(57)【要約】【課題】優れた弾力性を有することができる床構造および支持部材を提供する。【手段】床構造１０は、支持脚１１と床材１２とを具備してなる置床式床構造であって、床構造であって、ＪＩＳ Ａ ６５１９に規定されている弾力性測定装置を用いて、質量５ｋｇの重りを自由落下させて床面に衝突させた際、床面に生じる振動の変位の経時変化を示す波形の最大振幅ＤＲが０．３０〜０．７０ｃｍであると共に、最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲが０．０１５〜０．０４０秒であり、床構造１０は、最大変形エネルギーＵＦを２５．００〜６６．７０の範囲、反発効果値Ａ：ＤＲ×ＤＲ／ＴＲを４．０〜２４．２８の範囲で有し、床構造１０の緩衝効果値Ｕ：ＵＦ−１．１×Ａが１７．２５〜４０であり、かつ弾力性値Ｙ：１．３７８２−０．００１６×（ＵＦ−１．１×Ａ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２が０．２０〜１．３７８２である。【選択図】図１
2017119993.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床基盤上に配置された複数の支持脚と、前記支持脚上に敷設された床材とを具備してなる置床式床構造であって、
ＪＩＳ Ａ ６５１９に規定されている弾力性測定装置を用いて、前記床構造の床面上０．８ｍの高さから質量５ｋｇの重りを自由落下させて前記床面に衝突させ、前記床面に衝撃が加えられた際、前記床面に生じる振動の変位の経時変化を示す波形は、その最大振幅ＤＲが０．３０〜０．７０ｃｍであると共に、最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲが０．０１５〜０．０４０秒であり、最大振幅ＤＲに対する半周期ＴＲの小さい形状を示し、
前記床構造は、床の変形が最大に達するまでの前記床構造の最大変形エネルギーＵＦを、２５．００〜６６．７０の範囲で有すると共に、
最大振幅ＤＲ、および最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲより表される、前記床構造の反発効果値Ａ：ＤＲ×ＤＲ／ＴＲを、４．０〜２４．２８の範囲で有し、
前記床構造の最大変形エネルギーＵＦおよび反発効果値Ａより表される、前記床構造の緩衝効果値Ｕ：ＵＦ−１．１×Ａが、１７．２５〜４０であり、かつ
弾力性値Ｙ：１．３７８２−０．００１６×（ＵＦ−１．１×Ａ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２が、０．２０〜１．３７８２であることを特徴とする、置床式床構造。
【請求項２】
前記床の振動の振幅が０．２ｍｍにまで減衰するのに要する減衰時間ＴＶＤが、０．４５秒以下である、請求項１に記載の置床式床構造。
【請求項３】
弾力性値Ｙが、前記床面の複数の位置で測定された値の平均値である、請求項１または２に記載の置床式床構造。
【請求項４】
前記床面の複数の位置で測定された弾力性値Ｙの最大値と最小値との差が、０．２０以下である、請求項１〜３の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項５】
前記支持脚は、前記床基盤上に設置された支持部材と、前記支持部材に立設した支持ボルトとを具備してなり、
前記支持部材は、前記床材を支持する支持ボルトと前記床基盤との間に配置された、筒状の第１弾性体と、前記第１弾性体の内側または外側に並列に設けられた第２弾性体とを有する弾性部を具備してなる、請求項１〜４の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項６】
前記第１弾性体が、天然ゴム、合成ゴム、または合成樹脂を用いて形成されてなる、請求項５に記載の置床式床構造。
【請求項７】
前記第２弾性体が、金属製のコイルバネで形成されてなる、請求項５または６に記載の置床式床構造。
【請求項８】
前記支持部材は、前記支持ボルトの下端部が固定される挿入部と、前記挿入部の側面から延出して設けられたフランジ部とを具備してなる雌ねじ部をさらに具備してなり、
前記フランジ部が、前記第１弾性体および第２弾性体により支持されてなる、請求項５〜７の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項９】
前記第１弾性体が、前記フランジ部の下端面と接する設置面の周囲に前記フランジ部の端部が嵌め込まれる嵌入部を具備してなり、
前記フランジ部の端部が、前記嵌入部に嵌め込まれた状態で前記第１弾性体に固定されてなる、請求項８に記載の置床式床構造。
【請求項１０】
前記第１弾性体が、内側または外側の底部に形成された延設部をさらに具備してなり、
前記第２弾性体が、前記延設部上に配置されてなる、請求項５〜９の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項１１】
前記第１弾性体のばね定数を１．０とした時、前記第２弾性体のばね定数は０．５０〜１．５である、請求項５〜１０の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項１２】
前記第１弾性体の振動の対数減衰率が０．３〜０．５であり、かつ前記第２弾性体の振動の対数減衰率が０よりも大きく０．１以下である、請求項５〜１１の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項１３】
前記床材が、前記支持脚上の上部に敷設された床下地材と、前記床下地材の上面に敷設された床仕上げ材とを具備してなる、請求項１〜１２の何れか一項に記載の置床式床構造。
【請求項１４】
前記床材が、前記床下地材と前記床仕上げ材との間に捨板をさらに具備してなる、請求項１３に記載の置床式床構造。
【請求項１５】
床基盤上に配置された複数の支持脚と、前記支持脚上に敷設された床材とを具備してなる置床式床構造に使用される支持部材であって、
前記支持部材は、前記床材を支持する支持ボルトと前記床基盤との間に配置された、筒状の第１弾性体と、前記第１弾性体の内側または外側に並列に設けられた第２弾性体とを有する弾性部を具備してなることを特徴とする、支持部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、室内競技施設の床を支持する置床式床構造および支持部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
体育館や多目的ホールなどの室内競技施設では、一般に、コンクリートスラブなどの床基盤上に設置された複数の支持脚に床パネル、捨張り合板、床仕上材などを設置した二重床構造が採用されている。
【０００３】
