(57)【要約】【課題】ヒールが、先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底の前部に向けて横たわるフラット状態との間で回動可能にソールに固定された靴を提供する。【解決手段】靴１は、地面に対向する本底を有するソール２、地面に接する先端と、本底のうちの人脚のかかと部を支持する後部２ｂに固定される基端と、を有するヒール３、及びヒール３の基端を本底の後部２ｂに固定するととともに、基端を中心にしてヒール３を、少なくとも先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底のうちの人脚の踏み付け部を支持する前部２ａに向けて凹部２ｂ０内に収容されるフラット状態との間で回動する回動手段を備える。ソール２が有する本底の後部２ｂに基端が固定されるヒール３が、回動手段により基端を中心にして回動することで、ハイヒール状態とフラット状態との少なくとも２状態で使用することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
人脚を支持する靴であって、
地面に対向する本底を有するソール部と、
地面に接する先端と、前記本底のうちの人脚のかかと部を支持する後部に固定される基端と、を有するヒール部と、
前記ヒール部の基端を前記本底の後部に固定するととともに、前記基端を中心にして前記ヒール部を、少なくとも前記先端が地面に向く第１状態と前記本底のうちの人脚の踏み付け部を支持する前部に向く第２状態との間で回動する回動手段と、
を備えることを特徴とする、靴。
【請求項２】
前記ソール部の前記本底に、前記ヒール部の全体を収容する凹部が形成されることを特徴とする、請求項１に記載の靴。
【請求項３】
前記回動手段は、前記ヒール部の基端を貫通して、両端が前記ソール部に固定される軸体と、前記ヒール部の基端と前記ソール部とを結合するヒンジと、のうちの一方を有することを特徴とする、請求項１又は２に記載の靴。
【請求項４】
前記ヒール部の回動を前記第１状態でとめる第１制止手段をさらに備えることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載の靴。
【請求項５】
前記ヒール部の回動を前記第２状態でとめる第２制止手段をさらに備えることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載の靴。
【請求項６】
前記ソール部の周囲に固定されて人脚を覆うアッパー部をさらに備え、
前記アッパー部は、前記ソール部のうちの前記本底の前部を含む部分の周囲に固定されて人脚の前足部の少なくとも一部を覆う第１アッパー部と、前記ソール部のうちの前記本底の後部を含む部分の周囲に固定されて人脚の後足部の少なくとも一部を覆う第２アッパー部と、を分離して有することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人脚を支持する靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
ソールに固定されたヒールにより、人脚の爪先に対してかかとが高く支持されるハイヒールが婦人靴として愛用されている。その一方で、ヒールのないフラット又はヒールの低いローヒール（フラットとローヒールとに厳密な境界があるものではない。以下を「ハイヒール」と対比して相対的にヒールの低いものを「フラット」と総称する。）の靴も好まれ、ハイヒールと併用する場合に両方の靴を所持しなければならないという不便を強いられる。
【０００３】
そこで、ヒールの高さを調節することができ、１つの靴でハイヒールとフラットとを両立することのできる靴が提案されている。例えば、特許文献１では、ソールに固定されたヒールの基端を回転することによりヒールの高さが切り替わるヒール切換え式シューズが開示されている。また、特許文献２には、ヒールが、ローヒールブロックとこの先に取り付けられる延長部片との２部材から構成され、延長部片は、ローヒールの下に位置決めされる状態とソールの下に横たわる状態との間で駆動することができる靴が開示されている。しかし、特許文献１及び２に開示されたものは、フラットとして使用するときにヒールが突出して視認できてしまい、自然なフラットの靴とは別形状となってしまい、ファッション性に乏しいものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１２１７６５号公報
