(57)【要約】      （修正有）【課題】本発明は、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法及び装置を提供する。【解決手段】無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法は、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップと、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を、第１の伝送速度未満の第２の伝送速度に調整するステップと、データフレームを第２の伝送速度で伝送するステップと、を含む。【効果】本発明により、音声データフレームの伝送速度を低減する方式で、受信側が復号によって得た音声に存在するノイズを回避することができる。【選択図】図１
2017098941.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップと、
前記データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップであって、前記第２の伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、ステップと、
前記データフレームを前記第２の伝送速度で伝送するステップと、
を含む、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法。
【請求項２】
前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する前記ステップは、
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップであって、前記伝送速度セットの各伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、ステップ、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いる前記ステップは、
前記伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するステップと、
前記伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、前記第２の伝送速度として用いるステップと、
を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する前記ステップは、
変調符号化スキーム（ＭＣＳ）を用いて、前記データフレームの前記現在の伝送速度を検索するステップと、
検索によって得られた前記現在の伝送速度を前記第１の伝送速度として用いるステップと、
を含む、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される決定モジュールと、
前記データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される調整モジュールであって、前記第２の伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、調整モジュールと、
前記データフレームを前記第２の伝送速度で伝送するように構成される伝送モジュールと、
を備える、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置。
【請求項６】
前記調整モジュールは、具体的には、
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成され、前記伝送速度セットの各伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、
請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記調整モジュールは、具体的には、
前記伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
前記伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、前記第２の伝送速度として用いるように構成される、
請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記決定モジュールは、具体的には、
変調符号化スキーム（ＭＣＳ）を用いて、前記データフレームの前記現在の伝送速度を検索するように構成され、
検索によって得られた前記現在の伝送速度を前記第１の伝送速度として用いるように構成される、
請求項５乃至７のいずれか一項に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信技術の分野に関し、特に、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線ローカルエリアネットワーク（英名：wireless  local  area  network，WLAN）では、WLAN端末間でデータフレームを伝送することができる。音声データフレームのサイズが小さく、また、所定の期間内に伝送される音声データフレーム数が少ない。したがって、WLAN端末は、複数の音声データフレームを大きなデータフレームに集約することができない。干渉等の要因によりデータフレームの伝送失敗が生じるおそれがあり、この場合、WLAN端末はデータフレームを再送信する。WLAN端末によって送信されたデータフレームが音声データフレームである場合、音声データフレームの再送信率が高いと、受信側によって受信される音声データフレームの順序がくるってしまい、結果として、復号によって得られた音声にノイズが生じてしまう。
【発明の概要】
【０００３】
本願は、音声データフレームの伝送速度を低減する方式で、受信側が復号により得た音声に存在するノイズを回避することのできる、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法及び装置を提供する。
【０００４】
第１の態様によれば、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法が提供される。本方法は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップと、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップであって、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である、ステップと、
データフレームを第２の伝送速度で伝送するステップと、
を含む。
【０００５】
第１の可能な実施方式では、
データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップは、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップであって、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である、ステップ、
を含む。
【０００６】
第１の態様の第１の可能な実施方式に関して、第２の可能な実施方式では、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップは、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するステップと、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるステップと、
を含む。
【０００７】
第１の態様に関して、第３の可能な実施方式では、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップは、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するステップと、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるステップと、
を含む。
【０００８】
第２の態様によれば、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置が提供される。本装置は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される決定モジュールと、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される調整モジュールであって、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である、調整モジュールと、
データフレームを第２の伝送速度で伝送するように構成される伝送モジュールと、
を備える。
【０００９】
第１の可能な実施方式では、調整モジュールは、具体的には、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成される。伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００１０】
