(57)【要約】【課題】  ユーザが操作する情報処理装置について、そのユーザが使用する端末装置を介し、その端末装置の状態に応じた適切な情報を提供できるようにする。【解決手段】  ＭＦＰ１００等の情報処理装置に、ＭＦＰ１００から送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置２００を検出し、その端末装置２００から、その端末装置２００が備える情報提示機能の情報を取得する端末検出部１２２と、その取得した情報に基づき、端末装置２００に実行させる情報提示の方式を決定する出力方式決定部１２３と、その決定した方式で端末装置２００に情報提示を実行させるための情報を記憶部１２６等の所定の記憶手段から取得して端末装置２００へ送信する提示情報送信部１２４とを設けた。【選択図】    図４
2017118279.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報処理装置であって、
当該情報処理装置から送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置を検出する検出手段と、
前記検出手段が検出した端末装置から、該端末装置が備える情報提示機能の情報を取得する取得手段と、
前記取得手段が取得した情報に基づき、前記端末装置に実行させる情報提示の方式を決定する決定手段と、
前記決定手段が決定した方式で前記端末装置に情報提示を実行させるための情報を所定の記憶手段から取得して前記端末装置へ送信する送信手段とを備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
請求項１に記載の情報処理装置であって、
ユーザからの操作を受け付けるための画面を表示手段に表示させる表示制御手段を備え、
前記送信手段は、前記表示制御手段が前記表示手段に表示させている画面と対応する情報提示を前記端末装置に実行させるための情報を前記端末装置へ送信することを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項２に記載の情報処理装置であって、
前記送信手段は、前記表示制御手段が前記表示手段に表示させる画面を切り替えたことを検出した場合に、該切り替え後の画面と対応する情報提示を前記端末装置に実行させるための情報を前記端末装置へ送信することを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記取得手段は、前記端末装置が備える情報提示機能の他、前記端末装置に接続された装置により付加された情報提示機能の情報も取得し、
前記決定手段は、前記付加された情報提示機能がある場合、該付加された情報提示機能を優先的に使用するように、前記端末装置に実行させる情報提示の方式を決定することを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
前記取得手段は、前記端末装置が備える情報提示機能の情報を継続的に取得し、
前記送信手段は、前記決定手段が決定する情報提示の方式が変化したことを検出した場合、該変化後の方式で前記端末装置に情報提示を実行させるための情報を前記端末装置へ送信することを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
ユーザから、優先的に使用する情報提示機能の選択を受け付ける受付手段を備え、
前記決定手段は、前記受付手段が受け付けた、優先的に使用する情報提示機能を優先して、前記端末装置に実行させる情報提示の方式を決定することを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の情報処理装置であって、
ユーザの指示に従って、前記送信手段の機能を無効にする手段を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項８】
１以上の情報処理装置からなる情報処理システムであって、
当該情報処理システムから送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置を検出する検出手段と、
前記検出手段が検出した端末装置から、該端末装置が備える情報提示機能の情報を取得する取得手段と、
前記取得手段が取得した情報に基づき、前記端末装置に実行させる情報提示の方式を決定する決定手段と、
前記決定手段が決定した方式で前記端末装置に情報提示を実行させるための情報を所定の記憶手段から取得して前記端末装置へ送信する送信手段とを備えることを特徴とする情報処理システム。
【請求項９】
コンピュータを、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の情報処理装置として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、情報処理装置、情報処理システム及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、コピー機能、プリンタ機能、スキャナ機能等を搭載したＭＦＰ（デジタル複合機：Multi  Function  Peripheral）のように、１つの機器に様々な機能を搭載した複合機器が種々開発されている。こうした複合機器が搭載している様々な機能を活用するためには、予め搭載されている機能毎に設定を行う必要があるが、ユーザがマニュアルを参照しながら設定を行う際に、そのマニュアルをスマートフォン等の端末装置を用いて参照するという方法が既に知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、近年では搭載された機能の高度化に伴い、設定すべき項目が多岐にわたるため、参照すべき項目がマニュアルのどこに記載されているかを特定するのに時間がかかったり、マニュアルの記載だけでは設定方法が直感的に把握することが難しかったりする等で、設定に時間がかかってしまうという問題があった。また、エラーが発生した場合の復帰作業等では両手を使用して作業を行わなければならない場合が多く、その場合スマートフォン等の端末装置の操作と復帰等の作業とを同時に行うことは困難であった。このため、マニュアル参照のために端末装置を操作する場合は、複合機器に対する作業を中断しなければならないという問題もあった。
