(57)【要約】【課題】ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法を提供すること。【解決手段】ジエン系ゴム組成物中に、ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することを特徴とするジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジエン系ゴム組成物中に、ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することを特徴とするジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴム成分を加硫した加硫ゴムには、加工性を向上するためにゴム成分の他に可塑剤を配合している。また、可塑剤の他にも加硫した加硫ゴムの各種機能を維持、改善するために各種添加剤を配合している。
ここで、ゴム成分としてジエン系ゴムを用いた場合、オゾンによって惹き起こされる問題があるため、耐オゾン性の改善が特に必要となる。オゾンによって惹き起こされる問題とは、ジエン系ゴムがポリマー主鎖に二重結合を有していることに起因し、この二重結合にオゾンが作用してゴム分子が断裂し、ジエン系ゴムを加硫した加硫ゴム表面にクラック（ひび割れ現象）が生じ、強度やバリア性等の機能を損なうという現象が発生することである。そのため、ジエン系ゴムを加硫した加硫ゴムには、可塑剤とともにオゾン劣化抑制剤を配合して、加工性及び耐オゾン性を改善している。
【０００３】
ジエン系ゴムを加硫した加硫ゴムの耐オゾン性を改善する従来技術としては、オゾン劣化抑制剤として芳香族第二級アミン系劣化抑制剤や炭化水素系ワックス等を配合することが知られており、例えば、ゴム成分と、特定の天然由来ワックスと、フェニレンジアミン系及び／又はキノン系老化防止剤と、非イオン界面活性剤とを特定量含むタイヤ用ゴム組成物。（特許文献１）、ゴム成分、シリカ、水酸基を有する脂肪酸のエステルからなる粘着性ワックス及び脂肪酸のエステル化合物からなる液状可塑剤を含むタイヤ用ゴム組成物（特許文献２）などが開示されている。
しかし、上記のようなオゾン劣化抑制剤は、比較的効高価であることやブリードによって加硫ゴムの接着面を汚染するという問題を有している。そこで、上記のようなオゾン劣化抑制剤を用いることなく耐オゾン性を有し、且つ従来の加工性を発揮する物質を配合することによるジエン系ゴムを加硫した加硫ジエン系ゴムの耐オゾン性を向上させる方法が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−１３９５５号公報
【特許文献２】特開２０１４−１５５１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、上記課題を解決する為に鋭意研究を重ねた結果、ジエン系ゴムにヨウ素価が１０以上のアセチル化モノグリセライドを配合することにより、上記課題を解決することを見出した。本発明者は、これらの知見に基づきさらに研究を重ね、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、ジエン系ゴム組成物中に、ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することを特徴とするジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法、からなっている。
【発明の効果】
【０００７】
ジエン系ゴム組成物中にヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することにより、該ゴム組成物は加工に適した物性を有し、該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物はゴム特有の物性を有し、更に耐オゾン性試験を実施しても加硫ジエン系ゴム組成物表面にクラック（ひび割れ現象）を発生することなく耐オゾン性を向上することができた。
更に、ジエン系ゴム組成物中にヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することにより、該ゴム組成物の耐オゾン性を改善するという効果が期待できる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明は、ジエン系ゴム組成物中に、ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合することにより、ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性を向上させる方法である。
【０００９】
