(57)【要約】【課題】内燃機関の回転数が増大した場合でも、吐出量の増大が抑制される冷却液ポンプを構成する。【解決手段】内燃機関Ｅで駆動される回転体３の駆動力を断続するクラッチ機構Ｃを介して駆動力が伝えられるロータＲを備えている。クラッチ機構Ｃが、ロータＲに支持されることでロータＲの回転に伴い回転体３から離間する方向に変位自在な接触伝動部材１３と、この接触伝動部材１３を回転体３に接触する方向に付勢力を作用させる付勢部材１４とを備えて構成されている。【選択図】図１
2017096200.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の駆動力により回転軸芯を中心に回転する回転体と、前記回転軸芯を中心に回転することで前記内燃機関の冷却液を循環させるロータと、前記回転体から前記ロータに伝えられる回転駆動力を断続するクラッチ機構とを備えると共に、
前記クラッチ機構が、前記ロータとともに回転することで遠心力により前記回転体から離間する方向に変位自在な接触伝動部材と、前記接触伝動部材を前記回転体に接触させる方向に変位させる付勢力を作用させる付勢部材とを備えている冷却液ポンプ。
【請求項２】
前記回転体が軸状に形成され、前記ロータが前記回転体を取り囲む位置に配置される構成を有し、
前記接触伝動部材が、前記ロータの半径方向に沿う姿勢のガイド体に対してスライド移動自在に支持され、前記付勢部材が前記接触伝動部材を前記回転体の外周面に向けて突出付勢する請求項１に記載の冷却液ポンプ。
【請求項３】
複数の前記接触伝動部材が、前記回転軸芯を中心にした周方向で等間隔に備えられている請求項２に記載の冷却液ポンプ。
【請求項４】
前記クラッチ機構が、前記冷却液の液中に配置されている請求項１〜３のいずれか一項に記載の冷却液ポンプ。
【請求項５】
前記回転体と前記接触伝動部材とのうち、互いに接触して回転駆動力を伝える２つの伝動面の何れか少なくとも一方に摩擦材を備えている請求項１〜４のいずれか一項に記載の冷却液ポンプ。
【請求項６】
前記回転体のうち前記接触伝動部材が接触する伝動面に対して前記接触伝動部材が嵌り込む凹部が形成されている請求項１〜５のいずれか一項に記載の冷却液ポンプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の駆動力により駆動され、内燃機関の冷却液を送る冷却液ポンプに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、冷却液ポンプとしてハウジングに対して回転自在に駆動軸が支持され、この駆動軸の外端にポンプ側プーリを備え、この駆動軸の内端にロータを備え、ポンプ側プーリとエンジン側プーリとにベルトを掛け回すことで、エンジンの駆動力によってロータを駆動する技術が示されている。
【０００３】
この技術では、ロータの回転により冷却水に流れを作り出すものであり、エンジンが稼働する状況ではロータが回転し、冷却水を吐出するように構成されている。
【０００４】
また、特許文献２には、ウォータポンプのインペラが連結するポンプ軸と、エンジンの駆動力により回転するウォータポンププーリとの間に流体継ぎ手を備え、この流体継ぎ手が、流体の粘性によりウォータポンププーリの回転力をポンプ軸に伝える技術が示されている。
【０００５】
この技術では流体継ぎ手が、エンジンの低速運転時にはスリップ量が小さく、ウォータポンプの必要な回転数を確保すると共に、エンジンの高速運転時にはスリップ量が大きくなりウォータポンプの過剰な回転を防止できるように構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４‐２２７９８４号公報