こうした二重床構造では、運動をする上で床の性能を確保するため、ＪＩＳ Ａ ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」に規定されているように、鉛直載荷たわみ、繰返し衝撃性能、弾力性など所定の条件を満たす必要がある（例えば、特許文献１参照）。中でも、弾力性は、運動のし易さ、または怪我の発生のし難さなどの指標であるため、弾力性の条件を満たすことは、床の運動適正、安全性を向上させる上で特に重要である。
【０００４】
弾力性は、弾力性値Ｙ、緩衝効果値Ｕ、および振動の減衰時間ＴＶＤの３つの項目により規定されており、室内競技施設などに使用される床が弾力性の条件を満たすためには、これらの項目をそれぞれ満たす必要がある。なお、弾力性値Ｙは、「１．３７８２−０．００１６×（ＵＦ−１．１×ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ−１７．２５）２−０．００２８×（ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ−２４．２８）２」で表され、緩衝効果値Ｕは、「ＵＦ−１．１×ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ」で表され、ＵＦは、床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギーである。
【０００５】
そこで、床の弾力性の条件を満たすために、例えば、支持脚の間隔および大引の間隔をそれぞれ所定の範囲内に調整して、弾力性の項目の１つである緩衝効果値Ｕが所定の範囲内となるようにすることで、床面の弾力性をより均一にすると共に床面の硬さを安全な範囲となるように調整した床構造の構築方法が開示されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平０８−２４６６４２号公報
【特許文献２】特開平０８−１０９７３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
床の弾力性は、上記のように、弾力性値Ｙ、緩衝効果値Ｕ、および振動の減衰時間ＴＶＤの３つの項目により規定されているが、これらの値を改善することが床の弾力性を向上させる上で重要である。しかしながら、従来の方法では、床の緩衝効果値Ｕを向上させることはできるが、床の弾力性値Ｙを向上させることはできない。これは、緩衝効果値Ｕを大きくすると、弾力性値Ｙを算出する式の第２項の「−０．００１６×（ＵＦ−１．１×ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ−１７．２５）２」の値が大きくなるため、弾力性値Ｙの理想値（１．３７８２）から減じられる数値が大きくなり、弾力性値Ｙの数値を小さくしてしまっていることなどが考えられる。そのため、従来の方法では、床の緩衝効果値Ｕを向上させることができても、弾力性値Ｙを向上させることはできなかったといえる。
【０００８】
今後、さらに運動し易くより安全性に配慮した床構造を構築する上で、床の緩衝効果値Ｕのみならず、弾力性値Ｙを向上させ、弾力性をさらに改善した床構造が希求されている。
【０００９】
そこで、本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、優れた弾力性を有することができる床構造および支持部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述の課題を解決するため、本発明による置床式床構造は、床基盤上に配置された複数の支持脚と、前記支持脚上に敷設された床材とを具備してなる置床式床構造であって、ＪＩＳ Ａ ６５１９に規定されている弾力性測定装置を用いて、前記床構造の床面上０．８ｍの高さから質量５ｋｇの重りを自由落下させて前記床面に衝突させ、前記床面に衝撃が加えられた際、前記床面に生じる振動の変位の経時変化を示す波形は、その最大振幅ＤＲが０．３０〜０．７０ｃｍであると共に、最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲが０．０１５〜０．０４０秒であり、最大振幅ＤＲに対する半周期ＴＲの小さい形状を示し、前記床構造は、床の変形が最大に達するまでの前記床構造の最大変形エネルギーＵＦを、２５．００〜６６．７０の範囲で有すると共に、最大振幅ＤＲ、および最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲより表される、前記床構造の反発効果値Ａ：ＤＲ×ＤＲ／ＴＲを、４．０〜２４．２８の範囲で有し、前記床構造の最大変形エネルギーＵＦおよび反発効果値Ａより表される、前記床構造の緩衝効果値Ｕ：ＵＦ−１．１×Ａが、１７．２５〜４０であり、かつ弾力性値Ｙ：１．３７８２−０．００１６×（ＵＦ−１．１×Ａ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２が、０．２０〜１．３７８２であることを特徴とする。
【００１１】
本発明においては、前記床の振動の振幅が０．２ｍｍにまで減衰するのに要する減衰時間ＴＶＤが、０．４５秒以下であることが好ましい。
【００１２】
本発明においては、弾力性値Ｙが、前記床面の複数の位置で測定された値の平均値であることが好ましい。
【００１３】
本発明においては、前記床面の複数の位置で測定された弾力性値Ｙの最大値と最小値との差が、０．２０以下であることが好ましい。
【００１４】
本発明においては、前記支持脚は、前記床基盤上に設置された支持部材と、前記支持部材に立設した支持ボルトとを具備してなり、前記支持部材は、前記床材を支持する支持ボルトと前記床基盤との間に配置された、筒状の第１弾性体と、前記第１弾性体の内側または外側に並列に設けられた、第２弾性体とを有する弾性部を具備してなる。
【００１５】
本発明においては、前記第１弾性体が、天然ゴム、合成ゴム、または合成樹脂を用いて形成されてなることが好ましい。
【００１６】
本発明においては、前記第２弾性体が、金属製のコイルバネで形成されてなることが好ましい。
【００１７】
本発明においては、前記支持部材は、前記支持ボルトの下端部が固定される挿入部と、前記挿入部の側面から延出して設けられたフランジ部とを具備してなる雌ねじ部をさらに具備してなり、前記フランジ部が、前記第１弾性体および第２弾性体により支持されてなることが好ましい。
【００１８】
本発明においては、前記第１弾性体が、前記フランジ部の下端面と接する設置面の周囲に前記フランジ部の端部が嵌め込まれる嵌入部を具備してなり、前記フランジ部の端部が、前記嵌入部に嵌め込まれた状態で前記第１弾性体に固定されてなることが好ましい。
【００１９】
本発明においては、前記第１弾性体が、内側または外側の底部に形成された延設部をさらに具備してなり、前記第２弾性体が、前記延設部上に配置されてなることが好ましい。
【００２０】
本発明においては、前記第１弾性体のばね定数を１．０とした時、前記第２弾性体のばね定数は０．５０〜１．５であることが好ましい。
【００２１】
本発明においては、前記第１弾性体の振動の対数減衰率が０．３〜０．５であり、かつ前記第２弾性体の振動の対数減衰率が０よりも大きく０．１以下であることが好ましい。
