(57)【要約】【課題】スパイラル杭を引く抜く方向に作用する引張力に対して特に支柱の揺動方向に応じて対抗することが可能な支柱基礎を提供する。【解決手段】支柱３の下端に設けられたベースプレート４と、ベースプレート４に形成された複数の長孔と、平鋼からスパイラル状に捻じられてなると共に長孔に差し込まれて地中に捻じ込まれるスパイラル杭とを備え、長孔は、平面視で支柱３の揺動し得る方向に対して略直交すると共に支柱３を通過する揺動ラインの両側にそれぞれ１箇所以上に亘り設けられ、その長手方向の角度は、揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下であることを特徴とする。【選択図】図３
2017179744.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスパイラル杭により支持される支柱基礎であって、
支柱の下端に設けられたベースプレートと、上記ベースプレートに形成された複数の長孔と、平鋼からスパイラル状に捻じられてなると共に上記長孔に差し込まれて地中に捻じ込まれるスパイラル杭とを備え、
上記長孔は、平面視で上記支柱の揺動し得る方向に対して略直交すると共に上記支柱を通過する揺動ラインの両側にそれぞれ１箇所以上に亘り設けられ、その長手方向の角度は、上記揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下であること
を特徴とする支柱基礎。
【請求項２】
上記支柱は、フェンスが取り付けられ、
上記揺動ラインは、上記フェンスの延長方向であること
を特徴とする請求項１記載の支柱基礎。
【請求項３】
上記支柱が上記揺動し得る方向に揺動した場合には、上記ベースプレートにおける揺動ラインを隔てた何れか一端側を支点とし、その他端側の上記長孔に差し込まれたスパイラル杭に引張力を負荷させることで当該揺動に対抗すること
を特徴とする請求項１又は２項記載の支柱基礎。
【請求項４】
複数のスパイラル杭により支持される支柱基礎であって、
支柱の下端に設けられたベースプレートと、上記ベースプレートに形成された複数の長孔と、平鋼からスパイラル状に捻じられてなると共に上記長孔に差し込まれて地中に捻じ込まれるスパイラル杭とを備え、
上記各長孔は、その長手方向の延長線が平面視で上記支柱を通過するように放射状に配向されていること
を特徴とする支柱基礎。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平鋼からスパイラル状に捻じられてなるスパイラル杭を、単杭又は群杭として地中に打ち込んで支柱の基礎を構成する支柱基礎に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来よりフェンスは、互いに間隔を空けて立設された支柱間にフェンスパネルやメッシュを架設することで構成される。その支柱の下端は、通常はベースプレート上に立設され、ベースプレートに設けられた支持杭を地盤中に打ち込むことで支柱を地表において安定的に固定することができる。このような支持杭の一種として、コンクリート等のような養生期間が必要なく短時間で安価に施工できるスパイラル杭が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１の開示技術によれば、平鋼からスパイラル状に捻じられてなるスパイラル杭をコンクリート基礎に埋設し、その間隙には砕石を落とし込むと共に、地面から突出された平鋼に対して支柱を取り付けた例が開示されている。
【０００４】
しかしながら、この特許文献１の開示技術によれば、１本の支柱に対してその軸方向が一致する方向に設けられた１本のスパイラル杭で対抗する構成としている。このため、スパイラル杭を引く抜く方向に作用する軸力に上手く対抗することができないという問題点があった。またコンクリート基礎をその都度地中に作りこむ必要が生じることから、施工労力の負担が増大してしまうという問題点もあった。
【０００５】
また特許文献２において、支柱を立設するためのコンクリートの基礎に長孔を開け、これに平鋼からスパイラル状に捻られたスパイラル杭をこの長孔に通して地面に捻じ込んで固定する技術が開示されている。この特許文献２に開示されている実施の形態においては、長孔をコンクリート基礎の４隅に設け、その中心に広告塔の足を固定するものである。
【０００６】
しかしながら、この特許文献２の開示技術によれば、広告塔の足が、風や地震等によりどの方向に揺動する可能性があるのか何ら言及されていなく、しかも揺動方向に対してスパイラル杭が挿通される長孔の長手方向がどのように配列しているか何ら言及がなされていない。このため、仮に広告塔の足の揺動方向に対して長孔の長手方向が強軸方向とならない場合には、かかるスパイラル杭を引く抜く方向に作用する引張力に対抗することができなくなる。