【０００４】
これに対し、特許文献１には、用紙ジャムの発生等のユーザによる操作を必要とする状態が発生したことを画像処理装置が検出すると、必要なガイダンス情報のＵＲＬを携帯端末装置に送信することにより、ユーザが必要なガイダンス情報を取得することを可能とする技術が開示されている。
【０００５】
また、特許文献２には、携帯端末が入力／出力装置とする電子機器からＩＰアドレス、機器の能力情報等の入力／出力装置情報を取得し、その取得したＩＰアドレスを用いて機器を特定し、取得した機器の能力情報を用いて特定した機器に応じた出力形式で電子データを出力する技術が開示されている。
【０００６】
しかし、特許文献１に記載の技術では、ガイダンス情報のＵＲＬを端末装置に送信するため、両手を使用して作業を行わなければならない場合等には、作業を一時中断しなければならないという問題は解決されていない。
また、特許文献２に記載の技術では、機器の構成に変更があった場合の出力形式の変更には対応しておらず、機器の構成に変更があった場合には適切なガイダンス情報の提供ができなくなるという問題がある。
【０００７】
この発明は、このような問題を解決し、ユーザが操作する情報処理装置について、そのユーザが使用する端末装置を介し、その端末装置の状態に応じた適切な情報を提供できるようにすることを目的とする。なお、提供する情報は、マニュアルの情報には限られない。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するため、この発明の情報処理装置は、当該情報処理装置から送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置を検出する検出手段と、上記検出手段が検出した端末装置から、該端末装置が備える情報提示機能の情報を取得する取得手段と、上記取得手段が取得した情報に基づき、上記端末装置に実行させる情報提示の方式を決定する決定手段と、上記決定手段が決定した方式で上記端末装置に情報提示を実行させるための情報を所定の記憶手段から取得して上記端末装置へ送信する送信手段とを設けたものである。
【発明の効果】
【０００９】
上記構成によれば、ユーザが操作する情報処理装置について、そのユーザが持つ端末装置を介し、その端末装置の状態に応じた適切な情報を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】この発明の第１実施形態であるＭＦＰのハードウェア構成を示す図である。
【図２】図１に示したＭＦＰと端末装置との関係について説明するための図である。
【図３】図２に示した端末装置のハードウェア構成を示す図である。
【図４】図１に示したＭＦＰと図３に示した端末装置が備える、端末装置によりユーザに情報を提示するための機能の構成を示す図である。
【図５】図１に示したＭＦＰのＣＰＵが実行する、端末装置に対するガイダンス情報の送信処理のフローチャートである。
【図６】図３に示した端末装置のＣＰＵが実行する、図５の処理と対応する処理のフローチャートである。
【図７】図５のステップＳ１３に示した出力方式決定処理のフローチャートである。
【図８】第２実施形態においてＭＦＰがユーザの操作を検出した場合にそのＣＰＵが実行する処理のフローチャートである。
【図９】第３実施形態においてＭＦＰが端末装置から変更後の機器情報を受信した場合にそのＣＰＵが実行する処理のフローチャートである。
【図１０】第４実施形態における図５と対応する処理を示すフローチャートである。
【図１１】第５実施形態におけるＭＦＰが表示する、情報提示を行うか否か及び出力方式の優先順位の設定を受け付けるための画面の例を示す図である。
【図１２】第５実施形態における図５と対応する処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、この発明の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
〔第１実施形態：図１乃至図７〕
まず図１に、この発明の情報処理装置の第１実施形態であるＭＦＰ１００のハードウェア構成を示す。
図１に示すように、ＭＦＰ１００は、ＣＰＵ１０１、ＲＯＭ１０２、ＲＡＭ１０３、ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）１０４、Ｉ／Ｆ（インタフェース）１０５、及び通信Ｉ／Ｆ１０６、エンジンＩ／Ｆ１０９を備え、これらをシステムバス１１２により接続した構成としている。
【００１２】
そして、ＣＰＵ１０１が、ＲＡＭ１０３をワークエリアとしてＲＯＭ１０２あるいはＨＤＤ１０４に記憶されたプログラムを実行することにより、ＭＦＰ１００全体を制御し、図４を用いて後述するものをはじめとする種々の機能を実現する。
ＲＯＭ１０２及びＨＤＤ１０４は、不揮発性記憶媒体（記憶手段）であり、ＣＰＵ１０１が実行する各種プログラムや後述する各種データを格納している。
【００１３】
通信Ｉ／Ｆ１０６は、ＰＣや端末装置２００等の外部装置と通信するためのインタフェースである。通信方式は、ネットワークを介したものでも、専用線を用いるものでも、ピアツーピアの無線通信でも、任意のものを採用すればよい。通信相手によって通信方式が異なっていてもよい。ここでは、通信Ｉ／Ｆ１０６はＮＦＣ（Near  Field  Communication）あるいはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等の近距離無線通信の機能を備えるとする。
【００１４】
Ｉ／Ｆ１０５は、表示部１０７及び操作部１０８をシステムバス１１２に接続し、ＣＰＵ１０１から制御可能とするためのインタフェースである。表示部１０７は、ＧＵＩ（グラフィカルユーザインターフェース）を表示し、ＭＦＰ１００の動作状態や設定内容、メッセージ等を表示によりユーザに提示するための提示手段である。操作部１０８は、ユーザからの操作を受け付けるための操作手段であり、各種ボタンやスイッチ、タッチパネル等を備える。
【００１５】
エンジンＩ／Ｆ１０９は、画像読取部１１０及び画像形成部１１１といった、機械的な動作により機能を実現するエンジン部を、システムバス１１２に接続し、ＣＰＵ１０１から制御可能とするためのインタフェースである。画像読取部１１０は、原稿の画像を読み取ってその画像の画像データを取得する画像読取手段である。画像形成部１１１は、画像データに基づき用紙等のシート材に画像を形成する画像形成手段である。ＭＦＰ１００がこれら以外にエンジン部を備えていてもよい。