【特許文献２】特開２００１‐３４２８３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
乗用車に備えられるエンジン（内燃機関）は、ダウンサイジング化する傾向にあり、それに伴い出力を増大させるために過給器を備えるものが多く存在する。また、このようなエンジンでは、低速回転であっても発熱量が大きく、これに対応した放熱を可能にする水量の冷却水を必要とする。
【０００８】
ウォータポンプは、電動モータで駆動されるものと比較して、エンジンで駆動されるものは構造が単純で、故障も少なく低廉である。従って、特許文献１、２に示されるようにエンジンで駆動される構成のものが用いられている。
【０００９】
また、エンジンで駆動されるウォータポンプが、低速回転において比較的多量の冷却水を供給するように構成された場合には、暖機のように冷却水の流れを阻止した状態において、エンジンが高速回転した場合には冷却水の圧力が上昇し、ウォータホースが抜ける現象（ホース抜け）を招くこともあった。
【００１０】
このような不都合に対し、特許文献２に示されるウォータポンプでは、エンジンが高速回転するほど流体継ぎ手でのスリップを大きくしてインペラの回転の増速を抑制できるものであるが、流体を介して伝動を行うため発熱を招くだけでなく、構成も複雑化し易く改善の余地がある。
【００１１】
このような理由から、内燃機関で駆動される構成を有し、内燃機関の回転数が増大しても、ポンプの吐出量の増大が抑制される冷却液ポンプが求められる。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、内燃機関の駆動力により回転軸芯を中心に回転する回転体と、前記回転軸芯を中心に回転することで前記内燃機関の冷却液を循環させるロータと、前記回転体から前記ロータに伝えられる回転駆動力を断続するクラッチ機構とを備えると共に、
前記クラッチ機構が、前記ロータとともに回転することで遠心力により前記回転体から離間する方向に変位自在な接触伝動部材と、前記接触伝動部材を前記回転体に接触させる方向に変位させる付勢力を作用させる付勢部材とを備えていることを特徴とする。
【００１３】
これによると、回転体が低速回転する場合には、接触伝動部材が回転体に対して付勢部材の付勢力により接触する状態を維持する（クラッチ機構が伝動状態に維持される）ため、接触伝動部材と回転体との間に作用する静摩擦によりロータに回転駆動力を伝える。次に、回転体の回転数が増大し、遠心力により接触伝動部材が回転体から離間する方向に変位を開始した後には、回転体と接触伝動部材とが離間する以前に滑りを発生させ（クラッチ機構が半クラッチ状態となり）、回転体と接触伝動部材との間に作用する動摩擦によりロータに回転駆動力を伝える。この伝動形態は、スリップを伴うためロータの回転数を低下すると共に、回転数を大きく変動させず滑らかにロータを駆動できる。
特に、この構成では、回転体が高速回転する場合には、接触伝動部材に作用する遠心力により接触伝動部材が回転体から短時間だけ離間し（クラッチ機構が遮断状態となり）、この後に、クラッチ機構が伝動状態に復帰し、この遮断状態と伝動状態を短時間のうちに繰り返すと捉えることも可能である。この伝動形態でも、ロータの回転数を低下させると共に、回転数を大きく変動させず滑らかにロータを駆動できる。
従って、内燃機関で駆動される構成を有し、内燃機関の回転数が増大した場合にはポンプの吐出量の増大が抑制される冷却液ポンプが構成された。
【００１４】
本発明は、前記回転体が軸状に形成され、前記ロータが前記回転体を取り囲む位置に配置される構成を有し、
前記接触伝動部材が、前記ロータの半径方向に沿う姿勢のガイド体に対してスライド移動自在に支持され、前記付勢部材が前記接触伝動部材を前記回転体の外周面に向けて突出付勢しても良い。
