(57)【要約】【課題】本発明は、安定性の良好な金属ナノプレートの非水系分散液を提供することを目的としている。また、本発明は、金属ナノプレート又はその分散液の最大吸収波長を調節する方法を提供することも目的としている。【解決手段】酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤を使用することにより、安定な金属ナノプレートの非水系分散液を調製することができる。また、金属ナノプレートの粒子径を調節することで、その最大吸収波長を容易に調節することができる。さらに、金属ナノプレートの分散媒として異なる屈折率の分散媒を採用することで、金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を容易に調節することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
分散剤及び有機溶媒を含む金属ナノプレートの非水系分散液であって、
前記分散剤の酸価が、９０以下であり、かつ前記分散剤の塩基価が、５〜１００であることを特徴とする、非水系分散液。
【請求項２】
前記金属が、金又は銀である、請求項１に記載の非水系分散液。
【請求項３】
前記分散剤の酸価の塩基価に対する比率が、酸価／塩基価＝２．０以下である、請求項１又は２に記載の非水系分散液。
【請求項４】
前記分散剤の重量平均分子量Ｍｗが、１０，０００以上である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の非水系分散液。
【請求項５】
前記有機溶媒の溶解度パラメータ（ＳＰ値）が、８〜１２である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の非水系分散液。
【請求項６】
前記有機溶媒が、芳香族炭化水素、ケトン、エステル及びエーテルからなる群から選択される１種以上を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の非水系分散液。
【請求項７】
金属ナノプレートの非水系分散液調製用の、分散剤及び金属ナノプレートを含む固体組成物であって、
前記分散剤の酸価が、９０以下であり、かつ前記分散剤の塩基価が、５〜１００であることを特徴とする、固体組成物。
【請求項８】
前記分散剤の酸価の塩基価に対する比率が、酸価／塩基価＝２．０以下である、請求項７に記載の固体組成物。
【請求項９】
前記分散剤の重量平均分子量Ｍｗが、１０，０００以上である、請求項７又は８に記載の固体組成物。
【請求項１０】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の非水系分散液と、バインダーとを含む、金属ナノプレートの非水系塗料。
【請求項１１】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の非水系分散液又は請求項１０に記載の非水系塗料から成膜された、金属ナノプレートの塗膜。
【請求項１２】
光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、請求項１〜６のいずれか一項に記載の非水系分散液。
【請求項１３】
光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、請求項１０に記載の非水系塗料。
【請求項１４】
光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、請求項１１に記載の塗膜。
【請求項１５】
請求項１〜６及び１２のいずれか一項に記載の非水系分散液、請求項７〜９のいずれか一項に記載の固体組成物、請求項１０若しくは１３に記載の非水系塗料、又は、請求項１１若しくは１４に記載の塗膜に使用される金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法であって、
前記金属ナノプレートの粒子径を増大させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせる工程、又は、前記金属ナノプレートの粒子径を減少させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【請求項１６】
非水系分散液中の金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法であって、
前記金属ナノプレートの粒子径を増大させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせる工程、又は、前記金属ナノプレートの粒子径を減少させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【請求項１７】
前記粒子径増大工程又は減少工程が、粒子径が約１０ｎｍ〜約３０ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約４２０ｎｍ〜約５３０ｎｍに調節する工程、粒子径が約３０ｎｍ〜約５０ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約４７０ｎｍ〜約６４０ｎｍに調節する工程、又は、粒子径が約５０ｎｍ〜約２００ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約５２０ｎｍ〜約１３５０ｎｍに調節する工程を含む、請求項１５又は１６に記載の方法。
【請求項１８】
請求項１〜６及び１２のいずれか一項に記載の非水系分散液の最大吸収波長を調節する方法であって、
前記非水系分散液中の有機溶媒（第１の有機溶媒）の少なくとも一部を第２の有機溶媒に置換する工程、又は、前記非水系分散液中の有機溶媒（第１の有機溶媒）に第２の有機溶媒を添加する工程を含み、
前記置換工程又は添加工程が、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【請求項１９】
第１の分散媒を含む金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を調節する方法であって、
前記第１の分散媒の少なくとも一部を第２の分散媒に置換する工程、又は、前記第１の分散媒に第２の分散媒を添加する工程を含み、
前記置換工程又は添加工程が、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【請求項２０】
請求項１〜６及び１２のいずれか一項に記載の非水系分散液を調製する方法であって、
前記金属ナノプレートを、水よりも屈折率の高い有機溶媒に分散して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、水よりも屈折率の低い有機溶媒に分散して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定の特性を有する分散剤及び有機溶媒を含む金属ナノプレートの非水系分散液に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、光学部材や光学センサーなどの分野で、光吸収の波長選択性を有するフィルムが求められており、そのようなフィルムを作製するためのコーティング材の開発が行われている。光吸収の波長選択性を有する材料としては、各用途に対応するため、光吸収の波長域を容易に制御できる材料、すなわち可視領域の波長帯では特定波長を選択的に吸収する調色設計や、複数の波長を組み合わせたマルチカラー設計に適用可能な材料が好まれている。このような材料は、可視領域から近赤外領域の波長帯を利用する人体センサー、近赤外線センサー、セキュリティセンサーなどに使用される光学センサー、光学デバイス、光通信システムなどへの適用が期待されている。また、高級感が求められるプラスチックやガラスなどの基材上への加飾技術の分野においては、鮮やかな吸収を示す色材や金属調の反射が得られる材料としての適用が期待されている。
金ナノプレートや銀ナノプレートなどの金属ナノプレートは、局在表面プラズモン共鳴（ＬＳＰＲ）により光を吸収することが知られており、その大きさや形状を制御することにより、光吸収の波長域を制御できることが知られている。例えば、銀ナノプレートは、水系中で調製され、その水懸濁液は、その銀ナノプレートの吸収波長に応じた色を示す（特許文献１、非特許文献１〜３）。銀ナノプレートは安定性が低く、特に酸化によって形状が変化すると、意図していた色の変化を引き起こし得るので、安定な銀ナノプレートの水懸濁液を調製する方法が研究されている（特許文献１）。また、金や銀のコロイド微粒子、すなわちプレート状ではない球形の微粒子は、水系中に分散して、インクの色材として用いられることが知られている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際出願第ＰＣＴ／ＪＰ２０１５／０６５６５８号
【特許文献２】特開２００３−２９２８３６号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Science (2001), Vol. 294, pp. 1901-1903
【非特許文献２】Chemistry - A European Journal (2010), Vol. 16, No. 42, pp. 12559-12563
【非特許文献３】Langmuir (2002), Vol. 18, pp. 8692-8699
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
水系のコーティング材は乾燥性などの問題からフィルムへの塗装には適さず、非水系のコーティング材を用いる必要がある。しかしながら、金ナノプレートや銀ナノプレートなどの金属ナノプレートは非水系中では安定に分散した状態で調製することができない。例えば、銀ナノプレートの非水系分散液を調製するためには、銀ナノプレートを水懸濁液として調製後、水を有機溶媒に置換しなければならないが、銀ナノプレートの非水系分散液は貯蔵安定性が低く、粒子が凝集しやすい傾向があった。銀ナノプレートをエタノール中に単純に分散させることは知られてはいたものの（非特許文献３）、その場合の銀ナノプレートの安定性にも疑問が残る。したがって、本発明は、安定性の良好な金属ナノプレートの非水系分散液を提供することを目的としている。
また、本発明は、金属ナノプレート又はその分散液の最大吸収波長を調節する方法を提供することも目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、特定の特性を有する分散剤を使用すれば、安定性の良好な金属ナノプレートの非水系分散液を調製できること、及び、金属ナノプレート又は分散媒の特性が最大吸収波長と相関関係にあることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、以下に示す金属ナノプレートの非水系分散液及びそれを調製するための固体組成物、金属ナノプレートの非水系塗料及びそれから成膜された塗膜、並びに、金属ナノプレート又はその分散液の最大吸収波長を調節する方法を提供するものである。
〔１〕分散剤及び有機溶媒を含む金属ナノプレートの非水系分散液であって、
前記分散剤の酸価が、９０以下であり、かつ前記分散剤の塩基価が、５〜１００であることを特徴とする、非水系分散液。
〔２〕前記金属が、金又は銀である、前記〔１〕に記載の非水系分散液。
〔３〕前記分散剤の酸価の塩基価に対する比率が、酸価／塩基価＝２．０以下である、前記〔１〕又は〔２〕に記載の非水系分散液。
〔４〕前記分散剤の重量平均分子量Ｍｗが、１０，０００以上である、前記〔１〕〜〔３〕のいずれか一項に記載の非水系分散液。
〔５〕前記有機溶媒の溶解度パラメータ（ＳＰ値）が、８〜１２である、前記〔１〕〜〔４〕のいずれか一項に記載の非水系分散液。
〔６〕前記有機溶媒が、芳香族炭化水素、ケトン、エステル及びエーテルからなる群から選択される１種以上を含む、前記〔１〕〜〔５〕のいずれか一項に記載の非水系分散液。
〔７〕金属ナノプレートの非水系分散液調製用の、分散剤及び金属ナノプレートを含む固体組成物であって、
前記分散剤の酸価が、９０以下であり、かつ前記分散剤の塩基価が、５〜１００であることを特徴とする、固体組成物。
〔８〕前記分散剤の酸価の塩基価に対する比率が、酸価／塩基価＝２．０以下である、前記〔７〕に記載の固体組成物。
〔９〕前記分散剤の重量平均分子量Ｍｗが、１０，０００以上である、前記〔７〕又は〔８〕に記載の固体組成物。
〔１０〕前記〔１〕〜〔６〕のいずれか一項に記載の非水系分散液と、バインダーとを含む、金属ナノプレートの非水系塗料。
〔１１〕前記〔１〕〜〔６〕のいずれか一項に記載の非水系分散液又は前記〔１０〕に記載の非水系塗料から成膜された、金属ナノプレートの塗膜。