ＭＦＰ１００は、以上の各部により、プリント、スキャン、ファクシミリ通信、文書蓄積等の機能を実現する画像処理装置であり、情報処理装置である。
【００１６】
ところで、このＭＦＰ１００は、上記の画像処理装置としての機能の他、近傍にある端末装置に情報を送信し、その情報をユーザに提示させる機能を備える。この機能は、例えば、ＭＦＰ１００が備える機能（異常からの回復手順も含む）に関するガイダンスを端末装置からユーザに提示させるために用いることができる。
この実施形態において特徴的な点の一つがこの情報の送信に関する機能であり、以下、この点について詳細に説明する。
【００１７】
まず図２を用いて、ＭＦＰと上記の端末装置との関係について説明する。
端末装置２００は、ＭＦＰ１００から送信された情報に従ってユーザに対する情報提示を行う機能を備える装置である。また、端末装置２００は、スマートフォン、タブレットコンピュータ、ヘッドセット、プロジェクタなど、ユーザに情報を提示する機能を備える任意の装置として構成することができる。携帯可能であることも必須ではない。
【００１８】
端末装置２００による情報提示は、装置の構成に応じて、例えば、音声、画像や動画の表示、画像や動画の投影等によって行うことができる。この情報提示は、単にＭＦＰ１００から送信された音声等のデータを再生するといった汎用的なものでもよいし、ＭＦＰ１００からの制御データに従ってより柔軟に提示内容を制御可能なものであってもよい。
【００１９】
一方、ＭＦＰ１００は、端末装置２００への情報の送信に際し、図２に示すように、近距離無線通信（ＮＦＣ）３００等の通信手段を用いて、ＭＦＰ１００から送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置２００を検出する。そして、検出した端末装置２００から、該端末装置が備える情報提示機能の情報を取得し、その情報に基づいて端末装置に実行させる情報提示の方式を決定する。そして、この決定した方式で端末装置２００に情報提示を実行させるための情報を、端末装置２００に送信する。
【００２０】
ここで、図３に、端末装置２００のハードウェア構成の一例を示す。ここで説明するのは、音声及び表示による情報提示機能を備える端末装置２００の例である。
図３に示す端末装置２００は、ＣＰＵ２０１、ＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３、ＨＤＤ２０４、Ｉ／Ｆ２０５、通信Ｉ／Ｆ２０６、音声Ｉ／Ｆ２０７及び接続端子２０８を備え、これらをシステムバス２１２により接続した構成としている。また、Ｉ／Ｆ２０５には表示部２０９及び操作部２１０が接続される。
図３に示した各部の機能は、形状や性能の違いを別とすれば、ＭＦＰ１００について図１で説明した同名の構成と同趣旨である。ただし、音声Ｉ／Ｆ２０７、接続端子２０８及び音声出力部２１１は図１に示していないため、これらについて説明する。
【００２１】
音声Ｉ／Ｆ２０７は、音声出力部２１１をシステムバス２１２に接続し、ＣＰＵ２０１等から送信される音声信号を、音声出力部２１１が取り扱い可能な信号（例えばアナログ信号）に変換して、音声出力部２１１に供給する機能を備える。音声出力部２１１としては、例えば、内臓スピーカが考えられる。これらの音声Ｉ／Ｆ２０７と音声出力部２１１が、音声により情報をユーザに提示する提示手段を構成する。
【００２２】
接続端子２０８は、端末装置２００に外部機器を接続するための端子である。接続端子２０８に外部機器を接続することにより、端末装置２００に情報提示機能を付加することができる。例えば、外部機器としてイヤフォンやヘッドフォンを端末装置２００に接続すれば、端末装置２００に、音声出力部２１１による音声出力機能に加え、外部機器による音声出力機能を付加できる。仮に、端末装置２００が音声出力部２１１を備えていなかったとすれば、音声出力機能を備えない端末装置２００に、新たに外部機器による音声出力機能を付加できる。なお、外部装置は、音声出力機能を付加するものに限られず、端末装置２００が受信した情報をユーザに提示可能な機器であれば、どのようなものでもよい。また、情報提示機能を付加しない外部機器があってもよい。
【００２３】
次に、図４に、ＭＦＰ１００及び端末装置２００が備える、端末装置２００を用いた上述の情報提示に関する機能の構成を示す。図４に示す各部の機能は、各装置のＣＰＵが所要のプログラムを実行し、所要のハードウェアの動作を制御することにより実現されるものである。
【００２４】
まず、ＭＦＰ１００は、送受信部１２１、端末検出部１２２、出力方式決定部１２３、提示情報送信部１２４、ＵＩ制御部１２５及び記憶部１２６を備える。
これらのうち送受信部１２１は、通信Ｉ／Ｆ１０６を用いて外部機器との間でデータの送受信を行う通信手段の機能を備える。
【００２５】
端末検出部１２２は、ＭＦＰ１００から送信した情報をユーザに提示する機能を備える端末装置２００を検出する検出手段の機能と、その検出した端末装置２００から機器情報を取得する取得手段の機能を備える。
端末装置２００の検出は、例えば、近距離無線通信等を用いて、通信範囲内に通信可能な相手装置が存在し、その相手装置が、ＭＦＰ１００からの問い合わせに応じて、送信した情報をユーザに提示する機能を備える旨の回答を返した場合に、適当な端末装置２００が存在するとして行うことができる。あるいは、上記の問い合わせに代えて、相手装置に対して機器情報の送信要求を行い、その要求に応じて機器情報を取得できたことをもって、適当な端末装置２００が存在するとして行うことも考えられる。
【００２６】
上記の機器情報は、端末装置２００が備える情報提示機能の種類（例えば上述の音声、表示、投影等であるが、これらに限られない）を示す情報である。ここでは、機器情報が、端末装置２００を特定するための、機器の種別、機番アドレス（例えばＭＡＣアドレス）等の情報も含むものとするが、これらは必須ではない。また、機器情報がさらに他の情報を含んでいてもよい。
出力方式決定部１２３は、端末検出部１２２が取得した端末装置２００の機器情報に含まれる、端末装置２００が備える情報提示機能の情報に基づいて、端末装置２００に実行させる情報提示の方式（情報の出力方式）を決定する機能を備える。
