(57)【要約】      （修正有）【課題】運動の初期段階では小さい負荷が作用し、運動の中期・後期段階では、大きい負荷を段階的に得ることが可能なトレーニングツールを提供する。【解決手段】第１の伸縮性部材１と、第１の伸縮性部材よりも長手方向に長い第２の伸縮性部材２を有し、第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材を長手方向の両端で接合した接合部１０を更に有し、接合部をそれぞれ反対方向に引っ張ることで伸長力による負荷を得て使用する際に、使用の初期において第１の伸縮性部材の伸長力による負荷を得て作用し、第１の伸縮性部材が伸びて第２の伸縮性部材の長さを超えてからは、第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材の両方の伸長力による負荷を得て作用する。【選択図】図１
2017018243.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
伸縮性部材を伸縮力により負荷を得て使用するトレーニングツールであって、
第１の伸縮性部材と、
第１の伸縮性部材よりも長手方向に長い第２の伸縮性部材を有し、
第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材を長手方向の両端で接合した接合部を更に有し、
接合部をそれぞれ反対方向に引っ張ることで伸縮力による負荷を得て使用する際に、使用の初期において第１の伸縮性部材の伸縮力による負荷を得て作用し、
第１の伸縮性部材が伸びて第２の伸縮性部材の長さを超えてからは、第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材の両方の伸縮力による負荷を得て作用することを特徴とするトレーニングツール。
【請求項２】
請求項１のトレーニングツールを１つのユニットとして複数個有し、それぞれのユニットを長手方向に直列に連なることを特徴とするトレーニングツール。
【請求項３】
前記複数に連なるユニット間の少なくとも１箇所に接合部材を有することを特徴とする請求項２のトレーニングツール。
【請求項４】
前記接合部材は、伸縮性を有することを特徴とする請求項３のトレーニングツール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性部材が伸縮する力により負荷を得て身体の筋肉強化を行うトレーニングツールである。
【背景技術】
【０００２】
近年、健康の維持のための運動の必要性が叫ばれ、スポーツジム等を利用する人が増えてきている。スポーツジム等では、身体の各部位ごとに筋肉を鍛えるための器具が各種揃えられており、大きなトレーニング効果を得ることができるが、その場所まで通う必要があり、また費用も高価である。
一方で、スポーツジム等ではなく家庭にて手軽に利用することができる簡易的なトレーニングツールとして、ゴムやバネ等の伸縮性部材を利用し、この伸縮性部材が伸縮する力を負荷としてトレーニングを実施するものが多数存在している。
例えば、特許文献１には、バンドの長さを調整し掛かる負荷を調整する手段を備えた弾性バンドを用いた体操器具が示されている。
例えば、特許文献２には、金属やプラスチックのような硬い素材を使用しないで、柔らかい素材だけで形成し使用時の事故を回避するソフトエキスパンダー健康器具が示されている。
例えば、特許文献３には、複数のリング状の弾性ユニットを連結し、携帯しやすいフィットネス器具の弾性ロープが示されている。
例えば、特許文献４には、ゴム等の弾性材料からなるチューブを用いた運動具が示されている。
このようなトレーニングツールは、家庭で毎日気軽に実施するために好適であり、このような場合の使用においても更に高い効果を持つものが求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００２‐５２８１９６号公報
【特許文献２】特開２０１２‐１７０８０６号公報
【特許文献３】実用新案登録第３１９３２６６号公報
【特許文献４】実用新案登録第３１３４０３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記の特許文献１〜４に示される従来技術によるトレーニングツールでは、伸縮性部材の負荷が大きな場合は、初動から大きな負荷が掛かることとなり、筋力の弱い高齢者等ではトレーニングを開始することが困難となり、無理して行うことによって怪我をする危険性がある。また、伸縮性部材の負荷が小さい場合は、トレーニングを開始することができたとしても、トレーニング効果が小さくなってしまうという欠点があった。  