〔１２〕光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、前記〔１〕〜〔６〕のいずれか一項に記載の非水系分散液。
〔１３〕光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、前記〔１０〕に記載の非水系塗料。
〔１４〕光制御する部材、電気的特性を利用する部材又はセンサー関連部材に使用するための、前記〔１１〕に記載の塗膜。
〔１５〕前記〔１〕〜〔６〕及び〔１２〕のいずれか一項に記載の非水系分散液、前記〔７〕〜〔９〕のいずれか一項に記載の固体組成物、前記〔１０〕若しくは〔１３〕に記載の非水系塗料、又は、前記〔１１〕若しくは〔１４〕に記載の塗膜に使用される金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法であって、
前記金属ナノプレートの粒子径を増大させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせる工程、又は、前記金属ナノプレートの粒子径を減少させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
〔１６〕非水系分散液中の金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法であって、
前記金属ナノプレートの粒子径を増大させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせる工程、又は、前記金属ナノプレートの粒子径を減少させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
〔１７〕前記粒子径増大工程又は減少工程が、粒子径が約１０ｎｍ〜約３０ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約４２０ｎｍ〜約５３０ｎｍに調節する工程、粒子径が約３０ｎｍ〜約５０ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約４７０ｎｍ〜約６４０ｎｍに調節する工程、又は、粒子径が約５０ｎｍ〜約２００ｎｍの金属ナノプレートを調製して、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を約５２０ｎｍ〜約１３５０ｎｍに調節する工程を含む、前記〔１５〕又は〔１６〕に記載の方法。
〔１８〕前記〔１〕〜〔６〕及び〔１２〕のいずれか一項に記載の非水系分散液の最大吸収波長を調節する方法であって、
前記非水系分散液中の有機溶媒（第１の有機溶媒）の少なくとも一部を第２の有機溶媒に置換する工程、又は、前記非水系分散液中の有機溶媒（第１の有機溶媒）に第２の有機溶媒を添加する工程を含み、
前記置換工程又は添加工程が、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
〔１９〕第１の分散媒を含む金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を調節する方法であって、
前記第１の分散媒の少なくとも一部を第２の分散媒に置換する工程、又は、前記第１の分散媒に第２の分散媒を添加する工程を含み、
前記置換工程又は添加工程が、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
〔２０〕前記〔１〕〜〔６〕及び〔１２〕のいずれか一項に記載の非水系分散液を調製する方法であって、
前記金属ナノプレートを、水よりも屈折率の高い有機溶媒に分散して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、水よりも屈折率の低い有機溶媒に分散して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むことを特徴とする、方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に従えば、安定性が良好な金属ナノプレートの非水系分散液を調製することができる。そして、その非水系分散液を用いることにより、金属ナノプレートの非水系塗料を調製することが可能となり、さらにそれを成膜して塗膜を調製することが可能となる。また、本発明に従えば、金属ナノプレート又はその分散液の最大吸収波長を容易に調節することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】銀ナノプレートの水分散液Ａ（Ａ）、トルエン分散液Ｅ（Ｅ）及びプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚ（Ｚ）の光学特性並びに塗膜Ｚ’（Ｚ’）の透過率を示す。
【図２】銀ナノプレートの水分散液Ｂ（Ｂ）、トルエン分散液Ｆ（Ｆ）及びプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＣ（ＡＣ）の光学特性並びに塗膜ＡＣ’（ＡＣ’）の透過率を示す。
【図３】銀ナノプレートの水分散液Ｃ（Ｃ）、トルエン分散液Ｇ（Ｇ）及びプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＦ（ＡＦ）の光学特性並びに塗膜ＡＦ’（ＡＦ’）の透過率を示す。
【図４】銀ナノプレートの水分散液Ｄ（Ｄ）、トルエン分散液Ｈ（Ｈ）及びプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＩ（ＡＩ）の光学特性を示す。
【図５】銀ナノプレートの非水系分散液の最大吸収波長と半値幅との関係を示す。
【図６】銀ナノプレートの水分散液Ａ（Ａ）、プロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚ（Ｚ）及びプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＭ−１（ＡＭ−１）の光学特性を示す。
【図７】銀ナノプレートの粒子径と最大吸収波長との関係を示す。
【図８】アセトン（ＡＴ）、メチルエチルケトン（ＭＫ）、プロピレングリコールモノメチルエーテル（ＰＭ）、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（ＰＭＡ）、ジアセトンアルコール（ＤＡ）、シクロヘキサノン（ＣＨ）、又はトルエン（ＴＬ）を分散媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液の光学特性を示す。
【図９】分散媒の屈折率と非水系分散液の最大吸収波長との関係を示す。
【図１０】異なる粒子径の銀ナノプレートを使用した塗膜ＡＮ’（ＡＮ’）、塗膜ＡＯ’（ＡＯ’）、又は塗膜ＡＰ’（ＡＰ’）の透過率を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液は、分散剤及び有機溶媒を含んでおり、前記分散剤の酸価が、９０以下であり、かつ前記分散剤の塩基価が、５〜１００であることを特徴としている。
【００１０】
本明細書に記載の「金属ナノプレート」とは、金属から製造されたプレート状のナノ粒子のことをいう。前記金属ナノプレートの主面の最大長さとなる粒子径（円形の場合は直径に相当し、三角形の場合は最大辺の長さに相当する）は、通常１０〜１０００ｎｍであり、１０〜１５０ｎｍが好ましい。金属ナノプレートの厚さは、プラズモン吸収することができるものであれば特に制限されず、一般的には４０ｎｍ以下であり、好ましくは５〜２０ｎｍである。
前記金属ナノプレートの材料となる金属は、ナノプレートにした際にＬＳＰＲにより光を吸収することができるものであれば特に制限されず、例えば、金（Ａｕ）、銀（Ａｇ）、パラジウム（Ｐｄ）、銅（Ｃｕ）、鉛（Ｐｂ）、ビスマス（Ｂｉ）、コバルト（Ｃｏ）、ニッケル（Ｎｉ）、又はスズ（Ｓｎ）であってもよく、好ましくは金又は銀である。
前記金属ナノプレートのアスペクト比（粒子径／厚み）は、通常１．５以上であり、可視光領域にＬＳＰＲの吸収波長が発現して多色設計が可能な１．５〜１０が好ましい。例えば、近赤外光での検出に用いる銀ナノプレートの場合には、ＬＳＰＲが８００〜２０００ｎｍで発現するようなアスペクト比（例えば、アスペクト比１１で９００ｎｍ付近にＬＳＰＲが発現）のものを用いればよい。
前記金属ナノプレートの形状は、プラズモン吸収することができるものであれば特に制限されず、意図する色に応じた形状を採用することができる。例えば、前記金属ナノプレートは、三角形状、五角形状、及び六角形状などの多角形状、又は、角がカーブ状となった円形状などの形状であってもよい。本発明では、単一種類（単一形状）の金属ナノプレートを用いてもよく、形状の異なる複数種類の金属ナノプレートの混合物を用いてもよい。
【００１１】
前記金属ナノプレートの大きさ（主面の最大長さ；粒子径）、アスペクト比、及び形状は、意図する色又は最大吸収波長に応じて適宜設定することができる。金属ナノプレートの最大吸収波長は、４３０〜２０００ｎｍの範囲で調整してもよく、好ましくは４３０〜１５００ｎｍ、特に好ましくは４３０〜１０００ｎｍの範囲で調整してもよい。金属ナノプレートの大きさ及び形状と色との関係は、特表２０１１−５０８０７２号公報などに記載されている。例えば、銀ナノプレートを三角形状および六角形状（主面の最大長さ：２０ｎｍ、厚さ：５．１ｎｍ）とすると、マゼンタ（最大吸収波長：５３８ｎｍ）を呈することができる。銀ナノプレートに代えて金ナノプレートを採用すると、同形状であっても、金ナノプレートはより長波長側に最大吸収波長を有する。また、金属ナノプレートの最大吸収波長は、金属ナノプレート形成後の他の金属による被覆、懸濁液のｐＨの調整、及び／又は、被験物質に対する特異的結合物質の担持後に安定する。
色を定量的に表す体系である表色系の一つであるマンセル・カラー・システムのマンセル値（以下、単にマンセル値ともいう）が５Ｙ  ８．５／１４で、ＣＩＥ１９３１ｘｙ色度図の座標（以下、単に色度座標ともいう）がｘ：０．４４９８、ｙ：０．４８１１であるイエロー（イエロー系色、４００〜５００ｎｍ付近にＬＳＰＲを発現する金属ナノプレート）、マンセル値が５ＲＰ  ５／１４で、色度座標がｘ：０．４１４２、ｙ：０．２４２８であるマゼンタ（マゼンタ系色、５００〜６００ｎｍ付近にＬＳＰＲを発現する金属ナノプレート）、マンセル値が７．５Ｂ  ６／１０で、色度座標がｘ：０．１９３４、ｙ：０．２３７４であるシアン（シアン系色、６００〜７５０ｎｍ付近にＬＳＰＲを発現する金属ナノプレート）など、金属ナノプレートのアスペクト比を調整することで任意のＬＳＰＲの吸収波長を選択できる。また、イエロー系色、マゼンタ系色、シアン系色を発現するアスペクト比の異なる３種以上の金属ナノプレートを三原色として、減法混合による多色設計を行うこともできる。
前記金属ナノプレートとしては市販品を用いてもよく、公知の製造方法や後述の実施例に記載の方法に従って製造したものを用いてもよい。通常は、金属ナノプレートは水懸濁液中に調製される。
【００１２】
前記金属ナノプレートの表面は、そのナノプレートを構成する金属とは異なる他の金属によって被覆してもよく、例えば、銀ナノプレートの場合には、金、白金、パラジウム又はシリカなどによって被覆してもよい。このような他の金属で前記金属ナノプレートの表面を被覆することで、その耐酸化性を向上することができる。被覆の厚さは、前記金属ナノプレートの発色性能に影響を与えない限り特に制限されないが、厚みの平均が、好ましくは１．０ｎｍ以下、より好ましくは０．７ｎｍ以下である。被覆の厚さが１．０ｎｍ以下であると、金属ナノプレートのプラズモン吸収を維持しつつ、金属ナノプレートの酸化を抑制することができる。被覆の厚さの下限は、金属ナノプレート表面の被覆という目的を達成できるものであれば特に制限されないが、厚みの平均が、好ましくは０．１ｎｍ以上又は０．３ｎｍである。なお、例えば、銀ナノプレートを金で被覆する場合、その金の厚みの平均は、高角散乱環状暗視野走査透過顕微鏡法（ＨＡＡＤＦ−ＳＴＥＭ）を用いて測定された銀ナノプレート表面の金の厚みより算出すれば良い。例えば、ＨＡＡＤＦ−ＳＴＥＭ像より、任意の粒子１０個における任意の部位１０点、すなわち合計１００点について金の厚みを測定して、そのデータの内、上下１０％を除いた８０点の平均値を金の厚みの平均とすればよい。
被覆方法は、金属ナノプレート表面の被覆という目的を達成できるものであれば特に制限されず、公知の被覆方法を用いることができる。
【００１３】