【００２７】
提示情報送信部１２４は、後述するＵＩ制御部１２５から、ＭＦＰ１００の表示部１０７に表示中の画面を示す画面情報（画面を識別するための識別情報）を取得し、その画面情報と、出力方式決定部１２３で決定した出力方式とに基づき、端末装置２００に情報提示を実行させるためにその端末装置２００に送信すべき情報を決定する決定手段の機能を備える。また、その決定した情報を、記憶部１２６から取得し、送受信部１２１を介して端末装置２００へ送信する送信手段の機能も備える。
【００２８】
この実施形態では、端末装置２００には、ＭＦＰ１００において表示部１０７に表示させている画面と関連する情報を提示させる。例えば、ＭＦＰ１００が、用紙ジャムのエラー通知及びその回復手順（用紙を取り除く方法）を示す画面を表示している場合、端末装置２００にも、その回復手順の情報を提示させる。提示法は、音声、画面への表示等、複数考えられ、基本的には提示法毎に端末装置２００へ送信する情報が用意される。この情報は、提示に音声を用いる場合には音声データ、表示を用いる場合には画像や動画のデータとして用意することができる。どのような情報を用意しておくかについては、後に詳述する。
【００２９】
ＵＩ制御部１２５は、ＭＦＰ１００の動作状態に応じて、ユーザからの操作を受け付けたり、ユーザに通知を行ったりするための画面を表示部１０７に表示させる表示制御手段の機能を備える。また、その画面においてユーザから受け付けた操作をＭＦＰ１００の動作に反映させる機能も備える。
記憶部１２６は、ＭＦＰ１００から端末装置２００に送信して端末装置２００からユーザに提示させるべき情報を、その提示法に合った形式のデータとして格納する機能を備える。
以上が、ＭＦＰ１００が備える機能であるが、これ以外の機能をＭＦＰ１００が備えることを妨げるものではない。
【００３０】
次に、端末装置２００は、送受信部２２１、機器情報管理部２２２、出力部２２３及び記憶部２２４を備える。
送受信部２２１は、通信Ｉ／Ｆ２０５を用いて外部機器との間でデータの送受信を行う通信手段の機能を備える。
機器情報管理部２２２は、ＭＦＰ１００からの要求に応じて、記憶部２２４に格納されている機器情報を取得し、送受信部２２１を介してＭＦＰ１００に送信する機能を備える。
出力部２２３は、ＭＦＰ１００から、ユーザに提示すべき情報を受信した場合に、受信した情報の形式に従った出力方式でその情報を出力することにより、ユーザへの情報の提示を行う機能を備える。なお、出力方式は、ＭＦＰ１００からの指定に従った方式としてもよい。
記憶部２２４は、上記の機器情報を記憶する機能を備える。
以上が、端末装置２００が備える機能であるが、これ以外の機能を端末装置２００が備えることを妨げるものではない。
【００３１】
次に、ＭＦＰ１００が、図４に示した機能により、検出した端末装置２００にユーザへの情報の提示を行わせる場合に、ＭＦＰ１００及び端末装置２００が実行する処理について説明する。
なお、以下に説明する処理は、実際には各装置のＣＰＵが所定のプログラムに従って実行するものである。また、以下の説明では、具体例として、ユーザに提示する情報が、ＭＦＰ１００の操作方法を説明するガイダンス情報である例について説明するが、提示可能な情報がこれに限られないことはもちろんである。
【００３２】
まず図５に、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１が実行する、端末装置２００に対するガイダンス情報の送信処理のフローチャートを示す。
ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、近距離無線通信等を用いて、情報提示に用いることができる新たな端末装置２００を検出すると、図５のフローチャートに示す処理を開始する。
この処理において、ＣＰＵ１０１はまず検出した端末装置２００に機器情報の送信を要求し（Ｓ１１）、端末装置２００から機器情報を受信するまで待機する（Ｓ１２）。そして、ＣＰＵ１０１は、機器情報を受信すると、出力方式決定処理を行う（Ｓ１３）。
【００３３】
ステップＳ１３の出力方式決定処理は、ここでは図７に示す処理である。
この図７の出力方式決定処理は、情報提示に用いる出力方式の優先順位を「表示」、「音声」、「その他」の順として、端末情報２００から取得した機器情報が示す、端末装置２００が備える情報提示機能のうち、優先順位が高い機能を用いる出力方式を、情報の提示に用いる出力方式として決定する処理である（Ｓ３１〜Ｓ３６）。また、端末装置２００がいずれの情報提示機能も備えない場合には、今回検出した端末装置２００を用いた情報の出力を行わないことを決定する（Ｓ３７）。
【００３４】
表１に、図７の出力方式決定処理による出力方式の決定例を示した。
【表１】
2017118279.tif 000003
【００３５】
表１において、左側の「情報提示機能」の欄が、機器情報に基づき端末装置２００が備えていると考えられる情報提示機能の組み合わせを示す。「○」が該当の機能を備えることを示し、「×」は備えないことを示す。そして、右側の「出力方式」の欄が、図７の処理により情報の提示に用いることが決定される出力方式である。表１からも、端末装置２００が表示機能を備えていれば出力方式として「表示」が選択され、表示機能を備えず音声出力機能を備えていれば「音声」が選択され、それらのいずれも備えずその他の出力機能を備えていれば「その他」が選択されることがわかる。その他も含めていずれの出力機能も備えない場合には出力を行わないことが決定されるが、これは「―」により示している。
【００３６】
なお、出力方式の「表示」とは、ディスプレイに文字や画像、動画等を表示して行う出力である。「音声」とは、スピーカ、イヤフォン、ヘッドフォンを用いた音声出力である。「その他」は、それ以外の出力方法であるが、ここでは、プロジェクタによる文字、画像、動画等の投影を想定している。投影と同時に音声出力を行うことを含んでもよい。もちろん、これらの出力方式やその優先順位は一例であり、上記のものに限られることはない。
また、出力方式と情報提示機能とは１対１対応である必要はない。例えば、端末装置２００が情報提示機能として「スピーカ出力」と「ヘッドフォン出力」のいずれか一方を備えれば、その端末装置２００が「音声」の出力方式に対応していると考えることもできる。
