(57)【要約】【課題】組み付け性を向上させつつも、使用時の油膜切れを防止または抑制する円筒ころ軸受を提供する。【解決手段】この円筒ころ軸受１０は、複数の円筒ころ３を保持した保持器４が外輪１に組み込まれた状態である外輪組立体８に内輪２が着脱可能なものであり、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、外輪組立体８に対し内輪２が組み込まれているときは、保持器４が円筒ころ３に支持されるころ案内とされ、外輪組立体８に対し内輪２が抜けているときは、保持器４が外輪１に支持される軌道輪案内とされる保持器案内構造を有する。【選択図】図１
2017040301.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内周面に軌道面を有する外輪と、外周面に軌道面を有する内輪と、前記外輪の軌道面と前記内輪の軌道面との間に転動自在に介装される複数の円筒ころと、周方向に所定間隔で配置された複数のポケット内に前記複数の円筒ころを保持する保持器とを備え、
前記複数の円筒ころを保持した前記保持器が前記外輪または前記内輪のうちいずれか一方の転動輪に組み込まれた状態である組立体に、いずれか他方の転動輪が着脱される円筒ころ軸受であって、
軸受軸線を水平にした姿勢において、前記組立体に対し前記いずれか他方の転動輪が組み込まれているときは、前記保持器が前記円筒ころに支持されるころ案内とされ、前記組立体に対し前記いずれか他方の転動輪が抜けているときは、前記保持器が前記いずれか一方の転動輪に支持される軌道輪案内とされる保持器案内構造を有することを特徴とする円筒ころ軸受。
【請求項２】
内周面に軌道面を有する外輪と、外周面に軌道面を有する内輪と、前記外輪の軌道面と前記内輪の軌道面との間に転動自在に介装される複数の円筒ころと、周方向に所定間隔で配置された複数のポケット内に前記複数の円筒ころを保持する保持器とを備え、
前記複数の円筒ころを保持した前記保持器が前記外輪に組み込まれた状態である外輪組立体に、前記内輪が着脱される円筒ころ軸受であって、
軸受軸線を水平にした姿勢において、前記外輪組立体に対し前記内輪が組み込まれているときは、前記保持器が前記円筒ころに支持されるころ案内とされ、前記外輪組立体に対し前記内輪が抜けているときは、前記保持器が前記外輪に支持される軌道輪案内とされる保持器案内構造を有し、
前記保持器案内構造は、以下の条件１から３を満たすことを特徴とする円筒ころ軸受。
条件１：Ｔ＞Ｓ
条件２：Ｕ＞Ｓ
条件３：Ｔ＞Ｕ
但し、前記内輪、前記外輪および前記保持器が互いに同心に組み合わされるとともに、前記複数の円筒ころが前記ポケットの中央に位置したときを中立位置とし、その中立位置において、前記円筒ころが前記ポケット内で外径側に移動可能な寸法をＳ、前記円筒ころが前記ポケット内で内径側に移動可能な寸法をＴ、前記保持器が前記外輪に支持される部分での前記外輪の内径と前記保持器の外径との寸法差を半分にした値をＵとする。
【請求項３】
内周面に軌道面を有する外輪と、外周面に軌道面を有する内輪と、前記外輪の軌道面と前記内輪の軌道面との間に転動自在に介装される複数の円筒ころと、周方向に所定間隔で配置された複数のポケット内に前記複数の円筒ころを保持する保持器とを備え、
前記複数の円筒ころを保持した前記保持器が前記内輪に組み込まれた状態である内輪組立体に、前記外輪が着脱される円筒ころ軸受であって、
軸受軸線を水平にした姿勢において、前記内輪組立体に対し前記外輪が組み込まれているときは、前記保持器が前記円筒ころに支持されるころ案内とされ、前記内輪組立体に対し前記外輪が抜けているときは、前記保持器が前記内輪に支持される軌道輪案内とされる保持器案内構造を有し、
前記保持器案内構造は、以下の条件１から３を満たすことを特徴とする円筒ころ軸受。
条件１：Ｐ＞Ｑ
条件２：Ｒ＞Ｑ
条件３：Ｐ＞Ｒ
但し、前記内輪、前記外輪および前記保持器が互いに同心に組み合わされるとともに、前記複数の円筒ころが、前記ポケットの中央に位置したときを中立位置とし、その中立位置において、前記円筒ころが前記ポケット内で外径側に移動可能な寸法をＰ、前記円筒ころが前記ポケット内で内径側に移動可能な寸法をＱ、前記保持器が前記内輪に支持される部分での前記内輪の外径と前記保持器の内径との寸法差を半分にした値をＲとする。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、保持器を有する円筒ころ軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の円筒ころ軸受において、保持器を案内する構造には、ころ案内と軌道輪案内とがある。ころ案内とは、保持器が円筒ころに接触することにより支持される保持器案内構造をいう（例えば特許文献１参照）。また、軌道輪案内とは、保持器が転動輪に接触することにより支持される保持器案内構造をいう（例えば特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−３３１８３５号公報（段落０００３）