【特許文献２】特開２００８−５３６６２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、ヒールが、先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底の前部に向けて横たわるフラット状態との両立する靴であって、フラット状態でヒールの突出しないものを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の靴は、
人脚を支持する靴であって、
地面に対向する本底を有するソール部と、
地面に接する先端と、前記本底のうちの人脚のかかと部を支持する後部に固定される基端と、を有するヒール部と、
前記ヒール部の基端を前記本底の後部に固定するととともに、前記基端を中心にして前記ヒール部を、少なくとも前記先端が地面に向く第１状態と前記本底のうちの人脚の踏み付け部を支持する前部に向く第２状態との間で回動する回動手段と、
を備えることを特徴とする。
【０００７】
この特徴によれば、ソール部が有する本底の後部に基端が固定されるヒール部が、回動手段により基端を中心にして回動することで、ヒール部の先端が地面に向く第１状態と本底のうちの人脚の踏み付け部を支持する前部に向く第２状態との少なくとも２状態をなすことができる。
【０００８】
本発明の靴は、
前記ソール部の前記本底に、前記ヒール部の全体を収容する凹部が形成されることを特徴とする。
【０００９】
この特徴によれば、ヒール部を、先端が本底の前部に向く状態に回動することで、ソール部の本底に形成された凹部に収容することができる。ヒール部の全体がソール部（凹部）によって被覆され、突出して視認されることがない。
【００１０】
本発明の靴は、
前記回動手段は、前記ヒール部の基端を貫通して、両端が前記ソール部に固定される軸体と、前記ヒール部の基端と前記ソール部とを結合するヒンジと、のうちの一方を有することを特徴とする。
【００１１】
この特徴によれば、ヒール部を基端を中心に回動する、具体的な回動手段が提供される。
【００１２】
本発明の靴は、
前記ヒール部の回動を前記第１状態でとめる第１制止手段をさらに備えることを特徴とする。
【００１３】
この特徴によれば、第１制止手段により、ヒール部の回動を第１状態でとめることができ、ハイヒールとして安定して使用することができる。
【００１４】
本発明の靴は、
前記ヒール部の回動を前記第２状態でとめる第２制止手段をさらに備えことを特徴とする。
【００１５】
この特徴によれば、第２制止手段により、ヒール部の回動を第２状態でとめることができ、フラットとして安定して使用することができる。
【００１６】
本発明の靴は、
前記ソール部の周囲に固定されて人脚を覆うアッパー部をさらに備え、
前記アッパー部は、前記ソール部のうちの前記本底の前部を含む部分の周囲に固定されて人脚の前足部の少なくとも一部を覆う第１アッパー部と、前記ソール部のうちの前記本底の後部を含む部分の周囲に固定されて人脚の後足部の少なくとも一部を覆う第２アッパー部と、を独立して有することを特徴とする。
【００１７】
この特徴によれば、第１アッパー部と第２アッパー部とが独立して移動する。ここで「独立して」とは、分離しているか、又は、弾性部材で結合されて相互に分離して移動可能であることを言う。
ソール部本底の第１アッパー部と第２アッパー部との境界に当たる部分は、ハイヒールでは屈曲し、フラットではほぼ平板である。アッパー部においては、第１アッパー部と第２アッパー部との境界部分が、ハイヒールでは小さな面積に、フラットでは大きな面積になる。第１及び第２状態との間でソール部の本底を曲げることで発生する面積の変動を吸収することができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の靴によれば、ヒールが、先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底の前部に向けて横たわるフラット状態との２状態で使用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、靴の構成を示す図である。
【図２】図２は、ヒールの回動手段の一例を示す図である。
【図３】図３は、ヒールの回動手段の別の例を示す図である。
【図４】図４は、ヒールの回動をとめる第１制止手段の例を示す図である。
【図５】図５は、ヒールの回動をとめる第１制止手段の別の例を示す図である。
【図６】図６は、ヒールの回動をとめる第１制止手段の更に別の例を示す図である。
【図７】図７は、ヒールの回動をとめる第２制止手段の例を示す図である。
【図８】図８は、ヒールの回動をとめる第２制止手段の別の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の一実施形態について説明する。