前記金属ナノプレートを被覆する場合、金属ナノプレートの表面すべてが被覆材料で被覆されていてもよく、その表面の一部が被覆されているものであってもよい。金属ナノプレートの表面の全て又は一部が被覆材料で被覆されたことは、電子顕微鏡による観察及び物理化学的性質の測定など、通常用いられる種々の方法によって確認することができる。例えば、銀ナノプレートの表面の全て又は一部が被覆材料で被覆されると、酸又はナトリウム若しくは塩化物イオンに対する安定性が上昇し、酸化に対して安定なものとなる。そうすると、被覆処理後に、酸性溶液（例えば、２％過酸化水素水）又は緩衝液（例えば、１０ｍＭのリン酸緩衝生理食塩水（二価イオンあり又はなし））中という銀ナノプレートにとって過酷な条件下で銀ナノプレートの懸濁液の光学特性（最大吸収波長）を測定しても、その光学特性が水中で測定したときと比較して僅かしか変化しない場合には、その銀ナノプレートは被覆材料で被覆されていると判断できる。また、金属ナノプレートが被覆材料で被覆されていることは、金属ナノプレートの懸濁液中の元素を分析することによっても確認できる。
【００１４】
本明細書に記載の「分散剤」とは、水相中に分散している金属ナノプレートを有機相中に移行させ、その有機相中で金属ナノプレートを均一に分散させるための成分のことをいう。分散剤は、酸価と塩基価によって特徴付けられる。「酸価」とは、試料１ｇ中に存在する酸性成分を中和するのに必要な水酸化カリウムのミリグラム数（単位：ｍｇ ＫＯＨ／ｇ）のことをいい、ＪＩＳ Ｋ２５０１：２００３で定められた方法によって測定することができる。「塩基価」（「アミン価」とも呼ばれることがある）とは、試料１ｇ中に含まれている塩基性成分を中和するのに要する塩酸又は過塩素酸と当量の水酸化カリウムのミリグラム数（単位：ｍｇ ＫＯＨ／ｇ）のことをいい、ＪＩＳ Ｋ２５０１：２００３で定められた方法によって測定することができる。本発明の金属ナノプレートの非水系分散液に使用される分散剤の酸価は９０以下（０も含む）であり、かつ塩基価は５〜１００である。前記酸価の好ましい範囲は、０〜７０であり、さらに好ましくは０〜５０である。そして、前記塩基価の好ましい範囲は、５〜７０であり、さらに好ましくは５〜４０である。酸価が９０以下で塩基価が５以上の分散剤を使用すると、金属ナノプレートが、水相から有機相へと容易に移行し、金属ナノプレートの非水系分散液を効率よく調製することができる。塩基価が１００以下の分散剤を使用すると、金属ナノプレートの凝集、粒子成長又は過度の還元が起きにくくなり、金属光沢を生じず、金属ナノプレート特有の光学特性を維持することができる。また、前記酸価の前記塩基価に対する比率は、例えば、酸価／塩基価＝２．０以下であってもよく、好ましくは１．１以下、さらに好ましくは０．９以下である。
上記特性を有する分散剤としては、例えば、ビックケミー・ジャパン株式会社製の「ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ」、味の素ファインテクノ株式会社製の「アジスパー」、日本ルーブリゾール株式会社製の「ソルスパーズ」、又は、共栄社化学株式会社製の「フローレン」などの中から、本発明が規定する酸価及び塩基価（アミン価）を満たすものを採用してもよく、具体的には、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１０８、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１４２、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１４５、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１６４、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１８５、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２００１、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２００８、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０１３、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０２２、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０２５、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０５０、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２１５０、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ９０７６、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ９０７７、ソルスパーズ１１２００、ソルスパーズ１３２４０、ソルスパーズ１３９４０、ソルスパーズ２００００、ソルスパーズ２４０００ＳＣ、ソルスパーズ２４０００ＧＲ、ソルスパーズ３２０００、ソルスパーズ３３０００、ソルスパーズ３４７５０、ソルスパーズ３５１００、ソルスパーズ３７５００、ソルスパーズ３９０００、フローレンＤＯＰＡ−１５ＢＨＦＳ、フローレンＤＯＰＡ−１７ＨＦ、フローレンＤＯＰＡ−３５、フローレンＤＯＰＡ−３５、アジスパーＰＢ８２１、アジスパーＰＢ８２２、アジスパーＰＢ８２４又はアジスパーＰＢ８８１などを採用することができる。これらは、金属ナノプレートへの吸着性の高い元素である窒素原子（例えばアミノ基）を主鎖中に有し、かつ非水溶媒に対して親和性のある側鎖を有する化合物であり得る。なお、分散剤の酸価及び塩基価（アミン価）は、メーカー作成のデータシートなどによって公開されている。
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液に使用される分散剤の重量平均分子量Ｍｗは、例えば、１０，０００以上であってもよく、好ましくは２０，０００以上、さらに好ましくは３０，０００〜１００，０００である。このような分散剤を使用すると、Ｍｗが１０，０００未満の分散剤を使用したときと比較して、金属ナノプレートの非水溶媒への分散性が向上し、酸化などによる色調変化が生じにくくなるので、金属ナノプレート特有の光学特性をより安定に維持することができる。また、分子量が１０，０００以上で、かつ室温において固体の分散剤を使用すると、金属ナノプレートを含む固体組成物が得やすくなる。一方で、分子量が１００，０００以下の分散剤は有機溶媒中への溶解度が高く、分散剤として有利に使用できる。なお、分散剤の分子量は、その測定のために通常用いられる質量分析計（例えば、高速ＧＰＣ装置ＨＬＣ−８３２０ＧＰＣ、東ソー株式会社）によって測定してもよい。
【００１５】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液に含まれる有機溶媒は、金属ナノプレートを分散させる分散媒として利用されるものである。前記有機溶媒としては、前記分散剤の存在下で前記金属ナノプレートを分散させることができるものであれば、通常の有機溶媒を特に制限なく採用することができる。前記有機溶媒は、例えば、炭化水素、ケトン、エステル及びエーテルからなる群から選択される１種以上を含んでもよく、好ましくは、トルエン（ＳＰ値８．９）、キシレン（ＳＰ値８．８）、酢酸エチル（ＳＰ値９．１）、酢酸ブチル（ＳＰ値８．５）、アセトン（ＳＰ値９．９）、メチルエチルケトン（ＳＰ値９．３）、メチルイソブチルケトン（ＳＰ値８．４）、ジアセトンアルコール（ＳＰ値９．２）、シクロヘキサノン（ＳＰ値９．９）、プロピレングリコールモノメチルエーテル（ＳＰ値１０．１）及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（ＳＰ値８．７）からなる群から選択される１種以上を含む。
前記有機溶媒の溶解度パラメータ（ＳＰ値）（単位：（ｃａｌ／ｃｍ3）1/2）は、例えば、蒸発潜熱から求めた場合には８〜１２であってもよく、好ましくは９〜１１である。ここで、溶解度パラメータとは、ヒルデブラントによって導入された正則溶液論により定義された値であり、溶剤や有機化合物の溶解性や相溶性の指標として用いられるものである。前記溶解度パラメータは、化学物質の構造や物理特性から公知の方法で求めることができる。ＳＰ値が１２以下の有機溶媒を使用すると、水相から有機相への移行が容易になる。また、ＳＰ値が８〜１２の範囲の有機溶媒を使用すると、金属ナノプレートの分散安定性が向上する。
【００１６】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液は、前記有機溶媒を主たる分散媒として利用した分散液である。製造工程などに由来する微量の水の混入、例えば、１質量％以下の水の混入は許容されるが、前記非水系分散液は実質的に水を含むものではない。
【００１７】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液、塗料又は塗膜は、それらに含まれている金属ナノプレートに基づく特異的な光学特性（例えば最大吸収波長、反射、偏光など）及び電気的特性（例えば導電性など）を有するため、光制御する部材又は電気的特性を利用する部材などに適用できる。光制御する部材として、例えば、着色材、光輝材、化粧材、反射材、偏光材及び近赤外線吸収剤を挙げることができる。着色材としては、可視領域の波長帯で目的の波長を吸収するアスペクト比に調製した金属ナノプレートを溶剤や樹脂などの媒体に分散して利用できる。この場合、媒体中の金属ナノプレートの距離が近接するとプラズモンカップリングと呼ばれる吸収波長の変化（長波長側へブロードな吸収に変化）が確認されるため、粒子半径以上の距離で孤立分散した形態が望ましい。また、アスペクト比の異なる複数の金属ナノプレートを混合することで広い色再現域で設計が可能となる。さらに、金属ナノプレートは、その形状調整により、可視領域から近赤外領域、更にはミリ波領域の波長帯において、選択的に吸収、透過または反射するように調整できるため、光学センサー、光学デバイス、光通信システムの分野で、人体センサー、近赤外線センサー、セキュリティセンサー、環境認識センサー（例えば、ミリ波レーダー、レーザレーダー、画像センサー、超音波センサーなど）、マジックミラーなどに使用できる。また、金属ナノプレートを配合した偽造防止インクは、セキュリティ材料として利用できる。また、プラスチックやガラスなどの基材上への加飾技術の分野において、透過光を利用する色材（構造色）や金属調の反射材として適用できる。例えば、貴金属である銀は反射率が高く、形状がプレート状の銀ナノプレートは粒子間距離を密に基材上へ配置することでバルク銀様の白色銀光沢が得られる。また、金や銀などの金属は導電性が高く、電気・電子部品、実装部品に使用される配線材料、電極材料、及び電磁波シールド材や、電気部品の発生熱を放出する目的で放熱材料として利用できる。特に、形状がプレート状の金属ナノプレートは粒子同士の接触面積が大きいため、導電性、熱伝導を高める効果が得られる。金属ナノプレート粒子のエッジ部分には電場増強効果が得られるため、ラマン増強剤又は増感剤として用いることができる。また、金属ナノプレートは電子振動により光を熱に変換することが可能であり、アスペクト比に依存する特定の波長の光を熱に変換する光熱変換材料として利用できる。基板上に金属ナノプレートを配置した場合、その配列パターンを識別することにより記録材料やセキュリティ材料として利用できる。さらに、光学部材や光学センサーの機能性や信頼性を高める目的で、吸収、透過、反射、偏光、導電、放熱、光増強機能、光熱変換機能といった光制御機能、電気的特性、センシング機能、形状特性を組み合わせてもよく、例えば複数の情報を有して偽造されにくいセキュリティ材料に用いることもできる。
【００１８】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液は、公知の方法で調製した金属ナノプレートの水分散液を、前記分散剤を含む前記有機溶媒に公知の方法で置換することで調製することができる。例えば、前記金属ナノプレートの水分散液に前記分散剤を含む前記有機溶媒を添加し、振とう混合すると、金属ナノプレートは水分散液中から有機溶媒中に移行する。そして、この有機溶媒を抽出すれば、金属ナノプレートの非水系分散液を調製することができる。調製された金属ナノプレートの非水系分散液を遠心分離すると、金属ナノプレート及び分散剤が沈降するので、この沈降物を別の有機溶媒に再分散させることで、追加の置換を行ってもよい。この沈降物には、前記金属ナノプレートに付着し、一緒に沈降している分散剤も含まれているので、置換後の金属ナノプレートの非水系分散液も、本発明の金属ナノプレートの非水系分散液に該当し、置換前の金属ナノプレートの非水系分散液と同等の分光スペクトルを示す。
【００１９】
別の態様では、本発明は、前記金属ナノプレートの非水系分散液調製用の固体組成物に関しており、これは分散剤及び金属ナノプレートを含んでいる。本発明の固体組成物は、例えば、一度調製した本発明の金属ナノプレートの非水系分散液を除去し、乾燥させることで調製してもよい。本発明の固体組成物に、有機溶媒を添加して、金属ナノプレートを再分散させれば、本発明の金属ナノプレートの非水系分散液を再度調製することができる。再分散して調製した金属ナノプレートの非水系分散液は、前記固体組成物の調製前の非水系分散液と同等の分光スペクトルを示す。