【特許文献２】特開２００９−２０４０８８号公報（段落０００３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、保持器案内構造が軌道輪案内の場合、保持器と、保持器が接触する転動輪との間で油膜切れが発生し易いという問題がある。そのため、特に潤滑が厳しい条件においては、ころ案内が保持器案内構造として採用されることが多い。また、軌道輪案内は、ころ案内に比べて、摺動面の面粗度を良くする必要があるため、コスト面でもころ案内が有利である。
一方、この種の円筒ころ軸受において、組立性を向上するために、内輪又は外輪のうちの一方の転動輪を分離可能とし、他方の転動輪は、円筒ころおよび保持器に一体とされた組立体にした円筒ころ軸受が用いられている。具体的には、外輪・円筒ころ・保持器が一体とされた外輪組立体に、内輪が着脱されるタイプ（以下、「内輪分離型」ともいう）と、内輪・円筒ころ・保持器が一体とされた内輪組立体に、外輪が着脱されるタイプ（以下、「外輪分離型」ともいう）とがある。
【０００５】
ここで、例えば内輪分離型の円筒ころ軸受では、保持器案内構造がころ案内の場合、外輪組立体に内輪が装着されていない状態（以下、「分離状態」ともいう）では、軸受軸線を水平にした姿勢において、重力によって円筒ころと保持器が大きく落ちてしまう。つまり、分離状態では、主に上下方向で対向する円筒ころ同士の間隔が狭くなる。そのため、組み付け性が低下するという問題がある。
これに対し、内輪分離型の円筒ころ軸受において、保持器案内構造が軌道輪案内の場合、分離状態においては、保持器が外輪と接触するため、分離状態であっても円筒ころの落ち込み量が小さく、主に上下方向で対向する円筒ころ同士の間隔がころ案内の場合に比べて広くなり、内輪を組み付ける際に有利になる。なお、このような問題は、外輪分離型の円筒ころ軸受においても同様である。
【０００６】
そこで、本発明は、このような問題点に着目してなされたものであって、組み付け性を向上させつつも、使用時の油膜切れを防止または抑制し得る円筒ころ軸受を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の一態様に係る円筒ころ軸受は、内周面に軌道面を有する外輪と、外周面に軌道面を有する内輪と、前記外輪の軌道面と前記内輪の軌道面との間に転動自在に介装される複数の円筒ころと、周方向に所定間隔で配置された複数のポケット内に前記複数の円筒ころを保持する保持器とを備え、前記複数の円筒ころを保持した前記保持器が、前記外輪または前記内輪のうちいずれか一方の転動輪に組み込まれた状態である組立体に、いずれか他方の転動輪が着脱される円筒ころ軸受であって、軸受軸線を水平にした姿勢において、前記組立体に対し前記いずれか他方の転動輪が組み込まれているときは、前記保持器が前記円筒ころに支持されるころ案内とされ、前記組立体に対し前記いずれか他方の転動輪が抜けているときは、前記保持器が前記いずれか一方の転動輪に支持される軌道輪案内とされる保持器案内構造を有することを特徴とする。
【０００８】
本発明の一態様に係る円筒ころ軸受によれば、複数の円筒ころを保持した保持器が、外輪または内輪のうちいずれか一方の転動輪に組み込まれた状態である組立体に、いずれか他方の転動輪が着脱される円筒ころ軸受であって、軸受軸線を水平にした姿勢において、いずれか他方の転動輪が組立体から抜けている分離状態では、保持器の案内構造が軌道輪案内となるので、円筒ころ軸受の組み付け性を向上させることができる。
そして、本発明の一態様に係る円筒ころ軸受によれば、軸受軸線を水平にした姿勢において、保持器の案内構造は、組立体にいずれか他方の転動輪が組み込まれている組立状態では、保持器の案内方式がころ案内となるので、使用時の油膜切れを防止または抑制することができる。
【発明の効果】
【０００９】