【００２２】
本発明においては、前記床材が、前記支持脚上の上部に敷設された床下地材と、前記床下地材の上面に敷設された床仕上げ材とを具備してなることが好ましい。
【００２３】
本発明においては、前記床材が、前記床下地材と前記床仕上げ材との間に捨板をさらに具備してもよい。
【００２４】
本発明による支持部材は、床基盤上に配置された複数の支持脚と、前記支持脚上に敷設された床材とを具備してなる置床式床構造に使用される支持部材であって、前記支持部材は、前記床材を支持する支持ボルトと前記床基盤との間に配置された、筒状の第１弾性体と、前記第１弾性体の内側または外側に並列に設けられた第２弾性体とを有する弾性部を具備してなることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、床構造の弾力性値Ｙを向上させることができると共に、床構造の緩衝効果値Ｕを所定の範囲内に維持することができるため、優れた弾力性を有することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施形態による置床式床構造の構成を説明する斜視図である。
【図２】本発明の実施形態による置床式床構造の構成を簡略に示す正面図である。
【図３】支持脚の分解斜視図である。
【図４】支持部材の構成を説明する切欠き図である。
【図５】支持部材の構成を示す断面図である。
【図６】床の変位の径時変化の一例を示す図である。
【図７】反発効果値Ａ、緩衝効果値Ｕ、および弾力性値Ｙとの関係を示す図である。
【図８】支持部材の他の構成の一例を示す図である。
【図９】支持部材の他の構成の一例を示す図である。
【図１０】支持部材の他の構成の一例を示す図である。
【図１１】支持部材の他の構成の一例を示す図である。
【図１２】測定点を示す図である。
【図１３】試験体の弾力性値Ｙの測定結果を示す図である。
【図１４】試験体の緩衝効果値Ｕの測定結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明を実施するための形態（以下、実施形態という）を図面に基づいて詳細に説明する。なお、下記実施形態により本発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のものが含まれる。さらに、下記実施形態で開示した構成要素は適宜組み合わせることが可能である。また、床構造などの説明の便宜上、下記に示す例においては床基盤を下に配置した図と共に説明がなされるが、本発明は、必ずしもこの配置で使用などがなされるわけではない。なお、以下の説明において、床仕上材が設けられる方向を上または上方といい、床基盤の方向を下または下方という場合がある。
【００２８】
＜床構造＞
本発明の実施形態による置床式床構造について説明する。図１は、本発明の実施形態による置床式床構造の構成を説明する斜視図であり、図２は、本発明の実施形態による置床式床構造の構成を簡略に示す正面図である。図１、２に示すように、置床式床構造（以下、単に、床構造という）１０は、支持脚１１と、床材１２とを有する。
【００２９】
支持脚１１は、基礎面としての床スラブ（床基盤）１３上に立設されている。支持脚１１は、所定間隔を設けて床スラブ１３上に複数配置され、床材１２を支持している。支持脚１１は、床スラブ１３上に設置される支持部材２１と、支持部材２１に回転自在に立設し、床材１２を支持する調節ボルト（支持ボルト）２２と、調節ボルト２２の上端部（室内側）に螺合した調節ナット２３とを備える。図３に示すように、支持脚１１は、支持部材２１、調節ボルト２２、および調節ナット２３が分離可能に構成されている。
【００３０】
（支持部材）
支持部材２１の構成の一例について説明する。図４は、支持部材２１の構成を説明する切欠き図であり、図５は、支持部材２１の構成を示す断面図である。図４、５に示すように、支持部材２１は、弾性部３１Ａと、調節ボルト２２の下端部を固定する金具の雌ねじ部３２とを備える。
【００３１】
弾性部３１Ａは、外周面が円錐状に形成され、内部に床スラブ１３側から調節ボルト２２側に向かって上下方向に貫通した孔を有し、内部に空洞が形成された第１弾性体３３Ａと、第１弾性体３３Ａの内側に、第１弾性体３３Ａの内周の壁面に沿うように設けられた第２弾性体３４とを備える。
【００３２】
第１弾性体３３Ａは、床スラブ１３上に設置されている。第１弾性体３３Ａは、内側の底部に形成された延設部３５と、雌ねじ部３２のフランジ部３９の下端面と接する設置面（上面）の周囲にフランジ部３９の端部が嵌め込まれる嵌入部３６とを有する。フランジ部３９の端部は、嵌入部３６に嵌め込まれた状態で第１弾性体３３Ａに固定される。
【００３３】
第１弾性体３３Ａは、例えば、天然ゴム、合成ゴム、または合成樹脂などの弾性材料で形成されている。第１弾性体３３Ａは、上記のような弾性材料で形成されているため、床に衝撃が加わって振動が生じても、床の振動の減衰を早めることができる。
【００３４】
また、弾性部３１Ａは、上記のような弾性材料を用いて円筒状に形成され、内部に空洞を有している。そのため、衝撃が床に加わって、床材１２を介して支持脚１１に伝わると、弾性部３１Ａは変形し易いため、後述する床の振動の最大振幅ＤＲを大きくすることができる。
【００３５】
また、第１弾性体３３Ａでは、延設部３５上に金属製のワッシャー３７が設けられ、ワッシャー３７上に第２弾性体３４が設置され、第２弾性体３４の上端部はフランジ部３９に当接している。フランジ部３９の端部は、嵌入部３６に嵌め込まれた状態で固定されているため、弾性部３１Ａは、フランジ部３９を第１弾性体３３Ａおよび第２弾性体３４上に安定して設置することができる。そのため、弾性部３１Ａは、支持部材２１を製造する際、第２弾性体３４を第１弾性体３３Ａ内に予め設置させておくことができると共に、フランジ部３９を第１弾性体３３Ａおよび第２弾性体３４上に安定して設置することができる。これにより、床構造１０の製造時に第２弾性体３４が第１弾性体３３Ａから分離することを防止することができると共に、第２弾性体３４が床スラブ１３に接触して損傷することなどを抑制することができる。
【００３６】
第２弾性体３４は、第１弾性体３３Ａとは異なる種類の弾性体で形成されており、例えば、金属製のコイルバネなどのバネ部材で形成することができる。金属製のコイルバネの材料としては、例えば、ピアノ線、硬鋼線、ステンレス線、またはオイルテンパー線などを用いることができる。衝撃が床に加わった際、衝撃が床材１２を介して支持脚１１に伝わると、弾性部３１Ａは変形して衝撃を吸収し、復元しようとする。その際、第１弾性体３３Ａは、ゴムまたは合成樹脂などの弾性材料を用いているが、粘弾性体の内部ロスを有する特性があるため、床に加わった衝撃に対する反発力は十分でない。しかし、第２弾性体３４が第１弾性体３３Ａの内部に組み込まれることにより、弾性部がゴムのみで形成されている場合などに比べ、弾性部３１Ａは床に加わる衝撃に対する反発力および反発速度を高める。そのため、弾性部がゴムのみなどで形成されている場合に比べ、弾性部３１Ａは、後述する床の振動の最大振幅ＤＲを大きくすると共に、最大振幅ＤＲでの見かけの半周期ＴＲを小さくする。