第２の態様の第１の可能な実施方式に関して、第２の可能な実施方式では、調整モジュールは、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用い、具体的には、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるように構成される。
【００１１】
第２の態様の可能な実施方式に関して、第３の可能な実施方式では、決定モジュールは、具体的には、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するように構成され、且つ、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるように構成される。
【００１２】
本願によれば、データフレームの現在の伝送速度が第１の伝送速度として決定される。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度は第２の伝送速度に調整される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームは第２の伝送速度で伝送される。このように、音声データフレームの伝送速度を低減する方式で、受信側が復号により得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本発明の実施形態における技術的解決策をより明確に説明するために、以下、実施形態を説明するために必要な図面を簡潔に説明する。明らかながら、添付図面は以下の説明において、本発明の一部の実施形態を示すものに過ぎない。当業者であれば、これらの添付図面から創意工夫なく他の図面を更に導出できるであろう。
【図１】本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の概略フローチャートである。
【図２】本発明の実施形態に係るデータフレームの概略構造図である。
【図３】本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置の概略構造図である。
【図４】本発明の実施形態に係る端末デバイスの概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態において添付図面を参照しながら、本発明の実施形態における技術的解決策を明らかに説明する。
【００１５】
図１を参照する。図１は、本発明の実施形態に係る、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の概略フローチャートである。図に示されるように、本発明の本実施形態の無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法は、少なくとも以下のステップを含んでよい。
【００１６】
Ｓ１０１．WLAN端末が、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する。
【００１７】
WLAN端末は、WLAN基地局（英名：station，STA）機能を伴う任意のデバイスであってよく、無線アクセスポイント（英名：access  point，AP）であっても非AP基地局（英名：non-AP  station）であってもよい。例えば、携帯電話（英名：cellphone）、スマートフォン（英名：smartphone）、コンピュータ（英名：computer）、タブレットコンピュータ（英名：tablet  computer）、パーソナルデジタルアシスタント（英名：personal  digital  assistant，PDA）、モバイルインターネットデバイス（英名：mobile  Internet  device，MID）、ウェアラブルデバイス、電子書籍リーダー（英名：e-book  reader）等であってよい。
【００１８】
WLAN端末は、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定してよい。データフレームの現在の伝送速度は、所定の標準の伝送速度であってよい。例えば、WLAN端末は、変調符号化スキーム（英名：modulation  and  coding  scheme，MCS）を用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索し、検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定してよい。
【００１９】
例として、データフレームは、物理層コンバージェンス手順サービスデータユニット（英名：physical  layer  convergence  procedure（PLCP）service  data  unit，PSDU）であってよい。例えば、図２に示されるデータフレームの概略構造図を例として用いる。PLCPプロトコルデータユニット（英名：PLCP  protocol  data  unit，PPDU）は、PLCPプリアンブル（英名：preamble）、PLCPヘッダ（英名：PLCP  header）及びPSDUを含んでよい。PLCPプリアンブルは、定常状態復調、ビットクロックの同期及びフレーム開始を実現するために、物理層チップを有効化するために用いられる。PLCPヘッダは、フレームの速度を示すために用いられるフィールドを含む。PSDUは、媒体アクセス制御プロトコルデータユニット（英名：medium  access  control（MAC）protocol  data  unit，MPDU）又は集約MPDU（A-MPDU）を含む。
【００２０】
フレーム開始
【００２１】
Ｓ１０２．データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末が、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００２２】
WLAN端末は、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるか否かを決定し、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整してよい。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームのサイズが所定の閾値以上であるとき、WLAN端末は、データフレームを第１の伝送速度で送信してよい。
【００２３】
例えば、第２の伝送速度は所定の速度値であってよい。速度値は、固定値又は経験値であってよい。無線ローカルエリアネットワークデータフレームの現在の伝送速度は、５４MB/s、４８MB/s、３６MB/s、３３MB/s、２４MB/s、２２MB/s、１８MB/s、１２MB/s、１１MB/s、９MB/s、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s又は１MB/sであってよい。第２の伝送速度は所定の固定値であってよく、例えば１MB/sであってよい。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末は、データフレームの現在の伝送速度を１MB/sに調整する。第２の伝送速度が経験値である場合、経験値は、WLAN端末によって送信されるデータフレームの履歴統計に従って取得されてよい。例えば、統計に従って、WLAN端末が他のデータフレームを送信するプロセスにおいて、データフレームが速度Rで正常に送信される確率が比較的高いことを知ることができ、第２の伝送速度を速度Rに設定する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末はデータフレームの現在の伝送速度を速度Rに調整する。本発明の本実施形態では、データフレームが送信される第２の伝送速度が低いほど、WLAN端末がデータフレームを正常に送信する確率がより高く、抗干渉能力がより高いことを示す。
【００２４】
代替として、WLAN端末は伝送速度セットを決定してよく、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満であり、また、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いてよい。例えば、伝送速度セットは、信号対雑音比及び第１の伝送速度を用いて決定されてよい。WLAN端末は、まず候補速度セットを決定してから、候補速度セットのうち伝送速度が第１の伝送速度未満であるセットを伝送速度セットとして用いる。WLAN端末は、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いてよい。現在の信号対雑音比が比較的大きいとき、候補速度セットに含まれる伝送速度の数も比較的大きい。例として、現在の信号対雑音比が所定の信号対雑音比の閾値よりも大きいとき、WLAN端末によって決定された候補速度セットに含まれる伝送速度は、１２MB/s、１１MB/s、９MB/s、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/s等であってよい。現在の信号対雑音比が所定の信号対雑音比の閾値以下であるとき、WLAN端末によって決定された候補速度セットに含まれる伝送速度は、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/sであってよい。