【００２０】
また別の態様では、本発明は、金属ナノプレートの非水系塗料に関しており、これは前記金属ナノプレートの非水系分散液及びバインダーを含んでいる。本明細書に記載の「バインダー」とは、金属ナノプレートと共に塗膜を形成する主成分であり、金属ナノプレートの性能を低下させない各種樹脂が特に制限無く使用できる。前記バインダーとしては、例えば、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアルコール等の樹脂や、ラジカル重合性のオリゴマーやモノマー、更にはアルコキシシランやそれを重縮合して得られる無機樹脂が挙げられる。
中でも、活性エネルギー線硬化型の非水系塗料は、短時間で成膜できる特徴を有するため、より好ましい。活性エネルギー線硬化型の非水系塗料においては、ラジカル重合性のモノマーやオリゴマーをバインダーとして配合することにより調製することができるし、カチオン重合性のモノマーやオリゴマーを配合して調製することもできる。
ラジカル重合性のモノマーやオリゴマーとしては、例えば、公知の単官能（メタ）アクリレート、２官能以上の多官能（メタ）アクリレート、ウレタンアクリレートオリゴマーなどを挙げることができる。単官能（メタ）アクリレートとしては、例えば、ステアリルアクリレート、アクリロイルモルホリン、トリデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、デシルアクリレート、フェノキシエチルアクリレート、イソデシルアクリレート、イソボルニルアクリレート、ジシクロペンタニルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、イソオクチルアクリレート、オクチルアクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、Ｎ−ビニルカプロラクタム、イソアミルアクリレート、２−エチルヘキシル−ジグリコールアクリレート、ＥＯ（エチレンオキシド）変性２−エチルヘキシルアクリレート、ネオペンチルグリコールアクリル酸安息香酸エステル、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニルイミダゾール、テトラヒドロフルフリルアクリレート、メトキシジプロピレングリコールアクリレート、（２−メチル−２−エチル−１，３−ジオキソラン−４−イル）メチルアクリレート、環状トリメチロールプロパンフォルマルアクリレート、及びエトキシ−ジエチレングリコールアクリレート等が挙げられる。
２官能以上の多官能（メタ）アクリレートとしては、１，１０−デカンジオールジアクリレート、２−メチル−１，８−オクタンジオールジアクリレート、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、１，８−オクタンジオールジアクリレート、１，７−ヘプタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、ポリテトラメチレングリコールジアクリレート、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ＰＯ（プロピレンオキシド）変性ネオペンチルグリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、トリプロピレングリコールジアクリレート、及びジプロピレングリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリアクリレート、エトキシ化グリセリントリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ＥＯ変性ジグリセリンテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、及びＥＯ変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等が挙げられる。また、前記ラジカル重合性のモノマーやオリゴマーを硬化させるために、通常の光重合開始剤を特に制限なく使用することができる。例えば１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、２−ヒドロキシ−１−｛４−［４−（２−ヒドロキシ−２−メチル−プロピオニル）−ベンジル］フェニル｝−２−メチル−プロパン−１−オン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−プロパン−１−オン、又は２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オンなどを、前記ラジカル重合性のモノマーやオリゴマーの硬化のために使用してもよい。
前記カチオン重合性のモノマーやオリゴマーとしては、例えば、エポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物、オキソラン化合物、環状アセタール化合物、環状ラクトン化合物、チイラン化合物、チオビニルエーテル化合物、スピロオルソエステル化合物、エチレン性不飽和化合物、環状エーテル化合物、及び環状チオエーテル化合物などが挙げられる。
【００２１】
さらに別の態様では、本発明は、金属ナノプレートの塗膜に関しており、これは前記金属ナノプレートの非水系分散液又は非水系塗料から成膜される。前記非水系分散液又は非水系塗料から成膜された塗膜は、金属ナノプレートを含んでいるので、その最大吸収波長に基づいて様々な色を呈するように設計することができる。（なお、「成膜された」という用語は、単に状態を示すことにより塗膜の構成を特定しているにすぎず、塗膜の製造方法を特定しているわけではない。）
金属ナノプレートの塗膜の形成方法は特に限定されず、従来から公知の方法を用いることができる。例えば、ディッピング法、スプレー法、バーコート法、ロールコーター法、リバースロールコーター法、キスコーター法、ブレードコーター法、スライドコーター法、スリットダイコート法、スクリーン印刷法、フローコーター法、スピンコーター法、凸版印刷法、凹版印刷（グラビア印刷など）、インクジェット法、ディスペンサ（液体定量吐出装置）等を用いることができる。
【００２２】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液、非水系塗料、及び塗膜の分光スペクトルは、公知の方法で吸光度又は消光度を測定して評価することができる。吸光度は、平行光線が物体中を透過するときの該物体の光吸収の強さをいうが（狭義の吸光度）、実測にあたっては、該物体の表面での反射又は散乱などによる光の損失も考慮する必要がある（広義の吸光度）。光の吸収、反射及び散乱などのあらゆる要因による光の損失の強度を意味する広義の吸光度を、本明細書では特に消光度という。消光度又は吸光度は、これらの測定のために通常用いられる紫外可視分光光度計（例えば、紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣ、株式会社島津製作所）などによって測定してもよい。また、本発明の金属ナノプレートの塗膜の場合には、光学特性は、光の透過率によって評価してもよい。前記塗膜は、金属ナノプレート特性に応じた最大吸収波長を有し、その最大吸収波長において最小の透過率を示す。
【００２３】
本発明の金属ナノプレートの非水系分散液、非水系塗料、及び塗膜は、安定性が良好であり、例えば、これらの調製過程若しくは調製後の保存中において、金属ナノプレートの良好な分散状態を維持する、金属ナノプレートの凝集又は変形を生じない、又は、金属ナノプレートの光学特性若しくは最大吸収波長のピークの鋭さを維持するというような、優れた特性を有している。最大吸収波長のピークの鋭さは、そのピークの半値幅によって評価してもよい。本明細書に記載の「半値幅」とは、最大吸収波長の両側において、最大吸収波長の吸光度又は消光度の値の半分の値を示す２点の波長間の差（ｎｍ）のことをいう。一般に、金属ナノプレートの最大吸収波長のピークの半値幅は、波長が長くなるほど大きくなるので、「鋭い」といえる半値幅の範囲は、最大吸収波長に応じて変化する。例えば、銀ナノプレートの非水系分散液、非水系塗料、又は塗膜の半値幅の値が、次式：
半値幅［ｎｍ］＝最大吸収波長［ｎｍ］×０．５０−１５７±４０
で表される値の範囲内に含まれる場合（要すれば図５を参照）に、その最大吸収波長のピークが「鋭い」と判断してもよい。
【００２４】
別の態様では、本発明は、非水系分散液中の金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法に関しており、この方法は、金属ナノプレートの粒子径とその最大吸収波長とが正の相関関係にあるという発見に基づいている。すなわち、本発明の金属ナノプレートの最大吸収波長を調節する方法は、前記金属ナノプレートの粒子径を増大させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせる工程、又は、前記金属ナノプレートの粒子径を減少させて、前記金属ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせる工程を含むものである。
【００２５】
金属ナノプレートの最大吸収波長は、金属ナノプレートの粒子径だけでなく、そのアスペクト比及び形状、並びに、前記金属ナノプレートの分散媒の特性にも依存しているものではあるが、粒子径のみに注目した場合、最大吸収波長が約４２０ｎｍ〜約５３０ｎｍの金属ナノプレートを調製するには、約１０ｎｍ〜約３０ｎｍの粒子径が好ましく、最大吸収波長が約４７０ｎｍ〜約６４０ｎｍの金属ナノプレートを調製するには、約３０ｎｍ〜約５０ｎｍの粒子径が好ましく、最大吸収波長が約５２０ｎｍ〜約１３５０ｎｍの金属ナノプレートを調製するには、約５０ｎｍ〜約２００ｎｍの粒子径が好ましい。
【００２６】
また別の態様では、本発明は、第１の分散媒を含む金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を調節する方法に関しており、この方法は、金属ナノプレートの分散液を構成する分散媒の屈折率と前記分散液の最大吸収波長とが正の相関関係にあるという発見に基づいている。すなわち、本発明の第１の分散媒を含む金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を調節する方法は、前記第１の分散媒の少なくとも一部を第２の分散媒に置換する工程、又は、前記第１の分散媒に第２の分散媒を添加する工程を含むものであり、前記置換工程又は添加工程が、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の分散媒として前記第１の分散媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記分散液の最大吸収波長を、分散媒として第１の分散媒のみを含む分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むものである。金属ナノプレートの分散媒として使用できる溶液の屈折率は公知であり、例えば、トリフルオロエタノールの屈折率は１．２９、メチルアルコールの屈折率は１．３３、水の屈折率は１．３３、アセトンの屈折率は１．３６、メチルエチルケトンの屈折率は１．３８、プロピレングリコールモノメチルエーテル及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの屈折率は１．４０、ジアセトンアルコールの屈折率は１．４２、シクロヘキサノンの屈折率は１．４５、そしてトルエンの屈折率は１．５０である。
【００２７】
前記第１の分散媒を含む金属ナノプレートの分散液が、第１の有機溶媒を含む金属ナノプレートの非水系分散液であった場合には、本発明の金属ナノプレートの非水系分散液の最大吸収波長を調節する方法は、前記第１の有機溶媒の少なくとも一部を第２の有機溶媒に置換する工程、又は、前記第１の有機溶媒に第２の有機溶媒を添加する工程を含むものであり、前記置換工程又は添加工程が、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の高い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトさせる工程、又は、前記第２の有機溶媒として前記第１の有機溶媒よりも屈折率の低い液体を採用して、前記非水系分散液の最大吸収波長を、分散媒として前記第１の有機溶媒のみを含む非水系分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトさせる工程を含むものである。
