(57)【要約】【課題】設置場所が限定されず、少ないエネルギーで保温調理が可能な調理装置を提供する。【解決手段】電子レンジ９にて加熱される蓄熱部材１と、収容した食材が電子レンジ９にて加熱調理される容器本体２と、容器本体２を密封状に施蓋すると共に減圧弁35を有する蓋体３と、内部に加熱調理された食材が収容され蓋体３が取着された容器本体２内のエアーを吸い込んで減圧するための吸引装置５と、内部が吸引装置５によって減圧された施蓋状態の蓋体３・容器本体２と加熱された蓄熱部材１とを収容して食材を保温調理するための断熱容器６と、を備えた。【選択図】図１
2017051301.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子レンジ（９）にて加熱される蓄熱部材（１）と、収容した食材が電子レンジ（９）にて加熱調理される容器本体（２）と、該容器本体（２）を密封状に施蓋すると共に減圧弁（35）を有する蓋体（３）と、内部に加熱調理された食材が収容され上記蓋体（３）が取着された上記容器本体（２）内のエアーを吸い込んで減圧するための吸引装置（５）と、内部が上記吸引装置（５）によって減圧された施蓋状態の上記蓋体（３）・上記容器本体（２）と加熱された上記蓄熱部材（１）とを収容して食材を保温調理するための断熱容器（６）と、を備えたことを特徴とする調理装置。
【請求項２】
上記蓄熱部材（１）は、耐熱性プラスチック製の収納容器（11）と、該収納容器（11）に収納される蓄熱体（12）と、を備え、
上記蓄熱体（12）は穀物から成る請求項１記載の調理装置。
【請求項３】
上記断熱容器（６）内で、上記蓄熱部材（１）の上面（１ａ）と、上記容器本体（２）の底面（２ｂ）と、が当接するように構成した請求項１又は２記載の調理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、収容した食材が加熱調理される内鍋と、内鍋を収容可能な断熱外鍋と、を備え、断熱外鍋の内底部に電力にて発熱するセラミック抵抗器を設けた保温調理用の調理装置があった（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】登録実用新案第３０９６９２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来は、セラミック抵抗器に電力を供給する必要があるため、設置場所が電源（コンセント）近傍に限定されるといった問題があった。また、調理するためのエネルギー（電力）消費量が多くなるといった問題もあった。
【０００５】
そこで、本発明は、設置場所が限定されず、少ないエネルギーで保温調理が可能な調理装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明の調理装置は、電子レンジにて加熱される蓄熱部材と、収容した食材が電子レンジにて加熱調理される容器本体と、該容器本体を密封状に施蓋すると共に減圧弁を有する蓋体と、内部に加熱調理された食材が収容され上記蓋体が取着された上記容器本体内のエアーを吸い込んで減圧するための吸引装置と、内部が上記吸引装置によって減圧された施蓋状態の上記蓋体・上記容器本体と加熱された上記蓄熱部材とを収容して食材を保温調理するための断熱容器と、を備えたものである。
また、上記蓄熱部材は、耐熱性プラスチック製の収納容器と、該収納容器に収納される蓄熱体と、を備え、上記蓄熱体は穀物から成るものである。