【００２５】
任意の実施形態では、WLAN端末は、伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得し、伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いてよい。
【００２６】
例えば、WLAN端末は、伝送速度セットの伝送速度が大きいほど優先度が高いと決定する。例として、伝送速度セットに含まれる伝送速度は６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/sである。WLAN端末は、伝送速度１（すなわち６MB/s）の優先度が最も高く、伝送速度２（５．５MB/s）の優先度が伝送速度１の優先度よりも低く、伝送速度３（２MB/s）の優先度が伝送速度２の優先度よりも低く、伝送速度４（１MB/s）の優先度が伝送速度３よりも低いことを取得してよい。したがって、WLAN端末は、第２の伝送速度として伝送速度１を用いてよい。
【００２７】
別の例では、WLAN端末は、伝送速度セットの伝送速度を降順にソートし、第２位の伝送速度の優先度が最も高いと決定してから、伝送速度セットのうち第２位の伝送速度を第２の伝送速度として用いてよい。本発明の本実施形態は、第２位の伝送速度の優先度が最も高いと決定することを含むが、これに限定されない。例えば、WLAN端末は、第３位の伝送速度の優先度が最も高いと決定し、伝送速度セットのうち第３位の伝送速度を第２の伝送速度として用いてよい。
【００２８】
本発明の本実施形態には、データフレームは、WLAN端末によって送信される必要のある音声データフレームであってよい。WLAN端末は、データフレームが音声データフレームであるか否かを識別することができない。しかしながら、従来の音声データフレームのサイズは一般に小さい。例えば、データフレームのサイズが所定の閾値未満である場合、WLAN端末は、サイズが所定の閾値未満であるデータフレームを低速度で送信してよい。サイズが所定の閾値未満であるデータフレームは音声データフレームであってよいので、サイズが所定の閾値未満である全てのデータフレームが低速度で送信される場合に、音声データフレームの送信成功率を改善することができる。
【００２９】
所定の閾値はサイズの閾値であってよく、例えば１２８バイト（英語：byte）や２５６byteであってよい。例えば、所定の閾値が１２８byteであり、送信されるデータフレームのサイズが１００byteであるとき、データフレームのサイズが所定の閾値未満であると決定することができる。更に、データフレームの現在の伝送速度は、第２の伝送速度に調整される。
【００３０】
Ｓ１０３．WLAN端末が、データフレームを第２の伝送速度で送信する。
【００３１】
WLAN端末は、データフレームを第２の伝送速度で送信してよい。具体的な実施では、WLAN端末は、データフレームを受信側に第２の伝送速度で送信してよい。WLAN端末がデータフレームが音声データフレームであることを識別すると、受信側によって受信される音声データフレーム間に順序の乱れが生じる確率は比較的低い。このように、音声データフレームを復号することによって得られた音声に存在するノイズを回避することができる。
【００３２】
伝送に第２の伝送速度を用いるか第１の伝送速度を用いるかは、各データフレームによって独立して決定される。すなわち、WLAN端末は一時的に現在の伝送速度を変更する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末は一時的に、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。次のデータフレームのサイズが所定の閾値以上である場合、WLAN端末は次のデータフレームを第１の伝送速度で送信する。例えば、データフレームを第２の伝送速度で伝送した後、WLAN端末は、WLAN端末が次のデータフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するのに役立つように、現在の伝送速度を第１の伝送速度に戻すように調整してよい。次のデータフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、次のデータフレームの現在の伝送速度が調整される。
【００３３】
図１に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法によれば、データフレームの現在の伝送速度が第１の伝送速度として決定される。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度は第２の伝送速度に調整される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームは第２の伝送速度で伝送される。このように、受信側が復号によって得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【００３４】
図３を参照する。図３は、本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置の概略構造図である。本発明の本実施形態において提供される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置は、図１に示される方法に対応し、図１に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の実行のための実体上で実行されてよい。図に示されるように、本発明の本実施形態の無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置は、少なくとも、決定モジュール３０１、調整モジュール３０２及び伝送モジュール３０３を備えてよい。
【００３５】
決定モジュール３０１は、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される。
【００３６】
調整モジュール３０２は、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００３７】
伝送モジュール３０３は、データフレームを第２の伝送速度で伝送するように構成される。
【００３８】
任意の実施形態では、調整モジュール３０２は、具体的には、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成される。伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００３９】
任意の実施形態では、調整モジュール３０２は、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用い、具体的には、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるように構成される。
【００４０】
任意の実施形態では、決定モジュール３０１は、具体的には、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するように構成され、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるように構成される。
【００４１】
図３に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置によれば、決定モジュール３０１が、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、調整モジュール３０２が、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。伝送モジュール３０３が、データフレームを第２の伝送速度で送信する。このように、受信側が復号によって得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【００４２】
図４を参照する。図４は、本発明の別の実施形態に係る端末デバイスの概略構造図である。端末デバイスは、本発明の実施形態において提供される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法を実行するように構成される。図４に示されるように、端末デバイスは、プロセッサ４０１、メモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３を備えてよい。プロセッサ４０１は、メモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３に接続される。例えば、プロセッサ４０１は、バスを用いてメモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３に接続されてよい。
【００４３】