【００１５】
これによると、ガイド体に接触伝動部材をスライド移動自在に支持し、付勢部材により回転体に接触させる方向に付勢する簡単な構成の採用により、接触伝動部材に対して付勢部材の付勢力を作用させ、遠心力の作用により付勢力に抗して接触部材を回転体から離間方向に変位可能にクラッチ機構を構成できる。
【００１６】
本発明は、複数の前記接触伝動部材が、前記回転軸芯を中心にした周方向で等間隔に備えられても良い。
【００１７】
これによると、複数の接触伝動部材を、回転体の外周面に等しく接触させることが可能となり、例えば、単一の接触伝動部材を備えた構成のように、回転体に対して曲げ方向の荷重を作用させることや、回転をアンバランスにすることもない。
【００１８】
本発明は、前記クラッチ機構が、前記冷却液の液中に配置されても良い。
【００１９】
これによると、接触伝動部材が回転体に接触した場合に発生するノイズの拡散を冷却液で抑制できるため、静粛性の向上が実現する。また、接触伝動部材が発熱することがあっても冷却液により冷却することが可能となる。
【００２０】
本発明は、前記回転体と前記接触伝動部材とのうち、互いに接触して回転駆動力を伝える２つの伝動面の何れか少なくとも一方に摩擦材を備えても良い。
【００２１】
これによると、摩擦材を備えることにより、回転体の伝動面と、接触伝動部材の伝動面との接触部位の摩耗を抑制することができ、摩擦材の摩擦係数の設定により高い効率で回転駆動力を伝動することが可能となる。
【００２２】
本発明は、前記回転体のうち前記接触伝動部材が接触する伝動面に対して前記接触伝動部材が嵌り込む凹部が形成されても良い。
【００２３】
これによると、接触伝動部材が凹部に嵌り込む状態においては、スリップを招くことなく確実な伝動が可能となる。また、回転体の回転数が増大した場合には接触伝動部材に作用する遠心力により接触伝動部材を凹部から離脱させることも可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】クラッチ機構を備えたウォータポンプの断面図である。
【図２】クラッチ機構の断面図である。
【図３】駆動軸の回転数と吐出量との関係を示すグラフである。
【図４】別実施形態（ａ）のクラッチ機構の断面図である。
【図５】別実施形態（ｂ）のクラッチ機構の断面図である。
【図６】別実施形態（ｃ）のクラッチ機構の断面図である。
【図７】別実施形態（ｄ）のクラッチ機構の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
〔全体構成〕
図１、図２に示すように、内燃機関としてのエンジンＥの駆動力で駆動される駆動ベルト１が巻回する駆動プーリ２を備え、この駆動プーリ２に連結する駆動軸３（回転体の一例）と、駆動軸３から伝えられる回転駆動力を断続するクラッチ機構Ｃと、クラッチ機構Ｃから伝えられる回転駆動力により回転するロータＲとを備えて冷却液ポンプとしてのウォータポンプＷＰが構成されている。
【００２６】
このウォータポンプＷＰは、車両に備えられるエンジンＥのウォータジャケット（図示せず）の冷却水（冷却液の一例）をラジエータ（図示せず）に供給するものである。駆動ベルト１はエンジンＥのクランクシャフトの出力プーリに巻回している。
【００２７】
ウォータポンプＷＰは、ハウジング４を有し、このハウジング４に形成された軸受部４Ａに対して軸受５を介して回転軸芯Ｘを中心に回転自在に駆動軸３（回転体の一例）が支承されている。駆動軸３の外端部に駆動プーリ２を連結固定し、駆動軸３の内端部に回転軸芯Ｘを中心に相対回転自在にロータＲを支承し、駆動軸３とロータＲとの間にクラッチ機構Ｃを備えている。また、ハウジングと駆動軸との間には冷却水の漏出を防ぐシール６を備えている。
【００２８】
