(57)【要約】【課題】熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い立体網状構造体および繊維製品を提供する。【解決手段】ポリトリメチレンテレフタレートを５０〜９６ｗｔ％含む熱可塑性ポリマーを用いて該熱可塑性ポリマーからなる連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体を得る。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、前記熱可塑性ポリマーがポリトリメチレンテレフタレートを５０〜９６ｗｔ％含むことを特徴とする立体網状構造体。
【請求項２】
前記熱可塑性ポリマーにさらにポリブチレンテレフタレートが含まれる、請求項１に記載の立体網状構造体。
【請求項３】
前記連続線状体の繊維径が０．１〜３．０ｍｍの範囲内である、請求項１または請求項２に記載の立体網状構造体。
【請求項４】
厚さが５〜３００ｍｍの範囲内である、請求項１〜３のいずれかに記載の立体網状構造体。
【請求項５】
見掛け密度が０．００５〜０．２０ｇ／ｃｍ３の範囲内である、請求項１〜４のいずれかに記載の立体網状構造体。
【請求項６】
７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮残留歪が１０％以下である、請求項１〜５のいずれかに記載の立体網状構造体。
【請求項７】
７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７０％以上である、請求項１〜６のいずれかに記載の立体網状構造体。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の立体網状構造体を用いてなる繊維製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により線状体が折損し難い立体網状構造体および繊維製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、熱可塑性ポリマーからなる連続線状体がランダムループを形成し、該連続線状体同士の交差部が接着してなる立体網状構造体が、例えば特許文献１、特許文献２などにより知られている。
しかしながら、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い立体網状構造体はこれまであまり提案されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１８３９７２号公報
【特許文献２】国際公開第２０１５／０７２５６３号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記の背景に鑑みなされたものであり、その目的は熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い立体網状構造体および繊維製品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は上記の課題を達成するため鋭意検討した結果、熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体において、熱可塑性ポリマー組成を工夫することにより繰返し圧縮耐久性に優れしかも繰返し圧縮により連続線条が折損し難い立体網状構造体が得られることを見出し、さらに鋭意検討を重ねることにより本発明を完成するに至った。
【０００６】
かくして、本発明によれば「熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、前記熱可塑性ポリマーがポリトリメチレンテレフタレートを５０〜９６ｗｔ％含むことを特徴とする立体網状構造体。」が提供される。
その際、前記熱可塑性ポリマーにさらにポリブチレンテレフタレートが含まれることが好ましい。また、前記連続線状体の繊維径が０．１〜３．０ｍｍの範囲内であることが好ましい。また、立体網状構造体の見掛け密度が０．００５〜０．２０ｇ／ｃｍ３の範囲内でありことが好ましい。また、立体網状構造体において、７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮残留歪が１０％以下であることが好ましい。また、７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７０％以上であることが好ましい。
また、本発明によれば、前記の立体網状構造体を用いてなる繊維製品が提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い立体網状構造体および繊維製品が得られる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
まず、本発明は熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体である。
ここで、連続線状体とは、少なくとも５ｍｍ以上の連続した箇所を有する繊維（フィラメント）である。該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有することにより立体網状構造体を形成している。その際、該連続線状体が曲がりくねりランダム（３次元的に不規則）なループを形成し、かつ該連続線状体同士の交差部が熱接着していることが好ましい。かかる網状構造体の製造方法は後記するが、市販品では東洋紡社製「ブレスエアー」（登録商標）が知られている。
【０００９】
本発明において、連続線状体を形成する熱可塑性ポリマーにポリトリメチレンテレフタレートが５０〜９６ｗｔ％含まれる。ポリトリメチレンテレフタレートの含有量が該範囲よりも小さいと繰返し圧縮耐久性が低下するおそれがある。逆にポリトリメチレンテレフタレートの含有量が該範囲よりも大きいと繰返し圧縮により連続線状体が折損するおそれがある。
【００１０】
ここで、ポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸を主たる酸成分とし、トリメチレングリコールを主たるグリコール成分とするポリエステルである。また、テレフタル酸成分の一部を他の二官能性カルボン酸成分で置きかえてもよいし、グリコール成分の一部を主成分以外の上記グリコールもしくは他のジオール成分で置きかえてもよい。