上述のように、本発明に係る円筒ころ軸受は、組み付け性を向上させつつも、使用時の油膜切れを防止または抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一態様に係る円筒ころ軸受の第一実施形態（内輪分離型）を説明する断面図であり、同図は、内輪が組立体に組み込まれている組立状態であって、軸線を含む縦断面を模式的に示している。
【図２】図１の内輪分離型の円筒ころ軸受から内輪が抜けている分離状態を模式的に示している。
【図３】図１の円筒ころ軸受の中立位置での模式的横断面図であり、同図では、円筒ころおよび保持器について、符号Ｓ、Ｔ、Ｕの寸法に関係する箇所のみを表現しており、同図上側の図は、鉛直方向上側の要部のみを示し、下側の図は、鉛直方向下側の要部のみを示している。
【図４】本発明の一態様に係る円筒ころ軸受の第二実施形態（外輪分離型）を説明する断面図であり、同図は、外輪が組立体に組み込まれている組立状態であって、軸線を含む縦断面を模式的に示している。
【図５】図４の外輪分離型の円筒ころ軸受から外輪が抜けている分離状態を模式的に示している。
【図６】図４の円筒ころ軸受の中立位置での模式的横断面図であり、同図では、円筒ころおよび保持器について、符号Ｐ、Ｑ、Ｒの寸法に関係する箇所のみを表現しており、同図上側の図は、鉛直方向上側の要部のみを示し、下側の図は、鉛直方向下側の要部のみを示している。
【図７】保持器の変形例を説明する斜視図である。
【図８】保持器の変形例を説明する斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態について、図面を適宜参照しつつ説明する。なお、図面は模式的なものであり、特に、図７，図８の斜視図以外は、理解を容易にするために誇張して表現している。そのため、厚みと平面寸法との関係、比率等は現実のものとは異なることに留意すべきであり、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれている。また、以下に示す実施形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記の実施形態に特定するものではない。
【００１２】
［第一実施形態］
第一実施形態は、内輪分離型の円筒ころ軸受、つまり、複数の円筒ころを保持した保持器が外輪に組み込まれた状態である外輪組立体に、内輪が着脱される円筒ころ軸受の例である。
図１に示すように、第一実施形態の円筒ころ軸受１０は、内面に軌道面１ｋを有する円環状の外輪１と、外面に軌道面２ｋを有する円環状の内輪２と、内輪２の軌道面２ｋと外輪１の軌道面１ｋとの間に転動自在に介装される円筒状の複数の円筒ころ３と、内輪２と外輪１との間に配置されて円筒ころ３を周方向に所定間隔で保持する保持器４とを備える。外輪１の内面には、軸方向両端部に鍔１ｔが設けられ、両端の鍔１ｔ間に軌道面１ｋが形成されている。内輪２には鍔が設けられていない。
【００１３】
保持器４は、自己潤滑性を有する黄銅や合成樹脂等の自己潤滑材料を用い、切削加工や、プレス加工、ダイカストなどで形成される。保持器４は、軸方向両端部に配置される一対の円環部６Ａ，６Ｂと、周方向に所定間隔を隔てて配置されて一対の円環部６Ａ，６Ｂを連結する複数の柱部５とを有する。周方向で隣合う柱部５間に、各円筒ころ３をそれぞれ保持する複数のポケット７が形成されている（図３参照）。
ここで、この円筒ころ軸受１０は、図２に示すように、外輪１に複数の円筒ころ３を保持した保持器４が組み込まれた状態の外輪組立体８に内輪２が着脱される内輪分離型である。そして、この円筒ころ軸受１０の保持器案内構造は、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、図１に示すように、外輪組立体８に対し内輪２が組み込まれているときは、重力に対して、保持器４が円筒ころ３に支持されるころ案内とされる。一方、図２に示すように、外輪組立体８に対し内輪２が抜けているときは、重力に対して、保持器４が外輪１（この例では両端の鍔１ｔ）に支持される軌道輪案内とされる。
【００１４】
詳しくは、この円筒ころ軸受１０において、図３に示すように、保持器４と内輪２とが互いに同軸に組み合わされた位置にあり、且つ、ポケット７内の複数の円筒ころ３が、円周方向に隣り合う柱部５同士の中央に位置したときを中立位置とする。そして、この中立位置での寸法として、同図に示すように、鉛直方向において、ポケット７内の円筒ころ３が外径側に移動可能な寸法をＳ、ポケット内の円筒ころ３が内径側に移動可能な寸法をＴ、外輪１の鍔１ｔの内径と保持器４の外径４ｇの寸法差を半分にした値をＵと定義する。