【００２１】
図１に、本実施形態に係る靴１の構成を示す。ここで、図１（Ａ）、図１（Ｂ）及び図１（Ｃ）は、それぞれ、ハイヒール状態（第１状態）における靴１の横断面図、フラット状態（第２状態）における靴１の横断面図、及びフラット状態における靴１の底面図である。なお、図１における左方向を前方向、右方向を後方向、及び左右方向を前後方向とする。また、図１（Ｃ）における上下方向を幅方向とする。靴１は、人脚を覆って支持する靴であり、ソール２、ヒール３、アッパー４、回動手段、及び制止手段を含んで構成される。なお、人脚は、ここではくるぶしから下の部位を指し、爪先を含む足指、踏み付け部を含む前足部、踏まず部を含む中足部、及びかかと部と含む後足部を含むものとする。
【００２２】
図１（Ａ）及び図１（Ｂ）に示すように、ヒール３の基端はソール２に備えられた凹部２ｂ０の内部に設けられている。これにより、フラット状態においては、図１（Ｂ）に示すように、ヒール３の全体が凹部２ｂ０に収容され、外部から視認されないようになる。
【００２３】
ソール２は、人脚の裏面に接してこれを支持するとともに地面を踏む部材であり、地面に対向する又は接する本底を有する。本底は、人脚の踏み付け部を支持する前部２ａ、人脚の踏まず部及びかかと部を支持する後部２ｂ、及び前部２ａと後部２ｂとを連結する連結部２ｃを有する。
【００２４】
前部２ａ及び後部２ｂは、剛性の高い樹脂等から構成される。ここで、後部２ｂの底面には、前後方向を長手とする凹部２ｂ０が形成されている。それにより、図１（Ｂ）及び図１（Ｃ）に示すように、ヒール３を、その先端が前方向を向く状態に回動することで凹部２ｂ０内に収容することができる。また、凹部２ｂ０の深さは、ヒール３の厚みより大きい。それにより、ヒール３の一面を地面に当接させることなく、靴１をフラット状態で使用することができる。
【００２５】
連結部２ｃは、前部２ａ及び後部２ｂに対して剛性が低く、弾力の高い樹脂等の素材から構成されることが好ましい。連結部２ｃにより前部２ａと後部２ｂとを連結することで、ソール２を曲げることができる。
【００２６】
ヒール３は、人脚の爪先に対してかかと部を高く支持する部材であり、本実施形態では一例として剛性の高い樹脂等を用いて直方体状に成形されている。ヒール３は、地面に接する先端と、ソール２の後部２ｂの底面に固定される基端と、を有する。先端には、樹脂、ゴム等から構成される緩衝材であるトップリフト（不図示）が設けられる。基端は、後述する回動手段により、ソール２の本底に回動可能に固定される。
【００２７】
アッパー４は、人脚を覆う部材であり、第１アッパー部４ａ、第２アッパー部４ｂ、及び弾性部材４ｃを有する。第１アッパー部４ａは、ソール２のうちの本底の前部２ａを含む部分の周囲に固定され、人脚の前足部を覆う。第２アッパー部４ｂは、ソール２のうちの本底の後部２ｂを含む部分の周囲に固定され、人脚の中足部及び後足部を覆う。弾性部材４ｃは、第１及び第２アッパー部４ａ，４ｂを接続する。弾性部材４ｃは、弾力の高い合成樹脂、ゴム等の素材を用いて構成され、ハイヒール状態では収縮し、フラット状態では伸長する。これにより、ハイヒール状態とフラット状態との間でソール２の本底が曲がる角度が変化しても、第１アッパー部４ａと第２アッパー部４ｂとの間が不自然な形状にならない。なお、第１アッパー部４ａと第２アッパー部４ｂとの相対的な角度に本底を曲げることができれば、弾性部材４ｃは必ずしも設けられる必要はない。
【００２８】
回動手段は、ヒール３の基端をソール２の本底の後部２ｂに回動可能に固定する手段である。ここで、回動手段により、ヒール３は、基端を中心にして、先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底の前部２ａに向けて横たわるフラット状態との間で回動する。
【００２９】
図２に、回動手段の一例を示す。図２（Ａ）及び図２（Ｂ）は、それぞれ、ヒール３が立てられたハイヒール状態及びヒール３が凹部２ｂ０（図２では不図示）内に収容されたフラット状態において回動手段を示す。回動手段は、ヒール３の基端と、その基端を幅方向に貫通して、両端が本底の後部２ｂに固定される軸体３ａと、から構成される。
【００３０】
ここで、軸体３ａが貫通するヒール３の基端は、ヒール３の胴部に対して幅が細く、図２（Ａ）における後方（図面右側）又は図２（Ｂ）における下方が側面視において円弧状に形成されている。また、軸体３ａの両端が固定される本底の後部２ｂは、その前方（図面左側）が側面視において円弧状に、下面後方が平らに形成されている。それにより、基端を中心に、ただし基端が凹部２ｂ０の側面に干渉することなく、ヒール３を回動することができるとともに、図２（Ｂ）のフラット状態から図２（Ａ）のハイヒール状態までヒール３を回動した際に、ヒール３の上端面が本底の後部２ｂの下面後方に干渉することでヒール３の回動をとめることができる。