【００３７】
第１弾性体３３Ａのばね定数ｋ１を１．０とした時、第２弾性体３４のばね定数ｋ２は０．５０〜１．５であることが好ましく、より好ましくは０．７〜１．３である。第１弾性体３３Ａのばね定数ｋ１に対する第２弾性体３４のばね定数ｋ２（ｋ２／ｋ１）が０．５０未満では、第２弾性体３４のばね定数ｋ２が小さすぎるため、床に衝撃が加わった際、床に加わった衝撃に対する反発力および反発速度が十分得られない。そのため、後述する床の振動の最大振幅ＤＲを大きくすることはできず、最大振幅ＤＲの見かけの半周期ＴＲも小さくすることができない。また、ｋ２／ｋ１が１．５を超えると、第２弾性体３４のばね定数ｋ２が大きすぎるため、床に衝撃が加わった際、床に加わった衝撃に対する反発力が大きくなりすぎる。そのため、床に発生した振動の減衰が遅くなるため、好ましくない。なお、本明細書において、ばね定数とは、第１弾性体３３Ａまたは第２弾性体３４に力をかけた時の、第１弾性体３３Ａまたは第２弾性体３４にかかる力と、第１弾性体３３Ａまたは第２弾性体３４の変化量との比であり、ばね定数の数値が大きいほど硬い弾性体となり、反発力および反発速度が高められる。
【００３８】
第１弾性体３３Ａの振動の対数減衰率は、０．３〜０．５であり、第２弾性体３４の振動の対数減衰率は、０よりも大きく０．１以下であることが好ましい。第１弾性体３３Ａの振動の対数減衰率が０．３未満だと、床の減衰効果が弱すぎるため、床の振動の減衰効果が十分得られない。また、第１弾性体３３Ａの振動の対数減衰率が０．５を超えると、床の振動の減衰は早められるが、床の減衰効果が強すぎ、第１弾性体３３Ａが硬くなりすぎるため、最大振幅ＤＲを小さくする可能性がある。さらに、第２弾性体３４の振動の対数減衰率が０．１を超えると、第２弾性体３４は第１弾性体３３Ａと同時に床の減衰効果を発揮するため、第１弾性体３３Ａの他に第２弾性体３４で生じる床の減衰効果が強くなりすぎる可能性がある。そのため、弾性部３１Ａが硬くなりすぎ、最大振幅ＤＲを小さくする可能性がある。第１弾性体３３Ａの振動の対数減衰率および第２弾性体３４の振動の対数減衰率が上記範囲内であれば、第１弾性体３３Ａをゴムなど公知の材料を用いて形成し、第２弾性体３４を金属コイルなど公知の材料を用いて形成しても、床に衝撃が加わった際、床の変形を大きくしつつ床に発生した振動の収縮を早めることができる。なお、本明細書において、振動の対数減衰率とは、第１弾性体３３Ａまたは第２弾性体３４を振動させた後に、外力を加えない状態で放置させた状態で、隣り合う振幅の比（振動のピークの比）の自然対数をとったものであり、振動の対数減衰率の数値が大きいほど振動の制振効果が高い。
【００３９】
また、第２弾性体３４の最大変位量は、第１弾性体３３Ａで許容可能な変位量（許容変位量）よりも、例えば２０％以上高いことが好ましい。第２弾性体３４の最大変位量が第１弾性体３３Ａの許容変位量に対して例えば２０％以上高ければ、第１弾性体３３Ａが許容変位量まで変位しても、第２弾性体３４の変位量の限界には達していないため、弾性部３１Ａの変位量は第１弾性体３３Ａの変位量に応じさせ易くなる。そのため、衝撃が床に加わった際、弾性部３１Ａの変位量は第１弾性体３３Ａの変位量により合わせ易くなるため、弾性部３１Ａの変位量を第１弾性体３３Ａの変位量に応じて大きくすることで、後述する床の振動の最大振幅ＤＲは高くなる。
【００４０】
次に、図４、５に示すように、雌ねじ部３２は、調節ボルト２２の下端部を固定する挿入部３８と、挿入部３８の側面から延出して設けられたフランジ部３９とを備える。フランジ部３９の下端面は、弾性部３１Ａの上端部に設けられ、フランジ部３９は弾性部３１Ａによって支持されている。フランジ部３９は、その端部が嵌入部３６に嵌め込まれて、第１弾性体３３Ａで固定されている。
【００４１】
よって、弾性部３１Ａは、第１弾性体３３Ａおよび第２弾性体３４の２種類の弾性体を組み合わせ、第１弾性体３３Ａの内部に第２弾性体３４を組み込むことにより、床に衝撃が加わった際、衝撃により床が変形することで生じる床の変位を早く戻すことができると共にその戻り量を増やすことができ、衝撃に対する弾性部３１Ａだけの場合の反発力および反発速度が高められる。そのため、衝撃により生じる床の変位量（図６中、Ｄ１）に対して、変形に対する反発により生じる逆向きの変位量（図６中、ＤＲ）は大きくすることができると共に、後述する床の振動の最大振幅ＤＲ時における見かけの半周期ＴＲを小さくすることができる。
【００４２】
ここで、床構造１０の弾力性は、ＪＩＳ Ａ ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」に定められているように、弾力性値Ｙ、緩衝効果値Ｕ、および振動の減衰時間ＴＶＤの３つの項目で規定されている。そして、弾力性の試験方法が、ＪＩＳ Ａ ６５１９「８．４床の弾力性試験」に規定されている弾力性測定装置を用いて、５ｋｇの重すい（重り）を床面から０．８ｍの高さから自由落下させ、ゴムバネを介して床面に衝突させて、床に衝撃を加えている。そして、床に衝撃が加えられることで、床に振動が発生し、図６に示すような床の変位の経時変化が測定される。図６に示すように、得られた床の変位の波形から、床の振動の最大振幅（以下、「最大振幅」という。）ＤＲ（単位：ｃｍ）、床の振動の最大振幅時における見かけの半周期（以下、「見かけの半周期」という。）ＴＲ（単位：秒（ｓｅｃ））、および床の振動が０．２ｍｍまで減衰するのに要する減衰時間（以下、「減衰時間」という。）ＴＶＤ（単位：秒）が求められる。これらの値から、床の反発効果値Ａ（単位：ｃｍ２／秒）、緩衝効果値Ｕ、および弾力性値Ｙが、以下の式（I）〜（III）より求められる。なお、反発効果値Ａは、一般に、跳ね返りの感覚の割合を表し、緩衝効果値Ｕは、硬さの感覚の割合を表す。また、ＵＦは、床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギー（単位：ｋｇｆ・ｃｍ）であり、床面に加えられた衝撃を吸収するエネルギーに相当する。ＵＦの値は、支持脚１１、および床材１２を含む床構造１０の全体で決まり、例えば、支持脚１１を構成する弾性部３１Ａのばね定数、床材１２を構成する床材の材質、厚さ、支持脚１１の間隔など床構造１０を構成する各部材の構成、条件などにより決定される。
Ａ  ＝  ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ  ・・・（I）
Ｕ  ＝  ＵＦ−１．１×ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ  ・・・（II）
Ｙ  ＝  １．３７８２−０．００１６×（Ｕ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２  ・・・（III）
【００４３】