【００３７】
図５の説明に戻る。
以上の出力方式決定処理（Ｓ１３）で出力方式が決定すると、ＣＰＵ１０１は、表示部１０７に表示中の画面の画面情報を取得し（Ｓ１４）、ステップＳ１３で決定した出力方式とステップＳ１４で取得した画面情報とから、端末装置２００によりユーザに提示するガイダンス情報を取得する（Ｓ１５）。
【００３８】
【表２】
2017118279.tif 000004
表２に、ガイダンス情報のデータの格納形式の一例を示す。
【００３９】
表２に示すように、ＭＦＰ１００において、ガイダンス情報は、表示部１０７に表示させる画面の画面情報毎に、画面の内容と対応するものが用意される。また、各画面と対応する画面情報は、提示に用いることが想定される出力方式毎に用意される。表２の例では、各画面について「音声」、「表示」、「その他」の方式と対応するガイダンス情報が用意されている。これらのうち「音声」と対応するガイダンス情報は音声データであり、「表示」と対応するガイダンス情報は画像データあるいは動画データである。「その他」と対応するガイダンス情報は、投影を想定する場合には「表示」と対応するガイダンス情報と共通でもよいが、ここでは、表示の場合よりも大画面であることを想定した、より細かい画像あるいは動画のデータとしている。
【００４０】
ステップＳ１５の後、ＣＰＵ１０１は、取得したガイダンス情報と決定した出力方式とを端末装置に送信して（Ｓ１６）、図５の処理を終了する。
以上の処理において、ＣＰＵ１０１は、ステップＳ１１及びＳ１２では取得手段として、ステップＳ１３では決定手段として、ステップＳ１４乃至Ｓ１６では送信手段としてそれぞれ機能する。
なお、図７のステップＳ３７で出力しないことを決定した場合は、ステップＳ１４以降の処理を行っても意味がないので、ステップＳ１３の後ただちに処理を終了するとよい。あるいは、ガイダンス情報の送信を行わないことを端末装置２００に通知してもよい。
【００４１】
次に、図６に、端末装置２００がＭＦＰ１００から機器情報の送信要求を受けた場合に実行する処理のフローチャートを示す。この処理は、ＭＦＰ１００側の図５の処理と対応する処理である。
端末装置２００のＣＰＵ２０１は、ＭＦＰ１００から機器情報の送信要求を受信すると、図６のフローチャートに示す処理を開始し、端末装置２００が備える情報提示機能を示す機器情報を、要求元であるＭＦＰ１００に送信する（Ｓ２１）。なお、この機器情報は、端末装置２００のハードウェア構成、各ハードウェアの動作の有効無効の設定、端末装置２００に接続され情報の提示に利用可能な外部装置の機能等の情報に基づき、ＣＰＵ２０１が予め作成して記憶部２２４に記憶させておく。
【００４２】
ＣＰＵ２０１は次に、ＭＦＰ１００から、図５のステップＳ１６で送信されるガイダンス情報と該ガイダンス情報の出力方式を受信するまで待機する（Ｓ２２）。そして、これらを受信すると、必要なハードウェアを制御して、ステップＳ２２で受信した出力方式によって、ステップＳ２２で受信したガイダンス情報を出力する（Ｓ２３）。
ＣＰＵ２０１は、以上のステップＳ２２とＳ２３を、ＭＦＰ１００との通信が途絶えるか、電源をオフされるまで繰り返す。
【００４３】
この第１実施形態のＭＦＰ１００によれば、以上説明した動作により、ユーザが使用する端末装置２００に、その端末装置２００が持つ情報提示機能に応じた適切な出力方式で、表示部１０７に表示中の画面と対応するガイダンス情報を出力させることができる。従って、多様な端末装置２００が使用され得る場合でも、端末装置２００を操作するユーザに、操作負荷をかけることなく、把握しやすい形で情報を提示することが可能である。例えば、音声出力機能しか有しない端末装置２００を使っている場合には音声でのガイダンスを、音声出力機能に加えて画像出力機能を有する端末装置２００を使っている場合には、よりわかりやすい画像でのガイダンスを提示する等である。
【００４４】
〔第２実施形態：図８〕
次に、この発明の第２実施形態について説明する。
この第２実施形態は、ＭＦＰ１００において表示部１０７に表示される画面が切り替わった場合に、端末装置２００を用いて提示する情報も切り替え後の画面と対応する情報に変更するようにした点が第１実施形態と異なる。その他の点では、第１実施形態と共通であるので、この相違点についてのみ説明する。また、第１実施形態で説明した構成要素と共通の又は対応する構成には、第１実施形態で用いたものと同じ符号を用いる。この点は、以降の説明する実施形態でも同様とする。
【００４５】
この第２実施形態のＭＦＰ１００において、ＣＰＵ１０１は、図５に示した処理に加え、図８に示す処理も実行する。図８に示すのは、ＣＰＵ１０１が操作部１０８に対するユーザの操作を検出した場合に実行する処理である。この操作には、表示部１０７に表示中の画面に対する操作も含む。
すなわち、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、ユーザが操作部１０８に対して何らかの操作を行ったことを検出すると、表示部１０７に表示中の画面の画面情報を取得する（Ｓ５１）。そして、その取得した画面情報に基づき、表示中の画面が前回処理時と異なる画面か否かを判断する（Ｓ５２）。
【００４６】
ここでＹｅｓであれば、今回検出した操作に応じて画面の切り替えが行われたことになる。この場合、ＣＰＵ１０１は、図５の処理で決定済の出力方式と今回取得した画面情報とから、図５のステップＳ１５の場合と同様に、ユーザに提示するガイダンス情報を取得する（Ｓ５３）。そして、その取得したガイダンス情報と決定済みの出力方式とを端末装置２００に送信して（Ｓ５４）、処理を終了する。端末装置２００は、図６のステップＳ２２及びＳ２３の処理により、ステップＳ５４で送信されたガイダンス情報を出力する。
一方、ステップＳ５２でＮｏであれば、新たにガイダンス情報を送信する必要はないため、ステップＳ５３及びＳ５４をスキップして処理を終了する。
【００４７】
以上の処理により、ＭＦＰ１００は、表示部１０７に表示させる画面を切り替えたことを検出した場合に、その切り替え後の画面と対応する情報提示を実行させるための情報を端末装置２００へ送信し、その情報提示を実行させることができる。