【００１１】
使用できるテレフタル酸以外の二官能性カルボン酸としてはイソフタル酸、ナフタレンジカルボン酸、ジフェニルジカルボン酸、ジフェノキシジカルボン酸、β−ヒドロキシエトキシ安息香酸、ｐ−オキシ安息香酸、アジピン酸、セバシン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸などの芳香族、脂肪族、脂環族の二官能性カルボン酸が例示できる。
【００１２】
また、上記のグリコール成分以外のジオール成分としてはエチレングリコール、テトラメチレングリコール、ネオペンチルグリコールビスフェノールＡ、ビスフェノールＳなどの芳香族、脂肪族、脂環族のジオール化合物やポリオキシアルキレングリコールなどが例示できる。更に、ポリエステルが実質的に線上である範囲でトリメリット酸、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなどのポリオールや５−ヒドロキシイソフタル酸、３，５−ジヒドロキシ安息香酸などの三官能以上のエステル形成基を有するモノマーを使用することもできる。さらに、上記の重合体または、共重合体をブレンドすることも可能である。
【００１３】
前記熱可塑性ポリマーにおいて、他の成分としては特に限定されないが、ポリブチレンテレフタレートまたはその共重合体が好ましい。特に、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線条が折損し難い立体網状構造体を得る上でポリブチレンテレフタレートの含有率が４〜５０ｗｔ％（より好ましくは５〜３０ｗｔ％）であることが好ましい。
【００１４】
前記熱可塑性ポリマーには、必要に応じて，酸化チタン，酸化アルミニウム，酸化ケイ素，酸化カルシウム，マイカ，金属微細粉，抗酸化剤，難燃剤，帯電防止剤，紫外線吸収剤，吸湿剤など，通常用いられる添加剤を配合しても良い。
【００１５】
本発明の立体網状構造体は、例えば特開２０１５−１５１６３８号公報等に記載された公知の方法により得られる。例えば、複数のオリフィスを持つ多列ノズルより前記熱可塑性ポリマーをノズルオリフィスに分配し、該前記熱可塑性ポリマーの融点より２０℃以上１２０℃未満高い紡糸温度で、該ノズルより下方に向け吐出させ、溶融状態で互いに連続線状体を接触させて融着させ３次元構造を形成しつつ、引取りコンベアネットで挟み込み、冷却槽中の冷却水で冷却せしめた後、引出し、水切り後または乾燥して、両面または片面が平滑化した網状構造体を得る。片面のみを平滑化させる場合は、傾斜を持つ引取ネット上に吐出させて、溶融状態で互いに接触させて融着させ３次元構造を形成しつつ引取ネット面のみ形態を緩和させつつ冷却すると良い。得られた網状構造体をアニーリング処理することもできる。なお、網状構造体の乾燥処理をアニーリング処理としてもよい。
【００１６】
得られる網状構造体の連続線状体同士の接着を強固なものとし、連続線状体同士の接点強度を強くすることが好ましい。形成する連続線状体同士の接点強度を強くすることにより、結果として網状構造体の繰返し圧縮耐久性を向上することができる。
さらには、紫外線遮蔽あるいは抗菌剤、消臭剤、防虫剤、蓄光剤、再帰反射剤、マイナスイオン発生剤、撥水剤等の機能を付与する各種加工を付加適用してもよい。
【００１７】
かくして得られた立体網状構造体において、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線条が折損し難い立体網状構造体とする上で、前記連続線状体の繊維径が０．１〜３．０ｍｍ（より好ましくは０．２〜２．５ｍｍ）の範囲内であることが好ましい。繊維径が０．１ｍｍ未満だと細すぎてしまい、緻密性やソフトな触感は良好となるが網状構造体として必要な硬度を確保することが困難となるおそれがある。繊維径が３．０ｍｍを超えると網状構造体の硬度は十分に確保できるが、網状構造が粗くなり、他のクッション性能が劣るおそれがある。
【００１８】
連続線状体の横断面形状は限定されず、丸断面、中空断面、異型断面いずれでもよい。
また、立体網状構造体の厚さは５〜３００ｍｍ（より好ましくは１０〜２００ｍｍ、さらに好ましくは２０〜１２０ｍｍ）の範囲内であることが好ましい。厚さが５ｍｍ未満ではクッション材に使用すると薄すぎてしまい底付き感が出てしまうおそれがある。厚さが３００ｍｍを越えると製造が困難になるおそれがある。
【００１９】
また、立体網状構造体の見掛け密度が０．００５〜０．２０ｇ／ｃｍ３（より好ましくは０．０２〜０．１５ｇ／ｃｍ３、さらに好ましくは０．０２５〜０．１２ｇ／ｃｍ３）の範囲内であることが好ましい。見かけ密度が０．００５ｇ／ｃｍ３より小さいとクッション材として使用する際に必要な硬度が保てなくなるおそれがある。逆に０．２０ｇ／ｃｍ３を越えると硬くなり過ぎてしまいソフトな触感が得られるクッション材としては不適となるおそれがある。
【００２０】
本発明の立体網状構造体は、前記熱可塑性ポリマーで連続線状体を形成しているので、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い。
その際、７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮残留歪が１０％以下であることが好ましい。また、
７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７０％以上であることが好ましい。
【００２１】
次に、本発明の繊維製品は前記の立体網状構造体を用いてなる繊維製品である。かかる繊維製品は前記の立体網状構造体を用いているので、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い。
なお、かかる繊維製品にはクッション材やマットなどが含まれる。例えば、オフィスチェア・家具・ソファー・クッション・ベッド等寝具に用いられるクッション材、電車・自動車・二輪車・チャイルドシート・ベビーカー等の車両用座席等に用いられるクッション材、さらにはフロアーマットや衝突や挟まれ防止部材等の衝撃吸収用のマット等が含まれる。
【実施例】
【００２２】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらによって何ら限定されるものではない。なお、実施例中の各物性は下記の方法により測定したものである。
【００２３】
（１）繊維径