反発効果値Ａ、緩衝効果値Ｕ、および弾力性値Ｙとの関係は、図７に示す通りである。図７に示すように、弾力性値Ｙを最適とするためには、反発効果値Ａをより弾力性値Ｙの最適な領域の範囲に調整することが重要である。そのためには、最大振幅ＤＲは大きくすると共に、見かけの半周期ＴＲは小さくする必要があるといえる。
【００４４】
本実施形態では、支持部材２１は、上記のように、第１弾性体３３Ａおよび第２弾性体３４の２種類の弾性体を組み合わせて構成することにより、床に衝撃が加わって振動が生じた際の、衝撃により生じる床の変位に対し、同時に衝撃に対する弾性部３１Ａの反発力および反発速度が高くなる。これにより、床の最大振幅ＤＲは高く、かつ見かけの半周期ＴＲは小さくなり、後述するように、床の最大振幅ＤＲは所定の範囲内（０．３０〜０．７０ｃｍ）になると共に、見かけの半周期ＴＲは所定の範囲内（０．０１５〜０．０４０秒）となる。
【００４５】
なお、本実施形態においては、第１弾性体３３Ａは内部が貫通して筒状に形成されているが、最大振幅ＤＲおよび見かけの半周期ＴＲを所定の範囲内とし、床構造１０の弾力性値Ｙを向上させる（０．２０以上）と共に緩衝効果値Ｕを所定の範囲内（２０〜４０）にできれば、特に構成は限定されるものではなく、他の構成、形状などであってもよい。
【００４６】
例えば、図８に示すように、第１弾性体３３Ｂは、延設部３５と嵌入部３６とを備えず、第１弾性体３３Ｂの上部にフランジ部３９の下端面の一部が接するようにフランジ部３９を設置して、第１弾性体３３Ｂが床スラブ１３とフランジ部３９とに挟まれるように設けられていてもよい。この場合、フランジ部３９の下面と第１弾性体３３Ｂの上面を接着剤などで一体化する。また、図９に示すように、第１弾性体３３Ｃは、延設部３５のみ備えず、フランジ部３９の端部が嵌入部３６に嵌め込まれて第１弾性体３３Ｃで固定された状態のまま、第１弾性体３３Ｃおよび第２弾性体３４の下端面が床スラブ１３に接するように設けられていてもよい。この場合、第２弾性体３４の上部とフランジ部３９の下部とを接着剤、溶接などで固定するか、フランジ部３９の端部の嵌入部３６への嵌め具合をきつくする。
【００４７】
また、本実施形態においては、第２弾性体３４は、第１弾性体３３Ａ内の空洞の内周の壁面に沿うように配置されているが、これに限定されない。例えば、図１０に示すように、第１弾性体３３Ｄは、フランジ部３９の設置面にフランジ部３９の端部を固定する嵌入部３６と、第２弾性体３４を内部に収容する収容部４１Ａとを有して構成されていてもよい。弾性部３１は、第２弾性体３４を収容部４１Ａ内に配置することにより、第２弾性体３４を第１弾性体３３Ｄ内に安定して容易に設置することができる。また、第２弾性体３４が挿入部３８と接触することを防止することができると共に、フランジ部３９を第１弾性体３３Ｄおよび第２弾性体３４上に安定して設置することができる。
【００４８】
また、本実施形態においては、第２弾性体３４は、第１弾性体３３Ａの内周側に配置されているが、第２弾性体３４の外側に設けられていてもよい。例えば、図１１に示すように、第１弾性体３３Ｅは、挿入部３８の下端部を内部に収容する収容部４１Ｂと、外側の底部に形成された延設部４２とを有する。第１弾性体３３Ｅでは、延設部４２上に金属製のワッシャー３７を設け、ワッシャー３７上に第２弾性体３４が設置される。また、第２弾性体３４の下端部はワッシャー３７からずれないように延設部４２の係止部４２ａで固定されている。よって、弾性部３１は、第２弾性体３４を第１弾性体３３Ｅに容易に安定して設置することができると共に、フランジ部３９を第１弾性体３３Ｅおよび第２弾性体３４上に安定して設置することができる。
【００４９】
また、図３に示すように、調節ボルト２２は、その両端の外周面に雄ネジが形成された金属製のボルトなどのネジ部材からなるものであり、下端の雄ねじ部２２ａが支持部材２１に設けられた雌ねじ部３２に螺合され、上端の雄ねじ部２２ｂが調節ナット２３の雌ねじ部２３ａに螺合されている。下端の雄ねじ部２２ａと上端の雄ねじ部２２ｂとは、逆ねじとしている。
【００５０】
調節ナット２３は、雌ねじ部２３ａと、その下方周縁に設けられる環状鍔部２３ｂとを備え、金属製の部材からなるものである。雌ねじ部２３ａは、円筒状に形成されており、その内側に雌ねじが形成されている。調節ナット２３は、雌ねじ部２３ａが調節ボルト２２と螺合して設けられている。
【００５１】
また、調節ボルト２２には、その上端面にマイナス溝２２ｃが設けられ、ドライバーなどの回転用工具の先端を嵌め込んで回転させ、調節ナット２３を昇降して調節ナット２３の螺合位置を調整する。これにより、調節ナット２３の高さ位置を調整できるため、床下地材５１の高さ位置を調整できる。調節ボルト２２の上端の雄ねじ部２２ｂを、調節ナット２３の雌ねじ部２３ａと螺合することで、支持脚１１が組み立てられる。調節ナット２３は、雌ねじ部２３ａを床材１２の床下地材５１の挿通穴に嵌合し、前記挿通穴の穴周縁に環状鍔部２３ｂを接着させることで、床下地材５１が調節ナット２３に取り付けられる。支持脚１１の高さ方向の調整は、調節ボルト２２の長さを変えて行うことができる。
【００５２】
なお、本実施形態では、調節ナット２３を介して調節ボルト２２が床下地材５１と連結するようにしているが、調節ボルト２２は床下地材５１の挿通穴２４ａに雌ねじ部を設け、調節ボルト２２を床下地材５１と直接連結して固定するようにしてもよい。
【００５３】
また、隣接する支持脚１１同士の間隔は、床材１２の弾性ひずみの影響が極力小さくなるように配置されている。
【００５４】
また、図１、２に示すように、床材１２は、支持脚１１上に設けられ、床下地材（下地パネル）５１、および床仕上げ材（フローリング材）５２を備え、支持脚１１側から床面側に向かって、床下地材５１、および床仕上げ材５２の順に積層されている。なお、床材１２は、床下地材５１、および床仕上げ材５２で構成されているが、床下地材５１と床仕上げ材５２との間に捨板が配置されていてもよい。
【００５５】
床下地材５１は、支持脚１１上に設けられ、調節ボルト２２の上端が挿入される孔を複数有する。調節ボルト２２の上端が床下地材５１の孔に挿入されることで、床下地材５１は調節ボルト２２に固定される。床下地材５１は、木質系材料やこれらの複合材からなるものであり、床下地材５１の材料としては、パーティクルボードやファイバーボード、ＯＳＢ（オリエンテッドストランドボード）やＭＤＦ（木質繊維板）などの繊維板、合板などが使用できる。
【００５６】
床材１２は、単位面積当たりの床材１２の重量が小さいと、床に衝撃が加わった際、床材１２が大きく鉛直方向に動き易くなるため、床の最大振幅ＤＲを大きくすることができる。床材１２の重量を下げる方法として、床材１２の厚さを薄くすることが考えられるが、床材１２が薄すぎると床強度も低下するため、強度のより大きな材料を用いることが必要となる。このような材料として、薄くても強度をより高くしたパーティクルボードや合板などを上下に張り合わせたものを床材１２の材料として使用することが好ましい。また、床下地材５１の下部には合板や引張強度の高い補強シートを配置してもよい。これにより、床下地材５１を薄くしつつ弾性や強度を高めることができる。補強シートとしては、例えば、強度の高い繊維のロービングクロスや織布などを重ね貼りしたものなどを用いることができる。強度の高い繊維としては、例えば、ガラス繊維、ポリエステル繊維、ビニロン繊維、アラミド繊維、カーボン繊維などを用いることができる。