円筒ころ軸受１０の各部寸法を上記のように定義した場合に、保持器４が、内輪２の着脱状態に係わらずに、常にころ案内となるときは、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態における中立位置からの鉛直方向上側の円筒ころ３の落ち量が２Ｔとなる。
【００１５】
これに対し、内輪２が外輪組立体８に組み込まれている組立状態では保持器４がころ案内となり、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態では保持器４が軌道輪案内となるときは、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態における中立位置からの鉛直方向上側の円筒ころ３の落ち量は、Ｕ＋Ｔとなる。
ここで、Ｔ＞Ｓのとき、内輪２が外輪組立体８に組み込まれている組立状態で、保持器４がころ案内となる条件は、Ｕ＞Ｓである。よって、この条件下において、Ｔ＞Ｕとすることにより、２Ｔ＞Ｕ＋Ｔとなるので、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態において保持器４を軌道輪案内とすることができる。したがって、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向上側の円筒ころ３の落ち量（Ｕ＋Ｔ）は、内輪２の着脱状態に係わらずに、常にころ案内となるときの落ち量（２Ｔ）よりも小さくできる。
【００１６】
すなわち、第一実施形態の円筒ころ軸受１０においては、保持器案内構造が、以下の条件１から３を満たすように設定されている。
条件１：Ｔ＞Ｓ
条件２：Ｕ＞Ｓ
条件３：Ｔ＞Ｕ
これにより、この円筒ころ軸受１０では、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、内輪２が外輪組立体８に組み込まれている組立状態では、重力に対し、保持器４は鉛直方向上側の円筒ころ３によって支えられ、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態では、重力に対し、保持器４は外輪１の下部側によって支えられる。
【００１７】
なお、Ｓ＞Ｔのときに、内輪２が外輪組立体８に組み込まれている組立状態において、ころ案内となる条件はＵ＞Ｔであるが、この場合には、内輪２が外輪組立体８から抜けたときにもころ案内となり、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向上側の円筒ころ３の落ち量は２Ｔである。ちなみに、組立状態のときも分離状態のときも常に保持器４が軌道輪案内となる場合に、内輪２が外輪組立体８から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向上側の円筒ころの落ち量はＵ＋Ｔとなる。
【００１８】
このように、第一実施形態の円筒ころ軸受１０によれば、複数の円筒ころ３を保持した保持器４が外輪１に組み込まれた状態である外輪組立体８に、内輪２が着脱される円筒ころ軸受であって、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、内輪２が外輪組立体８から抜けている分離状態では、保持器４の案内方式が軌道輪案内となるので、円筒ころ軸受の組み付け性を向上させることができる。
そして、この円筒ころ軸受１０によれば、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、外輪組立体８に内輪２が組み込まれている組立状態では、保持器４の案内方式がころ案内となるので、使用時の油膜切れを防止または抑制することができる。
【００１９】
［第二実施形態］
次に、第二実施形態について説明する。第二実施形態は、外輪分離型の円筒ころ軸受、つまり、内輪に複数の円筒ころを保持した保持器が組み込まれた状態の内輪組立体に、外輪が着脱される円筒ころ軸受の例である。なお、上記第一実施形態と同一または対応する構成については同一の符号を用いるとともにその説明を適宜省略する。
図４に示すように、第二実施形態の円筒ころ軸受１０は、内面に軌道面１ｋを有する円環状の外輪１と、外面に軌道面２ｋを有する円環状の内輪２と、内輪２の軌道面２ｋと外輪１の軌道面１ｋとの間に転動自在に介装される円筒状の複数の円筒ころ３と、内輪２と外輪１との間に配置されて円筒ころ３を周方向に所定間隔で保持する保持器４とを備える。内輪２の外面には、軸方向両端部に鍔２ｔが設けられ、この鍔２ｔ間に軌道面２ｋが形成されている。外輪１には鍔が設けられていない。
