(57)【要約】【課題】水溶液中の成分等に由来する堆積物の固着を長期間防止する技術を提供する。【解決手段】層状化合物と、バインダー成分とを含有することを特徴とする堆積物固着防止皮膜およびこれを設けたことを特徴とする製品。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
層状化合物と、バインダー成分とを含有することを特徴とする堆積物固着防止皮膜。
【請求項２】
層状化合物が、粘土鉱物、金属カルコゲン化合物、窒化ホウ素およびグラファイトからなる群から選ばれる１種または２種以上である請求項１記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項３】
層状化合物の平均粒子径が１〜１００μｍである請求項１または２記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項４】
層状化合物が８０質量％以上であり、バインダー成分が２０質量％以下である請求項１〜３の何れかに記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項５】
更に、以下の（ａ）および（ｂ）
（ａ）炭化珪素、窒化珪素、ダイヤモンド
（ｂ）カーボン粒子、カーボンナノチューブ粒子、カーボンナノファイバー、グラフェン
粒子、酸化グラフェン粒子
からなる群から選ばれる補助フィラー成分の１種または２種以上を含有する請求項１〜３の何れかに記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項６】
層状化合物と補助フィラー成分の合計が８０質量％以上であり、バインダー成分が２０質量％以下である請求項５記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項７】
補助フィラー成分（ａ）が、平均粒子径０.３〜８０μｍであり、層状化合物と補助フィラーの合計のうちの５〜３５質量％である請求項６記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項８】
補助フィラー成分（ｂ）が１〜３０質量％である請求項６記載の堆積物固着防止皮膜。
【請求項９】
請求項１〜８の何れかに記載の堆積物固着防止皮膜を設けたことを特徴とする製品。
【請求項１０】
堆積物固着防止皮膜を、少なくとも製品の水溶液と接する部位表面に設けたものである請求項９記載の製品。
【請求項１１】
水溶液が、化成処理に用いるものである請求項１０記載の製品。
【請求項１２】
化成処理が、パーカー処理である請求項１１記載の製品。
【請求項１３】
層状化合物と、バインダー成分とを含有することを特徴とする塗料組成物。
【請求項１４】
層状化合物が、粘土鉱物、金属カルコゲン化合物、窒化ホウ素およびグラファイトからなる群から選ばれる１種または２種以上である請求項１３記載の塗料組成物。
【請求項１５】
層状化合物の平均粒子径が１〜１００μｍである請求項１３または１４記載の塗料組成物。
【請求項１６】
層状化合物が８０質量％以上であり、バインダー成分が２０質量％以下である請求項１３〜１５の何れかに記載の塗料組成物。
【請求項１７】
更に、以下の（ａ）および（ｂ）
（ａ）炭化珪素、窒化珪素、ダイヤモンド
（ｂ）カーボン粒子、カーボンナノチューブ粒子、カーボンナノファイバー、グラフェン
粒子、酸化グラフェン粒子
からなる群から選ばれる補助フィラー成分の１種または２種以上を含有する請求項１３〜１５の何れかに記載の塗料組成物。
【請求項１８】
層状化合物と補助フィラー成分の合計が８０質量％以上であり、バインダー成分が２０質量％以下である請求項１７記載の塗料組成物。
【請求項１９】
補助フィラー成分（ａ）が、平均粒子径０．３〜８０μｍであり、層状化合物と補助フィラーの合計のうちの５〜３５質量％である請求項１８記載の塗料組成物。
【請求項２０】
補助フィラー成分（ｂ）が１〜３０質量％である請求項１８記載の塗料組成物。
【請求項２１】
請求項１３〜２０の何れかに記載の塗料組成物と溶媒とを含有する塗料。
【請求項２２】
請求項２１記載の塗料を用いて被処理物を処理することを特徴とする被処理物への堆積物固着防止方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は被処理物上への堆積物の固着を防止する皮膜およびその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
水または水溶液を取り扱う工業的プロセスにおいて、該水または該水溶液の成分に由来する堆積物が配管や熱交換器の表面に固着することがしばしば問題になる。
【０００３】
一般的に広く見られるのが水の中に含まれるカルシウム分由来の炭酸カルシウム固着物が水道配管あるいはその接合部位に見られ、これを取り除くためにハンマー等を用いて強い打撃を与える等の方法をとった場合、配管破損等を生ずることがしばしばある。
【０００４】