プロセッサ４０１は、中央演算処理装置（英名：central  processing  unit，CPU）、ネットワークプロセッサ（英名：network  processor、NP）、ハードウェアチップ、又はそれらの組合わせであってよい。ハードウェアチップは、特定用途向け集積回路（英名：application-specific  integrated  circuit、ASIC）、プログラマブル・ロジック・デバイス（英名：programmable  logic  device、PLD）、或いはそれらの組合わせであってよい。PLDは、複合プログラマブル論理デバイス（英名：complex  programmable  logic  device，CPLD）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（英名：field-programmable  gate  array，FPGA）、汎用アレイロジック（英名：generic  array  logic，GAL）、或いはそれらの任意の組合わせであってよい。
【００４４】
メモリ４０２は、具体的には、データフレーム、データフレームの現在の伝送速度等を記憶するように構成されてよい。メモリ４０２は、ランダムアクセスメモリ（英名：random-access  memory、略称RAM）等の揮発性メモリ（英名：volatile  memory）を含んでよい。或いは、メモリ４０２は、読み出し専用メモリ（英名：read-only  memory、略称ROM）、フラッシュメモリ（英名：flash  memory）、ハードディスク・ドライブ（英名：hard  disk  drive、略称HDD）等の不揮発性メモリ（英名：non-volatile  memory）、又はソリッド・ステート・ドライブ（英名：solid-state  drive、略称SSD）を含んでよい。或いは、メモリ４０２は、前述のタイプのメモリの組合わせを含んでよい。
【００４５】
ネットワークインタフェース４０３は、データフレームを送信するように構成される。ネットワークインタフェース403は無線周波数（英名：radio  frequency、RF）チップであってよく、低電力無線周波数トランシーバ（テキサスインスツルメンツ（英名：Texas  Instruments）のCC1000PWR）や２．４GHz周波数帯で動作する無線周波数トランシーバ（例えばテキサスインスツルメンツのCC2420RTCR）等であってよい。
【００４６】
プロセッサ４０１は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成され、且つ、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成され、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満であり、且つ、
ネットワークインタフェース４０３を用いて、データフレームを第２の伝送速度で送信するように構成されてよい。具体的な実施では、プロセッサ４０１は、PLCPヘッダに第２の伝送速度を追加し、第２の伝送速度が付加されたデータフレームをカプセル化してから、カプセル化されたデータフレームをネットワークインタフェース４０３に送信してよい。ネットワークインタフェース４０３は、PLCPヘッダから第２の伝送速度を取得し、カプセル化されたデータフレームを第２の伝送速度で送信する。
【００４７】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１がデータフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整することは、具体的には、
プロセッサ４０１が伝送速度セットを決定し、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満であることと、
プロセッサ４０１が第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いることと、
であってよい。
【００４８】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１が第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いることは、具体的には、
プロセッサ４０１が伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得することと、
プロセッサ４０１が、伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を第２の伝送速度として用いることと、
であってよい。
【００４９】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１がデータフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度を決定することは、具体的には、
プロセッサ４０１がMCSを用いてデータフレームの現在の伝送速度を検索することと、
プロセッサ４０１が、検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いることと、
であってよい。
【００５０】
具体的には、本発明の本実施形態で説明された端末デバイスは、本発明において図１を参照して説明された無線ローカルエリアネットワークデータフレーム送信方法の実施形態の手順の一部又は全部を実施するように構成されてよい。
【００５１】
本明細書の説明において、参照用語「実施形態」、「いくつかの実施形態」、「一例」、「具体的な例」、「いくつかの例」等の記載は、実施形態又は例を参照して説明された具体的な特徴、構造、材料又は特性が本発明の少なくとも１つの実施形態又は例に含まれることを意味する。本明細書では、前述した用語の例示的な表現は、必ずしも同じ実施形態又は例に関するものではない。加えて、説明した具体的な特徴、構造、材料又は特性は、実施形態又は例のいずれか１以上において、適切な方式で組み合わされてよい。加えて、互いに矛盾しなければ、当業者であれば、本明細書に記載の異なる実施形態若しくは例、又は異なる実施形態若しくは例の特性を、結合又は組み合わせることができる。
【００５２】
加えて、「第１」や「第２」という語句は説明を目的とするものに過ぎず、相対的な重要性を指示又は暗示するものと理解されるべきではなく、或いは、示される技術的特徴の数の指示を暗示するものと理解されるべきではない。したがって、「第１」や「第２」によって限定される特徴は、そのような特徴の少なくとも１つを明示的又は暗示的に含み得る。本発明の説明において、別段の指定がない限り、「複数」は少なくとも２つ（例えば２、３、…）を示す。
【００５３】
フローチャートに示されるか本明細書に他の方式で記載されるロジック及び／又はステップは、例えば、論理機能を実装するために用いられる実行可能命令のプログラムリストとしてみなされてよく、具体的には、命令実行システム、装置又はデバイス（例えば、コンピュータベースのシステム、プロセッサを含むシステムその他の、命令実行システム、装置又はデバイスからの命令を取得し該命令を実行することのできるシステム）に用いられる、或いは、命令実行システム、装置及びデバイスの組合わせに用いられる、任意のコンピュータ可読媒体上で実施されてよい。明細書の観点から、「コンピュータ可読媒体」は、命令実行システム、装置又はデバイスに用いられる、或いは、命令実行システム、装置又はデバイスの組合わせに用いられる、プログラムを記憶、通信、伝播又は送信することのできる任意の装置であってよい。コンピュータ可読媒体のより具体的な例としては（このリストは網羅的ではない）、１以上のバスを有する電気部品（電気機器）、携帯用コンピュータカートリッジ（磁気装置）、ランダムアクセスメモリ、読み出し専用メモリ、電気的消去可能プログラマブル読み出し専用メモリ、光ファイバ装置、コンパクトディスク読み出し専用メモリが挙げられる。加えて、コンピュータ可読媒体は、更に、プログラムが印刷可能な紙その他の適切な媒体であってよい。例えば、紙その他の媒体上で光走査を行うことができるので、編集、復号化その他の適切な手段等の処理を適宜実行して電子的な方法でプログラムを得ることができ、その後、プログラムはコンピュータメモリに記憶される。
【００５４】
なお、本発明の要素は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア又はそれらの組み合わせを用いて実現されてもよいということが理解されるべきである。上述の実施方式では、複数のステップ又はメソッドは、メモリに格納され且つ適切な命令実行システムによって実行されるソフトウェア又はファームウェアを用いて実現されてよい。例えば、別の実施方式の実施と同様に、ハードウェアが実施に用いられる場合、当該技術分野で既知の以下の技術、すなわち、データ信号に対して論理機能を実現するために用いられる論理ゲート回路を有するディスクリート論理回路、適切な組合わせ論理回路を有する特定用途向け集積回路、プログラマブルゲートアレイ、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ等の1以上の組合わせが実施に用いられてよい。
【００５５】
加えて、本発明の実施形態のモジュールは、ハードウェアの形式で実装されてよく、或いは、ソフトウェア機能モジュールの形式で実現されてよい。統合モジュールがソフトウェア機能モジュールの形式で実現され、独立した製品として販売又は使用される場合、統合ユニットは、コンピュータ可読記憶媒体に記憶されてよい。