【０００７】
更に特許文献３には、頭部に板体を溶接したスパイラル状の杭を、平鋼の矩形状の孔に挿通させて地面に捻じ込む技術が開示されている。この平鋼はＬ字状に折り曲げられて、上方に立ち上げられた短片には穴が形成され、さらにその穴に挿通された紐によりテントの支柱を結びつける形態である。
【０００８】
確かにこの特許文献３の開示技術も支柱の基礎をスパイラル杭で構成するものであるが、あくまでテントの支柱に結びつけることを想定するものであり、どの方向に揺動する可能性があるのか何ら言及されていなく、しかも揺動方向に対してスパイラル杭が挿通される矩形状の穴の長手方向がどのように配列しているか何ら言及がなされていない。このため、仮にテントの支柱の揺動方向に対して長孔の長手方向が強軸方向とならない場合には、かかるスパイラル杭を引く抜く方向に作用する軸力に対抗することができなくなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００５−１３９６１４号公報
【特許文献２】特開２００３−１７１９４４号公報
【特許文献３】特開２００６−１５２６３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、平鋼からスパイラル状に捻じられてなるスパイラル杭を、単杭又は群杭として地中に打ち込んで支柱の基礎を構成する支柱基礎において、スパイラル杭を引く抜く方向に作用する引張力に対して特に支柱の揺動方向に応じて対抗することが可能な支柱基礎を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第１発明に係る支柱基礎は、複数のスパイラル杭により支持される支柱基礎であって、支柱の下端に設けられたベースプレートと、上記ベースプレートに形成された複数の長孔と、平鋼からスパイラル状に捻じられてなると共に上記長孔に差し込まれて地中に捻じ込まれるスパイラル杭とを備え、上記長孔は、平面視で上記支柱の揺動し得る方向に対して略直交すると共に上記支柱を通過する揺動ラインの両側にそれぞれ１箇所以上に亘り設けられ、その長手方向の角度は、上記揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下であることを特徴とする。
【００１２】
第２発明に係る支柱基礎は、第１発明において、上記支柱は、フェンスが取り付けられ、上記揺動ラインは、上記フェンスの延長方向であることを特徴とする。
【００１３】
第３発明に係る支柱基礎は、第１発明又は第２発明の何れかにおいて、上記支柱が上記揺動し得る方向に揺動した場合には、上記ベースプレートにおける揺動ラインを隔てた何れか一端側を支点とし、その他端側の上記長孔に差し込まれたスパイラル杭に引張力を負荷させることで当該揺動に対抗することを特徴とする。
【００１４】
第４発明に係る支柱基礎は、複数のスパイラル杭により支持される支柱基礎であって、支柱の下端に設けられたベースプレートと、上記ベースプレートに形成された複数の長孔と、平鋼からスパイラル状に捻じられてなると共に上記長孔に差し込まれて地中に捻じ込まれるスパイラル杭とを備え、上記長孔は、その長手方向の延長線が平面視で上記支柱を通過するように放射状に配向されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
上述した構成からなる本発明によれば、支柱３が何れに傾いた場合においても、これに対してスパイラル杭を介して、スパイラル状の平鋼の表面と土との摩擦力、並びに土中のせん断抵抗力の２つの力で対抗することができる。これは、スパイラル杭の回転を抑制できる構成としている点に加えて、支柱の揺動しようとする力に対して、ベースプレートの何れか一方の端縁が支点となり、他方の端縁側にあるスパイラル杭に対して引張応力のみが作用する構成としていることによる。これは、予め支柱の揺動方向を見極めた上で、その揺動ラインを境界にした各領域にそれぞれ１以上のスパイラル杭を挿通させる構成としているためである。
【００１６】
従って、本発明によれば、フェンスが風や地震、さらには動物や人間による接触等を始め、何らかの外力を受けた結果、支柱が揺動しようとする力が作用した場合においても、スパイラル杭が地中から引き抜けてしまうのを防止することができることから、支柱の基礎が不安定になり、倒壊してしまうのを防止することができ、しかも支柱の揺動そのものを防止することが可能となる。
【００１７】
また、本発明によれば各長孔からそれぞれ延長される延長線が平面視で支柱を通過する場合も同様に、スパイラル杭は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明を適用した支柱基礎の表側から視認した状態を示す斜視図である。
【図２】本発明を適用した支柱基礎の正面図である。