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、伸縮性部材を伸縮力により負荷を得て使用するトレーニングツールであって、第１の伸縮性部材と、第１の伸縮性部材よりも長手方向に長い第２の伸縮性部材を有し、第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材を長手方向の両端で接合した接合部を更に有し、接合部をそれぞれ反対方向に引っ張ることで伸縮力による負荷を得て使用する際に、使用の初期において第１の伸縮性部材の伸縮力による負荷を得て作用し、第１の伸縮性部材が伸びて第２の伸縮性部材の長さを超えてからは、第１の伸縮性部材と第２の伸縮性部材の両方の伸縮力による負荷を得て作用することを特徴とする。
【０００６】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、請求項１のトレーニングツールを１つのユニットとして複数個有し、それぞれのユニットを長手方向に直列に連なることを特徴とする。
【０００７】
請求項３に記載の発明は、請求項２のトレーニングツールにおいて、前記複数に連なるユニット間の少なくとも１箇所に接合部材を有することを特徴とする。
【０００８】
請求項４に記載の発明は、請求項３のトレーニングツールにおいて、前記接合部材は、伸縮性を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のトレーニングツールは、トレーニング開始の初期段階では第１の伸縮性部材の伸縮力のみの小さい負荷が作用し、トレーニング開始した後の中期・後期段階では、第１の伸縮性部材の伸縮力と第２の伸縮性部材の伸縮力によって得られる大きい負荷が作用する。このように、本発明のトレーニングツールは、段階的に負荷を大きくすることで、大きなトレーニング効果を得つつも、トレーニングの初動における負荷を小さくすることが可能となり、従来技術の課題を解決することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施例１に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図。
【図２】図１のトレーニングツールを使用した場合の作用を説明する概略図。
【図３】本発明の実施例２に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図。
【図４】図3のトレーニングツールを使用した場合の作用を説明する概略図。
【図５】本発明の実施例３に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図。
【図６】本発明の実施例1において、本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図７】本発明の実施例3において、本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図８】本発明の実施例3において、本発明のトレーニングツールを使用した２つの異なる運動の一連の動作を示す模式図。
【図９】本発明の実施例４に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図。
【図１０】本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図１１】本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図１２】本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図１３】本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【図１４】本発明のトレーニングツールを使用した運動の一連の動作を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明のトレーニングツールの基本構成について説明する。
本発明のトレーニングツールは、第１の伸縮性部材と、第１の伸縮性部材よりも長手方向に長い第２の伸縮性部材を有しており、それらの両端を接合した接合部を備えた構成である。本発明のトレーニングツールは、例えば両手でそれぞれ接合部を持って、上下や左右に引っ張った際に伸縮性部材の伸縮による負荷を得ることでトレーニング効果を得ることが出来るものである。
第１の伸縮性部材は、本発明の使用を開始し、伸び始めてから第２の伸縮性部材の長さに達するまで使用者に対して負荷を与えるものである。