図１には、エンジンＥのシリンダブロック等の外壁部に凹状に形成されたポンプ室Ｓを覆う位置にウォータポンプＷＰのハウジング４を連結固定した構成を示している。ロータＲは、ポンプ室Ｓの内部に配置されるものであり、ロータ本体８に複数のインペラ９を備えた遠心型に構成されている。
【００２９】
ロータ本体８は、回転軸芯Ｘを中心とする筒状部８ａを有すると共に、この筒状部８ａの一端側に回転軸芯Ｘに直交する姿勢の鍔状部８ｂを一体形成し、この鍔状部８ｂに対して複数のインペラ９を備えている。また、筒状部８ａの他端側にはスリーブ部８ｃを備えており、このスリーブ部８ｃを駆動軸３の小径部３ａに対して相対回転自在に外嵌し、サークリップ１０により抜け止めを行うことにより、ロータＲが駆動軸３に対して回転軸芯Ｘを中心に相対回転自在に支持されている。
【００３０】
〔クラッチ機構〕
クラッチ機構Ｃは、駆動軸３が低速回転する場合に駆動軸３の回転駆動力をロータＲに伝える伝動状態を維持し、ロータＲが所定の回転数（単位時間の回転数）を超えた場合に、駆動軸３の回転駆動力を断つ遮断状態に切り換わるように構成されている。
【００３１】
クラッチ機構Ｃは、ロータＲの筒状部８ａに対し回転軸芯Ｘを基準に半径方向に沿う姿勢で備えられた複数のガイド体１２と、各々のガイド体１２にスライド移動自在に支持された接触伝動部材１３と、各々の接触伝動部材１３を回転軸芯Ｘの方向に突出付勢するようにガイド体１２と同軸芯上に配置されるコイル状の付勢部材１４と、接触伝動部材１３に支持され駆動軸３の外周に接触する受動摩擦材１５とを備えて構成されている。
【００３２】
複数（本実施形態では３つ）のガイド体１２は、筒状部８ａの周方向で等しい間隔となる位置に支持されている。接触伝動部材１３は、駆動軸３の周方向に沿って延びる円弧状の伝動部１３ａが形成されると共に、ガイド体１２が挿通する凹状の挿通部１３ｂが形成され、伝動部１３ａには駆動軸３の外周に沿うように駆動軸３と等しい半径の凹状の伝動面１３ｃが形成され、この伝動面１３ｃに対して受動摩擦材１５が支持されている。また、３つの接触伝動部材１３の受動摩擦材１５が駆動軸３の外周に接触した状態で、３つの伝動部１３ａが駆動軸の外周を取り囲むように周方向での寸法関係が設定されている。更に、このクラッチ機構Ｃは、全ての部分が冷却水に没する位置に配置されている。
【００３３】
このクラッチ機構Ｃでは、受動摩擦材１５として、耐摩耗性に優れ所定の摩擦係数となる材料が用いられる。尚、この受動摩擦材１５として樹脂繊維を板状に成形したものを想定しているが、樹脂材を用いても良い。
【００３４】
つまり、ロータＲの筒状部８ａが駆動軸３を取り囲む位置に配置され、この筒状部８ａに対して回転軸芯Ｘを中心にした放射状となる姿勢で形成した複数のガイド体１２に対して接触伝動部材１３がスライド移動自在に支持されている。また、付勢部材１４により接触伝動部材１３が、駆動軸３の外周面に接触するように付勢されている。これにより、ロータＲの回転に伴い、接触伝動部材１３が遠心力の作用により駆動軸３の外周面から離間可能となる。
【００３５】
このような構成から、駆動軸３の回転数が予め設定された所定値Ｎ未満で回転する場合には、接触伝動部材１３の受動摩擦材１５が駆動軸３の外周面に対し付勢部材１４の付勢力で接触し、これらの間の静摩擦により駆動軸３とロータＲとが一体回転する。これがクラッチ機構Ｃの伝動状態であり、ロータＲが駆動軸３と等速で駆動回転する。この伝動状態を図３において低速域吐出量Ｑ１として示すように、ウォータポンプＷＰからの冷却水の吐出量は、駆動軸３の回転数に対して所定の比例定数により比例する。
【００３６】