従って、例えば、ユーザの操作に沿って作業中の処理が進行し、表示部１０７に表示される画面が、次の作業ステップを示す画面に切り替わった場合に、それに応じて端末装置２００に提示させるガイダンス情報も切り替えるといったことができる。なお、画面の切り替えとは、異なる画面情報を持つ画面への切り替えを言い、単にユーザが入力した文字や数値を画面に反映させるだけの変更は、例え一部の表示内容が変わっても、異なる画面への切り替えと扱う必要はない。
この場合において、ユーザの操作後の画面と操作前の画面とで画面情報が異なる場合にガイダンス情報を送信することとしているので、ＭＦＰ１００から端末装置２００へ同じガイダンス情報を複数回送ることなく、通信量を抑えることができる。
【００４８】
〔第３実施形態：図９〕
次に、この発明の第３実施形態について説明する。
この第３実施形態は、端末装置２００に接続された外部装置により端末装置２００が備える情報提示機能が変化した場合に、ＭＦＰ１００が、端末装置２００を用いて提示する情報を、その変化後の情報提示機能に対応した情報に変更するようにした点が、第１実施形態と異なる。その他の点では第１実施形態と共通であるので、この相違点についてのみ説明する。
【００４９】
この実施形態でも、端末装置２００は、第１実施形態の場合と同様に自身が備える情報提示機能の情報を含む機器情報を作成して記憶部２２４に記憶させる。そして、この機器情報は、例えば外部機器の接続により端末装置２００に情報提示機能が追加されると変更されることになる。例えば、音声出力機能がなかった端末装置２００に、音声出力機能を備えるイヤフォンが接続されたような場合である。
【００５０】
そして、端末装置２００は、一旦ＭＦＰ１００に機器情報を送信した後、そのＭＦＰ１００との通信を係属中に（図６のステップＳ２２あるいはＳ２３を実行中に）機器情報が変化した場合、変化後の機器情報を通信中のＭＦＰ１００へ送信する。
ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、通信中の端末装置２００から、この変更後の機器情報を受信した場合に、図９のフローチャートに示す処理を実行する。
【００５１】
図９の処理において、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、受信した端末装置２００の新たな機器情報を取得し（Ｓ６１）、その取得した新たな機器情報に基づき、図７を用いて説明した出力方式決定処理を行う（Ｓ６２）。そして、今回決定した出力方式が既に決定済の出力方式と異なるか否かを判断する（Ｓ６３）。ここで異なる場合は、今回決定した出力方式に基づき、図５のステップＳ１５及びＳ１６の場合と同様に、端末装置２００によりユーザに提示するガイダンス情報を取得して、決定した出力方式と共に端末装置２００へ送信して（Ｓ６４，Ｓ６５）、処理を終了する。
ステップＳ６３で同じである場合は、新たにガイダンス情報を送信する必要はないので、ステップＳ６４及びＳ６５をスキップして処理を終了する。なお、端末装置２００が持つ情報提示機能が変化しても、ＭＦＰが決定する出力方式が変化しない場合もある。この場合でも、ステップＳ６３の判断結果はＮｏとして差し支えない。
【００５２】
以上の処理により、ＭＦＰ１００は、端末装置２００が備える情報提示機能の情報を継続的に取得し、その機能に基づき決定される出力方式が変化した場合、その変化後の方式で端末装置２００に情報提示を実行させるための情報を端末装置２００へ送信することができる。
【００５３】
従って、端末装置２００において外部機器が接続されたり、無効にされていた情報提示機能が有効にされたりした場合に、それに応じて自動的に端末装置２００に実行させる情報提示の方式を変更することができる。このことにより、端末装置２００が持つ情報提示機能は変化し得る場合でも、各時点で端末装置２００が持つ情報提示機能に応じた適切な出力方式で、表示部１０７に表示中の画面と対応するガイダンス情報を出力させることができる。
【００５４】
〔第４実施形態：図１０〕
次に、この発明の第４実施形態について説明する。
この第４実施形態は、端末装置２００に外部装置により情報提示機能が付加されている場合に、その付加された情報提示機能を優先的に情報提示に用いるようにした点が、第１実施形態と異なる。その他の点では第１実施形態と共通であるので、この相違点についてのみ説明する。
【００５５】
この第４実施形態において、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、情報提示に用いることができる新たな端末装置２００を検出した場合、図５の処理に代えて図１０の処理を実行する。
図１０の処理のうち、ステップＳ７１及びＳ７２は、図５のステップＳ１１及び１２と同様である。ただし、端末装置２００がステップＳ７１の要求に応じて送信してくる機器情報においては、端末装置２００本体が備える情報提示機能の情報と、接続される外部装置により端末装置２００に付加された情報提示機能の情報とが区別できる状態で含まれているものとし、ここでは後者を「付加情報」と呼ぶことにする。また、端末装置２００は、このような形式で機器情報を生成して保存する。
【００５６】
たとえば、端末装置２００にヘッドフォンが接続された場合、ヘッドフォンにより付加される音声出力機能が、付加情報により示される。これと別に本体スピーカによる音声出力機能があった場合には、付加情報と、それ以外の情報（本体機能の情報）のそれぞれにより、音声出力機能があることが示される。
【００５７】
ＣＰＵ１０１は、ステップＳ７２で上記の機器情報を受信すると、その機器情報に基づき、端末装置２００が情報提示機能を複数備えているか否かを判断する（Ｓ７３）。ここで情報提示機能が１つのみであれば、単にその機能を採用するか否かの選択肢しかないため、ステップＳ７９の出力方式決定処理に進んで、端末装置２００に実行させる情報提示に用いる出力方式を決定する。この出力方式決定処理は、図７に示したように、機器情報中の付加情報を、その他の部分と特に区別しないものでよい。
また、ＣＰＵ１０１は、ステップＳ７３でＹｅｓの場合、機器情報に付加情報が含まれているか否かを判断する（Ｓ７４）。ここでＮｏの場合も、ステップＳ７９の出力方式決定処理に進んで、端末装置２００に実行させる情報提示に用いる出力方式を決定する。
【００５８】