【００２８】
また、金属ナノプレートの水分散液から非水系分散液を調製する際には、前記金属ナノプレートの分散液の分散媒を水から有機溶媒に置換しているので、金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を変更しているとも言える。すなわち、前記金属ナノプレートを、水よりも屈折率の高い有機溶媒に分散した場合には、前記非水系分散液の最大吸収波長は、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも長波長側にシフトし、水よりも屈折率の低い有機溶媒に分散した場合には、前記非水系分散液の最大吸収波長は、前記金属ナノプレートの水分散液の最大吸収波長よりも短波長側にシフトする。
【００２９】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明の範囲はこれら実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００３０】
１．銀ナノプレートの非水系分散液の作製
１−１．銀ナノプレート水分散液（母液）の作製
１−１−１．銀ナノプレートの種粒子の作製
２．５ｍＭのクエン酸三ナトリウム水溶液２０ｍＬに、０．５ｇ／Ｌの分子量７０，０００ポリスチレンスルホン酸水溶液１ｍＬと、１０ｍＭの水素化ほう素ナトリウム水溶液１．２ｍＬとを添加し、次いで、０．５ｍＭの硝酸銀水溶液５０ｍＬを２０ｍＬ／ｍｉｎで攪拌しながら添加した。得られた溶液をインキュベーター（３０℃）中に６０分間静置し、銀ナノプレートの種粒子の水分散液を作製した。
【００３１】
１−１−２．銀ナノプレート水分散液Ａの作製
蒸留水２００ｍｌに、１０ｍＭのアスコルビン酸水溶液４．５ｍＬを添加し、上述の銀ナノプレートの種粒子の水分散液１２ｍｌを添加した。得られた溶液に、０．５ｍＭの硝酸銀水溶液１２０ｍＬを３０ｍＬ／ｍｉｎで攪拌しながら添加した。硝酸銀水溶液の添加が終了した４分後に攪拌を停止し、２５ｍＭのクエン酸三ナトリウム水溶液２０ｍｌを添加し、得られた溶液を大気雰囲気下のインキュベーター（３０℃）中に１００時間静置し、銀ナノプレート水分散液Ａを作製した。作製した分散液を超純水で５倍容に希釈した水分散液の光学特性を図１及び後述の表１に示す。最大吸収を示す波長は４５４ｎｍ（消光度０．８、半値幅５６ｎｍ）であった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。水分散液Ａ中の銀ナノプレートをＳＥＭにより観察したところ、銀ナノプレートの平均粒子径は１８ｎｍであり、平均厚さは８ｎｍでアスペクト比は２．２であった。ＳＥＭ観察写真の解析には株式会社日立製作所製の走査電子顕微鏡ＳＵ−７０を用いた。
【００３２】
１−１−３．銀ナノプレート水分散液Ｂの作製
上記銀ナノプレートの種粒子の水分散液の添加量を１２ｍｌから４ｍｌに変更した以外は、銀ナノプレート水分散液Ａと同様にして、銀ナノプレート水分散液Ｂを作製した。作製した分散液を超純水で５倍容に希釈した水分散液の光学特性を図２及び後述の表２に示す。最大吸収を示す波長は４８２ｎｍ（消光度０．８、半値幅７２ｎｍ）であった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。水分散液Ｂ中の銀ナノプレートをＳＥＭにより観察したところ、銀ナノプレートの平均粒子径は３１ｎｍであり、平均厚さは８ｎｍでアスペクト比は３．８であった。ＳＥＭ観察写真の解析には株式会社日立製作所製の走査電子顕微鏡ＳＵ−７０を用いた。
【００３３】
１−１−４．銀ナノプレート水分散液Ｃの作製
上記銀ナノプレートの種粒子の水分散液の添加量を１２ｍｌから２ｍｌに変更した以外は、銀ナノプレート水分散液Ａの作製と同様にして、銀ナノプレート水分散液Ｃを作製した。作製した分散液を超純水で５倍容に希釈した水分散液の光学特性を図３及び後述の表３に示す。最大吸収を示す波長は５６８ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１４ｎｍ）であった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。水分散液Ｃ中の銀ナノプレートをＳＥＭにより観察したところ、銀ナノプレートの平均粒子径は５０ｎｍであり、平均厚さは１０ｎｍでアスペクト比は５．０であった。ＳＥＭ観察写真の解析には株式会社日立製作所製の走査電子顕微鏡ＳＵ−７０を用いた。
【００３４】
１−１−５．銀ナノプレート水分散液Ｄの作製
２ｍＭのクエン酸三ナトリウム水溶液５０ｍｌに１０ｍＭの硝酸銀水溶液６．０ｍＬと２４ｍＭの硝酸銅水溶液２．５ｍＬと４０ｍＭのジメチルアミンボラン水溶液２．５ｍｌを添加し、１０分間撹拌した後、この液を遮光条件化、３０℃にて４８時間静置させる事により、銀粒子の水分散液を得た。得られた銀粒子には平均粒子径が９０ｎｍ、平均厚さが１５ｎｍのプレート状の銀粒子が含まれていた。また副生成粒子として球状銀粒子や多面体銀粒子のような様々な形状の銀粒子が含まれていた。得られた水分散液を遠心処理する事で、副生成粒子を除去した。作製した分散液を超純水で５倍容に希釈した水分散液の光学特性を図４に示す。最大吸収を示す波長は８００ｎｍ（消光度０．８、半値幅２４８ｎｍ）であった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００３５】
１−２  銀ナノプレートのトルエン分散液の作製
１−２−１．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅ（実施例１）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４（酸価：１７、塩基価：２１）を５００ｍＬのトルエンに溶解し、更に銀ナノプレート水分散液Ａを５００ｍＬ添加した。撹拌後、銀ナノプレートを水中からトルエン中に移行させた。その後、トルエン層を抽出することにより、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅを作製した。作製したトルエン分散液Ｅをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を図１及び後述の表１に示す。最大吸収を示す波長は４８４ｎｍ（消光度０．９、半値幅６４ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００３６】
１−２−２．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｆ（実施例２）の作製
上記銀ナノプレート水分散液Ａを銀ナノプレート水分散液Ｂに変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｆを作製した。作製したトルエン分散液Ｆをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を図２及び後述の表２に示す。最大吸収を示す波長は５１８ｎｍ（消光度０．８、半値幅９２ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００３７】
１−２−３．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｇ（実施例３）の作製
上記銀ナノプレート水分散液Ａを銀ナノプレート水分散液Ｃに変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｇを作製した。作製したトルエン分散液Ｇをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を図３及び後述の表３に示す。最大吸収を示す波長は６２４ｎｍ（消光度０．８、半値幅１３６ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００３８】
１−２−４．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｈ（実施例４）の作製
上記銀ナノプレート水分散液Ａを銀ナノプレート水分散液Ｄに変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｈを作製した。作製したトルエン分散液Ｈをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を図４に示す。最大吸収を示す波長は８７６ｎｍ（消光度０．８、半値幅２８６ｎｍ）であり、分散液の色調は水色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００３９】
１−２−５．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｉ（実施例５）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ３９０００（酸価：１７、塩基価：３０）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｉを作製した。作製したトルエン分散液Ｉをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４７０ｎｍ（消光度０．９、半値幅６６ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４０】
１−２−６．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｊ（実施例６）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ９０７７（酸価：０、塩基価：４８）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｊを作製した。作製したトルエン分散液Ｊをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４５０ｎｍ（消光度０．９、半値幅７８ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４１】
１−２−７．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｋ（実施例７）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０５０（酸価：０、塩基価：３０）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｋを作製した。作製したトルエン分散液Ｋをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４７２ｎｍ（消光度０．９、半値幅１１０ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４２】
１−２−８．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｌ（実施例８）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ１３２４０（酸価：０、塩基価：９１）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｌを作製した。作製したトルエン分散液Ｌをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４６８ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１０ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４３】
１−２−９．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｍ（実施例９）の作製
２．５５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ１３９４０（酸価：０、塩基価：９１）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｍを作製した。作製したトルエン分散液Ｍをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４６７ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１１ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４４】