これに対して、ロータＲが予め設定された所定値Ｎを超えて回転する場合には、遠心力の作用により付勢部材１４の付勢力に抗して接触伝動部材１３の受動摩擦材１５が駆動軸３の外周面から離間する方向に変位を開始する。この変位に伴い、接触伝動部材１３の受動摩擦材１５と駆動軸３の外周面との間で滑りを招き、これらの間での動摩擦により駆動軸３の回転駆動力を接触伝動部材１３に伝えロータＲに伝える。この伝動状態が半クラッチ状態であり、駆動軸３と接触伝動部材１３との間にスリップを伴うため、結果として、駆動軸３の回転数より小さい回転数の回転駆動力を伝える。
【００３７】
尚、クラッチ機構Ｃでは、短時間のうちにクラッチ機構Ｃが伝動状態と遮断状態とを繰り返すことにより伝動を行う伝動形態と捉えることも可能である。この伝動形態であっても、駆動軸３と接触伝動部材１３との間にスリップを伴うため、結果として、駆動軸３の回転数より小さい回転数の回転駆動力を伝える。
【００３８】
このようにスリップを伴う伝動によりウォータポンプＷＰが駆動される状態を、図３において高速域吐出量Ｑ２として示しており、この高速域吐出量Ｑ２ではウォータポンプＷＰの冷却水の吐出量は、駆動軸３の回転数に対し、低速域吐出量Ｑ１の比例定数より小さい比例定数により比例する。
【００３９】
尚、図３のグラフは、駆動軸３の回転数を横軸に取り、ウォータポンプＷＰでの冷却水の吐出量を縦軸に取っている。駆動軸３の回転数が所定値Ｎに達するまでは、クラッチ機構Ｃが伝動状態を維持するためウォータポンプＷＰの吐出量は低速域吐出量Ｑ１に示す比例関係で冷却水を吐出する。回転数が所定値Ｎを超えた場合にクラッチ機構Ｃが半クラッチ状態に切り換わるため、ウォータポンプＷＰの吐出量は高速域吐出量Ｑ２に示す比例関係で冷却水を吐出する。
【００４０】
同図のグラフを考えると、クラッチ機構Ｃが伝動状態と遮断状態とを繰り返すものでは、伝動状態において駆動軸３の回転を直接受けるため、高速域吐出量Ｑ２では回転数の増大に伴い、比例関係で吐出量が増大すると考えられる。これに対して、動摩擦により駆動軸３の回転駆動力を接触伝動部材１３に伝えロータＲに伝える場合には、高速域吐出量Ｑ２の姿勢は、横軸と平行になる（水平姿勢となる）と考えられるものであるが、駆動軸３の回転に伴い回転軸芯Ｘを中心とする渦状の水流の影響も考慮すると、回転数に比例する関係で吐出量が増大する。この理由から高速域吐出量Ｑ２を傾斜姿勢で描いている。
【００４１】
〔実施形態の作用・効果〕
例えば、過給器を備えることにより比較的小型であっても低速回転において高出力を得るように構成されたエンジンＥ（例えば、小型の直列エンジンやＶ型エンジン）を想定すると、この構成のエンジンＥでは低速回転時でも充分な量の冷却水を必要とする。これに対応した量の冷却水を供給するようにウォータポンプＷＰの吐出量を設定すると、エンジンＥが高速回転した場合には冷却水を過剰に供給することになる。これに対して、実施形態に示したウォータポンプＷＰでは高速回転時に冷却水を過剰に供給する不都合を抑制でき、回転数を大きく変動させずロータＲを滑らかに駆動できる。
【００４２】
更に、このように構成されたエンジンＥでは、暖機時にラジエータに対する冷却水の流れが遮断された状況でエンジンＥの回転数が増大した場合には、ウォータポンプＷＰの吐出圧が冷却水を送るホース類に作用し、冷却水の漏れを招くだけでなく、ホースの抜けを招くこともあった。これに対して実施形態に示したウォータポンプＷＰでは暖機時にエンジンＥ高速回転しても冷却水の吐出量が抑制されるため、冷却水の漏れやホースの抜けを招くことがない。
【００４３】
特に、ウォータポンプＷＰでは複数の接触伝動部材１３を、駆動軸３の外周の周方向において等間隔で接触させるため、バランスの取れた回転を行わせると共に、偏った荷重を駆動軸３に作用させることもない。複数の接触伝動部材１３を備えることにより、例えば、１つの接触伝動部材１３が作動不良の状態に陥った場合にも、他の接触伝動部材１３を介して駆動軸３の駆動力をロータＲに伝えることも可能となる。