第２の伸縮性部材は、第１の伸縮性部材よりも長手方向に長い構成であるため、第１の伸縮性部材が第２の伸縮性部材の長さを超えた時から、第１の伸縮性部材が使用者に与える負荷と重なって負荷を与えるものである。
この時、第１及び第２伸縮性部材は、一つの部材で構成されていても良いし、複数の部材で構成されていても良い。更に、長さが異なる複数の部材で構成されていても良い。
本発明の実施例について、以下の如く図を引用しながら詳細に説明する。但し、以下の実施例において、第１の伸縮性部材は伸縮性部材１とし、第２の伸縮性部材は伸縮性部材２として示す。
【実施例１】
【００１２】
実施例１は、例えば第１の伸縮性部材（伸縮性部材１）と第２の伸縮性部材（伸縮性部材２）をそれぞれ１本の帯状のゴムバンドを用いて構成した場合を示している。
図１は、本発明の実施例１に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図である。トレーニングツール１００は、帯状のゴムバンドを用いた伸縮性部材１と、伸縮性部材２を備え、両端を接合部１０にて接合しており、伸縮性部材２は伸縮性部材1よりも長い構成である。
ここで、伸縮性部材１及び２の形状は、帯状だけでなく、紐状や、縄状や、チューブ状や、コイル状であっても良く、伸縮性部材１と伸縮性部材２のそれぞれは異なる形状や巾であっても良い。また材質は、エラストマー材（合成ゴムや天然ゴムや熱可塑性エラストマー）だけでなく、ポリウレタン等の弾性繊維を含む繊維や、金属（コイル状）であっても良く、伸縮性部材１と伸縮性部材２のそれぞれは異なる材質であっても良い。
トレーニングツール１００を用いる場合、例えば使用者は、図６に示すように両端部１０を左右それぞれの手で持ち左右反対方向に引くことで腕や肩や胸等に負荷がかかり、筋肉強化のトレーニングを行う。このとき、トレーニングツール１００の負荷が使用者に対してどのように作用するのかについて図２を引用し説明する。
図２は図１のトレーニングツール１００を図１のAの方向から見た図を示すものである。
図２（ａ）は、本発明トレーニングツール１００の両端を手で持って左右反対方向に引く直前の状態であり、使用者には何ら負荷がかかっていない状態を示している。このときの伸縮性部材１の長さをｘ１、伸縮性部材２の長さをｘ２とした場合、ｘ１＜ｘ２である。
図２（ｂ）は、トレーニングツール１００の両端を手で持って左右反対方向に引き始めた直後（以下、初動時）の状態であり、使用者には初動時の負荷がかかっている状態を示している。このとき、図２（ａ）の状態と比べて、伸縮性部材１は長さが少し伸びた状態であり、伸縮性部材２は長さに変化はない。この初動時の伸縮性部材１の長さをｘ１−１とした場合、ｘ１＜ｘ１−１＜ｘ２の関係が成り立つ。
すなわち、初動時において使用者には、伸縮性部材１のみが引かれることで生じる負荷がかかることとなる。
図２（ｃ）は、トレーニングツール１００を使用開始し、更に左右反対方向に引いた状態（以下、中盤時）であり、使用者には初動時の負荷を超える強い負荷がかかり始める状態を示している。このとき、図２（ｂ）の状態と比べて、伸縮性部材１の長さがさらに伸びた状態であり、伸縮性部材２と同じ長さまで伸びた状態である。この中盤時の伸縮性部材1の長さをｘ１−２とした場合、ｘ１＜ｘ１−１＜ｘ１−２＝ｘ２の関係がなり成り立つ。
すなわち、中盤時において使用者には、伸縮性部材１のみが引かれることで生じる負荷から、伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方が引かれることで生じる負荷がかかりはじめることとなる。
これ以降の、トレーニングツール１００を中盤時より更に左右反対方向にさらに引いた状態（以下、終盤時）では、使用者には伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方の負荷がかかっている状態となる。このとき、伸縮性部材１と伸縮性部材２は伸縮性部材２の負荷のかからない状態の長さｘ２よりも長く伸びた状態である。
すなわち、終盤時において使用者には、伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方が引かれることで生じる強い負荷がかかり続けることとなる。
【実施例２】
【００１３】
実施例２は、例えば第１の伸縮性部材（伸縮性部材１）を１本の帯状のゴムバンド、第２の伸縮性部材（伸縮性部材２）を長さの違う２本の帯状のゴムバンド（伸縮性部材２Ａ及び２Ｂ）を用いて構成した場合を示している。