１−２−１０．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｎ（実施例１０）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１４５（酸価：７６、塩基価：７１）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｎを作製した。作製したトルエン分散液Ｎをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４６６ｎｍ（消光度０．８、半値幅６２ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４５】
１−２−１１．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｏ（実施例１１）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのアジスパーＰＢ８８１（酸価：１７、塩基価：１７）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｏを作製した。作製したトルエン分散液Ｏをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４８０ｎｍ（消光度０．８、半値幅７３ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４６】
１−２−１２．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｐ（実施例１２）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ２４０００ＧＲ（酸価：２５、塩基価：４２）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｐを作製した。作製したトルエン分散液Ｐをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４５０ｎｍ（消光度０．８、半値幅７０ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４７】
１−２−１３．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｑ（実施例１３）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ２４０００ＳＣ（酸価：２５、塩基価：４２）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｑを作製した。作製したトルエン分散液Ｑをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４４８ｎｍ（消光度０．８、半値幅６８ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４８】
１−２−１４．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｒ（実施例１４）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ３２０００（酸価：１６、塩基価：３１）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｒを作製した。作製したトルエン分散液Ｒをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４７０ｎｍ（消光度０．８、半値幅９６ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００４９】
１−２−１５．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｓ（実施例１５）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ９０７７（酸価：０、塩基価：４８）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｆと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｓを作製した。作製したトルエン分散液Ｓをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４９４ｎｍ（消光度０．８、半値幅１０２ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５０】
１−２−１６．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｔ（実施例１６）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ２４０００ＳＣ（酸価：２５、塩基価：４２）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｆと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｔを作製した。作製したトルエン分散液Ｔをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４９０ｎｍ（消光度０．８、半値幅１００ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５１】
１−２−１７．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｕ（実施例１７）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ９０７７（酸価：０、塩基価：４８）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｇと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｕを作製した。作製したトルエン分散液Ｕをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５９０ｎｍ（消光度０．８、半値幅１４５ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５２】
１−２−１８．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｖ（実施例１８）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのソルスパーズ２４０００ＳＣ（酸価：２５、塩基価：４２）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｇと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｖを作製した。作製したトルエン分散液Ｖをトルエンで５倍容に希釈したトルエン分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５９６ｎｍ（消光度０．８、半値幅１４７ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５３】
１−２−１９．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｗ（比較例１）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのアジスパーＰＡ１１１（酸価：３５、塩基価：０）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｗの作製を試みた。しかし、トルエンに銀ナノプレートが移行しておらず、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｗを作製することはできなかった。
【００５４】
１−２−２０．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｘ（比較例２）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１８０（酸価：９４、塩基価：９４）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｘの作製を試みた。しかし、トルエンに銀ナノプレートが移行しておらず、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｘを作製することはできなかった。また、銀ナノプレートの粒子成長による金属光沢が認められ、水からトルエンへの移行の際に銀ナノプレートの粒子径が変化していると推測される。
【００５５】
１−２−２１．  銀ナノプレートのトルエン分散液Ｙ（比較例３）の作製
１２．５ｇのアジスパーＰＢ８２４を１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ１０９（酸価：０、塩基価：１４０）に変更した以外は、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｅと同様の方法で、銀ナノプレートのトルエン分散液Ｙを作製した。しかし、得られた銀ナノプレートのトルエン分散液Ｙでは、銀ナノプレートの粒子成長による金属光沢が認められ、水からトルエンへの移行の際に銀ナノプレートの粒子径が変化していると推測される。
【００５６】
１−３  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の作製
１−３−１  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚ（実施例１９）の作製
３５ｇのトルエン分散液Ｅを遠心処理し、銀ナノプレート及び分散剤を沈降させた。得られた沈降物を３５ｍＬのプロピレングリコールモノメチルエーテルに再分散させて銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を図１及び後述の表１に示す。最大吸収を示す波長は４７４ｎｍ（消光度０．８、半値幅６２ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５７】
１−３−２  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＡ（実施例２０）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｊに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＡを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＡをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４４０ｎｍ（消光度０．８、半値幅６６ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５８】
１−３−３  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＢ（実施例２１）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｑに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＢを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＢをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４３８ｎｍ（消光度０．８、半値幅５６ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００５９】
１−３−４  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＣ（実施例２２）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｆに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＣを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＣをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を図２及び後述の表２に示す。最大吸収を示す波長は５０６ｎｍ（消光度０．８、半値幅８６ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６０】