本発明でいうアセチル化モノグリセライドとは、１分子のグリセリン中の３個の水酸基が、１つの脂肪酸とエステル結合し、更に２つの酢酸とエステル結合したものであり、下記一般式（１）で表すことができる。
【００１０】
【化１】
2017179303.tif 000002
式中のＡｃはアセチル基、Ｒ１はアシル基である。
【００１１】
また、本発明でいうアセチル化モノグリセライドは、上記一般式（１）で表されるアセチル化モノグリセライドの他に、下記の一般式（２）〜（４）を含む混合物であってもよい。
【００１２】
【化２】
2017179303.tif 000003
式中のＡｃはアセチル基、Ｒ１はアシル基を表す。
【００１３】
本発明で用いられるアセチル化モノグリセライドは、ヨウ素価が１０以上のアセチル化モノグリセライドである。アセチル化モノグリセライドのヨウ素価が１０以上となるためには、アシル基（Ｒ１）に不飽和アシル基を含む必要がある。該不飽和アシル基としては、好ましくは炭素数が８〜２８の不飽和アシル基である、例えば、オクテニル基、デセニル基、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基、オクタデカジエニル基、オクタデカトリエニル基、イコセニル基、イコサジエニル基、イコサトリエニル基、イコサテトラエニル基、ドコセニル基、ドコサジエニル基、ドコサトリエニル基、ドコサテトラエニル基、ドコサペンタエニル基、ドコサヘキサエニル基、ドコサオクタエニル基等が挙げられ、さらに好ましくは炭素数が８〜２２の不飽和アルキル基であり、例えば、テトラデセニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基、オクタデカジエニル基等が挙げられる。
【００１４】
アセチル化モノグリセライドのヨウ素価が１０以上であれば、Ｒ１（アシル基）に飽和アシル基を含んでもよく、該飽和アシル基としては、好ましくは炭素数が８〜２８の飽和アシル基である、例えば、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、テトラコシル基、ヘキサコシル基、オクタコシル基等が挙げられ、さらに好ましくは炭素数が８〜２２の飽和アシル基であり、例えばオクチル基、デシル基、ドデシル基、テトラデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基等が挙げられる。
【００１５】
ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドが、一般式（１）〜（４）を含む混合物の場合、一般式（１）の質量比率が好ましくは５０％以上、より好ましくは９０％以上である。一般式（１）の含有質量比率が少ないと本発明の効果が得られない虞があり、一般式（２）（３）（４）の含有質量比率が多くなるとゴム成分とヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドの相溶性が悪くなり目的の加工性を得ることができないため好ましくない。
【００１６】
ここで、アセチル化モノグリセライドのヨウ素価の測定方法としては、ＪＩＳ  Ｋ００７０．６に準拠した方法を採用することができ、具体的には下記方法を例示することができる。
アセチル化モノグリセライド（サンプル）を０．５〜１．５ｇ量り取り、シクロヘキサン１０ＭＬを加えて溶解させたのち、ウィイス液２５ｍＬを加えて暗所に１時間放置する。その後、１０ｇ／１００ｍＬのヨウ化カリウム溶液２０ｍＬと水１００ｍＬを加えて反応を停止した後０．１Ｎチオ硫酸ナトリウムで滴定し、サンプルに付加したヨウ素量を求め、以下の式に基づいてヨウ素価に換算する。
ヨウ素価＝（Ａ−Ｂ）×Ｆ×１．２６９／Ｃ
Ａ：上記測定試験のうち、サンプルを加えないブランク試験の０．１Ｎチオ硫酸ナトリウム標準液使用量（ｍＬ）
Ｂ：上記測定試験における０．１Ｎチオ硫酸ナトリウム標準液使用量（ｍＬ）
Ｃ：サンプル量（ｇ）
Ｆ：０．１Ｎチオ硫酸ナトリウムの補正係数
【００１７】
アセチル化モノグリセライド中の一般式（１）の含有質量比率の測定方法としては、ゲルろ過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）による方法が挙げられ、各ピークにおける面積比から推算することができる。
具体的には、下記方法を例示することができる。
アセチル化モノグリセライド（サンプル）を移動相：テトラヒドロフラン、固定相：ＧＰＣ用カラム（型式：ＫＦ−８０１；Ｓｈｏｄｅｘ社製）を用いて各成分を分離し、示差屈折率検出器（型式：ＲＩＤ−１０Ａ；島津製作所社製）にて検出しクロマトグラムを得る。
得られたクロマトグラムの全ピーク面積に対する一般式（１）で表されるアセチル化モノグリセライドが占めるピーク面積の比率からその含有質量比率を推算する。
【００１８】
ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドの製造方法としては、公知の製造方法を採用することができ、例えば、グリセリンと脂肪酸及び無水酢酸とをエステル化してエステル化生成物を得る方法、グリセリントリアセテート（トリアセチン）と油脂とをエステル交換してエステル交換反応物を得る方法等が挙げられる。得られたエステル化生成物或いはエステル交換反応物を更に蒸留や溶剤による分別、クロマトグラフィーによる分別等で精製し、アセチル化モノグリセライド［一般式（１）］の濃度を高めることもできる。
【００１９】
上記アセチル化モノグリセライドの製造方法において原料として用いる油脂又は脂肪酸としては、不飽和脂肪酸を構成成分として含む油脂又は不飽和脂肪酸を含む脂肪酸を用いれば特に制限はないが、例えば、ヤシ油、ヤシ硬化油、パーム核油、乳脂、サフラワー油、なたね白絞油、ひまわり油、大豆油、ラード、パーム油、ひまし油、オリーブ油、綿実油、トウモロコシ油等の油脂又は前記油脂由来の脂肪酸を用いることができる。
【００２０】
本発明でいうジエン系ゴム組成物は、ゴム成分としてジエン系ゴムを含むものであれば特に制限はなく、ジエン系ゴムのみであってもよい。また、ジエン系ゴム組成物は、ゴム成分分子間での加硫化（架橋反応）を行う前のジエン系ゴムを含む組成物である。
【００２１】
上記のジエン系ゴムとは、ポリマー主鎖に二重結合を有するゴム成分であり、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）、１，２−ポリブタジエン（ＶＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）等が挙げられる。これらのゴム成分は、１種類又は２種類以上を組み合わせて用いることができる。
【００２２】
ジエン系ゴム組成物には、必須成分のヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドが配合される。ジエン系ゴム組成物中のヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドの配合量は、ジエン系ゴム１００質量部に対し、好ましくは１〜３０質量部、より好ましくは５〜２０質量部である。上記範囲より少ないと本発明の効果が得られない虞があり、上記範囲より多いとヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドがゴム成分の強度低下や、ブリードによる加工性や外観の低下に影響する虞がある。
【００２３】
ジエン系ゴム組成物には、通常ゴム組成物に用いられるその他の成分を含んでもよい。その他の成分としては、例えば、加硫剤（硫黄系加硫剤、有機過酸化物等）、加硫促進剤、加硫促進助剤（亜鉛華等）、架橋助剤、スコーチ防止剤、補強性充填剤（カーボンブラック、シリカ等）老化防止剤、軟化剤、可塑剤、滑剤、しゃっ解剤、顔料、発泡剤、分散剤、相溶化剤、補強性繊維、難燃剤、表面改質剤等の各種添加剤が挙げられる。
【００２４】
ジエン系ゴム組成物は、ジエン系ゴムとヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドとを、ゴム成分が加硫化することなく混合、混練することにより得られ、混合、混練は公知の方法を採用することができる。
【００２５】
ジエン系ゴム組成物を加硫化処理（架橋反応処理）することにより加硫ジエン系ゴム組成物が得られる。加硫ジエン系ゴム組成物は、加硫ゴム特有の弾性を有するものである。
【００２６】
上記の加硫化処理する方法に特に制限はなく、公知の方法を採用することができる。また、加硫化処理する際には、公知の成型方法を採用することもできる。
【００２７】
本発明によって耐オゾン性が向上した加硫ジエン系ゴム組成物は、従来の加硫ジエン系ゴム組成物と同様に使用することができ、例えば、タイヤ、燃料ホース、ウェザーストリップ等の自動車用資材、玩具、靴、ベルト等の雑貨・日用品等に用いることができる。
【００２８】
以下に本発明を実施例で説明するが、これは本発明を単に説明するだけのものであって、本発明を限定するものではない。
【実施例】
【００２９】
≪ジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成分を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の作製≫
（１）アセチル化モノグリセライドの作製
［アセチル化モノグリセライド１］
トリアセチン（商品名：ＥＤＥＮＯＲ  ＧＴＡ  ＫＯＳＨＥＲ；ＥＭＥＲＹ  ＯＬＥＯＣＨＥＭＩＣＡＬＳ社製）１モル相当量とヤシ油（商品名：精製ヤシ油；不二製油社製）０．５モル相当量を公知の方法によりエステル交換反応した後、分子蒸留によりアセチル化モノグリセライド１を得た。アセチル化モノグリセライド１のヨウ素価を測定したところ１０であった。また、アセチル化モノグリセライド１中の一般式（１）の含有質量比率は、９４質量％であった。