図３は、本発明の実施例２に係わるトレーニングツールの構成を示す外観図である。トレーニングツール１１０は、帯状のゴムバンドを用いた伸縮性部材１と伸縮性部材２Ａと伸縮性部材２Ｂを接合部１０にて接合しており、伸縮性部材１が長手方向の長さが最も短く、伸縮性部材２Ａ、伸縮性部材２Ｂの順に長い構成である。ここで、伸縮性部材１〜２Ｂの形状は、帯状だけでなく、紐状や、縄状や、チューブ状や、コイル状であっても良く、伸縮性部材１〜２Ｂのそれぞれは異なる形状や巾であっても良い。また材質は、エラストマー材（合成ゴムや天然ゴムや熱可塑性エラストマー）だけでなく、ポリウレタン等の弾性繊維を含む繊維や、金属（コイル状）であっても良く、伸縮性部材１〜２Ｂのそれぞれは異なる材質であっても良い。
次に、トレーニングツール１１０の負荷が使用者に対してどのように作用するのかについて図４を引用し説明する。
図４は、図３のトレーニングツール１１０を図３のAの方向から見た図を示すものである。
図４（ａ）は、本発明トレーニングツール１１０の両端を手で持って左右反対方向に引く直前の状態であり、使用者には何ら負荷がかかっていない状態を示している。
このときの伸縮性部材１の長さをｘ１、伸縮性部材２Ａの長さをｘ２Ａ、伸縮性部材２Ｂの長さをｘ２Ｂとした場合、ｘ１＜ｘ２Ａ＜ｘ２Ｂである。
図４（ｂ）は、トレーニングツール１１０を使用開始し、更に左右反対方向に引いた状態であり、使用者には負荷がかかっている状態を示している。
このとき、図４（ａ）の状態と比べて、伸縮性部材１の長さが伸びた状態であり、伸縮性部材２Ａと同じ長さまで伸びた状態であるが、伸縮性部材２Ｂは長さに変化はない。このときの伸縮性部材1の長さをｘ１−１とした場合、ｘ１＜ｘ２Ａ＝ｘ１−１＜ｘ２Ｂの関係がなり成り立つ。
すなわち、使用者には伸縮性部材１と伸縮性部材２Ａの両方が引かれることで生じる負荷がかかりはじめることとなる。
図４（ｃ）は、トレーニングツール１１０を使用開始し、更に左右反対方向に引いた状態であり、使用者にはさらに強い負荷がかかっている状態を示している。
このとき、図４（ｂ）の状態と比べて、伸縮性部材１及び２Ａの長さがさらに伸びた状態であり、伸縮性部材２Ｂと同じ長さまで伸びた状態である。このときの伸縮性部材1の長さをｘ１−２、伸縮性部材２Ａの長さをｘ２Ａ−１とした場合、ｘ１＜ｘ２Ａ＝ｘ１−１＜ｘ１−２＝ｘ２Ａ−１＝ｘ２Ｂの関係がなり成り立つ。
すなわち、使用者には伸縮性部材１〜２Ｂ全てが引かれることで生じる負荷がかかりはじめることとなる。
これ以降の、トレーニングツール１１０を更に左右反対方向にさらに引いた状態では、使用者には伸縮性部材１〜３全ての負荷がかかっている状態となる。このとき、伸縮性部材１〜２Ｂは伸縮性部材２Ｂの負荷のかからない状態の長さｘ２Ｂよりも長く伸びた状態である。
すなわち、使用者には伸縮性部材１〜２Ｂの全てが引かれることで生じる強い負荷がかかり続けることとなる。
以上の如く、トレーニングツール１１０は、使用者がトレーニングを開始する初動において伸縮性部材１の負荷のみが掛かり、伸縮性部材１の長さが伸縮性部材２Ａの長さを超えてからは伸縮性部材１及び２Ａの両方の負荷が掛かり、伸縮性部材１と伸縮性部材２Ａの長さが伸縮性部材２Bの長さを超えてからは伸縮性部材１〜２Bの全ての負荷が掛かるという様に、使用の途中で自動的に段階的に負荷の大きさを強く切り替えることができる。このとき、伸縮性部材２Ａ及び伸縮性部材２Ｂの長さによって、負荷の大きさを強く切り替えるタイミングを調整することも可能である。
更に、長さの違う伸縮性部材の数を増やせば増やすほど負荷の強さと負荷を切り替える段数を増やすことが可能となることは当然である。
【実施例３】
【００１４】
実施例３は、実施例１のトレーニングツールを１つのユニットとして４個有し、それぞれを長手方向に直列に連なる構成とした場合を示している。
図５は、本発明の実施例３にかかわるトレーニングツールの構成を示す外観図である。トレーニングツール２００は帯状のゴムバンドを用いた伸縮性部材１と伸縮性部材２を備え、両端を接合部１０にて接合しており、さらに両端接合部１０以外の３か所に伸縮性部材１と伸縮性部材２を接合する接合部１１を備え、伸縮性部材２は伸縮性部材１より長い構成である。
ここで、伸縮性部材１及び２の形状は、帯状だけでなく、紐状や、縄状や、チューブ状や、コイル状であっても良く、伸縮性部材１及び２のそれぞれの形状や巾は異なっていても良い。また材質は、エラストマー材（合成ゴムや天然ゴムや熱可塑性エラストマー）だけでなく、ポリウレタン等の弾性繊維を含む繊維や、金属（コイル状）であっても良く、伸縮性部材１及び２のそれぞれの材質は異なっていても良い。また、３か所の接合部１１は説明の便宜上等間隔の位置としているが、任意の位置としても良い。その際に各接合部間の長さｘ１０は異なる長さとなるのは当然である。