１−３−５  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＤ（実施例２３）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｓに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＤを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＤをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４９２ｎｍ（消光度０．８、半値幅８１ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６１】
１−３−６  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＥ（実施例２４）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｔに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＥを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＥをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４９８ｎｍ（消光度０．８、半値幅７９ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６２】
１−３−７  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＦ（実施例２５）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｇに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＦを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＦをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を図３及び後述の表３に示す。最大吸収を示す波長は６００ｎｍ（消光度０．８、半値幅１２６ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６３】
１−３−８  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＧ（実施例２６）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｕに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＧを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＧをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５８６ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１５ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６４】
１−３−７  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＨ（実施例２７）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｖに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＨを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＨをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５９２ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１７ｎｍ）であり、分散液の色調は青色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６５】
１−３−８  銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＩ（実施例２８）の作製
上記トルエン分散液Ｅをトルエン分散液Ｈに変更した以外は、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液Ｚと同様の方法で、銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＩを作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＩをプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を図４に示す。最大吸収を示す波長は８４６ｎｍ（消光度０．８、半値幅２６４ｎｍ）であり、分散液の色調は水色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６６】
２．銀ナノプレートの非水系分散液作製用の固体組成物の作製
２−１  銀ナノプレートの非水系分散液作製用の固体組成物ＡＪ（実施例２９）の作製
１２．５ｇのソルスパーズ２４０００ＳＣ（酸価：２５、塩基価：４２）を５００ｍＬのトルエンに溶解し、更に銀ナノプレート水分散液Ａを５００ｍＬ添加した。撹拌後、銀ナノプレートを水中からトルエン中に移行させた。その後、トルエン層を抽出することにより、銀ナノプレートのトルエン分散液を作製した。
作製したトルエン分散液（ソルスパーズ２４０００ＳＣ）３５ｇを遠心処理し、銀ナノプレート及び分散剤を沈降させた。更に得られた沈降物に対して、トルエンを除去することにより、固体組成物ＡＪを得た。
得られた固体組成物ＡＪを３５ｍＬのプロピレングリコールモノメチルエーテルに再分散させて銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＪ−１（実施例２９−１）を作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＪ−１をプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４３８ｎｍ（消光度０．８、半値幅７８ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６７】
２−２  銀ナノプレートの非水系分散液作製用の固体組成物ＡＫ（実施例３０）の作製
１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０５０（酸価：０、塩基価：３０）を５００ｍＬのトルエンに溶解し、更に銀ナノプレート水分散液Ｂを５００ｍＬ添加した。撹拌後、銀ナノプレートを水中からトルエン中に移行させた。その後、トルエン層を抽出することにより、銀ナノプレートのトルエン分散液を作製した。
作製したトルエン分散液３５ｇを遠心処理し、銀ナノプレート及び分散剤を沈降させた。更に得られた沈降物に対して、トルエンを除去することにより、固体組成物ＡＫを得た。
得られた固体組成物ＡＫを３５ｍＬのプロピレングリコールモノメチルエーテルに再分散させて銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＫ−１（実施例３０−１）を作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＫ−１をプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５５４ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１４ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６８】
２−３  銀ナノプレートの非水系分散液作製用の固体組成物ＡＬ（実施例３１）の作製
１２．５ｇのＤｉｓｐｅｒＢＹＫ２０２２（酸価：０、塩基価：６１）を５００ｍＬのトルエンに溶解し、更に銀ナノプレート水分散液Ｂを５００ｍＬ添加し、１分間振とうさせた。撹拌後、銀ナノプレートを水中からトルエン中に移行させた。その後、トルエン層を抽出することにより、銀ナノプレートのトルエン分散液を作製した。
作製したトルエン分散液３５ｇを遠心処理し、銀ナノプレート及び分散剤を沈降させた。更に得られた沈降物に対して、トルエンを除去することにより、固体組成物ＡＬを得た。
得られた固体組成物ＡＬを３５ｍＬのプロピレングリコールモノメチルエーテルに再分散させて銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＬ−１（実施例３１−１）を作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＬ−１をプロピレングリコールモノメチルエーテルで５倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は５５８ｎｍ（消光度０．８、半値幅１１４ｎｍ）であり、分散液の色調は赤色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００６９】
２−４  銀ナノプレートの非水系分散液作製用の固体組成物ＡＭ（実施例３２）の作製
３５ｇのトルエン分散液Ｅを遠心処理し、銀ナノプレート及び分散剤を沈降させた。更に得られた銀ナノプレートに対して、トルエンを除去することにより、固体組成物ＡＭを得た。
得られた固体組成物ＡＭを１ｍＬのプロピレングリコールモノメチルエーテルに分散させて銀ナノプレートのプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＭ−１（実施例３２−１）を作製した。作製したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液ＡＭ−１をプロピレングリコールモノメチルエーテルで７００倍容に希釈したプロピレングリコールモノメチルエーテル分散液の光学特性を測定した結果、最大吸収を示す波長は４７２ｎｍ（消光度０．８、半値幅７２ｎｍ）であり、分散液の色調は黄色だった。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、光路長：１ｃｍ及び測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。
【００７０】
３．銀ナノプレートの非水系塗料の作製
３−１  銀ナノプレートの非水系塗料（プロピレングリコールモノメチルエーテル溶液）の作製
３−１−１  銀ナノプレートの非水系塗料（分散液Ｚ含有）（実施例３３）の作製
分散液Ｚを２０質量部、ペンタエリスリトールトリアクリレート（ＰＥＴ−３０  日本化薬社製）を１００質量部、そして光重合開始剤（ＤＡＲＯＣＵＲ１１７３、ＢＡＳＦ社製）を３質量部混合し、銀ナノプレートの非水系塗料（分散液Ｚ含有）を作製した。
３−１−２  銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＣ含有）（実施例３４）の作製
分散液Ｚを分散液ＡＣに変更した以外は、非水系塗料（分散液Ｚ含有）と同様の方法により、銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＣ含有）を作製した。
３−１−３  銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＦ含有）（実施例３５）の作製
分散液Ｚを分散液ＡＦに変更した以外は、非水系塗料（分散液Ｚ含有）と同様の方法により、銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＦ含有）を作製した。
【００７１】
４．銀ナノプレート塗膜の作製
銀ナノプレートの非水系塗料（分散液Ｚ含有）、非水系塗料（分散液ＡＣ含有）、又は非水系塗料（分散液ＡＦ含有）をそれぞれ、バーコーターを用いて、ガラス板に塗装し、有機溶媒を蒸発させた後、空気下で高圧水銀灯を用いて３００ｍＪ／ｃｍ2の光を照射して、膜厚６０μｍの硬化膜（塗膜Ｚ’（実施例３３’）、塗膜ＡＣ’（実施例３４’）、又は塗膜ＡＦ’（実施例３５’））を作製した。その後、硬化膜を表面に有するガラス板の光学特性スペクトルを測定した。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。塗膜Ｚ’（分散液Ｚ含有非水系塗料由来）、塗膜ＡＣ’（分散液ＡＣ含有非水系塗料由来）、及び塗膜ＡＦ’（分散液ＡＦ含有非水系塗料由来）を有するガラス板の光学特性スペクトルの測定結果を、それぞれ図１〜図３及び後述の表１〜３に示す。