試料を２０ｃｍ×２０ｃｍの大きさに切断し、網状構造体の表層部と内層部のそれぞれ１０箇所から繊維（連続線状体）を長さ約５ｍｍで採集する。表層部繊維は、網状体の厚み方向の最表層、つまりその繊維より外側に繊維が存在しない箇所から採取し、内層部繊維は、網状体の厚み方向の中心部を基準に厚みの３０％の範囲内から採取する。それぞれ１０か所から採集した繊維の繊維径は、光学顕微鏡を適当な倍率で繊維径測定箇所にピントを合わせて測定する。表層部繊維から得られた繊維径は表層部の繊維径、内層部繊維から得られた繊維径は内層部の繊維径とする（単位：ｍｍ）。
【００２４】
（２）試料厚みおよび見掛け密度
試料を４０ｃｍ×４０ｃｍの大きさに切断し、無荷重で２４時間放置した後、高分子計器製ＦＤ−８０Ｎ型測厚器にて４か所の高さを測定して平均値を試料厚みとする。試料重さは、上記試料を電子天秤に載せて計測する。また試料厚みから体積を求め、試料の重さを体積で除した値で示す。（それぞれｎ＝４の平均値）
【００２５】
（３）初期硬度計厚み
試料を４０ｃｍ×４０ｃｍの大きさに切断し、２３℃±２℃の環境下に無荷重で２４時
間放置した後、２３℃±２℃の環境下にある島津製作所製オートグラフ  ＡＧ−Ｘ  ｐｌ
ｕｓを用いて、ＩＳＯ２４３９（２００８）Ｅ法に準拠して計測する。φ２００ｍｍの加
圧板をサンプル中心になるようにサンプルを配置させ、荷重が５Ｎになる時の厚みを計測
し、初期硬度計厚みとする。
【００２６】
（４）７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の残留歪み
試料を４０ｃｍ×４０ｃｍの大きさに切断し、（３）に記載の方法で初期硬度計厚み（ｃ）を測定する。その後、厚みを測定したサンプルを、ＡＳＫＥＲ  ＳＴＭ−５３６を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６４００−４（２００４）Ａ法（定荷重法）に準拠して７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮を行う。加圧子は、底面のエッジ部に曲率半径２５±１ｍｍをもつ、直径２５０±１ｍｍの円形で下面が平らなものを用い、荷重７５０Ｎ±２０Ｎ、圧縮頻度は毎分７０±５回、圧縮回数は８万回、最大の７５０±２０Ｎに加圧している時間は、繰返し圧縮に要する時間の２５％以下とする。繰返し圧縮終了後、試験片を力のかからない状態で１０±０．５分間放置し、島津製作所製オートグラフ  ＡＧ−Ｘ  ｐｌｕｓを用いて、φ２００ｍｍの加圧板をサンプル中心になるようにサンプルを配置させ、荷重が５Ｎになる時の厚みを計測し、繰返し圧縮後硬度計厚み（ｄ）とする。初期硬度計厚み（ｃ）と繰返し圧縮後硬度計厚み（ｄ）を用いて、式（（ｃ）−（ｄ））／（ｃ）×１００より算出する：単位％（ｎ＝３の平均値）。
【００２７】
（５）７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率
試料を４０ｃｍ×４０ｃｍの大きさに切断し、（３）に記載の方法で初期硬度計厚みと４０％圧縮時硬度（ｅ）を測定する。その後、測定したサンプルを、ＡＳＫＥＲ  ＳＴＭ−５３６を用いて、ＪＩＳ  Ｋ６４００−４（２００４）Ａ法（定荷重法）に準拠して７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮を行う。加圧子は、底面のエッジ部に曲率半径２５±１ｍｍをもつ、直径２５０±１ｍｍの円形で下面が平らなものを用い、荷重７５０Ｎ±２０Ｎ、圧縮頻度は毎分７０±５回、圧縮回数は８万回、最大の７５０±２０Ｎに加圧している時間は、繰返し圧縮に要する時間の２５％以下とする。繰返し圧縮終了後、試験片を力のかからない状態で１０±０．５分間放置し、島津製作所製オートグラフ  ＡＧ−Ｘ  ｐｌｕｓを用いて、φ２００ｍｍの加圧板をサンプル中心になるようにサンプルを配置させ、サンプル厚みは７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮前の初期硬度計厚みをゼロ点として、速度１００ｍｍ／ｍｉｎで初期硬度計厚みの７５％まで予備圧縮を１回行い、同じ速度で加圧板をゼロ点まで戻した後、そのままの状態で４分間放置し、所定時間経過後即座に、速度１００ｍｍ／ｍｉｎで初期硬度計厚みの４０％まで圧縮を行い、その際の荷重を７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度（ｆ）とする。式（ｆ）／（ｅ）×１００より７５０Ｎ定荷重繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率を算出する：単位％（ｎ＝３の平均値）。
【００２８】
［実施例１］
ポリトリメチレンテレフタレートを公知の方法で重合して熱可塑性樹脂を得た。次いでポリブチレンテレフタレートを公知の方法で重合し熱可塑性樹脂を得た。得られたポリトリメチレンテレフタレートとポリブチレンテレフタレートをそれぞれ５０ｗｔ％となるように適量を使用し、常法により良くブレンドを行い、熱可塑性樹脂混合物を得た。
幅方向１０５０ｍｍ、厚み方向の幅５０ｍｍのノズル有効面に孔径１．０ｍｍのオリフィスを孔間ピッチ５ｍｍの千鳥配列としたノズルに、得られた熱可塑性弾性樹脂Ａ−１を紡糸温度２６０℃にて、単孔吐出量０．８５ｇ／ｍｉｎの速度でノズル下方に吐出させ、雰囲気温度３０℃の冷却空間を経て、冷却風は吹かさず、ノズル面２３ｃｍ下に冷却水を配し、幅１５０ｃｍのステンレス製エンドレスネットを平行に開口幅４５ｍｍ間隔で一対の引取りコンベアを水面上に一部出るように配して、該溶融状態の吐出線条を曲がりくねらせループを形成して接触部分を融着させつつ３次元網状構造を形成し、該溶融状態の網状体の両面を引取りコンベアで挟み込みつつ毎分０．８ｍの速度で冷却水中へ引込み固化させ両面をフラット化した後、所定の大きさに切断し、１１０℃熱風にて１５分間乾燥熱処理して網状構造体を得た。得られた熱可塑性弾性樹脂からなる網状構造体の特性を表１に示す。
得られた網状構造体において、繊維径が０．５３ｍｍの連続線状体が曲がりくねりランダムなループを形成し、かつ該連続線状体同士の交差部が熱接着していた。また、見掛け密度は０．０５５ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが８．５％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７２．０％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００２９】