トレーニングツール２００を用いる場合、例えば使用者は、図７に示すようにトレーニングツール２００の両端を左右それぞれの手で持ち、左右反対方向に引くことで腕や肩などに負荷がかかり、筋肉強化のトレーニングを行う。このとき、トレーニングツール２００の負荷が使用者に対してどのように作用するのかについて図２と図７を引用し説明する。
図７（ａ）は、使用者がトレーニングツール２００の両端を手で持って左右反方向に引く直前の状態であり、使用者には何ら負荷がかかっていない状況を示しており、図２（ａ）の状態に相当する。
図７（ｂ）は、使用者がトレーニングツール２００の両端を手で持って左右反方向に引いている状態であり、使用者には負荷がかかっている状況を示しおり、図２（ｂ）の状態に相当する。
図７（ｃ）は、使用者がトレーニングツール２００の両端を手で持って左右反方向に限界まで引いている状態であり、使用者には最大限の負荷がかかっている状況を示しており、図２（ｃ）の状態に相当する。
このことから、図５のトレーニングツール２００は図２のトレーニングツール１００と同じように作用することがわかる。
トレーニングツール２００は、帯状のゴムバンドを用いた伸縮性部材１と伸縮性部材２を備え、両端を接合部１０にて接合しており、さらに両端接合部１０以外の３か所に接合部１１を備え、伸縮性部材２は伸縮性部材１より長い構成であると、説明したが、図１のトレーニングツール１００を１つのユニットとしてが直列に複数連なる構成であっても良いし、図２のトレーニングツール１１０を１つのユニットとして直列に複数連なる構成であってもよい。
図８は、トレーニングツール２００をそれぞれ手で持つ部分を短く変えて運動を実施している図である。図８（ａ）〜（ｃ）はトレーニングツール２００の両端を左右それぞれの手で持ち、左右反対方向に引くトレーニングの実施例であり、図８（ａ´）〜（ｃ´）は、両端の輪に左右それぞれの手を通してトレーニングツール２００を持ち、左右反対方向に引くトレーニングの実施例である。
図８（ａ）と図８（ａ´）は、使用者がトレーニングツール２００を手で持って左右反方向に引く直前の状態であり、使用者には何ら負荷がかかっていない状況を示している。このとき、図８（ａ）の両手の幅ｘ１００、図８（ａ´）の両手の幅ｘ２００としたとき、ｘ１００＞ｘ２００である。
図８（ｂ）は、使用者がトレーニングツール２００を手で持って、左右反対方向に引いている状態であり、伸縮性部材１のみが伸びて伸縮性部材２は緩んだ状態である。このとき、使用者には伸縮性部材１のみを引くことによって得られる負荷がかかっている状況を示している。このとき、使用者の両手の幅は、図８（ｂ´）と同じ幅に開いている。
図８（ｂ´）は、使用者がトレーニングツール２００を手で持って左右反方向に限界まで引いている状態であり、伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方が伸びている状態である。このとき、使用者には伸縮性部材１と伸縮性部材２両方を引くことによって得られる最大限の負荷がかかっている状況を示している。このとき、図８（ｂ）の両手の幅をｘ１００−１、図８（ｂ´）の両手の幅をｘ２００−1としたとき、ｘ１００−１＝ｘ２００−１である。
図８（ｃ）は、使用者がトレーニングツール２００を手で持って左右反方向に限界まで引いている状態であり伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方が伸びている状態である。このとき、使用者には伸縮性部材１と伸縮性部材２両方を引くことによって得られる最大限の負荷がかかっている状況を示している。図８（ｃ´）は、使用者がトレーニングツール２００を手で持って左右反方向に限界まで引いている状態であり、伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方が伸びている状態である。このとき、使用者には伸縮性部材１と伸縮性部材２両方を引くことによって得られる最大限の負荷がかかっている状況を示している。このとき、すでに図８（ｂ´）の状態ですでに、使用者がトレーニングツール２００を手で持って左右反方向に限界まで引いている状態であるため、図８（ｂ´）の図と図８（ｃ´）の図は同一である。このとき、図８（ｃ）の両手の幅をｘ１００−２、図８（ｃ´）の両手の幅をｘ２００−２としたとき、ｘ１００−２＞ｘ２００−２である。
このことから、トレーニングツール２００はトレーニングツールを持つ位置により、運動の開始位置と終了位置やトレーニングツールの最大伸長幅が異なる。これらの違いにより、運動中に伸縮性部材１のみの負荷から伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方の負荷に段階的に切り替わる位置や、伸縮性部材１のみの負荷がかかる伸長幅と伸縮性部材１と伸縮性部材２の両方の負荷がかかる伸長幅が異なる。