また、上記断熱容器内で、上記蓄熱部材の上面と、上記容器本体の底面と、が当接するように構成したものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、設置場所が限定されず、様々な場所で保温調理を行うことができる。ガス（火）を使用せず、かつ、僅かな電力消費（短時間の電子レンジの使用）で安全に長時間保温調理を行うことができる。弱火でじっくりと煮込んだ場合と同様に食材を柔らかく調理できると共に、食材に調味料（液）を素早く浸透させることができる。酸化を抑えつつ低温料理でき、栄養素の破壊を抑制できる。また、加熱し過ぎず、食材の煮崩れや汁の濁りも生じず、美しく料理を完成させることができる。火や電気熱を長時間使用せずに保温調理を安全に行えるので、洗濯や掃除など他の作業（家事）や、就寝することができる。例えば、夜に保温調理を開始し朝に出来立てを食べることができる。また、ハイキングやキャンプなどのアウトドアに保温調理中の断熱容器を携帯して、現地にて、出来立ての温かい料理を味わうことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の調理装置の実施の一形態を示す正面図である。
【図２】蓄熱部材の使用状態の一例を説明するための斜視図である。
【図３】蓄熱部材を断熱容器に収納した状態を示す要部断面正面図である。
【図４】容器本体の使用状態の一例を説明するための斜視図である。
【図５】施蓋状態の蓋体・容器本体の一例を示す斜視図である。
【図６】減圧工程の一例を示す要部断面正面図である。
【図７】保温調理状態の一例を示す要部断面正面図である。
【図８】保温調理状態の他例を示す要部断面正面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図示の実施形態に基づき本発明を詳説する。
本発明に係る調理装置は、図１及び図２に示すように、電子レンジ９にて加熱される蓄熱部材１と、図１及び図４に示すように、収容した食材が電子レンジ９にて加熱調理される容器本体２と、図１及び図５に示すように、容器本体２を密封状に施蓋すると共に減圧弁35を有する蓋体３と、図１及び図６に示すように、内部に加熱調理された食材が収容され蓋体３が取着された容器本体２内のエアーを吸い込んで減圧するための吸引装置５と、を備えている。
【００１０】
さらに、図７に示すように、加熱された蓄熱部材１と、内部が吸引装置５によって減圧された施蓋状態の蓋体３・容器本体２と、を収容して食材を保温調理するための断熱容器６を備えている。
また、図１及び図７に示すように、断熱容器６を閉じた状態に保持するためのゴムバンド等の拘束手段７を備えている。
【００１１】
図１乃至図３に於て、蓄熱部材１は、樹脂製の収納容器11と、収納容器11の内部に収納される蓄熱体12と、を備えている。
【００１２】
収納容器11は、ポリプロピレン（ＰＰ）やナイロン系樹脂等の耐熱性プラスチック製であって、耐熱温度が１１０℃以上のものが好ましい。
また、図示省略するが、インジェクション（射出）成型によって、蓄熱体12を入れ替え（出し入れ）自在な形状（構造）に形成している。なお、ブロー成型にて形成するも良い。
【００１３】
また、収納容器11は、内部と外部を連通する熱気（蒸気）通し用の貫孔13を複数有している（図２に於て貫孔13は図示省略している）。
貫孔13は、上壁部（断熱容器６に収納された状態で上方となる壁部）に設けるのが好ましいが、前後左右壁部や下壁部に設けても良い。
【００１４】
蓄熱体12は、蓄熱性を有する粒状の穀物から成り、例えば、小豆、大豆、大麦、小麦等である。特に、硬さ、大きさの点から小豆が好ましい。
【００１５】
図１と図４乃至図７に示すように、容器本体２は、上方開口状であって、内部に収容した食材が電子レンジ９によって加熱調理可能な樹脂から成る。言い換えると、耐熱性とマイクロ波透過性を有する樹脂で成型されたものである。例えば、耐熱温度が１１０℃以上のポリプロピレンやナイロン等の耐熱性の高い樹脂で形成する。
また、容器本体２は、持ち運びや開封時の押さえ用の突片部20を、開口縁部近傍に側外方突出状に有している。
なお、容器本体２は、図例においては、上方開放箱型であるが、平面視形状は、矩形状、円形状、楕円形状等自由である。また、全体形状として、有底筒形状（瓶形状）とするも良い。
【００１６】