一方、ステップＳ７４でＹｅｓの場合は、機器情報中の付加情報に基づいて出力方式を決定する（Ｓ７５）。この処理は、付加情報のみを考慮してステップＳ７９と同じ処理を行うものであっても、異なるアルゴリズムで出力方式を決定するものであってもよい。ここでは前者であるとする。いずれにせよ、ステップＳ７５では、基本的に、付加情報が示す情報提示機能の範囲内で、出力方式が決定される。ただし、付加情報が示す情報提示機能の範囲内で適切な出力方式を決定できない場合に、機器情報に含まれる他の情報提示機能も考慮して出力方式を決定してもよい。
【００５９】
以降のステップＳ７６乃至Ｓ７８の処理は、図５のステップＳ１４乃至Ｓ１６と同様である。ただし、ステップＳ７７で用いる出力方式は、ステップＳ７５及びＳ７９のいずれかで決定した出力方式である。
以上の処理により、ＭＦＰ１００は、端末装置２００に対して、端末装置２００に接続された外部装置により付加された情報提示機能がある場合、その付加された情報提示機能を優先的に使用するように、端末装置２００に情報提示を行わせることができる。
【００６０】
ここで、付加情報を考慮した出力方式の決定例を、表３に示す。
【表３】
2017118279.tif 000005
【００６１】
表３は、任意の端末装置が備えている本体の情報提示機能（本体機能情報により示される）と外部装置により付加される情報提示機能（付加情報により示される）の組み合わせの一例と、それらに基づいて図１０の処理により決定された出力方式とを表したものである。
表３の１行目の例では、端末装置２００が複数の情報提示機能を備え、かつ機能情報に付加情報が含まれるため、付加情報に基づいてステップＳ７５で出力方式が決定され、イヤフォンによる音声出力を行うことが決定される。２行目についても同様である。
【００６２】
３行目及び４行目の例では、端末装置２００が複数の情報提示機能を備えるが、機能情報に付加情報が含まれないため、ステップＳ７９で出力方式が決定され、優先度の高い表示出力を行うことが決定される。これらと１行目及び２行目の例との比較からわかるように、この第４実施形態は、ユーザが外部装置を端末装置２００に接続している場合には、それを使いたいという意図があると推定し、外部装置による情報提示機能を優先的に使用した情報提示を行うようにしたものである。
このことにより、ユーザに特段の操作を要求することなく、端末装置２００の使用状況に基づき、ユーザの意図に沿った方式で情報を提示することが可能となる。
【００６３】
〔第５実施形態：図１１乃至図１２〕
次に、この発明の第５実施形態について説明する。この第５実施形態は、端末装置２００を用いた情報提示を行うか否かと、情報提示を行う場合の出力方式の優先順位とをユーザが設定できるようにした点が、第１実施形態と異なる。その他の点では第１実施形態と共通であるので、この相違点についてのみ説明する。
【００６４】
まず、図１１に、ＭＦＰ１００が表示する、情報提示を行うか否か及び優先的に使用する出力方式の設定を受け付けるための画面の例を示す。
図１１に示す転送設定画面５０は、ユーザによる所定の操作に応じて表示部１０７に表示させるものであり、ガイダンス情報出力設定部５１と、優先出力方式設定部５４とを備える。
このうちガイダンス情報出力設定部５１は、端末装置２００を用いたガイダンス情報の提示（出力）を行うか否かを設定するためのエリアであり、ボタン５２，５３によりこの設定を行うことができる。ここで出力を行わないことが設定された場合、ＭＦＰ１００は、端末装置２００へのガイダンス情報の送信を行う必要がないため、送信を行わない。
【００６５】
また、優先出力方式設定部５４は、優先的に使用する出力方式の設定を受け付けるためのエリアであり、各出力方式と対応するボタン５５〜５７により、優先的に使用する出力方式を選択することができる。また、ボタン５８により、優先的に使用する出力方式を定めないことを選択することができる。ＭＦＰ１００は、優先的に使用する出力方式が選択された場合には、端末装置２００に実行させる情報の出力方式を決定する際に、可能な限りその選択された出力方式で出力を行うことを決定する。
【００６６】
この第５実施形態において、ＭＦＰ１００のＣＰＵ１０１は、情報提示に用いることができる新たな端末装置２００を検出した場合、図５の処理に代えて図１２の処理を実行する。
図１２の処理において、ＣＰＵ１０１はまず、端末装置２００を用いたガイダンス情報の出力を行うことが設定されているか否かを判断する（Ｓ８１）。ここで、Ｎｏの場合は、ガイダンス情報の出力のためのステップＳ８２以下の処理を実行する必要がないため、これをスキップして処理を終了する。
一方、Ｙｅｓの場合は、ステップＳ８２以下に進む。この部分の、ステップＳ８２及びＳ８３の処理は、図５のステップＳ１１及びＳ１２の処理と同様である。
【００６７】
そして、次のステップＳ８４で、ＣＰＵ１０１は、優先出力方式が設定されているか否かを判断する（Ｓ８４）。ここでＹｅｓであれば、端末装置２００がその設定されている優先出力方式で出力を行うための情報提示機能を備えているか否かを判断し（Ｓ８５）、Ｙｅｓの場合は、その設定されている優先出力方式で出力することを決定する（Ｓ８６）。この場合、優先出力方式を優先して、端末装置２００に実行させる情報提示の方式を決定したことになる。
【００６８】
一方、ステップＳ８４或いはステップＳ８５のいずれかでＮｏの場合は、図７で説明した出力方式決定処理で出力方式を決定する（Ｓ８７）。すなわち、優先出力方式を考慮することなく出力方式の決定を行う。
以降のステップＳ８８乃至Ｓ９０の処理は、図５のステップＳ１４乃至Ｓ１６と同様である。ただし、ステップＳ８９で用いる出力方式は、ステップＳ８６及びＳ８７のいずれかで決定した出力方式である。
【００６９】
以上の処理により、ＭＦＰ１００は、端末装置２００に対して、ユーザにより設定された特定の情報提示機能を優先的に使用するように、端末装置２００に情報提示を行わせることができる。ユーザにとって望ましい特定の出力方式がある場合、その出力方式を優先出力方式として設定しておくことにより、場合によって異なる出力方式で情報が提示され、却って混乱を生じてしまうような事態を防止できる。
また、ユーザの指示に従って、端末装置２００におけるガイダンス情報の提示を行うか否かを切り替えることができる。ユーザが扱う機器（ここではＭＦＰ１００）の操作を熟知している場合や、操作が比較的単純な場合など、ガイダンス情報の提示が不要である場合もある。このような場合には、情報の提示を行わない設定を行うとよい。提示を行わない場合、ＭＦＰ１００から端末装置２００への情報の送信自体を停止して、無駄な処理や通信を行わないようにすることができる。