【図３】本発明を適用した支柱基礎の拡大斜視図である。
【図４】本発明を適用した支柱基礎の平面図である。
【図５】ベースプレートにつき図４をＡ方向から視認した状態を示す側面図である。
【図６】長孔の長手方向Ｘの角度を、揺動ラインに対して９０°とした例を示す図である。
【図７】スパイラル杭をベースプレートに固定する方法について説明するための図である。
【図８】長孔の長手方向Ｘの角度を揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下の範囲に設定した他の例を示す図である。
【図９】ベースプレートを平面視でほぼ三角形に近い形状とし、長孔を３箇所に亘り設けた例を示す図である。
【図１０】ベースプレート上において支柱を中心に長孔を４箇所に亘り設けた例を示す図である。
【図１１】ベースプレート上において支柱を中心に長孔を４箇所に亘り設けた例において長孔の配置を不規則にした例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を適用した支柱基礎を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明をする。
【００２０】
図１は、本発明を適用した支柱基礎１の表側から視認した状態を示す斜視図である。本発明を適用した支柱基礎１は、以下において、フェンス２を架設する支柱３を支持するための基礎として適用される場合を例に挙げて説明をする。
【００２１】
支柱基礎１は、支柱３と、支柱３の下端が主柱継手４１を介して取り付けられるベースプレート４と、ベースプレート４を地盤に固定するためのスパイラル杭５とを備えている。
【００２２】
支柱３は、図１中Ａ方向に向けて互いに所定間隔をおいて立設されている。支柱３は、断面形状は、円形状、矩形状或いは角部に曲率を持たせた矩形状等、いかなる形状で構成されていてもよい。またこの支柱３は、金属製の管体で構成される場合のみならず、例えばＨ形鋼や溝形鋼等の形鋼で具現化されるものであってもよい。図１中Ａ方向に向けて間隔をおいて立設された支柱３間には例えば金網等のフェンス２が架設されている。
【００２３】
主柱継手４１は、図２に示す正面図に示すようにベースプレート４に対して略垂直方向に立設される。主柱継手４１の下端がベースプレート４に溶接により固着されている。主柱継手４１は、図３に示す拡大斜視図、図４に示す平面図に示すように、平面形態が、支柱３の外形形状に応じたものとされており、支柱３を嵌合可能な形状とされ、或いは支柱３により嵌合可能な形状とされている。この主柱継手４１は、かかる平面形態に限定されるものではなく、少なくとも支柱３に対して添接可能な形状とされていれば、例えば平板のみで構成されていてもよい。
【００２４】
主柱継手４１は、長手方向がこの立設方向となるように長孔形状とされたボルト孔４２ａ〜４２ｃが複数段に亘って形成されている。このようにして立設された主柱継手４１に対して支柱３を嵌合させ、或いは支柱３を添接させる。そして、この支柱３に形成された図示しないボルト孔と、主柱継手４１に形成されたボルト孔４２ａ〜４２ｃに対してボルト４９を挿通させ、図示しないナットによりこれを螺着することにより固定する。
【００２５】
なお、本発明を適用した支柱基礎１において主柱継手４１の構成は必須ではなく、省略するようにしてもよい。かかる場合には、この支柱３における下端を直接ベースプレート４に対して溶接により固着させるようにしてもよいし、他の周知のいかなる手段を介してベースプレート４に取り付けられていてもよい。
【００２６】
ベースプレート４は、金属板に対して機械的な加工を施すことにより整形されるものである。このベースプレート４の略中央には、上述した主柱継手４１が立設されている。この主柱継手４１に取り付けられる支柱３は、上述したようにＡ方向に向けて間隔をおいて形成され、その間に架設されるフェンス２は、Ａ方向に向けて延長されている。このため、風や地震、さらには動物や人間による接触等を始め、何らかの外力を受けた場合には、フェンス２が仮にパネル状に形成されていると仮定したとき、図１に示す面外方向に向けて揺動しようとする。逆にこのフェンス２が何らかの外力を受けた場合にこのフェンス２に対して面内方向に揺動することは殆ど考えられず、面外方向に揺動するものと考えるのが自然である。その結果、この支柱３の揺動しようとする方向（以下、揺動方向という。）は、図４中Ａ方向に対して略直交する方向とされる。この支柱３の揺動方向は、支柱３間に架設されるフェンス２の延長方向に応じて特定することができる。但し、この支柱３の揺動方向は、必ずしもこのＡ方向に対して略直交する方向にのみ揺動しようとする場合に限定されるものではなく、他の方向に向けて揺動しようとする場合もありえることは勿論である。このため、支柱３の揺動方向は、一方向のみに支柱３が揺れ動く場合に限定されるものではなく、支柱３が複数の方向に揺動する場合も含まれる。この支柱３が実際に揺動するか否かに関係なく、揺動する可能性のある方向は全て揺動方向に含まれるものとなる。