【００５６】
上記に本発明の実施形態を図示及び説明したが、上述の実施形態は例示であり、本発明を限定するものとして解釈することができないということを理解することができる。当業者であれば、本発明の範囲内で、上述の実施形態に変更、修正、置換及び変形を行うことができる。
【図１】
2017098941.tif 000003
【図２】
2017098941.tif 000004
【図３】
2017098941.tif 000005
【図４】
2017098941.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成28年11月2日(2016.11.2)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップと、
前記データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップであって、前記第２の伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、ステップと、
前記データフレームを前記第２の伝送速度で伝送するステップと、
を含む、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法。
【請求項２】
前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する前記ステップは、
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップであって、前記伝送速度セットの各伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、ステップ、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いる前記ステップは、
前記伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するステップと、
前記伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、前記第２の伝送速度として用いるステップと、
を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する前記ステップは、
変調符号化スキーム（ＭＣＳ）を用いて、前記データフレームの前記現在の伝送速度を検索するステップと、
検索によって得られた前記現在の伝送速度を前記第１の伝送速度として用いるステップと、
を含む、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される決定モジュールと、
前記データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、前記データフレームの前記現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される調整モジュールであって、前記第２の伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、調整モジュールと、
前記データフレームを前記第２の伝送速度で伝送するように構成される伝送モジュールと、
を備える、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置。
【請求項６】
前記調整モジュールは、
前記第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成され、前記伝送速度セットの各伝送速度は前記第１の伝送速度未満である、
請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記調整モジュールは、
前記伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
前記伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、前記第２の伝送速度として用いるように構成される、
請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記決定モジュールは、
変調符号化スキーム（ＭＣＳ）を用いて、前記データフレームの前記現在の伝送速度を検索するように構成され、
検索によって得られた前記現在の伝送速度を前記第１の伝送速度として用いるように構成される、
請求項５乃至７のいずれか一項に記載の装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信技術の分野に関し、特に、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線ローカルエリアネットワーク（英名：wireless  local  area  network，WLAN）では、WLAN端末間でデータフレームを伝送することができる。音声データフレームのサイズが小さく、また、所定の期間内に伝送される音声データフレーム数が少ない。したがって、WLAN端末は、複数の音声データフレームを大きなデータフレームに集約することができない。干渉等の要因によりデータフレームの伝送失敗が生じるおそれがあり、この場合、WLAN端末はデータフレームを再送信する。WLAN端末によって送信されたデータフレームが音声データフレームである場合、音声データフレームの再送信率が高いと、受信側によって受信される音声データフレームの順序がくるってしまい、結果として、復号によって得られた音声にノイズが生じてしまう。
【発明の概要】
【０００３】
本願は、音声データフレームの伝送速度を低減する方式で、受信側が復号により得た音声に存在するノイズを回避することのできる、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法及び装置を提供する。
【０００４】
第１の態様によれば、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法が提供される。本方法は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップと、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップであって、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である、ステップと、
データフレームを第２の伝送速度で伝送するステップと、
を含む。
【０００５】
第１の可能な実施方式では、
データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するステップは、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップであって、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である、ステップ、
を含む。
【０００６】
第１の態様の第１の可能な実施方式に関して、第２の可能な実施方式では、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるステップは、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するステップと、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるステップと、
を含む。
【０００７】
第１の態様に関して、第３の可能な実施方式では、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するステップは、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するステップと、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるステップと、
を含む。
【０００８】
第２の態様によれば、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置が提供される。本装置は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される決定モジュールと、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される調整モジュールであって、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である、調整モジュールと、
データフレームを第２の伝送速度で伝送するように構成される伝送モジュールと、
を備える。
【０００９】
第１の可能な実施方式では、調整モジュールは、具体的には、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成される。伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００１０】