【００３０】
［アセチル化モノグリセライド２］
上記アセチル化モノグリセライド１の製法において、ヤシ油をパーム核油（商品名：Ｐａｌｍ  ｋａｒｎｅｌ  ｏｉｌ；ＫＬＫ社製）に替えた以外は同様に操作を行いアセチル化モノグリセライド２を得た。アセチル化モノグリセライド２のヨウ素価を測定したところ２０であった。また、アセチル化モノグリセライド２中の一般式（１）の含有質量比率は、９５質量％であった。
【００３１】
［アセチル化モノグリセライド３］
上記アセチル化モノグリセライド１の製法において、ヤシ油をパーム油（商品名：精製パーム油；植田製油社製）に替えた以外は同様に操作を行いアセチル化モノグリセライド３を得た。アセチル化モノグリセライド３のヨウ素価を測定したところ３０であった。また、アセチル化モノグリセライド３中の一般式（１）の含有質量比率は、９４質量％であった。
【００３２】
［アセチル化モノグリセライド４］
上記アセチル化モノグリセライド１の製法においてヤシ油をヤシ硬化油（商品名：ヤシ硬化油；不二製油社製）に替えた以外は同様に操作を行いアセチル化モノグリセライド４を得た。アセチル化モノグリセライド４のヨウ素価を測定したところ０であった。また、アセチル化モノグリセライド４中の一般式（１）の含有質量比率は、９４質量％であった。
【００３３】
（２）ジエン系ゴム組成物の原材料
ジエン系ゴム（商品名：Ｎ２３０ＳＬ；ＪＳＲ社製、ＮＢＲ）
アセチル化モノグリセライド１〜４（上記方法で得られたもの。）
モノグリセライド（商品名：リケマールＸＯ−１００；理研ビタミン社製、モノグリセリンモノ脂肪酸エステル、ヨウ素価５５）
トリグリセライド（商品名：菜種白絞油；昭和産業社製、ヨウ素価１１０）
可塑剤１（商品名：ＤＯＰ；大八化学社製、ジエチルヘキシルフタレート）
可塑剤２（商品名：ＤＯＡ；ジェイプラス社製、ジエチルヘキシルアジペート）
可塑剤３（商品名：アデカサイザーＲＳ−１０７；ＡＤＥＫＡ社製、アジピン酸系エステル）
カーボンブラック（商品名：ＳＲＦ；旭カーボン社製）
亜鉛華（商品名：酸化亜鉛２種；正同化学社製）
ステアリン酸（商品名：ステアリン酸３００；新日本理化工業社製）
硫黄（商品名：コロイド硫黄金華印Ａ；鶴見化学社製）
加硫促進剤１（商品名：ノクセラーＴＴ−Ｇ；大内新興化学社製）
加硫促進剤２（商品名：ノクセラーＣＺ−Ｇ；大内新興化学社製）
【００３４】
（３）ジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の配合
上記原材料を用いて作製したジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の配合を表１に示す。
なお、試作品１〜３が実施例品、試作品４〜６が比較例品、試作品７〜９が参考例品である。また、試作品１〜９のそれぞれがジエン系ゴム組成物１〜９、該ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物１〜９に相当する。
【００３５】
【表１】
2017179303.tif 000004
【００３６】
（４）ジエン系ゴム組成物の作製方法
表１に示す原材料の５倍量の原材料を用いて下記方法でジエン系ゴム組成物を作製した。
硫黄、加硫促進剤１、２以外の原材料を１．６Ｌの密閉式バンバリーミキサー（型式：ＭＩＸＴＲＯＮ ＢＢ ＭＩＸＥＲ／ＢＢ−Ｌ１８００；神戸製鋼所社製、非加熱状態）で５分間混練して混練物を得た。得られた混練物をオープンロール（型式：φ２００ｍｍ×Ｌ５００ｍｍミキシングロール機；日本ロール製造社製、表面設定温度４０℃）に投入し、更に硫黄、加硫促進剤１、２を加えてロール混練（混練条件：切り返し５回、薄通し３回、丸め通し５回）してジエン系ゴム組成物を得た。
ただし、モノグリセライド又はトリグリセライドを用いた試作品５、６は、モノグリセライド又はトリグリセライドとゴム成分との相溶性が悪く均一に混練することができず、ジエン系ゴム組成物を得ることができなかった。
【００３７】
（５）加硫ジエン系ゴム組成物の作製方法
上記方法で得られたジエン系ゴム組成物を１５０℃、１００ｋｇｆ・ｃｍ−２の条件で１０分間プレス加硫処理を行い、厚さ２ｍｍの加硫ジエン系ゴム組成物（試作品１〜４、７〜９）を得た。
【００３８】
≪ジエン系ゴム組成物及び該ゴム組成分を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物の評価≫
（１）ジエン系ゴム組成物の物性
上記「ジエン系ゴム組成物の作製方法」で得られたジエン系ゴム組成物の物性を、ムーニー粘度を下記方法で測定して評価した。
得られたジエン系ゴム組成物をＪＩＳ  Ｋ６３００に準拠してムーニー粘度（条件：１００℃、１＋４分）をムーニー粘度計（型式：自動ムーニービスコメータＳＭＶ−２０２型；島津製作所社製）を用いて測定した。ゴム組成物に一般的に用いられる可塑剤であるジエチルヘキシルフタレート（可塑剤１）を用いたジエン系ゴム組成物のムーニー粘度を１００として、他のジエン系ゴム組成物のムーニー粘度を換算した数値を表２に示す。