【００２７】
図４に示すように、ベースプレート４において、平面視で支柱３の揺動方向に対して略直交する共に、支柱３を通過するラインを、揺動ラインと定義する。この揺動ラインは、支柱３が上述した揺動方向に向けて交互に揺れ動いた場合において、支柱３をこの揺動の中心となり、揺動ラインを境にして揺動しようとすることとなる。
【００２８】
図５は、ベースプレート４につき図４をＡ方向から視認した状態を示す側面図である。支柱３が揺動方向に向けて交互に揺れ動いたとき、この揺動ラインを介して隔てられたベースプレート４におけるＰ領域、Ｑ領域は、地盤に対して交互に近接、離間することとなる。即ち、支柱３が図中Ｒ方向に傾いているときにはベースプレート４におけるＰ領域が地盤に対して押圧することとなり、押圧力Ｐ1が作用することとなる。またベースプレート４におけるＱ領域は、地盤に対して離間する方向に作用することとなり、Ｑ1方向に向けて離間しようとする力が作用することとなる。その結果、ベースプレート４のＰ領域における端縁４ａが支点となり、Ｑ領域の端縁４ｂがＱ1方向に向けて離間しようとする力が作用することとなる。
【００２９】
一方、支柱３が図中Ｓ方向に傾いているときにはベースプレート４におけるＱ領域が地盤に対して押圧することとなり、押圧力Ｑ2が作用することとなる。またベースプレート４におけるＰ領域は、地盤に対して離間する方向に作用することとなり、Ｐ2方向に向けて離間しようとする力が作用することとなる。その結果、ベースプレート４のＱ領域における端縁４ｂが支点となり、Ｐ領域の端縁４ａがＰ2方向に向けて離間しようとする力が作用することとなる。
【００３０】
図６はベースプレート４の平面図を示しているが、このようなベースプレート４における揺動ラインを跨いだＰ領域、Ｑ領域において、それぞれ長孔４４が設けられている。即ち、ベースプレート４のＰ領域に１以上の長孔４４が設けられており、揺動ラインを跨いでＱ領域に１以上の長孔４４が設けられている。またベースプレート４には、挿通孔４５が長孔４４の近傍において設けられている。
【００３１】
長孔４４は、断面略長方形状とされ、長手方向に向けて延長された形状とされている。この長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して、それぞれ４５°以上１３５°以下とされている。図６の例は、この長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して９０°とされている場合を示している。
【００３２】
なお、Ｐ領域において２以上の長孔４４が形成されている場合には、少なくともそのうち１つの長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して上述した角度の範囲とされていればよく、Ｐ領域において全ての長孔４４の長手方向がこのような角度の範囲とされている必要はない。Ｑ領域において２以上の長孔４４が形成されている場合も同様に少なくとも１つが上述した角度の範囲とされていればよい。
【００３３】
スパイラル杭５は、図５に示すように上下に長い帯状の平鋼を長手方向である上下方向に沿った鉛直軸で捻ってスパイラル状に形成したものである。このスパイラル杭５は、一般に杭径３０ｍｍ〜１５０ｍｍ程度の大きさとされている。このスパイラル杭５の上端には、反力板５１が設けられている。
【００３４】
反力板５１は、スパイラル杭５を構成する平鋼に対して垂直となるように、例えば溶接等により取り付けられている。反力板５１は、断面多角形状、又は断面円形状の板材（平鋼）からなる。この反力板５１には、曲長孔５２が１箇所又は２箇所以上に亘り形成されている。この曲長孔５２は、図４に示すようにスパイラル杭５を構成する平鋼の取り付け位置５ａを挟むようにして２箇所に設けられていることが望ましい。これにより、何れの曲長孔５２からボルトを挿通させて固定することが可能となるためである。この曲長孔５２は、反力板５１の中心から曲率を持たせた状態で折り曲げられた形状で構成されている。
【００３５】