第２の態様の第１の可能な実施方式に関して、第２の可能な実施方式では、調整モジュールは、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用い、具体的には、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるように構成される。
【００１１】
第２の態様の可能な実施方式に関して、第３の可能な実施方式では、決定モジュールは、具体的には、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するように構成され、且つ、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるように構成される。
【００１２】
本願によれば、データフレームの現在の伝送速度が第１の伝送速度として決定される。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度は第２の伝送速度に調整される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームは第２の伝送速度で伝送される。このように、音声データフレームの伝送速度を低減する方式で、受信側が復号により得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本発明の実施形態における技術的解決策をより明確に説明するために、以下、実施形態を説明するために必要な図面を簡潔に説明する。明らかながら、添付図面は以下の説明において、本発明の一部の実施形態を示すものに過ぎない。当業者であれば、これらの添付図面から創意工夫なく他の図面を更に導出できるであろう。
【図１】本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の概略フローチャートである。
【図２】本発明の実施形態に係るデータフレームの概略構造図である。
【図３】本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置の概略構造図である。
【図４】本発明の実施形態に係る端末デバイスの概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態において添付図面を参照しながら、本発明の実施形態における技術的解決策を明らかに説明する。
【００１５】
図１を参照する。図１は、本発明の実施形態に係る、無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の概略フローチャートである。図に示されるように、本発明の本実施形態の無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法は、少なくとも以下のステップを含んでよい。
【００１６】
Ｓ１０１．WLAN端末が、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する。
【００１７】
WLAN端末は、WLAN基地局（英名：station，STA）機能を伴う任意のデバイスであってよく、無線アクセスポイント（英名：access  point，AP）であっても非AP基地局（英名：non-AP  station）であってもよい。例えば、携帯電話（英名：cellphone）、スマートフォン（英名：smartphone）、コンピュータ（英名：computer）、タブレットコンピュータ（英名：tablet  computer）、パーソナルデジタルアシスタント（英名：personal  digital  assistant，PDA）、モバイルインターネットデバイス（英名：mobile  Internet  device，MID）、ウェアラブルデバイス、電子書籍リーダー（英名：e-book  reader）等であってよい。
【００１８】
WLAN端末は、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定してよい。データフレームの現在の伝送速度は、所定の標準の伝送速度であってよい。例えば、WLAN端末は、変調符号化スキーム（英名：modulation  and  coding  scheme，MCS）を用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索し、検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定してよい。
【００１９】
例として、データフレームは、物理層コンバージェンス手順サービスデータユニット（英名：physical  layer  convergence  procedure（PLCP）service  data  unit，PSDU）であってよい。例えば、図２に示されるデータフレームの概略構造図を例として用いる。PLCPプロトコルデータユニット（英名：PLCP  protocol  data  unit，PPDU）は、PLCPプリアンブル（英名：preamble）、PLCPヘッダ（英名：PLCP  header）及びPSDUを含んでよい。PLCPプリアンブルは、定常状態復調、ビットクロックの同期及びフレーム開始を実現するために、物理層チップを有効化するために用いられる。PLCPヘッダは、フレームの速度を示すために用いられるフィールドを含む。PSDUは、媒体アクセス制御プロトコルデータユニット（英名：medium  access  control（MAC）protocol  data  unit，MPDU）又は集約MPDU（A-MPDU）を含む。
【００２０】
Ｓ１０２．データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末が、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００２１】
WLAN端末は、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるか否かを決定し、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整してよい。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームのサイズが所定の閾値以上であるとき、WLAN端末は、データフレームを第１の伝送速度で送信してよい。
【００２２】
例えば、第２の伝送速度は所定の速度値であってよい。速度値は、固定値又は経験値であってよい。無線ローカルエリアネットワークデータフレームの現在の伝送速度は、５４MB/s、４８MB/s、３６MB/s、３３MB/s、２４MB/s、２２MB/s、１８MB/s、１２MB/s、１１MB/s、９MB/s、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s又は１MB/sであってよい。第２の伝送速度は所定の固定値であってよく、例えば１MB/sであってよい。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末は、データフレームの現在の伝送速度を１MB/sに調整する。第２の伝送速度が経験値である場合、経験値は、WLAN端末によって送信されるデータフレームの履歴統計に従って取得されてよい。例えば、統計に従って、WLAN端末が他のデータフレームを送信するプロセスにおいて、データフレームが速度Rで正常に送信される確率が比較的高いことを知ることができ、第２の伝送速度を速度Rに設定する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末はデータフレームの現在の伝送速度を速度Rに調整する。本発明の本実施形態では、データフレームが送信される第２の伝送速度が低いほど、WLAN端末がデータフレームを正常に送信する確率がより高く、抗干渉能力がより高いことを示す。
【００２３】
代替として、WLAN端末は伝送速度セットを決定してよく、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満であり、また、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いてよい。例えば、伝送速度セットは、信号対雑音比及び第１の伝送速度を用いて決定されてよい。WLAN端末は、まず候補速度セットを決定してから、候補速度セットのうち伝送速度が第１の伝送速度未満であるセットを伝送速度セットとして用いる。WLAN端末は、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いてよい。現在の信号対雑音比が比較的大きいとき、候補速度セットに含まれる伝送速度の数も比較的大きい。例として、現在の信号対雑音比が所定の信号対雑音比の閾値よりも大きいとき、WLAN端末によって決定された候補速度セットに含まれる伝送速度は、１２MB/s、１１MB/s、９MB/s、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/s等であってよい。現在の信号対雑音比が所定の信号対雑音比の閾値以下であるとき、WLAN端末によって決定された候補速度セットに含まれる伝送速度は、６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/sであってよい。
【００２４】