【００７２】
【表１】
2017119827.tif 000003
【００７３】
【表２】
2017119827.tif 000004
【００７４】
【表３】
2017119827.tif 000005
【００７５】
５．銀ナノプレートの非水系分散液のさらなる実施例
長波長側（８００ｎｍ〜９００ｎｍの領域）に最大吸収波長を有する銀ナノプレートの水系分散液を常法により作製し、実施例１の作製方法に準じて、アジスパーＰＢ８２２（酸価：１４、塩基価：１７）又はアジスパーＰＢ８２１（酸価：１７、塩基価：９）を分散剤として使用し、トルエンを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液（実施例３６及び３７）を作製した。そして、これらトルエンを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液から、実施例１９の作製方法に準じて、アジスパーＰＢ８２２又はアジスパーＰＢ８２１を分散剤として使用し、プロピレングリコールモノメチルエーテルを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液（実施例３８及び３９）も作製した。
【００７６】
６．評価
実施例１〜２８、実施例２９−１〜３２−１及び実施例３６〜３９、並びに比較例１〜３の非水系分散液に使用した分散剤及び分散媒の種類、並びに、非水系分散液の調製の成否を以下の表４にまとめた。また、非水系分散液を調製できた場合には、その極大吸収波長及び半値幅も記載した。
【００７７】
【表４】
2017119827.tif 000006
【００７８】
上述の実施例の結果から理解できるように、酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤を使用した場合、安定した分散状態を有する水分散液と比較してほぼ同等の分光特性を有する非水系分散液を作製することができた。また、最大吸収波長と半値幅との関係を図５に示す。実施例に由来するプロットは、次式：
半値幅［ｎｍ］＝最大吸収波長［ｎｍ］×０．５０−１５７
で近似することができた（図５中の実線）。また、各プロットは、概ね、次式：
半値幅［ｎｍ］＝最大吸収波長［ｎｍ］×０．５０−１５７±４０
の範囲内に収まった（図５中の破線）。これらの半値幅の値は、対応する水分散液と比較して同程度であり、最大吸収波長のピークの鋭い非水系分散液を作製することができた。このことから、上記特性を有する分散剤を使用すれば、銀ナノプレートの光学特性を変化させずに、水分散液から非水系分散液に転換させることができることがわかった。
一方で、比較例１のように、塩基価が５未満の分散剤を用いた場合には、有機溶媒に銀ナノプレートが移行せず、銀ナノプレートの非水系分散液を作製することができなかった。そして、比較例２のように、酸価が９０より大きい分散剤を用いた場合、及び、比較例３のように塩基価が１００より大きい分散剤を用いた場合には、銀ナノプレートの粒子成長による金属光沢が認められた。これは、水からトルエンへの移行の際に銀ナノプレートが凝集して嵩高くなったためであり、銀ナノプレートの粒子径も変化していると推測される。
【００７９】
さらに、実施例２９−１〜３２−１の結果から理解できるように、粉末化した銀ナノプレートの固形組成物を再度有機溶媒に分散させた場合にも、安定した分散状態を有する水分散液と比較してほぼ同等の分光特性を有する非水系分散液を作製することができることがわかった。半値幅の値も、対応する水分散液と比較して同程度であり、最大吸収波長のピークの鋭い非水系分散液を作製することができた。これらのことから、前述の特性を有する分散剤を使用すれば、再分散性にも優れた銀ナノプレートの非水系分散液調製用の固体組成物を製造できることがわかった。
加えて、製造方法が及ぼす銀ナノプレートの非水系分散液への影響を比較するために、水分散液、遠心分離によって分散媒を置換した実施例１９の分散液Ｚ、及び、固体組成物の生成を介して分散媒を置換した実施例３２−１の分散液ＡＭ−１の光学特性を図６に示す。この図より、実施例１９の分散液Ｚと実施例３２−１の分散液ＡＭ−１とは、ほぼ同等の分光特性を有していることが理解できるので、どのような方法で銀ナノプレートの非水系分散液を作製する場合であっても、酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤を使用すれば、安定な非水系分散液を作製することができることがわかった。
以上より、酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤は、銀ナノプレートなどの金属ナノプレートの安定な非水系分散液の製造に有用である。
【００８０】
７．銀ナノプレートの非水系分散液のまた別の実施例
長波長側（９００ｎｍ〜１２００ｎｍの領域）に最大吸収波長を有する銀ナノプレートの水系分散液を常法により作製した。最大吸収波長が９５６ｎｍの銀ナノプレートの粒子径は１２０ｎｍであり、最大吸収波長が１０２６ｎｍの銀ナノプレートの粒子径は１５０ｎｍであり、最大吸収波長が１１４０ｎｍの銀ナノプレートの粒子径は１８０ｎｍだった。これらの水系分散液から、実施例１及び１９の作製方法（トルエン分散液からの溶媒置換法）に準じて、アジスパーＰＢ８２４を分散剤として使用し、プロピレングリコールモノメチルエーテルを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液（実施例４０〜４２）を作製した。
【００８１】
また、５０５ｎｍに最大吸収波長を有する銀ナノプレートの水系分散液を常法により作製し、実施例１及び１９の作製方法（トルエン分散液からの溶媒置換法）に準じて、アジスパーＰＢ８２４を分散剤として使用し、アセトン、メチルエチルケトン、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジアセトンアルコール、シクロヘキサノン、又はトルエンを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液（実施例４３〜４９）を作製した。（なお、実施例４９のトルエン分散液は、実施例１の作製方法に準じて作製したトルエン分散液を、実施例１９の作製方法に準じて溶媒置換する際に、再度トルエンを分散媒として採用して作製したものである。）
【００８２】
実施例４０〜４９の非水系分散液に使用した分散剤及び分散媒の種類、非水系分散液の調製の成否、並びに、その極大吸収波長及び半値幅を以下の表５にまとめた。
【表５】
2017119827.tif 000007
【００８３】
実施例４０〜４２のように長波長側に最大吸収波長を有する銀ナノプレートの粒子径は比較的大きいものであったが、そのような銀ナノプレートであっても、本発明に従えば、安定性が良好な非水系分散液を作製することができた。また、実施例４３〜４９のように異なる分散媒を使用した場合であっても、本発明に従えば、安定性が良好な非水系分散液を作製することができた。なお、実施例４０〜４９の半値幅も上述した式（最大吸収波長［ｎｍ］×０．５０−１５７±４０）の範囲内に収まるものであるので、これらの半値幅は対応する水分散液と比較して同程度であり、最大吸収波長のピークの鋭い非水系分散液を作製することができたといえる。これらのことから、酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤を使用すれば、銀ナノプレートの粒子径や分散媒の種類に関わらず、水分散液中の銀ナノプレートの光学特性を変化させずに非水系分散液を作製することができることが確認できた。
【００８４】
８．銀ナノプレートの粒子径とその最大吸収波長との関係
上記実施例の非水系分散液について、その中に含まれている銀ナノプレートの粒子径とその最大吸収波長との関係を、図７及び表６に示す。
【００８５】
【表６】
2017119827.tif 000008
【００８６】
図７及び表６から明らかなように、銀ナノプレートの粒子径とその最大吸収波長との間には正の相関関係があった。特に図７では、銀ナノプレートの粒子径及びその最大吸収波長のプロットについて線形近似することができた。これらのことから、銀ナノプレートの粒子径を調節することで、前記銀ナノプレートの最大吸収波長を所望の領域に調節できることがわかった。具体的には、銀ナノプレートの粒子径を増大させて、前記銀ナノプレートの最大吸収波長を長波長側にシフトさせたり、銀ナノプレートの粒子径を減少させて、前記銀ナノプレートの最大吸収波長を短波長側にシフトさせたりすることができることがわかった。
【００８７】
９．分散媒の屈折率と銀ナノプレートの分散液の最大吸収波長との関係
実施例４３〜４９の非水系分散液では、同じ銀ナノプレートを含んでいるにもかかわらず、分散媒が異なるだけで最大吸収波長が少しずつ異なっている（図８）。分散媒のどの特性が最大吸収波長の変化と対応しているのか調査した結果、図９及び表７に示すように、分散媒の屈折率と銀ナノプレートの分散液の最大吸収波長との間には正の相関関係があることがわかった。
【００８８】
【表７】
2017119827.tif 000009
【００８９】
特に図９では、分散媒の屈折率及び銀ナノプレートの非水系分散液の最大吸収波長のプロットについて線形近似することができた。これらのことから、適切な屈折率を有する分散媒を選択することで、銀ナノプレートの非水系分散液の最大吸収波長を所望の領域に調節できることがわかった。具体的には、屈折率の高い分散媒を使用して、銀ナノプレートの非水系分散媒の最大吸収波長を長波長側にシフトさせたり、屈折率の低い分散媒を使用して、銀ナノプレートの非水系分散媒の最大吸収波長を短波長側にシフトさせたりすることができることがわかった。
【００９０】
１０．銀ナノプレートの非水系塗料及び塗膜のまた別の実施例
粒子径が１７ｎｍ、４０ｎｍ、又は６５ｎｍである銀ナノプレートの水系分散液を常法により作製し、実施例１及び１９の作製方法（トルエン分散液からの溶媒置換法）に準じて、アジスパーＰＢ８２４を分散剤として使用し、プロピレングリコールモノメチルエーテルを有機溶媒として使用した銀ナノプレートの非水系分散液（ＡＮ、ＡＯ、及びＡＰ）を作製した。次に、上記非水系分散液のいずれかを２０質量部、ペンタエリスリトールトリアクリレート（ＰＥＴ−３０  日本化薬社製）を１０質量部、そして光重合開始剤（ＤＡＲＯＣＵＲ１１７３、ＢＡＳＦ社製）を０．３質量部混合し、銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＮ、ＡＯ、又はＡＰ含有）を作製した（実施例５０〜５２）。
【００９１】
銀ナノプレートの非水系塗料（分散液ＡＮ含有）、非水系塗料（分散液ＡＯ含有）、又は非水系塗料（分散液ＡＰ含有）をそれぞれ、スピンコーターを用いて、ガラス板に塗装し、有機溶媒を蒸発させた後、空気下で高圧水銀灯を用いて３００ｍＪ／ｃｍ2の光を照射して、膜厚６μｍの硬化膜（塗膜ＡＮ’（実施例５０’）、塗膜ＡＯ’（実施例５１’）、又は塗膜ＡＰ’（実施例５２’））を作製した。その後、硬化膜を表面に有するガラス板の光学特性スペクトルを測定した。光学特性の測定は、株式会社島津製作所製の紫外可視近赤外分光光度計ＭＰＣ３１００ＵＶ−３１００ＰＣを用い、測定波長：１９０−１３００ｎｍの条件下で行われた。塗膜ＡＮ’（実施例５０’）、塗膜ＡＯ’（実施例５１’）、又は塗膜ＡＰ’（実施例５２’）を有するガラス板の光学特性スペクトルの測定結果を、図１０及び表８に示す。
【００９２】
【表８】
2017119827.tif 000010
【００９３】
以上の実施例から理解できるように、本発明に従えば、酸価が９０以下であり、かつ塩基価が５〜１００である分散剤を使用すれば、銀ナノプレートなどの金属ナノプレートのの粒子径や分散媒の種類に関わらず、水分散液中の金属ナノプレートの光学特性を変化させずに非水系分散液を作製することができるので、様々な最大吸収波長を有する金属ナノプレートの非水系塗料及び塗膜を作製することができる。また、本発明に従えば、銀ナノプレートなどの金属ナノプレートの粒子径を調節することで、その最大吸収波長を容易に調節することができるので、多様なバリエーションの色調を示す金属ナノプレートの非水系塗料及び塗膜を提供することができる。さらに、本発明に従えば、金属ナノプレートの分散媒として異なる屈折率の分散媒を採用することで、金属ナノプレートの分散液の最大吸収波長を容易に調節することができる。
【図１】
2017119827.tif 000011
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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