【００３１】
図３に、回動手段の別の例を示す。図３（Ａ）及び図３（Ｂ）は、それぞれ、ヒール３が立てられたハイヒール状態及びヒール３が凹部２ｂ０（図３では不図示）内に収容されたフラット状態において回動手段を示す。回動手段は、ヒンジ３ｂを有する。ヒンジ３ｂは２つの片を有し、一片をヒール３の基端の図３（Ａ）における前方（図面左側）の面に、他片を本底の後部２ｂ、すなわち凹部２ｂ０の底面に固定している。ここで、ヒール３の基端は、図３（Ａ）における後方（図面右側）が側面視において円弧状に形成されている。それにより、基端を中心に、ただし基端が凹部２ｂ０の側面に干渉することなく、ヒール３を回動することができる。なお、図３（Ｂ）のフラット状態から図３（Ａ）のハイヒール状態までヒール３を回動した際に、図３（Ａ）におけるヒール３の後面（図面右側の面）の一部が本底の後部２ｂ、すなわち凹部２ｂ０の側面（図３では不図示）に干渉することでヒール３の回動をとめることができる。
【００３２】
図２及び図３に例示したとおり、回動手段にはさまざまな形態がある。ヒール３の基端を固定し、基端を中心にしてヒール部３を先端が地面に向く第１状態と前部に向く第２状態との間で回動するものであれば、いかなる形態であってもよい。
【００３３】
制止手段は、ヒール３の回動をハイヒール状態でとめる第１制止手段及びヒール３の回動をフラット状態でとめる第２制止手段を含む。
【００３４】
図４に、第１制止手段の一例を示す。図中、第１制止手段は、ヒール３の先端及び本底の後部２ｂの底面を図面上側に向けた状態で示されている。第１制止手段は、ストッパ５及び付勢部材（不図示）を有する。ストッパ５は、一例として円形断面を有する棒状部材であり、本底の後部２ｂの側面から先端を凹部２ｂ０内に繰り出し可能に後部２ｂ内に設けられている。付勢部材（不図示）は、一例としてスプリングであり、凹部２ｂ０内に固定されてストッパ５を付勢する。
【００３５】
ヒール３が凹部２ｂ０内に収容されるフラット状態では、ストッパ５はヒール３の側面と干渉して凹部２ｂ０内に留められる。ヒール３をフラット状態からハイヒール状態に回動してヒール３を立てると、ストッパ５は、ヒール３の側面との干渉が解かれ、付勢部材により付勢されてその先端を凹部２ｂ０内に繰り出す。それにより、ストッパ５の先端がヒール３の図面右側の一面に当接することで、ヒール３の回動がハイヒール状態で制止される。また、ヒール３を倒す際には、手指でストッパ５を本底の後部２ｂ内に押し込むことで、ストッパ５によるヒール３の制止が解除される。
【００３６】
図５に、第１制止手段の別の例を示す。図中、第１制止手段は、ヒール３の先端及び本底の後部２ｂの底面を図面上側に向けた状態で示されている。第１制止手段は、ストッパ６を有する。ストッパ６は、開閉可能に連結された２つの板状部材を有する。２つの板状部材のそれぞれの側面には、円筒形状の軸体６ａ，６ｂが先端を幅方向に突出して固定されている。軸体６ａの先端は、回転可能に、凹部２ｂ０の側面に固定されている。軸体６ｂの先端は、凹部２ｂ０の側面に設けられた溝部２ｂ１内に挿入されている。ここで、溝部２ｂ１は、図面左右方向に延びるとともに、図面左側の端部で図面下方に鉤状に屈曲して形成されている。
【００３７】
ヒール３が凹部２ｂ０内に収容されるフラット状態では、図５（Ｂ）の断面図に示すように、ストッパ６は、軸体６ｂを溝部２ｂ１の図面右端に移動し、２つの板状部材を開いて凹部２ｂ０の底部に横たわる。なお、凹部２ｂ０の底部に収容部２ｂ２を設け、その内にストッパ６を収容してもよい。ヒール３は、底部に横たわるストッパ６の上に重なって凹部２ｂ０内に収容される。
【００３８】
ヒール３をフラット状態からハイヒール状態に回動してヒール３を立てる際、図５（Ａ）に示すように、軸体６ａについて一方の板状部材を回動するとともに軸体６ｂを溝部２ｂ１内を図面左方にスライドすることで２つの板状部材を折り畳むように閉じ、さらに軸体６ｂを溝部２ｂ１内の図面左端で下方に押し込む。それにより、ストッパ６が固定され、重ねられた２つの板状部材をヒール３の図面右側の一面に当接して立つことで、ヒール３の回動がハイヒール状態で制止される。
【００３９】
図６に、第１制止手段のさらに別の例を示す。図中、第１制止手段は、ヒール３の先端及び本底の後部２ｂの底面を図面上側に向けた状態で示されている。第１制止手段は、ストッパ７を有する。ストッパ７は、矩形断面を有する小片であり、円筒形状の軸体７ａにより凹部２ｂ０内に回動可能に固定されている。これに対応して、ヒール３には矩形状の断面を有するスルーホール３ｃが形成されている。スルーホール３ｃの断面の幅はストッパ７の幅より大きく、長さはストッパ７の斜辺より長い。