このようなスパイラル杭５によりベースプレート４を固定する際には、図７に示すように、スパイラル杭５の下端をベースプレート４における長孔４４に挿通させる。長孔４４の長手方向及び短径方向のサイズを、このスパイラル杭５の断面よりも径大に設定しておくことにより、スパイラル杭５の長孔４４への挿通が可能となる。次に、このスパイラル杭５の上端に取り付けられた反力板５１を例えば金槌、小槌等で叩くことにより、スパイラル杭５を地中に向けて捻りながら打設していく。その結果、図３、５に示すように地中にこのスパイラル杭５を埋設することができ、その上端にある反力板５１は、ベースプレート４に係止されることとなる。また、反力板５１に設けられた曲長孔５２並びにベースプレート４における挿通孔４５とが合わせ込まれた上で、これにボルト５６を挿通する。これにより、反力板５１、ひいてはこれに取り付けられているスパイラル杭５の回転を防止することができる。さらにベースプレート４における挿通孔４５を雌ネジにより形成するようにしてもよい。これにより、挿通させたボルト５６をこの挿通孔４５に螺着させて固定することができ、反力板５１及びスパイラル杭５の回転をより強固に防止することが可能となる。
【００３６】
次に、上述のようにして配設された支柱基礎１の動作について説明をする。上述したように支柱３が揺動方向に向けて交互に揺れ動こうとする力が作用したとき、この揺動ラインを介して隔てられたベースプレート４におけるＰ領域、Ｑ領域は、交互に地盤に対して押圧され、また離間しようとする力が作用することとなる。予め支柱３を通過する揺動ラインを見極め、この揺動ラインを境界にしてＰ領域、Ｑ領域を設けたベースプレート４を設計することで初めて実現できる効果である。またＰ領域においては、少なくとも１以上のスパイラル杭５が挿通された上で地中に打ち込まれており、Ｑ領域には少なくとも１以上のスパイラル杭５が挿通された上で地中に打ち込まれている。
【００３７】
その結果、図５に示すように、支柱３が図中Ｒ方向に傾いているときにはベースプレート４のＰ領域における端縁４ａが支点となり、Ｑ領域の端縁４ｂがＱ1方向に向けて離間しようとする力が作用することとなるが、このときには、Ｑ領域に挿通された上で地中に打ち込まれたスパイラル杭５ｂに上向きの引張応力が作用することとなる。しかしながら、このスパイラル杭５ｂは、上述したように、反力板５１における曲長孔５２並びにベースプレート４における挿通孔４５に挿通されているボルト５６によりその回転が防止できる機構とされている。このため、スパイラル杭５ｂに対して上向きの引張応力が作用した場合には、スパイラル杭５ｂを構成するスパイラル状の平鋼の表面と土との摩擦力がこれに対抗することとなる。これに加えてスパイラル杭５ｂに対し上向きの引張応力が作用した場合には、このスパイラル杭５ｂの中に入り込んでいる土Ｄ１と、その周囲にある土Ｄ２との間でせん断力τ1が作用することとなる。しかしながら、土Ｄ１と土Ｄ２とは互いに土中において一体化されており、このようなせん断力τ1が作用した場合においても、これに対して強固に対抗することが可能となる。最終的にこの土Ｄ１と土Ｄ２との間に作用するせん断力τ1に勝る引張応力がこのスパイラル杭５ｂに作用しない限り、スパイラル杭５ｂは地中から上方に向けて引き抜くことができない。
【００３８】
また、支柱３が図中Ｓ方向に傾いているときにはベースプレート４のＱ領域における端縁４ｂが支点となり、Ｐ領域の端縁４ａがＰ2方向に向けて離間しようとする力が作用することとなるが、このときには、Ｐ領域に挿通された上で地中に打ち込まれたスパイラル杭５ａに上向きの引張応力が作用することとなる。しかしながら、このスパイラル杭５ａは、上述したように、反力板５１における曲長孔５２並びにベースプレート４における挿通孔４５に挿通されているボルト５６によりその回転が防止できる機構とされている。このため、スパイラル杭５ａに対して上向きの引張応力が作用した場合には、スパイラル杭５ａを構成するスパイラル状の平鋼の表面と土との摩擦力がこれに対抗することとなる。これに加えてスパイラル杭５ａに対し上向きの引張応力が作用した場合には、このスパイラル杭５ａの中に入り込んでいる土Ｄ３と、その周囲にある土Ｄ２との間でせん断力τ2が作用することとなる。しかしながら、土Ｄ３と土Ｄ２とは互いに土中において一体化されており、このようなせん断力τ2が作用した場合においても、これに対して強固に対抗することが可能となる。最終的にこの土Ｄ３と土Ｄ２との間に作用するせん断力τ2に勝る引張応力がこのスパイラル杭５ａに作用しない限り、スパイラル杭５ａは地中から上方に向けて引き抜くことができない。
【００３９】
このようにして、支柱３がＲ方向、Ｓ方向の何れに傾いた場合においても、これに対してスパイラル杭５ａ、５ｂを介して、スパイラル状の平鋼の表面と土との摩擦力、並びにせん断力τ1、τ2に対する土中の抵抗力の２つの力で対抗することができる。これは、スパイラル杭５ａ、５ｂの回転を抑制できる構成としている点に加えて、支柱３のＲ方向又はＳ方向の揺動しようとする力に対して、ベースプレート４の何れか一方の端縁が支点となり、他方の端縁側にあるスパイラル杭５に対して引張応力のみが作用する構成としていることによる。これは、予め支柱３の揺動方向を見極めた上で、その揺動ラインを境界にしたＰ領域、Ｑ領域にそれぞれ１以上のスパイラル杭５を挿通させる構成としているためである。