【００５７】
床下地材５１は、平板状であるが、床下地材５１を床材１２の下地板として用いるという観点から、矩形状であればその平面の形状は特に限定されるものではなく、設置面積、設置場所など設置状況に応じて適宜変更することができる。
【００５８】
床下地材５１は、調節ナット２３に対して着脱可能とするため、ビス止めにより調節ナット２３に固定することが好ましい。なお、床材１２と床スラブ１３との間には床下空間が形成され、この床下空間には、電気通信用配線や給排水用管などの設備（図示せず）が設けられる。
【００５９】
床仕上げ材５２は、床下地材５１の上面に敷設されている。本実施形態では、床仕上げ材５２は、床仕上げ材５２の長手方向が床下地材５１の長手方向と直交するように床下地材５１上に設けられている。また、床仕上げ材５２は、床仕上げ材５２の目地が床下地材５１の目地と重ならないように床下地材５１上に配置されている。床仕上げ材５２として、例えば、フローリング材、木質フロア、床タイル、合成樹脂系軟質シート仕上材、コルク材、畳などが挙げられる。床仕上げ材５２は、床下地材５１に、例えば、接着剤やビスなどにより固定される。床仕上げ材５２を床下地材５１上に固着して設けることにより、床表面が仕上げられる。
【００６０】
なお、本実施形態においては、床材１２が、床下地材５１、および床仕上げ材５２を備えた二層構造としているが、これに限定されるものではなく、床下地材５１と床仕上げ材５２との間に捨板を設けた三層構造とし、床下地材５１の上面に捨板を敷設するようにしてもよい。この場合、捨板は、床下地材５１に、例えば、接着剤やビスなどにより固定され、床仕上げ材５２は、捨板に、例えば、接着剤やビスなどにより固定される。捨板は、下張板、捨て張り板ともいう。捨板としては、例えば、針葉樹材または広葉樹材の合板、針葉樹材の単板および広葉樹材の単板が共に使用される合板、繊維板、配向性ストランドボード（Ｏｒｉｅｎｔｅｄ Ｓｔｒａｎｄ Ｂｏａｒｄ：ＯＳＢ）、パーティクルボードなどが用いられる。繊維板としては、例えば、高密度繊維板（Ｈｉｇｈ Ｄｅｎｓｉｔｙ ｆｉｂｅｒｂｏａｒｄ：ＨＤＦ）、中密度繊維板（Ｍｅｄｉｕｍ Ｄｅｎｓｉｔｙ ｆｉｂｅｒｂｏａｒｄ：ＭＤＦ）などが挙げられる。また、捨板は、１枚の板材でも２枚以上の板材で構成されていてもよい。
【００６１】
次に、床構造１０の施工方法の一例について説明する。床構造１０は、置床工法を用いて施工される。床構造１０の施工に際しては、まず、調節ボルト２２の一端の雄ねじ部２２ａを支持部材２１の雌ねじ部２１ａに螺合して取り付ける。次に、床下地材５１に取り付けた調節ナット２３に、調節ボルト２２の他端の雄ねじ部２２ｂを螺合して、テーブル状に組み立てた後、支持部材２１側を下にして、床スラブ１３の基礎面に、床下地材５１を敷き並べる。その結果、複数の支持脚１１が床スラブ１３の基礎面に一定間隔で立脚される。
【００６２】
次に、調節ボルト２２のマイナス溝２２ｃにドライバーなどを差し込んで調節ボルト２２を回して調節ナット２３を昇降させることにより、各床下地材５１の高さの調整を行う。床下地材５１の上面を同じ高さに調整した後、複数の床下地材５１上に床仕上げ材５２を載せて、釘や接着剤で床下地材５１に固定する。
【００６３】
次に、床下地材５１上に床仕上げ材５２を張り付けて固着して、床材１２を形成し、床面を仕上げる。これにより、図１、２に示すような床構造１０が施工される。
【００６４】
このように、本実施形態では、床構造１０は、支持部材２１を用いた支持脚１１と、床材１２とを備えた構成とすることにより、床に衝撃が加わって、床に振動が生じた際、床の変形の経時変化を示す波形の最大振幅ＤＲを高くしつつ、見かけの半周期ＴＲを小さくすることで、床の変形の経時変化を示す波形を最大振幅ＤＲに対して半周期ＴＲの小さい形状にしている。床構造１０は、この最大振幅ＤＲおよび見かけの半周期ＴＲから得られる反発効果値Ａを高めて、床面の復元効果を大きくしている。同時に、床構造１０は、床面に衝撃が加わった時に生じる床の変形が最大に達するまでの床構造１０の最大変形エネルギーＵＦを高めることで、衝撃の緩衝効果を大きくし、床を歪み易くしている。このように、床構造１０は、反発効果値Ａおよび最大変形エネルギーＵＦがそれぞれ所定の範囲内となるように構成することにより、床の弾力性値Ｙを向上（例えば、０．２０以上）させることができると共に、床の緩衝効果値Ｕを所定の範囲内（例えば、１７．２５〜４０）に維持することが可能となり、優れた弾力性を有することができる。以下、詳細に説明する。
【００６５】
床構造１０は、支持部材２１を用いた支持脚１１と、床材１２とを備えた構成とすることにより、床に加わる衝撃により生じる床の変位が大きく、衝撃に対する反発力および反発速度が高くなる。そのため、床構造１０では、ＪＩＳ Ａ ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」の「８．４床の弾力性試験」に規定されている試験方法に基づいて、ＪＩＳ Ａ ６５１９に規定されている弾力性測定装置を用いて、５ｋｇの重すいを床面上０．８ｍの高さから自由落下させてゴムバネを介して床面の図１２に示す所定の測定点（点ａ〜点ｄ）のいずれかに衝突させて、床面に振動を発生させる。このとき、床に生じる振動の最大振幅ＤＲは、０．３０〜０．７０ｃｍとなり、見かけの半周期ＴＲは、０．０１５〜０．０４０秒となる。
【００６６】
従来の床構造では、一般に、見かけの半周期ＴＲは、０．０２０〜０．０３０秒の範囲内であるが、最大振幅ＤＲは、例えば０．２５ｃｍ以下と小さいため、図６に示す床の変形の経時変化を示す波形の見かけの半周期ＴＲに対してそれほど高い最大振幅ＤＲが得らないことになり、高い反発効果値Ａは得られない。本実施形態では、床構造１０は、最大振幅ＤＲおよび見かけの半周期ＴＲを、それぞれ上記範囲内で有することにより、床面の復元効果は大きくなるため、床面に衝撃が加わった際、床が変形して床面が変位しても、床面の変位が戻り易い。最大振幅ＤＲが０．３０ｃｍを下回ると、反発効果値Ａが十分高くならず、床面に衝撃が加えられて変位した床面が復元する際に要するエネルギーが小さくなる。また、最大振幅ＤＲが０．７０ｃｍを超えると、反発効果値Ａが高くなりすぎ、弾力性値Ｙを小さくする可能がある。また、ＴＲは、上記範囲内であれば、反発効果値Ａを下げず、所定の範囲内に調整し易い。本実施形態では、床構造１０は、従来の床構造よりも、例えば、図６に示す床の変形の経時変化を示す波形の最大振幅ＤＲを高くしつつ、見かけの半周期ＴＲを小さくすることができるため、床の変形の経時変化を示す波形を最大振幅ＤＲに対して半周期ＴＲの小さい形状にすることができる。
【００６７】