【００４０】
ヒール３が立てられるハイヒール状態では、図６（Ａ）に示すように、ストッパ７を軸体７ａについて回動して、その長手を幅方向に向ける。それにより、ストッパ７の一面をヒール３の図面右側の一面に当接することで、ヒール３の回動がハイヒール状態で制止される。
【００４１】
ヒール３をハイヒール状態からフラット状態に回動してヒール３を凹部２ｂ０内に収容する際、図６（Ｂ）に示すように、ストッパ７を軸体７ａについて回動して、その長手を図面左右方向に向ける。それにより、ストッパ７の側面がヒール３のスルーホール３ｃ内に向く。この状態において、ヒール３を回動して凹部２ｂ０内に倒す。ストッパ７は、図６（Ｃ）に示すように、ヒール３に干渉することなくそのスルーホール３ｃ内に挿入される。
【００４２】
図４、図５及び図６に例示したとおり、第１制止手段にはさまざまな形態がある。ヒール３の回動をハイヒール状態で制止するものであれば、いかなる形態であってもよい。
【００４３】
図７に、第２制止手段の一例を示す。図中、第２制止手段は、ヒール３の先端を図面略右側に向けた状態で示されている。第２制止手段は、一対のストッパ８を有する。一対のストッパ８は、例えばゴム等の弾力を有する素材を用いて、凸状の断面を有する形状に成形されている。一対のストッパ８は、それぞれ凹部２ｂ０の２つの側面の図面右側に、断面の先端を内側に向けて固定されている。ヒール３を倒して（図面矢印方向に回動させて）凹部２ｂ０内に収容すると、ヒール３の先端が２つのストッパ８に挟圧される。それにより、ヒール３の回動がフラット状態で制止される。ヒール３をさらに倒すと、ヒール３の先端はストッパ８の細い部分（図面下方）に移動し、挟圧されなくなり、狭圧の圧力がなくなって伸長したストッパ８の太い部分（図面上方）に係止される。安定して制止された状態となる。
【００４４】
図８に、第２制止手段の別の例を示す。図中、第２制止手段は、ヒール３の先端を図面手前に向けた状態で示されている。第２制止手段は、ストッパ９を有する。ストッパ９は、例えば金属等の弾力を有する素材を用いて、図面上方に間隙を有する断面略円形状に成形されている。ヒール３を倒して（図面矢印方向に回動させて）凹部２ｂ０内に収容すると、ヒール３の先端がストッパ９に間隙から挿入される。それにより、ヒール３の回動がフラット状態で制止される。
【００４５】
図７及び図８に例示したとおり、第２制止手段にはさまざまな形態がある。ヒール３の回動をフラット状態で制止するものであれば、いかなる形態であってもよい。
【００４６】
以上詳細に説明したように、本実施形態の靴１は、地面に対向する本底を有するソール２、地面に接する先端と、本底のうちの人脚のかかと部を支持する後部２ｂに固定される基端と、を有するヒール３、及びヒール３の基端を本底の後部２ｂに固定するととともに、基端を中心にしてヒール３を、少なくとも先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底のうちの人脚の踏み付け部を支持する前部２ａに向けて凹部２ｂ０内に収容されるフラット状態との間で回動する回動手段を備える。ソール２が有する本底の後部２ｂに基端が固定されるヒール３が、回動手段により基端を中心にして回動することで、ハイヒール状態とフラット状態との少なくとも２状態で使用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本発明の靴は、ヒールが、先端を地面に向けて立つハイヒール状態と先端を本底の前部に向けて横たわるフラット状態との２状態で使用するのに好適である。
【符号の説明】
【００４８】
１      靴
２      ソール
２ａ    前部
２ｂ    後部
２ｂ０  凹部
２ｂ１  溝部
２ｂ２  収容部
２ｃ    連結部
３      ヒール
３ａ    軸体
３ｂ    ヒンジ
３ｃ    スルーホール
４      アッパー
４ａ    第１アッパー部
４ｂ    第２アッパー部
４ｃ    弾性部材
５      ストッパ
６      ストッパ
６ａ    軸体
６ｂ    軸体
７      ストッパ
７ａ    軸体
８      ストッパ
９      ストッパ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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