任意の実施形態では、WLAN端末は、伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得し、伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いてよい。
【００２５】
例えば、WLAN端末は、伝送速度セットの伝送速度が大きいほど優先度が高いと決定する。例として、伝送速度セットに含まれる伝送速度は６MB/s、５．５MB/s、２MB/s、１MB/sである。WLAN端末は、伝送速度１（すなわち６MB/s）の優先度が最も高く、伝送速度２（５．５MB/s）の優先度が伝送速度１の優先度よりも低く、伝送速度３（２MB/s）の優先度が伝送速度２の優先度よりも低く、伝送速度４（１MB/s）の優先度が伝送速度３よりも低いことを取得してよい。したがって、WLAN端末は、第２の伝送速度として伝送速度１を用いてよい。
【００２６】
別の例では、WLAN端末は、伝送速度セットの伝送速度を降順にソートし、第２位の伝送速度の優先度が最も高いと決定してから、伝送速度セットのうち第２位の伝送速度を第２の伝送速度として用いてよい。本発明の本実施形態は、第２位の伝送速度の優先度が最も高いと決定することを含むが、これに限定されない。例えば、WLAN端末は、第３位の伝送速度の優先度が最も高いと決定し、伝送速度セットのうち第３位の伝送速度を第２の伝送速度として用いてよい。
【００２７】
本発明の本実施形態には、データフレームは、WLAN端末によって送信される必要のある音声データフレームであってよい。WLAN端末は、データフレームが音声データフレームであるか否かを識別することができない。しかしながら、従来の音声データフレームのサイズは一般に小さい。例えば、データフレームのサイズが所定の閾値未満である場合、WLAN端末は、サイズが所定の閾値未満であるデータフレームを低速度で送信してよい。サイズが所定の閾値未満であるデータフレームは音声データフレームであってよいので、サイズが所定の閾値未満である全てのデータフレームが低速度で送信される場合に、音声データフレームの送信成功率を改善することができる。
【００２８】
所定の閾値はサイズの閾値であってよく、例えば１２８バイト（英語：byte）や２５６byteであってよい。例えば、所定の閾値が１２８byteであり、送信されるデータフレームのサイズが１００byteであるとき、データフレームのサイズが所定の閾値未満であると決定することができる。更に、データフレームの現在の伝送速度は、第２の伝送速度に調整される。
【００２９】
Ｓ１０３．WLAN端末が、データフレームを第２の伝送速度で送信する。
【００３０】
WLAN端末は、データフレームを第２の伝送速度で送信してよい。具体的な実施では、WLAN端末は、データフレームを受信側に第２の伝送速度で送信してよい。WLAN端末がデータフレームが音声データフレームであることを識別すると、受信側によって受信される音声データフレーム間に順序の乱れが生じる確率は比較的低い。このように、音声データフレームを復号することによって得られた音声に存在するノイズを回避することができる。
【００３１】
伝送に第２の伝送速度を用いるか第１の伝送速度を用いるかは、各データフレームによって独立して決定される。すなわち、WLAN端末は一時的に現在の伝送速度を変更する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、WLAN端末は一時的に、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。次のデータフレームのサイズが所定の閾値以上である場合、WLAN端末は次のデータフレームを第１の伝送速度で送信する。例えば、データフレームを第２の伝送速度で伝送した後、WLAN端末は、WLAN端末が次のデータフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するのに役立つように、現在の伝送速度を第１の伝送速度に戻すように調整してよい。次のデータフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、次のデータフレームの現在の伝送速度が調整される。
【００３２】
図１に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法によれば、データフレームの現在の伝送速度が第１の伝送速度として決定される。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度は第２の伝送速度に調整される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。データフレームは第２の伝送速度で伝送される。このように、受信側が復号によって得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【００３３】
図３を参照する。図３は、本発明の実施形態に係る無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置の概略構造図である。本発明の本実施形態において提供される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置は、図１に示される方法に対応し、図１に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法の実行のための実体上で実行されてよい。図に示されるように、本発明の本実施形態の無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置は、少なくとも、決定モジュール３０１、調整モジュール３０２及び伝送モジュール３０３を備えてよい。
【００３４】
決定モジュール３０１は、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成される。
【００３５】
調整モジュール３０２は、データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成される。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００３６】
伝送モジュール３０３は、データフレームを第２の伝送速度で伝送するように構成される。
【００３７】
任意の実施形態では、調整モジュール３０２は、具体的には、
第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いるように構成される。伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満である。
【００３８】
任意の実施形態では、調整モジュール３０２は、第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用い、具体的には、
伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得するように構成され、且つ、
伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を、第２の伝送速度として用いるように構成される。
【００３９】
任意の実施形態では、決定モジュール３０１は、具体的には、
MCSを用いて、データフレームの現在の伝送速度を検索するように構成され、
検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いるように構成される。
【００４０】
図３に示される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送装置によれば、決定モジュール３０１が、データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定する。データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、調整モジュール３０２が、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整する。第２の伝送速度は第１の伝送速度未満である。伝送モジュール３０３が、データフレームを第２の伝送速度で送信する。このように、受信側が復号によって得た音声に存在するノイズを回避することができる。
【００４１】
図４を参照する。図４は、本発明の別の実施形態に係る端末デバイスの概略構造図である。端末デバイスは、本発明の実施形態において提供される無線ローカルエリアネットワークデータフレーム伝送方法を実行するように構成される。図４に示されるように、端末デバイスは、プロセッサ４０１、メモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３を備えてよい。プロセッサ４０１は、メモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３に接続される。例えば、プロセッサ４０１は、バスを用いてメモリ４０２及びネットワークインタフェース４０３に接続されてよい。
【００４２】