すなわち、トレーニングツール２００は、使用者の体格や筋力の強さや希望の負荷に合わせてトレーニングツールを持つ位置を調整することができる。
また、トレーニングツール２００は、トレーニングツール１００と１１０をそれぞれ１つのユニットとして直列に連なる構成を含んでいても良い。この構成とすることにより、負荷を切り替える段数を増やすことができる。
また、トレーニングツール２００は、トレーニングツール１００を１つのユニットとして直列に複数連なる構成である場合、それぞれのユニットにおける伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さの差をユニット毎に変えることで、各接合部間における負荷の切り替えのタイミングが異なることとなり、更に細かく負荷を切り替える段数を増やすことができる。この時、ユニットにトレーニングツール１１０を含む構成であれば、伸縮性部材２Ａ及び伸縮性部材２Ｂの長さをユニット毎に変えることで更に細かく負荷を切り替える段数を増やすことができる。
このように、ユニット毎に伸縮性部材の構成を様々に変えて構成することで、より繊細にトレーニングツール２００の負荷を調整することが可能となる。
【実施例４】
【００１５】
実施例４は、実施例１のトレーニングツールを１つのユニットとして３個有し、それぞれを長手方向に直列に連なり且つ、各ユニット間に接続部材３を有する構成とした場合を示している
図９は、本発明の実施例４にかかわるトレーニングツールの構成を示す外観図である。トレーニングツール３００は、実施例１で示した帯状のゴムバンドを用いた伸縮性部材１と伸縮性部材１より長い伸縮性部材２を備え、両端を接合部１０にて接合したトレーニングツール１００と、トレーニングツール１００を３つと、更に接合部材３を２つ備え、トレーニングツール１００と伸縮性をもつ帯状のゴムバンドを用いた接合部材３を交互に且つ直列に連ねた構成である。ここで、便宜上伸縮性部材１と伸縮性部材２は同じ引張弾性率であり、接合部材３は伸縮性部材１と伸縮性部材２の２倍の引張弾性率とする。更に、伸縮性部材1と接合部材３の負荷が何らかかっていない時点での長さは同じとする。
ここで、伸縮性部材1と伸縮性部材２の性質については先に述べた通りである為省略し、接合部材３の性質について説明する。接合部材３は、伸縮性部材１と伸縮性部材２の端の接合部に長手方向に直列に接合する伸縮性部材１や伸縮性部材２とは異なる部材であり、伸縮性の有無を問わない。接合部材３の形状は、どのような形状であっても良く、接合部材３のそれぞれの形状や巾はそれぞれ異なっていても良い。また材質は、どのような素材であっても良く、接合部材３のそれぞれの材質は異なっていても良い。また、伸縮性部材1と伸縮性部材２の長さの比率及び接合部材３の長さは便宜上同じにしているが、任意の比率及び長さとしても良い。その際に各接合部間のそれぞれの長さｘ1とｘ３は異なる長さとなるのは当然である。
ここで、トレーニングツール３００の負荷が使用者にどのように作用するか説明する
トレーニングツール３００を左右反対方向に引いたとき、初動から伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じになるまでの間は、接合部材３より伸縮弾性率の小さい伸縮性部材１は接合部材３と比較して大きく伸びるが、伸縮性部材１より伸縮弾性率の大きい接合部材３は伸縮性部材１と比較して伸びが小さいくなることは明らかである。これ以降、トレーニングツール１００は伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、トレーニングツール１００と接合部材３の引張弾性率は同一となり、同一比率で伸びていくこととなるのは当然である。
ここで、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものと、トレーニングツール３００の長さを比較した場合、負荷が何らかかっていない状態では、どちらも長さは同じであるが、伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じ状態になるまで左右反対方向に引いた場合、引張弾性率の小さい伸縮性部材１を直列に有するトレーニングツール１００を長手方向に直列５個に接合したものが、トレーニングツール３００より長くなることは当然である。これ以降、トレーニングツール１００は伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、トレーニングツール１００と接合部材３の引張弾性率は同一となり、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものと、トレーニングツール３００は同一比率で伸びていくのは当然である。