【００４４】
また、この構成のウォータポンプＷＰではクラッチ機構Ｃの接触伝動部材１３が冷却水中に配置されているため、接触伝動部材１３が駆動軸３の外周に対して間歇的に接触する状況に陥った場合でも接触音を抑制することが可能となる。
【００４５】
〔別実施形態〕
本発明は、上記した実施形態以外に以下のように構成しても良い（実施形態と同じ機能を有するものには、実施形態と共通の番号、符号を付している）。
【００４６】
（ａ）図４に示すように、駆動軸３の外周に駆動摩擦材２０を備え、この駆動摩擦材２０に対して接触伝動部材１３の伝動面１３ｃを直接的に接触させることによりクラッチ機構Ｃの伝動状態を作り出すように構成しても良い。
【００４７】
この別実施形態でも、駆動摩擦材２０は実施形態で説明した受動摩擦材１５と同様に耐摩耗性に優れ、所定の摩擦係数となる材料が用いられる。これによりクラッチ機構Ｃが伝動状態にある場合には、駆動摩擦材２０を介して駆動軸３の駆動力を接触伝動部材１３に伝えてロータＲの駆動回転が実現する。
【００４８】
特に、この別実施形態（ａ）の変形例として、駆動軸３の外周に駆動摩擦材２０を備えると共に、接触伝動部材１３の伝動面１３ｃに受動摩擦材１５を備えるようにクラッチ機構Ｃを構成することも可能である。
【００４９】
（ｂ）図５に示すように、駆動軸３の外周に係合凹部３ｇを形成し、この係合凹部３ｇに係脱可能に接触伝動部材１３を構成する。この構成では接触伝動部材１３が棒状に形成されると共に、接触伝動部材１３をスライド移動自在に内装するようにガイド体１２が筒状に形成されている。また、接触伝動部材１３が貫通ピン１３ｆを備え、この貫通ピン１３ｆが挿通するスリット１２ａを、ガイド体１２の長手方向に沿って形成し、この貫通ピン１３ｆを介して接触伝動部材１３を突出付勢するように付勢部材１４を備えている。
【００５０】
この構成では、接触伝動部材１３が係合凹部３ｇに係合する状態を維持できるので、クラッチ機構Ｃが伝動状態に維持され、確実な伝動を実現する。また、駆動軸３の回転数が増大し、遠心力の作用により接触伝動部材１３が係合凹部３ｇから離間した後に、付勢部材１４の付勢力によってクラッチ機構Ｃが伝動状態に移行する場合には、係合凹部３ｇに接触伝動部材１３が係合するため、短時間だけであるが確実な伝動を行える。
【００５１】
つまり、接触伝動部材１３が係合凹部３ｇに係合する状態ではスリップすることなく駆動力を確実に伝える状態と、遠心力の作用によって接触伝動部材１３が係合凹部３ｇから離間することで駆動力が遮断される状態とを繰り返すことになり、確実な伝動を行いつつ、ロータＲの回転数の低減を実現する。尚、係合凹部３ｇの形状は、接触伝動部材１３の突出端が回転軸芯Ｘに接近する方向に変位することによって嵌り込むように、接触伝動部材１３の突出端の断面より少し大きい断面形状と窪み状に形成されるものでも良い。
【００５２】
（ｃ）図６に示すように、ロータＲに対し、回転軸芯Ｘと並行姿勢となる一対の揺動軸２２を備え、夫々の揺動軸２２を中心に揺動自在となる接触伝動部材１３を備え、これらの接触伝動部材１３の揺動端に受動摩擦材１５を備え一対の接触伝動部材１３の揺動端同士が引き合うように引張り型のスプリングで成る付勢部材１４を備える。
【００５３】
この構成では、一対の接触伝動部材１３の揺動端を駆動軸３の外周に対して同時に引き寄せるように付勢部材１４の付勢力が作用する構成であるため、受動摩擦材１５を同時に駆動軸３に接触させて確実な伝動を行わせることが可能となる。また、接触伝動部材１３が揺動する構成であるため、接触伝動部材１３の揺動端が駆動軸３に対して接近または離間する方向に変位する場合の作動が円滑になる。