［実施例２］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート９５ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート５ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５２ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５４ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが５．０％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が８３．７％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００３０】
［実施例３］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート９０ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート１０ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５２ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５４ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが５．５％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が８５．０％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００３１】
［実施例４］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート８０ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート２０ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径が０．５２ｍｍで形成されており、見掛け密度は０．０５４ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが６．３％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が８１．３％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００３２】
［実施例５］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート７０ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート３０ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５２ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５４ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが７．０％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７８．２％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００３３】
［実施例６］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート６０ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート４０ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５３ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５５ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが７．５％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が７４．０％である網状構造体であった。得られた網状構造体は、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い網状構造体であった。
【００３４】
［比較例１］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート１００ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５２ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５４ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが２．０％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が９０．４％である網状構造体であった。繰返し圧縮により一部の連続線状体（繊維）に折損があった。
【００３５】
［比較例２］
熱可塑性樹脂混合物の比率をポリトリメチレンテレフタレート３０ｗｔ％、ポリブチレンテレフタレート７０ｗｔ％とする以外は実施例１と同様にして、網状構造体を得た。
得られた網状構造体は、表層部の繊維径０．５３ｍｍの連続線状体で形成されており、見掛け密度は０．０５５ｇ／ｃｍ３、表面が平坦化された、厚み４５ｍｍ、７５０Ｎ繰返し圧縮残留歪みが１１．３％、７５０Ｎ繰返し圧縮後の４０％圧縮時硬度保持率が６５．０％である網状構造体であった。繰返し圧縮耐久性に劣るものであった。
【００３６】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明によれば、熱可塑性ポリマーからなる連続線状体を含み、かつ該連続線状体同士の交差部が接着してなる箇所を有する立体網状構造体であって、繰返し圧縮耐久性に優れ、しかも繰返し圧縮により連続線状体が折損し難い立体網状構造体および繊維製品が提供され、その工業的価値は極めて大である。