このことから、使用者はトレーニングツール１００と接合部材３を組み合わせることにより、トレーニングツール１００のみを用いたものより短い伸縮距離で伸縮性部材２の伸縮力によって得られる負荷加えた強度の運動効果を得ることができる。
また、トレーニングツール３００の構成が、トレーニングツール１００を３つと、更に伸縮性をもつ帯状のゴムバンドを用いた接合部材３を２つ備え、トレーニングツール１００と接合部材３を交互に且つ直列に連ね、伸縮性部材１と伸縮性部材２と接合部材３はそれぞれ同じ引張弾性率であり、更に、伸縮性部材1と接合部材３の負荷が何らかかっていない時点での長さは同じ構成であるの場合、トレーニングツール３００がどのように使用者に作用するかを説明する。
初動から伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じになるまでの間は、伸縮性部材1と接合部材３は同一の伸縮弾性率の為同様に伸びていくことは明らかである。これ以降、トレーニングツール１００においては伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、引張弾性率は接合部材３の２倍となり、トレーニングツール１００は接合部材３より伸びが小さくなることは当然である。
ここで、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものと、トレーニングツール３００の長さを比較した場合、負荷が何らかかっていない状態では、どちらも長さは同じであるが、伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じ状態になるまで左右反対方向に引いた場合、伸縮性部材１と接合部材３の伸縮弾性率が同一のため、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものと、トレーニングツール３００の長さが同じとなるのは当然である。これ以降、トレーニングツール１００は伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、トレーニングツール１００の伸縮弾性率は接合部材３の伸縮弾性率は２倍となり、接合部材３はトレーニングツール１００より大きく伸びる為、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものとは、トレーニングツール３００よりも伸びが小さくなるのは当然である。
この場合、使用者はトレーニングツール１００と接合部材３を組み合わせることにより、トレーニングツール１００のみを用いたものより、伸縮性部材１と接合部材３が伸縮性部材２と同じ長さになった時点から、大きく伸びながら強い負荷を得ることができる。
また、トレーニングツール３００構成が。トレーニングツール１００を3つと、更に伸縮性を持たない板状のプラスチック製の接合部材３を２つ備え、トレーニングルール１００と接合無事A３を交互に且つ直列に連ね、伸縮性部材１と伸縮性部材２はそれぞれ同じ引張弾性率であり、更に、伸縮性部材1と接合部材３の負荷が何らかかっていない時点での長さは同じ構成であるの場合、トレーニングツール３００がどのように使用者に作用するかを説明する。
初動から伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じになるまでの間は、伸縮性部材1のみがのびていき、伸縮性のない接合部材３は伸びることはないのは明らかである。これ以降、トレーニングツール１００においては伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、引張弾性率は伸縮性部材１のみのときの２倍となるが、伸縮性のない接合部材３はのびることはなくトレーニングツール１００のみを引っ張ることによって得られる負荷のみが掛かっていることが明らかである。
ここで、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものと、トレーニングツール３００の長さを比較した場合、負荷が何らかかっていない状態では、どちらも長さは同じであるが、伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さが同じ状態になるまで左右反対方向に引いた場合、接合部材３は伸縮性がないため、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものは、トレーニングツール３００の長さよりも長さが長くなるのは当然である。これ以降、トレーニングツール１００は伸縮性部材１と伸縮性部材２が同時に引かれるため、トレーニングツール１００のみを長手方向に５個連続で接合したものは、トレーニングツール３００よりも伸びが大きくなるのは当然である。