図１と図５乃至図７に示すように、蓋体３は、自由状態及び減圧状態で下方膨出状のドーム型となる弁体35ａと、弁体35ａにて開閉される通気孔36の開口上縁部近傍の弁座部35ｂと、から成る減圧弁35を備えている。
【００１７】
図６に於て、蓋体３は、弁座部35ｂと、上面側と下面側と連通させる通気孔36と、通気孔36を包囲する環状壁部38と、を有するフタ部材31を備えている。
さらに、蓋体３は、フタ部材31に枢着されると共に吸引用貫通孔37を有する開放用の小蓋32と、フタ部材31と容器本体２の開口縁部の間を密閉するためのパッキン部材33と、小蓋32の裏面側に取着される弁体35ａと、を備えている。
フタ部材31と小蓋32は、ポリプロピレン（ＰＰ）やナイロン系樹脂等の耐熱性プラスチック製である。弁体35ａ及びパッキン部材33は、シリコーン樹脂等の耐熱性の弾性材から成る。
【００１８】
小蓋32は、環状壁部38に対して閉塞（施蓋）状態と開放状態に上下開閉揺動自在にフタ部材31に枢着している。閉塞状態で、弁体35ａが通気孔36の上方位置に配設されるように設けている。小蓋32の閉塞状態で環状壁部38内が弁室34となる。
また、弁体35ａと、小蓋32の閉塞状態で環状壁部38の上端部と小蓋32との間を密封するための円環平板状のシール39とを、同材質で一体成型している。この一体成型品には、閉塞状態で貫通孔37と連通する孔部を設けている。
【００１９】
容器本体２に蓋体３を施蓋して、小蓋32を閉塞状態にし、吸引装置５にて貫通孔37を介して弁室34のエアーを吸引すると、ドーム型の弁体35ａが上方及び側外方へ吸い寄せられ、扁平状に弾性変形して通気孔36を開放し、容器本体２内のエアーが吸引され減圧（負圧）となる。
【００２０】
吸引装置５によるエアー吸引（真空引き）を停止すると、図７に示すように、容器本体２内の負圧により弁体35ａが通気孔36へ引っ張られると共に弾性的復元力にてドーム型に復元し弁座部35ｂに密着して通気孔36を閉塞し、施蓋状態の蓋体３・容器本体２の内部が減圧状態（負圧状態や真空状態とも呼ばれる）に保持される。
なお、蓋体３と容器本体２をセットで真空保存容器４と呼ぶ場合もある。
【００２１】
また、図示省略するが、小蓋32を上方へ揺動させて開放状態にすると、弁体35ａが弁座部35ｂから強制的に離間し、通気孔36が開放状態となり、大気が容器本体２に流入し、大気圧状態に戻って、蓋体３の取り外しを容易に行うことができる。
また、蓋体３（フタ部材31）は、持ち運びや開封時の押さえ用の突片部30を、下端縁部近傍に側外方突出状に有している（図５参照）。
【００２２】
図１に於て、吸引装置５は、乾電池や蓄電池等の内部電源Ｂと、電動モータＭ付き吸引ポンプＰと、吸引用の吸盤51と、を備えている。
図６に於て、吸引装置５は、吸引ポンプＰと連通している吸込口52と吸盤51の下面側を連通可能に接続している。そして、吸盤51にて、小蓋32の貫通孔37を上方から包囲して、吸込口52と貫通孔37を周囲から密閉しつつ連通させ、エアー吸引（真空引き）を可能としている。
【００２３】
図３及び図７に於て、断熱容器６は、上下分割構造であって、蓄熱部材１の上面１ａに容器本体２を載置状に収容可能な上方開口状の下ケース62と、下ケース62を施蓋する上フタ61と、を備えている。
上フタ61と下ケース62によって、蓄熱部材１と、真空保存容器４（施蓋状態の蓋体３と容器本体２）と、を包囲して収容可能である。
【００２４】
上フタ61は、主として蓋体３に対応する下方開口状の凹部68を有する上断熱体61ａと、上断熱体61ａの前後左右上方の外面を包囲する上外被覆部材61ｂを有している。
また、上フタ61は、上断熱体61ａの内面（凹部68の内側面及び天井面）に取着される樹脂製の上内被覆部材61ｃを有している。
【００２５】
下ケース62は、主として蓄熱部材１及び容器本体２に対応する上方開口状の収容部69を有する下断熱体62ａと、下断熱体62ａの前後左右下方の外面を包囲する下外被覆部材62ｂを有している。