また、金属部品加工産業において金属表面処理または塗装前処理としてパーカー処理（リン酸塩化成処理）が広く用いられるが、処理液槽を６０℃〜７０℃に保つためにステンレス製のヒーターを槽内に入れて該ヒーター内に水蒸気を通すことで加熱するのが一般的である。しかし前記処理液槽を６０℃〜７０℃の温度に保つ過程に於いて、このヒーター表面にリン酸塩の堆積物の固着が進行してしまうことが問題となっている。
【０００５】
この堆積物の固着が進行することによりヒーターから処理液への伝熱効率が大きく低下し、所定の温度を維持することが困難となる。そこで製造現場では伝熱効率を回復させるために該堆積固着物を取り除くことに多大な労力を要している。すなわち、ヒーター表面への堆積物の固着により、エネルギー損失、固着物除去のための労力の損失、除去作業に伴う操業ロスが同時に発生している。
【０００６】
現状ではこの問題を解決する決定的な方法は見出されておらず、ハンマーを用いた打撃により堆積固着物を解砕除去する方法がしばしば行われている。その他として硝酸、塩酸等の酸による化学的溶解除去方法を挙げることができるが、この場合は強酸を用いる作業であり、安全性の観点および環境保護的観点から好適な処理方法ではない。
【０００７】
この堆積物固着問題に対し、パーカー槽に用いるヒーターの表面にＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）樹脂のコーティングを施すことで堆積物固着を抑制する方法を検討したが、初期使用においては堆積物が固着しにくくなる傾向は見られたものの、３日以上の使用で該コーティング表面に堆積物固着が進行し、５日目には堆積物除去が必要となった。これはコーティング表面の微細な欠陥を起点にリン酸塩の析出が起こり、ここをアンカーとして固着が進行したためと考えられる。ＰＴＦＥ樹脂は静摩擦係数が最も低い材料の一つであるが、この結果から単に表面の滑り性が良いだけでは堆積物固着防止は難しいと考えられた。
【０００８】
特許文献１は、基材上の結晶性の堆積物を抑制する層またはコーティングがであって、バインダーシステムとセラミックス粒子で構成されているマトリクスと粒子形態での窒化ホウ素を含んだものを用いている。しかしながら、この技術では窒化ホウ素の含有率が少なく、また、窒化ホウ素の平均粒子径も１μｍ未満であるため、窒化ホウ素の平滑表面が効果的に最表面に露出することができないため、十分に堆積物を抑制することができないという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００９−５２９４０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従って、このような状況を踏まえ、水溶液中の成分等に由来する堆積物の固着を長期間防止する技術を提供することを本発明の課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、上記課題を解決するため鋭意検討した結果、層状化合物とバインダー成分とからなる皮膜が、長期間堆積物の固着を防止できることを見出し、本発明に至った。
【００１２】
すなわち、本発明は、層状化合物と、バインダー成分とを含有することを特徴とする堆積物固着防止皮膜である。
【００１３】
また、本発明は、上記堆積物固着防止皮膜を設けたことを特徴とする製品である。
【００１４】
更に、本発明は、層状化合物と、バインダー成分とを含有することを特徴とする塗料組成物である。
【００１５】
また更に、本発明は上記塗料組成物と溶媒とを含有する塗料である。
【００１６】
更にまた、本発明は上記塗料を用いて被処理物を処理することを特徴とする被処理物への堆積物固着防止方法である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の堆積物固着防止皮膜は、これを水溶液中または水溶液と接する部位表面に設けた場合、水溶液に由来する堆積物の付着を抑制し、堆積物の固着を長期間防止することができる。
【００１８】
また、本発明の塗料は、容易に被処理物に塗布することができ、それにより、堆積物の固着を長期間防止することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の堆積物固着防止皮膜（以下、「本発明皮膜」という）は、層状化合物と、バインダー成分とを含有するものである。なお、堆積物の固着の防止とは、堆積物固着の防止とは、対象物表面に堆積物が強固に付着することを防ぐことをいう。すなわち、刷毛で払う程度で除去できる堆積物は固着している状態ではなく、刷毛で払う程度では残存し、鋭利な先端を持った道具で削り取るか、ハンマーなどで衝撃を加えて解砕しなければ除去できない状態が固着状態であり、このような操作によらなければ除去できないような堆積が生じないことをいう。
【００２０】