プロセッサ４０１は、中央演算処理装置（英名：central  processing  unit，CPU）、ネットワークプロセッサ（英名：network  processor、NP）、ハードウェアチップ、又はそれらの組合わせであってよい。ハードウェアチップは、特定用途向け集積回路（英名：application-specific  integrated  circuit、ASIC）、プログラマブル・ロジック・デバイス（英名：programmable  logic  device、PLD）、或いはそれらの組合わせであってよい。PLDは、複合プログラマブル論理デバイス（英名：complex  programmable  logic  device，CPLD）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（英名：field-programmable  gate  array，FPGA）、汎用アレイロジック（英名：generic  array  logic，GAL）、或いはそれらの任意の組合わせであってよい。
【００４３】
メモリ４０２は、具体的には、データフレーム、データフレームの現在の伝送速度等を記憶するように構成されてよい。メモリ４０２は、ランダムアクセスメモリ（英名：random-access  memory、略称RAM）等の揮発性メモリ（英名：volatile  memory）を含んでよい。或いは、メモリ４０２は、読み出し専用メモリ（英名：read-only  memory、略称ROM）、フラッシュメモリ（英名：flash  memory）、ハードディスク・ドライブ（英名：hard  disk  drive、略称HDD）等の不揮発性メモリ（英名：non-volatile  memory）、又はソリッド・ステート・ドライブ（英名：solid-state  drive、略称SSD）を含んでよい。或いは、メモリ４０２は、前述のタイプのメモリの組合わせを含んでよい。
【００４４】
ネットワークインタフェース４０３は、データフレームを送信するように構成される。ネットワークインタフェース403は無線周波数（英名：radio  frequency、RF）チップであってよく、低電力無線周波数トランシーバ（テキサスインスツルメンツ（英名：Texas  Instruments）のCC1000PWR）や２．４GHz周波数帯で動作する無線周波数トランシーバ（例えばテキサスインスツルメンツのCC2420RTCR）等であってよい。
【００４５】
プロセッサ４０１は、
データフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度として決定するように構成され、且つ、
データフレームのサイズが所定の閾値未満であるとき、データフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整するように構成され、第２の伝送速度は第１の伝送速度未満であり、且つ、
ネットワークインタフェース４０３を用いて、データフレームを第２の伝送速度で送信するように構成されてよい。具体的な実施では、プロセッサ４０１は、PLCPヘッダに第２の伝送速度を追加し、第２の伝送速度が付加されたデータフレームをカプセル化してから、カプセル化されたデータフレームをネットワークインタフェース４０３に送信してよい。ネットワークインタフェース４０３は、PLCPヘッダから第２の伝送速度を取得し、カプセル化されたデータフレームを第２の伝送速度で送信する。
【００４６】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１がデータフレームの現在の伝送速度を第２の伝送速度に調整することは、具体的には、
プロセッサ４０１が伝送速度セットを決定し、伝送速度セットの各伝送速度は第１の伝送速度未満であることと、
プロセッサ４０１が第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いることと、
であってよい。
【００４７】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１が第２の伝送速度として伝送速度セットの伝送速度を用いることは、具体的には、
プロセッサ４０１が伝送速度セットの各伝送速度の優先度を取得することと、
プロセッサ４０１が、伝送速度セットのうち優先度の最も高い伝送速度を第２の伝送速度として用いることと、
であってよい。
【００４８】
任意の実施形態では、プロセッサ４０１がデータフレームの現在の伝送速度を第１の伝送速度を決定することは、具体的には、
プロセッサ４０１がMCSを用いてデータフレームの現在の伝送速度を検索することと、
プロセッサ４０１が、検索によって得られた現在の伝送速度を第１の伝送速度として用いることと、
であってよい。
【００４９】
具体的には、本発明の本実施形態で説明された端末デバイスは、本発明において図１を参照して説明された無線ローカルエリアネットワークデータフレーム送信方法の実施形態の手順の一部又は全部を実施するように構成されてよい。
【００５０】
本明細書の説明において、参照用語「実施形態」、「いくつかの実施形態」、「一例」、「具体的な例」、「いくつかの例」等の記載は、実施形態又は例を参照して説明された具体的な特徴、構造、材料又は特性が本発明の少なくとも１つの実施形態又は例に含まれることを意味する。本明細書では、前述した用語の例示的な表現は、必ずしも同じ実施形態又は例に関するものではない。加えて、説明した具体的な特徴、構造、材料又は特性は、実施形態又は例のいずれか１以上において、適切な方式で組み合わされてよい。加えて、互いに矛盾しなければ、当業者であれば、本明細書に記載の異なる実施形態若しくは例、又は異なる実施形態若しくは例の特性を、結合又は組み合わせることができる。
【００５１】
加えて、「第１」や「第２」という語句は説明を目的とするものに過ぎず、相対的な重要性を指示又は暗示するものと理解されるべきではなく、或いは、示される技術的特徴の数の指示を暗示するものと理解されるべきではない。したがって、「第１」や「第２」によって限定される特徴は、そのような特徴の少なくとも１つを明示的又は暗示的に含み得る。本発明の説明において、別段の指定がない限り、「複数」は少なくとも２つ（例えば２、３、…）を示す。
【００５２】
フローチャートに示されるか本明細書に他の方式で記載されるロジック及び／又はステップは、例えば、論理機能を実装するために用いられる実行可能命令のプログラムリストとしてみなされてよく、具体的には、命令実行システム、装置又はデバイス（例えば、コンピュータベースのシステム、プロセッサを含むシステムその他の、命令実行システム、装置又はデバイスからの命令を取得し該命令を実行することのできるシステム）に用いられる、或いは、命令実行システム、装置及びデバイスの組合わせに用いられる、任意のコンピュータ可読媒体上で実施されてよい。明細書の観点から、「コンピュータ可読媒体」は、命令実行システム、装置又はデバイスに用いられる、或いは、命令実行システム、装置又はデバイスの組合わせに用いられる、プログラムを記憶、通信、伝播又は送信することのできる任意の装置であってよい。コンピュータ可読媒体のより具体的な例としては（このリストは網羅的ではない）、１以上のバスを有する電気部品（電気機器）、携帯用コンピュータカートリッジ（磁気装置）、ランダムアクセスメモリ、読み出し専用メモリ、電気的消去可能プログラマブル読み出し専用メモリ、光ファイバ装置、コンパクトディスク読み出し専用メモリが挙げられる。加えて、コンピュータ可読媒体は、更に、プログラムが印刷可能な紙その他の適切な媒体であってよい。例えば、紙その他の媒体上で光走査を行うことができるので、編集、復号化その他の適切な手段等の処理を適宜実行して電子的な方法でプログラムを得ることができ、その後、プログラムはコンピュータメモリに記憶される。
【００５３】
なお、本発明の要素は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア又はそれらの組み合わせを用いて実現されてもよいということが理解されるべきである。上述の実施方式では、複数のステップ又はメソッドは、メモリに格納され且つ適切な命令実行システムによって実行されるソフトウェア又はファームウェアを用いて実現されてよい。例えば、別の実施方式の実施と同様に、ハードウェアが実施に用いられる場合、当該技術分野で既知の以下の技術、すなわち、データ信号に対して論理機能を実現するために用いられる論理ゲート回路を有するディスクリート論理回路、適切な組合わせ論理回路を有する特定用途向け集積回路、プログラマブルゲートアレイ、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ等の1以上の組合わせが実施に用いられてよい。
【００５４】
加えて、本発明の実施形態のモジュールは、ハードウェアの形式で実装されてよく、或いは、ソフトウェア機能モジュールの形式で実現されてよい。統合モジュールがソフトウェア機能モジュールの形式で実現され、独立した製品として販売又は使用される場合、統合ユニットは、コンピュータ可読記憶媒体に記憶されてよい。
【００５５】
上記に本発明の実施形態を図示及び説明したが、上述の実施形態は例示であり、本発明を限定するものとして解釈することができないということを理解することができる。当業者であれば、本発明の範囲内で、上述の実施形態に変更、修正、置換及び変形を行うことができる。
【外国語明細書】
2017098941000001.pdf