また、本実施形態では、図６に示す床の変形の経時変化を示す波形は、最大振幅ＤＲに対する最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲの比（ＤＲ／ＴＲ）を、１２〜２０とすることが好ましい。ＤＲ／ＴＲを上記範囲内とすることにより、床の変形の経時変化を示す波形は、より最大振幅ＤＲに対して半周期ＴＲの小さい形状となり、床面の復元効果が大きく、床面の変位は戻り易くなる。
【００６８】
また、床構造１０は、床の変形が最大に達するまでの床構造１０の最大変形エネルギーＵＦを、２５．００〜６６．７０の範囲で有している。床面に衝撃が加えられた際、床が歪んで床構造１０全体でエネルギーを吸収して蓄えるが、従来の床構造では、一般に、最大変形エネルギーＵＦは、２５．０以下であり、床面に衝撃が加えられて床面が変位した際、床面はそれほど変位せず、床構造全体でそれほど多くのエネルギーを吸収して蓄えることはできない。本実施形態では、床構造１０は、最大変形エネルギーＵＦを上記範囲内で有することにより、床面に衝撃が加わった時の衝撃の緩衝効果を大きくでき、床を歪み易くすることができる。最大変形エネルギーＵＦが２５．００を下回ると、緩衝効果値Ｕを１５以上、特に１７．２５以上に調整することが困難になる可能性がある。また、最大変形エネルギーＵＦが６６．７０、特に６６．７０８を超えると、緩衝効果値Ｕを４０以下に調整することが困難になる可能性がある。
【００６９】
さらに、床構造１０は、最大振幅ＤＲ、および最大振幅ＤＲの時点における見かけの半周期ＴＲより表される、床構造の反発効果値Ａ：ＤＲ×ＤＲ／ＴＲを、４．０〜２４．２８の範囲で有し、好ましくは、４．０〜１２．００である。この反発効果値Ａは、上記の通り、跳ね返りの感覚尺度を表す。反発効果値Ａが上記範囲内であれば、床面の跳ね返りの感覚が良く、使用感の良い床構造となる。一方、反発効果値Ａが２４．２８を超えると、弾力性値Ｙを低下させる可能性がある。また、反発効果値Ａが４．０を下回ると、弾力性値Ｙを０．２以上にすることは困難である。なお、反発効果値Ａの最大値は、現在使用可能な床材１２の材料では、約１２．００であるが、２４．２８に至らないが、今後使用可能となり得る床材１２の材料によっては、反発効果値Ａの最大値は、２４．２８まで向上させることも可能となり得るものである。
【００７０】
最大変形エネルギーＵＦおよび反発効果値Ａより、上記式（II）、（III）に示すように、緩衝効果値Ｕは、ＵＦ−１．１×Ａで表され、弾力性値Ｙは、１．３７８２−０．００１６×（ＵＦ−１．１×Ａ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２で表される。なお、ＵＦは、上記の通り、床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギーであり、床構造１０を構成する各部材の構成、条件などにより決定される。床構造１０は、この最大変形エネルギーＵＦおよび反発効果値Ａより表される、床構造１０の緩衝効果値Ｕを、１７．２５〜４０の範囲で有することができると共に、弾力性値Ｙを、０．２０〜１．３７８２の範囲で有することができる。なお、測定点は、図１２に示すように、床下地材５１の中央部を点ａとし、支持脚１１上を点ｂとし、床下地材５１の長手側の目地部分を点ｃとし、４つの床下地材５１の交点上を点ｄとする。
【００７１】
従来の方法では、床の弾力性のうち、緩衝効果値Ｕは改善しても弾力性値Ｙは改善されていないため、例えば、図７に示す領域αのように偏った範囲内でのみ弾力性を発揮する床構造しか得られていないといえる。これに対し、本実施形態では、床構造１０は、上記のような構成とすることにより、床に衝撃が加わり、振動が発生した際、従来の床構造よりも、床の変位を示す波形の最大振幅ＤＲは高く、かつ見かけの半周期ＴＲは小さくなる。そのため、床の最大振幅ＤＲおよび見かけの半周期ＴＲはそれぞれ上記のように所定の範囲内となり、反発効果値Ａは上記のように所定の範囲内となる。また、床構造１０では、最大変形エネルギーＵＦも上記のように所定の範囲内となる。これにより、床構造１０は、床の弾力性値Ｙを向上させ、弾力性値Ｙを最適値にさらに近づけることができると共に、緩衝効果値Ｕを所定の範囲内に維持することができるため、例えば、図７に示す領域β付近で弾力性を発揮させることができる。よって、床構造１０は、床に衝撃が加わって振動が発生した際、床の弾力性値Ｙを向上（例えば、０．２０以上）させることができると共に、床の緩衝効果値Ｕを所定の範囲内（例えば、１７．２５〜４０）にすることができる。
【００７２】
また、弾力性値Ｙまたは緩衝効果値Ｕは、床面の複数の位置で測定された値の平均値であってもよい。本実施形態においては、床面の各測定点（点ａ〜ｄ）において測定された値の平均値が、上記式（１）および上記式（２）を満たす。これにより、床全体で、より安定して床の弾力性値Ｙを向上させることができると共に、床の緩衝効果値Ｕを所定の範囲内にすることができるため、安定して優れた弾力性を有する床構造とすることができる。
【００７３】
さらに、各測定点（点ａ〜ｄ）において測定された床の弾力性値Ｙの最大値と最小値との差は、０．１０以下であることが好ましい。床の弾力性値Ｙの最大値と最小値との差を小さくすることにより、床面全体で、より安定して床の弾力性値Ｙを向上させることができるため、さらに優れた弾力性を有する床構造とすることができる。
【００７４】
また、各測定点（点ａ〜ｄ）において測定された床の緩衝効果値Ｕの平均値に対するばらつきは、例えば、１５％以下であることが好ましく、より好ましくは１２％以下である。床面全体での緩衝効果値Ｕの平均値に対するばらつきを小さくすることにより、床面全体での緩衝効果値Ｕをより安定させることができるため、さらに優れた弾力性を有する床構造とすることができる。
【００７５】
また、床面に振動を発生させた際の、床面の最大変位σは、０．２０〜０．３５ｃｍであることが好ましい。最大変位σが高ければ、最大振幅ＤＲが高められるが、床構造１０の弾力性値Ｙを向上させつつ緩衝効果値Ｕを維持するためには、その分、見かけの半周期ＴＲをさらに小さくする必要がある。そのため、最大変位σは、最大振幅ＤＲおよび見かけの半周期ＴＲとの相互のバランスを考慮して、上記範囲内であれば、反発効果値Ａは上記範囲内に調整し易く、床の弾力性値Ｙは向上させ易くなる。
【００７６】
床面に振動を発生させた際の、床材１２の最大荷重Ｐｍａｘは、例えば、１８０〜２００ｋｇであってもよい。最大荷重Ｐｍａｘが高ければ、その分、床材１２に加わる負担は増大する。そこで、最大荷重Ｐｍａｘは、上位範囲内であれば、床材１２に加わる負担は抑えられるため、床材１２の亀裂または損傷などが抑えられる。
【００７７】
床の減衰時間ＴＶＤは、０．４５秒以下であることが好ましく、０．３０秒以下であることがより好ましい。減衰時間ＴＶＤは、ＪＩＳ Ａ ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」に規定されているように、０．４５秒以下である必要があり、減衰時間ＴＶＤが短く、床材１２の振動は短時間で減衰すれば、より安定した床となる。