本発明皮膜に用いられる層状化合物としては、表面層剥離によると考えられる付着物脱落性能を発現するものであれば特に限定するものではないが、例えば、タルク、カオリナイト、モンモリロナイト、スメクタイト、マガディアイト、カネマイト等の粘土鉱物、Ｋ４Ｎｂ６Ｏ１７、ＫＮｂ３Ｏ８等のニオブ酸塩、Ｎａ２Ｔｉ３Ｏ７、Ｋ２Ｔｉ４Ｏ９等のチタン酸塩、層状リン酸ジルコニウム、ハイドロタルサイト等の層状複水酸化物、ＭｏＳ２、ＷＳ２、ＴａＳ２、ＮｂＳ２等の金属カルコゲン化合物、窒化ホウ素、天然グラファイト、人工グラファイト等のグラファイト等が挙げられる。
【００２１】
これらの層状化合物の中でも、粘土鉱物、金属カルコゲン化合物、窒化ホウ素、グラファイトが好ましい。また、粘土鉱物の中でもタルク、カオリナイトが好ましく、金属カルコゲン化合物の中でもＭｏＳ２、ＷＳ２、ＴａＳ２、ＮｂＳ２が好ましい。
【００２２】
これらの層状化合物の平均粒子径は、特に限定されないが、層状化合物の平均粒子径が１μｍ未満であると、該粒子をバインダー成分でコーティングとして固定するのに多くのバインダー成分を必要とすると同時に、層状化合物表面が最外層に露出しにくくなり、その結果、堆積物固着防止性能を損なうことがあり、平均粒子径が１００μｍよりも大きいと、原理的には明確ではないが堆積物固着防止性能が劣化することがあるため、例えば、１〜１００μｍの範囲が好ましく、より好ましくは３〜８０μｍの範囲である。なお、ここで平均粒子径とは、篩い分け操作により粒径範囲毎の重量頻度から計算で求めた平均粒径、または画像解析により求めた平均粒径で測定される値である。
【００２３】
本発明皮膜に用いられるバインダー成分としては、主材である層状化合物を皮膜内に固定できる性質を有すれば特に制限はなく、有機系材料、無機系材料の何れも用いることができる。
【００２４】
有機系材料としては、例えば、合成樹脂、天然樹脂、セルロース誘導体、ゴム誘導体等が挙げられる。具体的には、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール等のポリビニル系樹脂、ポリエチレングリコール等のポリエーテル系樹脂、ニトロセルロース、セルロースアセテートブチレート等のセルロース誘導体、塩化ゴム、フッ素ゴム、シリコーンゴム、ニトリルゴム、クロロプレンゴム、スチレンブタジエンゴム等のゴム系樹脂、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、フェノール系樹脂、尿素系樹脂、メラミン系樹脂、ウレタン系樹脂、エポキシ系樹脂、フッ素系樹脂、ポリエステル系樹脂、不飽和ポリエステル系樹脂、飽和共重合ポリエステル系樹脂、アルキド系樹脂、ポリアミド系樹脂、ロジン、エステルガム、セラック、タール、石油樹脂等の天然高分子系樹脂、ポリアクリル酸（ＰＡＡ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶｄＦ）、カルボキシセルロース（ＣＭＣ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）等が挙げられる。これらの有機径材料の中でもコストおよび耐久性の点からアクリル系樹脂が好ましい。
【００２５】
無機系材料としては、例えば、コロイダルシリカ等の金属化合物ナノ粒子、アルカリケイ酸塩、コロイダルシリカ、有機金属シリコネート、金属アルコラート、オルガノポリシロキサンやこれらを重合させたもの等が挙げられる。これら無機系材料の中でも金属アルコラートに水と酸触媒を加えて重合させたゾル溶液が好ましい。
【００２６】
本発明皮膜における層状化合物とバインダー成分の配合量は、特に限定されないが、堆積物固着防止性能がより効果的に発揮されるため層状化合物が８０質量％（以下、単に「％」という）以上であり、バインダー成分が２０％以下であることが好ましく、特に層状化合物が８５〜９５％であり、バインダー成分が５〜１５％であることが好ましい。
【００２７】
本発明皮膜には、層状化合物とバインダー成分の他に、更に、以下の（ａ）および（ｂ）からなる群から選ばれる補助フィラー成分の１種または２種以上を含有させることができる。これら補助フィラー成分の中から、補助フィラー成分（ａ）から１種または２種以上を選び、補助フィラー成分（ｂ）から１種または２種以上選ぶことが好ましい。
（ａ）炭化珪素、窒化珪素、ダイヤモンド
（ｂ）カーボン粒子、カーボンナノチューブ粒子、カーボンナノファイバー、グラフェン
粒子、酸化グラフェン粒子
【００２８】
なお、本発明皮膜に、これらの補助フィラー成分を含有させる場合、層状化合物と補助フィラー成分の合計が８０％以上であり、バインダー成分が２０％以下であることが好ましく、特に層状化合物と補助フィラー成分の合計が８５〜９５％であり、バインダー成分が５〜１５％であることが好ましい。
【００２９】
本発明皮膜に上記補助フィラー成分（ａ）を含有させることにより、皮膜の性質が安定的に維持される。この補助フィラー成分（ａ）の平均粒子径は特に限定されないが、０.３〜８０μｍが好ましい。また、補助フィラー成分（ａ）は、層状化合物と補助フィラーの合計のうちの５〜３５％含有させることが好ましい。上記補助フィラー成分（ａ）の中でもコスト等の点から炭化珪素が好ましい。