【００５４】
（ｄ）図７に示すように、駆動軸３と一体回転する駆動ディスク２５（回転体の一例）と、回転軸芯Ｘに沿って移動自在なディスク状の接触伝動部材１３と、接触伝動部材１３を付勢する付勢部材１４と、ロータＲの回転に伴い遠心力により接触伝動部材１３を駆動ディスク２５から離間させる力を作用させる遠心力作用機構２７とを備えてクラッチ機構Ｃを構成する。
【００５５】
この構成では、接触伝動部材１３が、駆動軸３に対して相対回転自在、かつ、回転軸芯Ｘに沿う方向への移動自在に支持されている。これにより、接触伝動部材１３が駆動ディスク２５に対して接触する位置と離間する位置とに切換自在となる。また、遠心力作用機構２７は、基端がロータＲのロータ本体８に対して揺動自在に支持される揺動アーム２７ａと、揺動アーム２７ａの揺動端に備えたウェイト２７ｂと、揺動アーム２７ａの揺動に伴い接触伝動部材１３に回転軸芯Ｘに沿う力を作用させる作動部２７ｃとを備えている。尚、この構成では、駆動ディスク２５と接触伝動部材１３との接触面に摩擦材を備えても良い。
【００５６】
このような構成から、駆動軸３の回転数が設定値未満である場合には、接触伝動部材１３が付勢部材１４の付勢力により駆動ディスク２５に接触する状態を維持する（クラッチ機構Ｃが伝動状態に維持される）ため、駆動ディスク２５の回転駆動力が遠心力作用機構２７を介してロータＲに伝えられる。また、駆動軸３の回転数が設定値以上に達した場合には、遠心力作用機構２７のウェイト２７ｂに作用する遠心力の増大に伴い揺動アーム２７ａが揺動し、この揺動力により作動部２７ｃが接触伝動部材１３を駆動ディスク２５から離間する方向に変位しクラッチ機構Ｃが半クラッチ状態となる。
【００５７】
これにより、駆動軸３からスリップを伴う回転駆動力をロータＲへ伝えることになり、ウォータポンプＷＰの吐出量の低減が可能となる。この別実施形態では、駆動ディスク２５と接触伝動部材１３と間の広い接触面を介して伝動が行われるため安定した駆動が可能となる。
【００５８】
（ｅ）前述した実施形態と、各別実施形態とでは、駆動軸３と接触伝動部材１３との直接的な接触により伝動状態と遮断状態とを作り出すようにクラッチ機構Ｃを構成していたが、駆動軸３と一体回転する部品類に接触して伝動状態となるように接触伝動部材１３を配置して、クラッチ機構Ｃを構成しても良い。
【００５９】
（ｆ）クラッチ機構Ｃを、例えば、ロータＲの中央位置で冷却水（冷却液）に接触しない構成とすることで、接触伝動部材１３の応答性を高めるように構成しても良い。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明は、内燃機関の駆動力で駆動される冷却液ポンプに利用することができる。
【符号の説明】
【００６１】
３            回転体（駆動軸）
３ｇ          凹部（係合凹部）
１２          ガイド体
１３          接触伝動部材
１４          付勢部材
１５          摩擦材（受動摩擦材）
２０          摩擦材（駆動摩擦材）
２５          回転体（駆動ディスク）
Ｃ            クラッチ機構
Ｅ            内燃機関（エンジン）
Ｒ            ロータ
Ｘ            回転軸芯
【図１】
2017096200.tif 000003
【図２】
2017096200.tif 000004
【図３】
2017096200.tif 000005
【図４】
2017096200.tif 000006
【図５】
2017096200.tif 000007
【図６】
2017096200.tif 000008
【図７】
2017096200.tif 000009