【００２０】
保持器４は、軸方向両端部に配置される一対の円環部６Ａ，６Ｂと、周方向に所定間隔を隔てて配置されて一対の円環部６Ａ，６Ｂを連結する複数の柱部５とを有する。周方向で隣合う柱部５間に、各円筒ころ３をそれぞれ保持する複数のポケット７が形成されている（図６参照）。
ここで、この円筒ころ軸受１０は、図５に示すように、内輪２に複数の円筒ころ３を保持した保持器４が組み込まれた状態の内輪組立体９に外輪１が着脱される外輪分離型である。そして、この円筒ころ軸受１０の保持器案内構造は、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、図４に示すように、内輪組立体９に対し外輪１が組み込まれているときは、重力に対して、保持器４が円筒ころ３に支持されるころ案内とされている。一方、図５に示すように、内輪組立体９に対し外輪１が抜けているときは、重力に対して、保持器４が内輪２（この例では両端の鍔２ｔ）に支持される軌道輪案内とされている。
【００２１】
詳しくは、この円筒ころ軸受１０において、図６に示すように、保持器４と外輪１とが互いに同軸に組み合わされた位置にあり、且つ、ポケット７内の複数の円筒ころ３が、円周方向に隣り合う柱部５同士の中央に位置したときを中立位置とする。そして、この中立位置での寸法として、同図に示すように、鉛直方向において、ポケット７内の円筒ころ３が外径側に移動可能な寸法をＰ、ポケット内の円筒ころ３が内径側に移動可能な寸法をＱ、内輪２の鍔２ｔの外径と保持器４の内径４ｎの寸法差を半分にした値をＲと定義する。
円筒ころ軸受１０の各部寸法を上記のように定義した場合に、保持器４が、外輪１の着脱状態に係わらずに、常にころ案内となるときは、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態における中立位置からの鉛直方向下側の円筒ころ３の落ち量が２Ｐとなる。
【００２２】
これに対し、外輪１が内輪組立体９に組み込まれている組立状態では保持器４がころ案内となり、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態では保持器４が軌道輪案内となるときは、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態における中立位置からの鉛直方向下側の円筒ころ３の落ち量は、Ｒ＋Ｐとなる。
ここで、Ｐ＞Ｑのとき、外輪１が内輪組立体９に組み込まれている組立状態で、保持器４がころ案内となる条件は、Ｒ＞Ｑである。よって、この条件下において、Ｐ＞Ｒとすることにより、２Ｐ＞Ｒ＋Ｐとなるので、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態において保持器４を軌道輪案内とすることができる。
したがって、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向下側の円筒ころ３の落ち量（Ｒ＋Ｐ）は、外輪１の着脱状態に係わらずに、常にころ案内となるときの落ち量（２Ｐ）よりも小さくできる。
【００２３】
すなわち、第二実施形態の円筒ころ軸受１０においては、保持器案内構造が、以下の条件１から３を満たすように設定されている。
条件１：Ｐ＞Ｑ
条件２：Ｒ＞Ｑ
条件３：Ｐ＞Ｒ
これにより、この円筒ころ軸受１０では、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、外輪１が内輪組立体９に組み込まれている組立状態では、重力に対し、保持器４は鉛直方向下側の円筒ころ３によって支えられ、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態では、重力に対し、保持器４は内輪２の上部側によって支えられる。
【００２４】
なお、Ｑ＞Ｐのときに、外輪１が内輪組立体９に組み込まれている組立状態において、ころ案内となる条件はＲ＞Ｐであるが、この場合には、外輪１が内輪組立体９から抜けたときにもころ案内となり、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向下側の円筒ころ３の落ち量は２Ｐである。ちなみに、組立状態のときも分離状態のときも常に保持器４が軌道輪案内となる場合に、外輪１が内輪組立体９から抜けた分離状態での中立位置からの鉛直方向下側の円筒ころの落ち量はＲ＋Ｐとなる。