【００７８】
以上のように、床構造１０によれば、床に衝撃が加わって振動が発生した際、床の弾力性値Ｙを向上（例えば、０．２０以上）させることができると共に、床の緩衝効果値Ｕを所定の範囲内（例えば、１７．２５〜４０）にすることができるため、優れた弾力性を有することができ、信頼性が高い床構造を提供することができる。また、床構造１０は、既存の建造物などにおいても使用可能であり、床構造の改修などの際にも適用することができるため、床下地材を改修する際の費用を低減しつつ弾力性の向上を図ることができる。
【００７９】
以上、上記実施形態による床構造は、体育館、多目的ホールなどの運動、展示会やコンサートなどが行なわれる室内競技施設などの置床式の二重床を使用する施設の床構造に好適に用いることができる。
【実施例】
【００８０】
以下、本発明を実施例及び比較例を挙げてさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００８１】
＜試験体の準備＞
［実施例１、２］
床基盤１３上に、支持部材２１を所定間隔で複数配置し、その支持部材２１上に調節ボルト２２を取り付けた後、その調節ボルト２２の上端に、予め床下地材５１に取り付けた調節ナット２３を取り付け、支持脚１１を製造した。その後、床下地材５１上に床仕上げ材５２を配置して、図１に示すような床構造を有する試験体を作製した。このようにして得られた試験体を試験体１、２とした。
［比較例１］
実施例１の支持部材２１に代えてクッションゴムを用い、板材１２を、床下地材５１と床仕上げ材５２との間に捨板を設けた三層構造としたこと以外は、実施例１と同様にして試験体を作製した。このようにして得られた試験体を試験体３とした。
［比較例２］
実施例１の支持部材２１に代えてクッションゴムを用いたこと以外は、実施例１と同様にして試験体を作製した。このようにして得られた試験体を試験体４とした。
【００８２】
＜評価＞
ＪＩＳ  Ａ  ６５１９「体育館用鋼製床下地構成材」の「８．４床の弾力性試験」の規定に準拠して、図１２に示すように、上記のようにして得られた試験体１〜４の床面の点ａ〜点ｄの４箇所に、ＪＩＳ Ａ ６５１９に規定されている弾力性測定装置を用いて、５ｋｇの重すいを床面上０．８ｍの高さから自由落下させてゴムバネを介して重すいを床面に衝突させ、強制的に床に振動を発生させた。そして、図６に示すような床の変位の径時変化を測定し、得られた試験体１〜４の床の変位の波形から、床の変形が最大に達するまでの床の最大変形エネルギーＵＦ（ｋｇｆ・ｃｍ）、床の振動の最大振幅ＤＲ（ｃｍ）、床の振動の最大振幅時における見かけの半周期ＴＲ（秒）、床の振動が０．２ｍｍまで減衰するのに要する減衰時間Ｔｖｄ（秒）を測定した。これらの測定値から、床の反発効果値Ａ、緩衝効果値Ｕ、および弾力性値Ｙを、以下の式（I）〜（III）に基づいてそれぞれ求めた。なお、ＵＦは、床の変形が最大に達するまでの床の最大変形エネルギー（ｋｇｆ・ｃｍ）である。また、測定点は、図１２に示すように、床下地材５１の中央部を点ａとし、支持脚１１上を点ｂとし、床下地材５１の長手側の目地部分を点ｃとし、４つの床下地材５１の交点上を点ｄとした。実施例１、２、比較例１、２の測定結果を表１〜４、実施例１、２、比較例１、２の弾力性値Ｙおよび緩衝効果値Ｕの測定結果を図１３、図１４に示す。
Ａ＝ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ  ・・・（I）
Ｕ＝ＵＦ−１．１×ＤＲ×ＤＲ／ＴＲ  ・・・（II）
Ｙ＝１．３７８２−０．００１６×（Ｕ−１７．２５）２−０．００２８×（Ａ−２４．２８）２  ・・・（III）
【００８３】
【表１】
2017119993.tif 000003
【００８４】
【表２】
2017119993.tif 000004
【００８５】
【表３】
2017119993.tif 000005
【００８６】
【表４】
2017119993.tif 000006
【００８７】
表１、２より、実施例１、２は、床の各点ａ〜点ｄでの弾力性値Ｙは、０．２０〜０．４９の範囲内であり、全て０．２以上であった。また、各点ａ〜点ｄの弾力性値Ｙの平均値は、０．２を超えており、実施例１では、各点ａ〜点ｄの弾力性値Ｙのバラツキは０．１以下であり、実施例２では、各点ａ〜点ｄの弾力性値Ｙのバラツキは０．１８以下であった。床の各点ａ〜点ｄでの緩衝効果値Ｕは、全て２４〜３０の範囲内であり、これらの値のバラツキは小さく、緩衝効果値Ｕの全体の平均値は２０〜３０の範囲内であった。一方、表３、４より、比較例１、２では、弾力性値Ｙは最大でも約０．１９６であり、床の各点ａ〜点ｄの弾力性値Ｙの平均値は０．１２以下であり、緩衝効果値Ｕの全体の平均値が１９〜２５の範囲内であった。よって、最大振幅ＤＲ、見かけの半周期ＴＲをそれぞれ所定の範囲内となるようにすることにより、床の弾力性値Ｙを０．２０以上にすることができると共に、床の緩衝効果値Ｕを２０〜３０の範囲内にすることができることが確認された。
【００８８】
弾力性値Ｙは、一般に、最大値が０．２〜１．３７８の範囲内であれば、運動し易いため、運動適性に配慮した床面であるといえる。また、緩衝効果値Ｕは、一般に、２０〜３０の範囲内であれば、障害が発生する可能性はより低いため、さらに安全性の高い床であるとされている。よって、本発明の床構造は、床の弾力性値Ｙを０．２０以上であり、かつ床の緩衝効果値Ｕは２０〜３０の範囲内にあるといえることから、快適に運動できると共にさらに安全性の高い床であるといえる。
【符号の説明】
【００８９】
１０  置床式床構造（床構造）
１１  支持脚
１２  床材
１３  床スラブ（床基盤）
２１  支持部材
２２  調節ボルト（支持ボルト）
２２ａ、２２ｂ  雄ねじ部
２２ｃ  マイナス溝
２３  調節ナット
２３ａ、３２  雌ねじ部
２３ｂ  環状鍔部
３１Ａ〜３１Ｄ  弾性部
３３Ａ〜３３Ｄ  第１弾性体
３４  第２弾性体
３５、４２  延設部
３６  嵌入部
３７  ワッシャー
３８  固定部
３９  フランジ部
４１Ａ、４１Ｂ  収容部
４２ａ  係止部
５１  床下地材（下地パネル）
５２  床仕上げ材（フローリング材）
【図１】
2017119993.tif 000007
【図２】
2017119993.tif 000008
【図３】
2017119993.tif 000009
【図４】
2017119993.tif 000010
【図５】
2017119993.tif 000011
【図６】
2017119993.tif 000012
【図７】
2017119993.tif 000013
【図８】
2017119993.tif 000014
【図９】
2017119993.tif 000015
【図１０】
2017119993.tif 000016
【図１１】
2017119993.tif 000017
【図１２】
2017119993.tif 000018
【図１３】
2017119993.tif 000019
【図１４】
2017119993.tif 000020