なおムーニー粘度は、この数値が大きいほど粘度が高いことを表し、加工性の指標として主に用いられる。また、可塑剤として用いられるジエチルヘキシルフタレートを配合したジエン系ゴム組成物と同程度の数値であると加工性に適しているといえる。
【００３９】
（２）加硫ジエン系ゴム組成物の物性
得られた加硫ジエン系ゴム組成物（試作品１〜４、７〜９）の物性が、ゴム特有の物性を有しているか否かを確認するために、硬度（シェアＡ）試験及び引張試験を行った。
【００４０】
［硬度（シェアＡ）試験］
得られた加硫ジエン系ゴム組成物（試作品１〜４、７〜９）をＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠しデュロメータ(型式：ＡＤＭ−Ａ；新潟精機社製)を用いて測定した。ゴム組成物に一般的に用いられる可塑剤であるジエチルヘキシルフタレート（可塑剤１）を用いた加硫ジエン系ゴム組成物の硬度の指数を１００として、他の加硫ジエン系ゴム組成物の硬度の指数を換算した数値を表１に示す。
なお、硬度の数値は大きいほど硬度が高いことを表す。また、可塑剤として用いられるジエチルヘキシルフタレートを配合した加硫ジエン系ゴム組成物と同程度の数値であるとゴム特有の物性を有しているといえる。
【００４１】
［引張試験］
得られた加硫ジエン系ゴム組成物（試作品１〜４、７〜９）を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠した３号ダンベル型試験片を作製した。作製した試験片を万能材料試験機（型式：ＲＴＣ−１３１０；オリエンテック社製）を用いて、温度２０℃、引張速度５００ｍｍ／分の条件で引張試験を行い、破断点強度及び破断点伸度を測定した。ゴム組成物に一般的に用いられる可塑剤であるジエチルヘキシルフタレート（可塑剤１）を用いた加硫ジエン系ゴム組成物の破断点強度及び破断点伸度の指数をそれぞれ１００として、他の加硫ジエン系ゴム組成物の破断点強度及び破断点伸度の指数をそれぞれ換算した数値を表２に示す。
なお、破断点強度の数値は大きいほど破断点における強度が強く、破断点伸度の数値は大きいほど破断点における伸度が大きいことを表す。また、可塑剤として用いられるジエチルヘキシルフタレートを配合した加硫ジエン系ゴム組成物と同程度の数値であるとゴム特有の物性を有しているといえる。
【００４２】
（３）加硫ジエン系ゴム組成物の耐オゾン性試験
得られた加硫ジエン系ゴム組成物（試作品１〜４、７〜９）をＪＩＳ  Ｋ６２５９に準拠した１号ダンベル型試験片を成形した。その試験片をオゾンウェザーメーター（型式：ＯＭＳ−ＬＮ；スガ試験機社製）を用い、オゾン濃度５０ｐｐｈｍ、試験温度４０℃、伸長率２０％、試験時間４８時間の条件で試験を行い、試験後の試験片表面の亀裂の状態（オゾンクラック）を下記評価基準で目視にて評価した。結果を表２に示す。
なお、耐オゾン性試験の評価において、亀裂の状態が「◎」又は「〇」であれば耐オゾン性に優れているといえる。
[評価基準]
◎  ：亀裂の発生がエッジ部分のみであり、浅い状態。
〇  ：亀裂の発生が全体的であるが数が少なく、浅い状態。
△  ：亀裂の発生が全体的であり数がやや少なく、浅い状態。
×  ：亀裂の発生が全体的であり数が多く、浅い状態。
××：亀裂の発生が全体的であり数が多く、深い状態。
【００４３】
【表２】
2017179303.tif 000005
結果より、ヨウ素価が１０以上であるアセチル化モノグリセライドを配合した試作品１〜３は、加工に適した物性を有するジエン系ゴム組成物であり、該ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物は、加硫ゴム特有の物性を有し、且つ耐オゾン性が向上した。
一方、ヨウ素価が１０未満であるアセチル化モノグリセライドを配合した試作品４は、加工に適した物性を有するジエン系ゴム組成物であり、該ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物は、加硫ゴム特有の物性を有しているが、耐オゾン性が向上しなかった。
また、ヨウ素価が１０以上であるモノグリセライド、トリグリセライドを配合した試作品５、６は、ゴム成分との相容性が悪く均一なジエン系ゴム組成物を得ることができなかった。
更に、可塑剤として一般的に用いられるジエチルヘキシルフタレート（可塑剤１)を配合した試作品７、或いは可塑剤として用いられるジエチルヘキシルアジペート（可塑剤２）、アジピン酸系エステル（可塑剤３)を配合した試作品８、９は、加工に適した物性を有するジエン系ゴム組成物であり、該ジエン系ゴム組成物を加硫した加硫ジエン系ゴム組成物は、加硫ゴム特有の物性を有しているが、耐オゾン性が向上しなかった。