また、下ケース62は、下断熱体62ａの内面（収容部69の内側面及び底面）に取着される樹脂製の下内被覆部材62ｃを有している。
上断熱体61ａ及び下断熱体62ａは硬質（発泡）ウレタンから成る。
【００２６】
そして、図６及び図７に示すように、蓄熱部材１と容器本体２と下ケース62は、下ケース62内で、蓄熱部材１の上面１ａと、容器本体２の底面２ｂと、が当接するように構成している。下ケース62の内底部を、蓄熱部材１を所定位置に位置決め可能に設けている。
【００２７】
図７に於て、上内被覆部材61ｃは、小蓋32の上壁部と、フタ部材31の上壁部や前後左右側壁部、容器本体２及び蓋体３の突片部20，30の上面と、に対面状に設けている。
下内被覆部材62ｃは、容器本体２の前後左右側壁部及び下壁部と、蓄熱部材１の前後左右側壁部及び下壁部と、容器本体２及び蓋体３の突片部20，30の下面と、対面状に設けている。
そして、上断熱体61ａの下面（の外縁部）に対応する各被覆部材61ｂ，61ｃを省略し、下断熱体62ａの上面（の外縁部）に対応する各被覆部材62ｂ，62ｃを省略することで、下ケース62と上フタ61との施蓋状態で、上断熱体61ａの下面（の外縁部）と下断熱体62ａの上面（の外縁部）とが、直接的に面状に当接して、断熱容器６内の熱が外部へ放熱されるのを防止する。
【００２８】
また、断熱容器６は、内部に、蓄熱部材１の上面１ａに真空保存容器４が載置した状態の輪郭形状と、略相似形状かつ同等（１００％以上１２０％以下）の大きさをもった輪郭形状の収容空間Ｓを形成する。即ち、単なる立方体型空間の場合に比べて、蓄熱部材１及び真空保存容器４と、断熱容器６と、の間に大きな隙間が形成されず、蓄熱部材１の熱を効率良く食材に伝達できる。また、真空保存容器４及び蓄熱部材１の姿勢を安定させることができる。
【００２９】
次に、本発明の調理装置の作用を調理法と共に説明する。
先ず、図２に示すように、蓄熱部材１を、電子レンジ９に入れて加熱する。例えば、蓄熱体12を小豆とした場合は、６００Ｗで加熱すれば、２分〜２分３０秒で、約９０℃以上となる。
【００３０】
図３に示すように、加熱された蓄熱部材１を、下ケース62の内底部に収容し、下ケース62に上フタ61を施蓋し、環状帯型弾性部材（ゴムバンド）等の拘束手段７にて、上フタ61と下ケース62との施蓋状態を保持する。
【００３１】
図４に示すように、食材を収容した容器本体２を、電子レンジ９に入れて加熱調理する。
なお、この加熱調理工程は、例えば、容器本体２の開口縁部に、蓋体３を、非密閉状に（施蓋位置からズラして）載置して行っても良い。或いは、容器本体２に蓋体３を施蓋し、小蓋32を開放状態にして（通気孔36を開放状態として）加熱調理しても良い。
【００３２】
図５に示すように、収容した食材が電子レンジ９にて加熱された容器本体２を、蓋体３にて密封状に施蓋する（密封施蓋工程）。また、蓋体３の小蓋32は閉塞状態にする。
【００３３】
そして、図６に示すように、収容している食材が電子レンジ９にて加熱された真空保存容器４（施蓋状態の蓋体３・容器本体２）を、下ケース62に収容する。
収容された容器本体２の底面２ｂは、蓄熱部材１の上面１ａに当接する。
真空保存容器４は、下ケース62及び蓄熱部材１によって保温されると共に、大きな位置ズレが防止されて安定する。なお、容器本体２を下ケース62に収容後に、蓋体３を施蓋するも良い。
【００３４】
そして、下ケース62及び蓄熱部材１によって保温されつつ位置決め保持されている真空保存容器４内のエアーを、食材が熱い状態で、吸引装置５によって吸い込んで減圧する（減圧工程）。つまり、電子レンジ９にて加熱調理された後、食材冷却工程を省略して、減圧工程を行う。
【００３５】
減圧工程終了後に、下ケース62に上フタ61を施蓋する。加熱された蓄熱部材１及び減圧状態の真空保存容器４は、上断熱体61ａ及び下断熱体62ａで包囲される。
さらに、上フタ61が蒸気等により浮き上がって、保温効果が低下するのを防止するための拘束手段７にて、下ケース62と上フタ61との施蓋状態を保持する。