このことから、使用者はトレーニングツール１００と接合部材３を組み合わせることにより、トレーニングツール１００のみを用いたものより短い伸縮距離で伸縮性部材２の伸縮力によって得られる負荷加えた強度の運動効果を得ることができる。
また、トレーニングツール３００は、トレーニングツール１００を１つのユニットとしたものと接合部材３が直列に複数連なる構成である場合、それぞれのユニットにおける伸縮性部材１と伸縮性部材２の長さの差をユニット毎に変更したり、接合部材３の長さをそれぞれ変えたり、それぞれの伸縮性部材と接合部材３の伸縮弾性率を変えることで、各接合部間における負荷の切り替えのタイミングが異なることとなり、更に多様に負荷を切り替える段数を増やすことができる。この時、トレーニングツール１１０を含む構成であれば、伸縮性部材２Ａ及び伸縮性部材２Ｂの長さや伸縮弾性率をユニット毎に変えることで更に多様に負荷を切り替える段数を増やすことができる。
このように、ユニット毎や接合部材３毎に伸縮性部材の構成を様々に変えて構成することで、より多様な負荷の切り替えのタイミングを調整することが可能となる。
【００１６】
更に、図１０〜１４は、本発明のトレーニングツールを使用したトレーニングの実施方法を教示している。
図１０は、両手でトレーニングツールを左右反対方向に引くトレーニングを実施している状態を示している。図１０に示すトレーニングツールは、実施例３のトレーニングツール２００の伸縮性部材１と伸縮性部材２よりも長いゴムバンドを用いて、接合部１１の数を増やしたものである。図１０（ａ）は、図７（ａ）に相当し、図１０（ｂ）は、図７（ｃ）に相当する状態を示している。このとき、左右の手で持つ箇所を変えることで、ツールの長さを変更し、トレーニング中に掛かる負荷の強さを調整することができる。
図１１は、図１０のトレーニングツールを用いて、ポール２本にこのトレーニングツールを通して左右反対方向に引く運動である。
図１２は、椅子に座った状態で足首にトレーニングツールを通し、足を左右反対方向に開く運動である。
図１３は、トレーニングツールを足先架けて脚を前後反対方向に引く運動である。
図１４は、トレーニングツールを背中側から前方向に腕を左右反対方向に交差させながら引く運動である。
上記の如く、手で左右反対方向に引くだけでなく、道具を使用した運動や、足を使った運動等、様々な運動に対応することができる。
【符号の説明】
【００１７】
１            伸縮性部材1
２            伸縮性部材２
２Ａ          伸縮性部材２Ａ
２Ｂ          伸縮性部材２Ｂ
３            接合部材３
１０          伸縮性部材の両端の接合部分
１１          伸縮性部材の両端以外の任意の接合部分
１００        トレーニングツール
１１０        トレーニングツール
２００        トレーニングツール
３００        トレーニングツール
ｘ１          伸縮性部材1の幅
ｘ１−１      伸縮性部材1の幅
ｘ１−２      伸縮性部材1の幅
ｘ２          伸縮性部材２の幅
ｘ２Ａ        伸縮性部材２Ａの幅
ｘ２Ａ−１    伸縮性部材２Ａの幅
ｘ２Ｂ        伸縮性部材２Ｂの幅
ｘ３          接合部材３の幅
ｘ１０        接合部間の長さ
ｘ１００      両手間の長さ
ｘ１００−１  両手間の長さ
ｘ２００      両手間の長さ
ｘ２００−１  両手間の長さ
ｘ２００−２  両手間の長さ
【図１】
2017018243.tif 000003
【図２】
2017018243.tif 000004
【図３】
2017018243.tif 000005
【図４】
2017018243.tif 000006
【図５】
2017018243.tif 000007
【図６】
2017018243.tif 000008
【図７】
2017018243.tif 000009
【図８】
2017018243.tif 000010
【図９】
2017018243.tif 000011
【図１０】
2017018243.tif 000012
【図１１】
2017018243.tif 000013
【図１２】
2017018243.tif 000014
【図１３】
2017018243.tif 000015
【図１４】
2017018243.tif 000016