【００４０】
従って、本発明によれば、フェンス２が風や地震、さらには動物や人間による接触等を始め、何らかの外力を受けた結果、支柱３が揺動しようとする力が作用した場合においても、スパイラル杭５が地中から引き抜けてしまうのを防止することができることから、支柱３の基礎が不安定になり、倒壊してしまうのを防止することができ、しかも支柱３の揺動そのものを防止することが可能となる。
【００４１】
更に本発明によれば、図６に示すように長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して９０°とされている。換言すれば、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向となるようにベースプレート４に挿通されていることとなる。その結果、揺動ラインを介して支柱３が揺動方向に向けて揺動しようとする力が作用した場合、揺動方向に対して強軸方向となるように挿入されたスパイラル杭５がこれに対して強固に抵抗することができ、ひいてはスパイラル杭５の引き抜きを防止することが可能となる。
【００４２】
なおこの長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して９０°とされている場合に限定されるものではない。少なくともこの長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下とされていれば、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭５の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【００４３】
また、本発明によれば、図６に示すように、各長孔４４の長手方向Ｘの延長線が支柱３を通過するものであってもよい。ここでいう長孔４４の長手方向Ｘの延長線とは、図６に示す矢印のＸ方向のみならず、図中点線に示すように、長孔４４の両側端から延長される延長線までも含む概念である。このような延長線の少なくとも一つが平面視で支柱３を通過するものであれば、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭５の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【００４４】
図８は、長孔４４の長手方向Ｘの角度は、揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下の範囲に設定した他の例を示している。図８（ａ）は、長孔４４の長手方向Ｘの揺動ラインに対する角度θを、Ｐ領域にある一の長孔４４は４５°に、Ｑ領域にある一の長孔４４は１３５°に設定した例である。このような形態においても、長孔４４に挿通されたスパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなる。図８（ｂ）は、長孔４４の長手方向Ｘの揺動ラインに対する角度θを、Ｐ領域にある一の長孔４４、Ｑ領域にある一の長孔４４につき、ともに４５°に設定した例である。このような形態においても、長孔４４に挿通されたスパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなる。
【００４５】
図８（ａ）、（ｂ）の例によれば、各長孔４４の両側端から延長される延長線の少なくとも一つが平面視で支柱３を通過するように構成されて、平面視で放射状に配列させている。このため、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭５の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【００４６】
図９は、ベースプレート４を平面視でほぼ三角形に近い形状とし、長孔４４を３箇所に亘り設けた例を示している。揺動ラインαに対して長孔４４−１は、長手方向Ｘの角度θがほぼ９０°であり、長孔４４−２は、長手方向Ｘの角度θが１３５°であり、長孔４４−３は、長手方向Ｘの角度θがほぼ４５°である。即ち、揺動ラインαを介して設けられた１以上の各長孔４４が、揺動ラインαに対して４５°以上１３５°以下とされているため、上述した効果を奏することとなる。
【００４７】
この図９の例において仮に揺動ラインβであった場合、この揺動ラインβの両側には、長孔４４−２、４４−３が設けられている。そして、この揺動ラインβを境にして両側に設けられた１以上の各長孔４４−２、４４−３が、揺動ラインβに対して４５°以上１３５°以下とされているため、上述した効果を奏することとなる。このように、揺動ラインαであっても、揺動ラインβであっても、これを境にして両側に設けられた１以上の各長孔４４が存在するため、これらの長孔４４に挿通されたスパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなる。仮に支柱３の揺動方向が一方向に限定されず、様々な方向に揺れ動く可能性がある場合には、揺動ラインもこれに応じて変化することとなるが、かかる場合においても長孔４４を３つ以上に亘り配設することにより、上述した効果を奏することとなる。
