットワークが未使用であることを確認した後、送信先アドレス４１３に空調室内装置（３）のアドレスを記載したヘッダ部４１０、後続のデータ部４２０に設備情報テーブルを記載し、低速通信で送信する。
Ｓ１２１６：空調室内装置（３）は低速通信で応答する。
【００４６】
以上により、設備通信ネットワークに接続された設備装置の低速、高速通信対応を調査し、調査した結果を低速装置、高速装置と共有することができ、各設備装置は通信相手の装置が低速、高速通信のどちらに対応しているか共有することができる。また、高速通信装置に対しては高速マルチキャストを用いることにより、大量のデータを一括して送信することができる。
【００４７】
図１３は本実施例における装置情報テーブルの一例を示す図である。本テーブルは、図１２における高速情報送信（Ｓ１２１０）で送信するデータとして用いてもよい。本テーブルには、装置個別のアドレス、装置種別、高速通信対応、装置グループが記載されている。例えば、装置グループとは図１における第一の冷媒配管６、第二の冷媒配管７のどちらに接続されているかの情報を記載する。例えば、図１２の高速情報送信（Ｓ１２１０）において、高速装置に対しては高速通信対応の情報を送信するが、図１２の低速情報送信（Ｓ１２１３）において、低速装置に対しては高速通信対応の情報を送信しない。
【００４８】
また、各設備装置は受信した装置情報テーブルを記憶部２３に記憶する。例えば空調室内装置２は、空調管理装置１、空調室外装置３のみと通信するので、装置情報テーブルから他の空調室内装置２の情報を省略して記憶してもよい。
【００４９】
なお、上記説明では、設備通信ネットワーク５は、通常、低速通信の状態である場合を前提として説明したが、高速通信を前提として低速通信に切換えるようにしても良い。
【００５０】
以上のように、本実施例は、高速装置に対し、高速通信の開始する旨の通信情報を低速通信により出力し、高速低速切換部で通信速度を切換え、高速通信を行いて通信情報を出力し、低速装置に対し低速通信により通信情報を出力するように構成する。
【００５１】
言い換えれば、第１の通信速度に対応する第１の設備装置と第２の通信速度に対応する第２の設備装置が混在する設備通信ネットワークに接続される設備装置であって、設備装置は、通信機能を制御する通信制御部と、通信情報を送信する送信部と、送信部から送信された通信情報を通信信号として設備通信ネットワークに出力する出力部と、設備通信ネットワークから通信信号を通信情報として入力する入力部と、入力部から通信情報を受信する受信部と、受信した通信情報を元に第２の通信速度で通信が開始されるか否かを判断する高速低速判断部と、高速低速判断部で判断した結果にもとづき入出力信号速度を切換える高速低速切換部を有し、設備装置は、第２の設備装置に対し第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報を第１の通信速度の通信により出力し、高速低速切換部で通信速度を切換え、第２の通信速度の通信を用いて通信情報を出力し、第１の設備装置に対し第１の通信速度の通信により通信情報を出力するように構成する。
【００５２】
また、設備装置は、第１の通信速度の通信により第２の設備装置から受信した第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報にもとづき高速低速切換部で通信速度を切換え、第２の通信速度の通信を用いて通信情報を受信するように構成する。
【００５３】
また、第２の通信速度で通信を開始する旨の通信情報に、第２の通信速度で通信する期間情報（時間情報）を含む。
【００５４】
また、設備装置は、設備通信ネットワークに接続される全ての設備装置に、設備装置のうちの第２の設備装置を調査するための通信情報を第１の通信速度の通信により出力し、高速低速切換部で通信速度を切換え、第２の通信速度の通信を用いて第２の設備装置に有効な通信情報を出力するように構成する。
【００５５】
さらに、第２の通信速度は第１の通信速度より高速であり、第１の設備装置は低速装置、第２の設備装置は高速装置である。
【００５６】
これにより、異なる通信速度を持つ設備装置が接続された設備通信システムにおいても、双方向の通信を実現することによりシステムの可用性を高めることができる。
【００５７】
以上実施例について説明したが、本発明は上記した実施例に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施例は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。
【符号の説明】
【００５８】
１：空調管理装置、２：空調室内装置、３：空調室外装置、４：その他の機器、５：設備通信ネットワーク、６：第一の冷媒配管、７：第二の冷媒配管、８：上位装置、２０：低速装置、２１：制御部、２２：入出力部、２３：記憶部、２４：負荷部、２５：通信制御部、２６：送信部、２７：受信部、２８：出力部、２９：入力部、３０：高速装置、３１：高速低速判断部、３２：高速低速切換部
【図１】
2017200122.tif 000003
【図２】
2017200122.tif 000004
【図３】
2017200122.tif 000005
【図４】
2017200122.tif 000006
【図５】
2017200122.tif 000007
【図６】
2017200122.tif 000008
【図７】
2017200122.tif 000009
【図８】
2017200122.tif 000010
【図９】
2017200122.tif 000011
【図１０】
2017200122.tif 000012
【図１１】
2017200122.tif 000013
【図１２】
2017200122.tif 000014
【図１３】
2017200122.tif 000015