【００３６】
上述のように、加熱された蓄熱部材１及び減圧状態の真空保存容器４を収容した断熱容器６を、例えば３時間〜５時間の所定時間、室温で放置する（保温調理工程）。
断熱容器６内で、蓄熱部材１の熱により真空保存容器４内の食材が保温調理される。また、真空保存容器４内は、減圧状態であるため、大気圧状態に比べて、酸化を抑えると共に、調味液やダシが食材に浸透しやすくなって、味と栄養の両方に優れた料理を、（大気圧状態化に比べて）短時間で完成することができる。
【００３７】
また、図８に示すように、保温調理中の断熱容器６を収容可能な袋体８を備えている。保温調理中の断熱容器６の持ち運びを容易とし、ハイキングやキャンプ等への移動（持ち運び）中に、保温調理を行うことができる。袋体８は、断熱性を有するものが望ましい。
【００３８】
なお、本発明は、設計変更可能であって、断熱容器６の平面視形状や外形状は自由である。拘束手段７は、筒状やリング状であっても良い。或いは、帯型の面状ファスナー等自由である。また、袋体８は、図例のような巾着袋型に限らず、手提げ鞄やバック型等自由である。
【００３９】
以上のように本発明の調理装置は、電子レンジ９にて加熱される蓄熱部材１と、収容した食材が電子レンジ９にて加熱調理される容器本体２と、容器本体２を密封状に施蓋すると共に減圧弁35を有する蓋体３と、内部に加熱調理された食材が収容され蓋体３が取着された容器本体２内のエアーを吸い込んで減圧するための吸引装置５と、内部が吸引装置５によって減圧された施蓋状態の蓋体３・容器本体２と加熱された蓄熱部材１とを収容して食材を保温調理するための断熱容器６と、を備えたので、設置場所が限定されず、様々な場所で保温調理を行うことができる。ガス（火）を使用せず、かつ、少ない電力消費量（短時間の電子レンジの使用）で安全に長時間保温調理を行うことができる。弱火でじっくりと煮込んだ場合と同様に食材を柔らかく調理できると共に、食材に調味料（液）を素早く浸透させることができる。酸化を抑えつつ低温料理でき、栄養素の破壊を抑制できる。また、加熱し過ぎず、食材の煮崩れや汁の濁りも生じず、美しく料理を完成させることができる。火や電気熱を長時間使用せずに保温調理を安全に行えるので、洗濯や掃除など他の作業（家事）や、就寝することができる。例えば、夜に保温調理を開始し朝に出来立てを食べることができる。また、ハイキングやキャンプなどのアウトドアに保温調理中の断熱容器を携帯して、現地にて、出来立ての温かい料理を味わうことができる。また、カレーやビーフシチュー、ホワイトシチュー、肉じゃが等の煮込み料理に限らず、本来ならオーブンを使用するような、ローストビーフ等の低温加熱料理（調理）も可能である。
【００４０】
また、蓄熱部材１は、耐熱性プラスチック製の収納容器11と、収納容器11に収納される蓄熱体12と、を備え、蓄熱体12は穀物から成るので、ジェル状や粉状の化学物混合物質に比べて安全かつ安心して使用できる。
【００４１】
また、断熱容器６内で、蓄熱部材１の上面１ａと、容器本体２の底面２ｂと、が当接するように構成したので、蓄熱部材１の熱を効率良く容器本体２内の食材に伝達できる。熱を効率良く食材に伝えることができるため蓄熱部材１を高熱に加熱する必要がなく省エネルギー化を実現できる。或いは、蓄熱部材１が小型であっても十分な保温調理を実現できる。言い換えると、蓄熱部材１を小型化できる。また、断熱容器６を小さくできる。
【符号の説明】
【００４２】
１  蓄熱部材
１ａ  上面
２  容器本体
２ｂ  底面
３  蓋体
５  吸引装置
６  断熱容器
９  電子レンジ
11  収納容器
12  蓄熱体
35  減圧弁
【図１】
2017051301.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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