【００４８】
図９の例によれば、各長孔４４−１、４４−２、４４−３から延長される延長線が平面視で支柱３を通過するように構成されて、平面視で放射状に配列させている。このため、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭５の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【００４９】
図１０は、ベースプレート４上において支柱３を中心に長孔４４を４箇所に亘り設けた例を示している。これら長孔４４は、平面視でその長手方向Ｘが支柱３の中心を通過するように角度調整されている。換言すれば長孔４４の長手方向が、平面視で支柱３を略中心として放射状に配向するように角度調整されている。この長孔４４−１〜４４−４は、揺動ラインαに対しては、何れも４５°以上１３５°以下とされているため、上述した効果を奏することとなる。揺動ラインβに対しては、これを境に両側に設けられた長孔４４のうち、長孔４４−２、４４−３が４５°以上１３５°以下とされている。このため、上述した条件を満たすこととなる。また、揺動ラインγに対しては、これを境に両側に設けられた長孔４４のうち、長孔４４−１、４４−４が４５°以上１３５°以下とされている。このため、上述した条件を満たすこととなる。
【００５０】
このようにして揺動ラインが変化する場合においても、これを境にして両側に設けられた１以上の各長孔４４が存在し、しかもこれが揺動ラインに対して４５°以上１３５°以下とされているため、上述した条件を満たすこととなる。この図１０の形態においては、支柱３を中心にして揺動ラインが３６０°いかなる方向に配向する場合においても、そのいかなる揺動ラインに対して必ずこれを境に両側に設けられた長孔４４でかつ角度θが４５°以上１３５°以下とされているものが存在する。従って支柱３の揺動方向がいかなる方向であっても上述した効果を奏することとなる。特に平面視でその長手方向Ｘが支柱３の中心を通過するように角度調整されていることで、これが実現可能となる。特に支柱３間においてフェンスを架設しない場合で、例えばポールとして使用する場合には、いかなる方向に揺動する可能性もあるが、長孔４４に挿通されたスパイラル杭５は、いかなる揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなる。
【００５１】
図１０の例によれば、各長孔４４−１〜４４−４からそれぞれ延長される延長線が平面視で支柱３を通過するように構成されて、平面視で放射状に配列させている。このため、スパイラル杭５は、揺動方向に対して強軸方向に近い挙動を示すこととなり、スパイラル杭５の引き抜きに対して強固に抵抗することが可能となる。
【００５２】
なお、長孔４４は、規則的に配置されている場合に限定されるものではなく、図１１に示すように長孔４４が不規則に設けられるものであってもよい。かかる形態においても、揺動ラインαに対しては、長孔４４−２と、４４−３、４４−４とが揺動ラインαに対してこれを境に両側に設けられ、角度θが４５°以上１３５°以下とされているため、上述した条件を満たすものとなる。一方、また揺動ラインβに対しては、長孔４４−２と、４４−３とが揺動ラインβに対してこれを境に両側に設けられ、角度θが４５°以上１３５°以下とされているため、上述した条件を満たすものとなる。この図１１の形態においては、支柱３を中心にして揺動ラインが３６０°いかなる方向に配向する場合において、全て上述した条件を満たすものではないが、少なくとも一部の方向に対しては、強軸方向に近い挙動を示すこととなる。
【００５３】
なお、長孔４４の揺動ラインに対する角度θが４５°以上１３５°以下とされている場合を例に挙げて説明をしたが、長孔４４の揺動ラインに対する角度θが８５°以上９５°以下とされていることにより、更に強軸方向に近い挙動を示すこととなり、望ましいものといえる。
【符号の説明】
【００５４】
１  支柱基礎
２  フェンス
３  支柱
４  ベースプレート
５  スパイラル杭
４１  主柱継手
４２  ボルト孔
４４  長孔
４５  挿通孔
４９、５６  ボルト
５１  反力板
５２  曲長孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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