このように、第二実施形態の円筒ころ軸受１０によれば、複数の円筒ころ３を保持した保持器４が内輪２に組み込まれた状態である内輪組立体９に、外輪１が着脱される円筒ころ軸受であり、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、外輪１が内輪組立体９から抜けている分離状態では、保持器４の案内方式が軌道輪案内となるので、円筒ころ軸受の組み付け性を向上させることができる。
【００２５】
そして、この円筒ころ軸受１０によれば、軸受軸線ＣＬを水平にした姿勢において、内輪組立体９に外輪１が組み込まれている組立状態では、保持器４の案内方式がころ案内となるので、使用時の油膜切れを防止または抑制することができる。
以上説明したように、上述した第一および第二実施形態の円筒ころ軸受１０によれば、組み付け性を向上させつつも、使用時の油膜切れを防止または抑制することができる。なお、本発明に係る円筒ころ軸受は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しなければ種々の変形が可能である。
【００２６】
例えば、上記実施形態では、内輪又は外輪のうちの一方の転動輪を分離可能とし、他方の転動輪は、円筒ころおよび保持器に一体とされた組立体にした円筒ころ軸受の例として、第一実施形態では、外輪１に鍔１ｔを設けた例を示し、第二実施形態では、内輪２に鍔２ｔを設けた例を示すとともに、これら転動輪の鍔に保持器４が当接することによって軌道輪案内とする例を示したが、これに限定されず、保持器４の保持器案内構造は、転動輪の鍔以外の部分によって支持されるようにしてもよい。
例えば、第一実施形態において、図７に保持器の変形例を示すように、保持器４の一対の円環部６Ａ，６Ｂの円環部の外径の円周上の一部分のみに径方向外側に向けて張り出す複数の凸部４ｄを設ける。つまり、複数の凸部４ｄにより、保持器４のポケット７を画成する複数の柱部５の外径よりも、保持器４の円環部６Ａ、６Ｂの外径が大きく形成される部分を設ける。この例では、各円環部６Ａ、６Ｂの外径に、周方向に離隔して等配されて径方向外側に張り出す４つの凸部４ｄを設け、凸部４ｄの外周面が保持器４の外径に対応している。
【００２７】
そして、外輪１に鍔１ｔを設けず（あるいは、鍔１ｔを設けた場合であっても鍔１ｔと複数の凸部４ｄとが当接しないように設け）、内輪２が抜けているときに、保持器４の凸部４ｄが外輪１の内周面に当接することによって保持器４が支持されるように構成する。このような構成であっても、第一実施形態の円筒ころ軸受１０において、内輪２が抜けているときに、軌道輪案内とすることができる。
また、同様に、第二実施形態の円筒ころ軸受１０においては、保持器４のポケット７を画成する複数の柱部５の内径よりも、保持器４の円環部６Ａ、６Ｂの内径が小さく形成される部分を設ける。例えば、図８に変形例を示すように、複数の柱部の内径よりも円環部の内径が小さく形成される部分は、周方向に離隔して径方向内側に張り出す複数の凸部４ｎとすることができる。つまり、この例では、各円環部６Ａ、６Ｂの内径に、周方向に離隔して等配されて径方向内側に張り出す４つの凸部４ｎを設け、凸部４ｎの内周面が保持器４の内径に対応している。
【００２８】
そして、内輪２に鍔２ｔを設けず（あるいは、鍔２ｔを設けた場合であっても鍔２ｔと複数の凸部４ｎとが当接しないように設け）、外輪１が抜けているときに、保持器４の凸部４ｎが内輪２の外周面に当接することによって保持器４が支持されるように構成する。このような構成であっても、第二実施形態の円筒ころ軸受１０において、外輪１が抜けているときに、軌道輪案内とすることができる。
【符号の説明】
【００２９】
１    外輪
２    内輪
３    円筒ころ
４    保持器
５    柱部
６Ａ、６Ｂ    円環部
７    ポケット
８    外輪組立体
９    内輪組立体
１０    円筒ころ軸受
【図１】
2017040301.tif 000003
【図２】
2017040301.tif 000004
【図３】
2017040301.tif 000005
【図４】
2017040301.tif 000006
【図５】
2017040301.tif 000007
【図６】
2017040301.tif 000008
【図７】
2017040301.tif 000009
【図８】
2017040301.tif 000010