【００７０】
以上で、本発明の実施形態に関する説明を終わりにするが、この発明において、装置の具体的な構成、具体的な処理の手順、使用するデータの構成等は、実施形態で説明したものに限るものではない。
例えば、上述した実施形態では、情報提示を実行する端末装置２００はＮＦＣ等で検出したものを対象としているが、ＭＦＰ１００のＲＯＭ１０２やＨＤＤ１０４等に予めガイダンス情報等の情報提示を実行させる端末装置の機種名、機番、ＩＰアドレス等のデータを登録しておき、それらの登録された端末装置を介してのみ情報提示を実行させるような処理にしてもよい。この場合、端末装置２００が送信する機器情報に含まれる機種名、機番、ＩＰアドレス等から、予め格納されていたデータの中に該当する端末装置があるか否かをＭＦＰ１００が判断することになる。
このようにすることで、情報を参照することができるユーザを限定することができ、提示する情報が機密性がある場合でも、情報漏えいを防ぐことが可能である。
【００７１】
また、図７の出力方法決定処理では、出力方式決定の際の優先順位は「表示」「音声」「その他」の順としているが、これに限るものではなく、他の優先順位としてもよい。いずれにせよ、出力方式の決定処理の手順は任意であり、端末装置２００から取得した、端末装置２００が備える情報提示機能の情報に基づき、任意のアルゴリズムで出力方式を決定すればよい。また、その際に、情報提示機能以外の、端末装置２００の機種や、端末装置２００を使用するユーザの情報等も合わせて考慮してもよい。
【００７２】
また、上述した各実施形態ではこの発明をＭＦＰに適用した例について説明したが、ＭＦＰに限られることなく、情報処理機能を備えた任意の電子装置であれば、どのようなものでもよい。
同様に、ユーザに提示する情報を、ＭＦＰの種々の設定やエラー発生時の処理等に関する機器の操作方法等を教示する、いわゆるガイドライン情報としたが、これに限られることはない。例えば、博物館や美術館等で、展示物に応じて該展示物の解説等をユーザに提示するための情報としてもよい。もちろん、ユーザに提示する情報が、情報処理装置に表示されている画面と対応する情報であることも必須ではない。
【００７３】
また、ユーザに提示する情報は、ＭＦＰ１００の内部に格納されている必要はない。上述した実施形態では提示情報送信部１２４が記憶部１２６から取得するようにしたが、所定のサーバ装置等の外部装置から情報を取得してもよい。また、ユーザに提示する情報が、所定のデータに基づき動的に生成されるものであってもよい。
【００７４】
また、端末装置２００について、必ずしもユーザが携帯して用いる装置である必要はない。端末装置２００が据え置き型の装置であってもよい。逆に、ＭＦＰ１００と対応する情報処理装置が携帯可能な装置であってもよい。すなわち、情報処理装置が移動して端末装置に近づくことにより、情報処理装置が端末装置を検出し、これをトリガに図５等の処理を開始する構成であってもよい。
【００７５】
また、この発明は、装置として実現する他、方法、システム、プログラム、記録媒体等、任意の態様で実現することができる。
例えば、ネットワークに接続された１以上の情報処理装置からなる情報処理システムであって、上述したＭＦＰ１００が備える種々の機能を、ネットワーク上に接続された情報処理装置に分散して設け、それらの装置に協働してＭＦＰ１００と同様な機能を実現させるようにしてもよい。
【００７６】
また、この発明のプログラムの実施形態は、コンピュータに所要のハードウェアを制御させて上述した実施形態におけるＭＦＰ１００の機能を実現させるためのプログラムである。
このようなプログラムは、はじめからコンピュータに備えるＲＯＭや他の不揮発性記憶媒体（フラッシュメモリ，ＥＥＰＲＯＭ等）などに格納しておいてもよい。しかし、メモリカード、ＣＤ、ＤＶＤ、ブルーレイディスク等の任意の不揮発性記録媒体に記録して提供することもできる。それらの記録媒体に記録されたプログラムをコンピュータにインストールして実行させることにより、上述した各機能を実現させることができる。
【００７７】
さらに、ネットワークに接続され、プログラムを記録した記録媒体を備える外部装置あるいはプログラムを記憶手段に記憶した外部装置からダウンロードし、コンピュータにインストールして実行させることも可能である。
また、以上説明してきた各実施形態及び変形例の構成は、相互に矛盾しない限り任意に組み合わせて実施可能であることは勿論である。
【符号の説明】
【００７８】
１００：ＭＦＰ、１０１：ＣＰＵ、１０２：ＲＯＭ、１０３：ＲＡＭ、１０４：ＨＤＤ、１０５：Ｉ／Ｆ、１０６：通信Ｉ／Ｆ、１０７：表示部、１０８：操作部、１０９：エンジンＩ／Ｆ、１１０：画像読取部、１１１：画像形成部、１２１：送受信部、１２２：端末検出部、１２３：出力方式決定部、１２４：提示情報送信部、１２５：ＵＩ制御部、１２６：記憶部、２００：端末装置、２０１：ＣＰＵ、２０２：ＲＯＭ、２０３：ＲＡＭ、２０４：ＨＤＤ、２０５：Ｉ／Ｆ、２０６：通信Ｉ／Ｆ、２０７：音声Ｉ／Ｆ、２０８：接続端子、２０９：表示部、２１０：操作部、２１１：音声出力部、２２１：送受信部、２２２：機器情報管理部、２２３：出力部、２２４：記憶部、３００：近距離無線通信
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７９】
【特許文献１】特開２０１４−６０６３０号公報
【特許文献２】特開２０１４−１７９０１４号公報
【図１】
2017118279.tif 000006
【図２】
2017118279.tif 000007
【図３】
2017118279.tif 000008
【図４】
2017118279.tif 000009
【図５】
2017118279.tif 000010
【図６】
2017118279.tif 000011
【図７】
2017118279.tif 000012
【図８】
2017118279.tif 000013
【図９】
2017118279.tif 000014
【図１０】
2017118279.tif 000015
【図１１】
2017118279.tif 000016
【図１２】
2017118279.tif 000017