【００３０】
本発明皮膜に上記補助フィラー成分（ｂ）を含有させることにより、電気伝導性および熱伝導性を調整することができる。この補助フィラー成分（ｂ）は１〜３０％含有させることが好ましい。上記補助フィラー成分（ｂ）の中でも熱伝導性能およびコストの点からグラフェン粒子が好ましい。
【００３１】
以上説明した本発明皮膜は、あらゆる製品に設けることができるが、例えば、水溶液中または水溶液と接して使用される容器、ヒーター、クーラー、攪拌機、ポンプ、パイプ、結合部材、支持部材等の製品の少なくとも水溶液と接する部位表面に設けることが好ましい。本発明皮膜で製品を被覆することにより、水溶液、特に炭酸カルシウム、リン酸亜鉛、リン酸カルシウム、リン酸マンガン、リン酸鉄等の結晶性の物質が溶解している水溶液に由来する堆積物の付着を抑制し、堆積物の固着を長期間防止することができる。具体的な水溶液としては、パーカー処理等の化成処理に用いるもの等が挙げられる。なお、これらの製品に本発明皮膜を設けるだけで堆積物固着防止性能が付与できるため膜厚は特に限定されないが、例えば、１０〜５００μｍ、好ましくは２０〜３００μｍである。
【００３２】
本発明皮膜は、上記層状化合物、バインダー成分、必要により、補助フィラー成分を含有する、本発明皮膜と組成が同じである塗料組成物に、更に、溶媒、必要により添加剤等を含有させた塗料（以下、「本発明塗料」という）を利用して得ることができる。本発明塗料の形態としては、液体塗料または粉体塗料が挙げられ、取り扱い易さから液体塗料が好ましい。
【００３３】
本発明塗料に用いることのできる溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、１−ブタノール、２−ブタノール、イソブチルアルコール、イソペンチルアルコール、１−ヘキサノール、２−メチル−1−ペンタノール、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチル−１−ブタノール、１−ヘプタノール、２−ヘプタノール、３−ヘプタノール、１−オクタノール、２−オクタノール、シクロヘキサノール、エチレングリコール等のアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、２−ペンタノン、３−ペンタノン、４−ヘプタノン、ジイソブチルケトン、アセトニルアセトン、メシチルオキシド、メチルイソブチルケトン、アノン、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン、アセトフェノン等のケトン類、トルエン、キシレン、ソルベントナフサ等の芳香族炭化水素類、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、エチルメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジフェニルエーテル、エチレンオキシド、テトラヒドロフラン、フラン、ベンゾフラン、ジベンゾフラン、ブチルセロソルブ、ブチルカルビトール等のエーテル類、ミネラルスピリット、水添芳香族等の脂肪族炭化水素類、ギ酸メチル、ギ酸エチル、ギ酸プロピル、ギ酸ブチル、ギ酸イソブチル、ギ酸ペンチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ペンチル、酢酸イソペンチル、酢酸３−メトキシブチル、酢酸２−エチルブチル、酢酸−エチルヘキシル、酢酸シクロヘキシル、酢酸ベンジル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸ブチル、ステアリン酸エステル、マレイン酸エステル、フクル酸エステル、炭酸ジエチル、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、ホウ酸エステル、リン酸エステル等のエステル類、ニトロメタン、ニトロエタン、１−ニトロプロパン、２−ニトロプロパン、ニトロベンゼン、アセトニトリル、ジペンチルアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ジエチレントリアミン、テトラエチレンペンタミン、ホルムアミド、Ｎ−Ｎ−ジメチルホルムアミド、２−ピロリドン、Ｎ−メチルプロリドン等の窒素化合物、ジメチルスルホキシド、チオフェン、硫化ジメチル、スルホラン、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、２−イソプロポキシエタノール、２−ブトキシエタノール、フルフリルアルコール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ジエチレングリコール、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコール、１−メトキシ−２−プロパノール、１−エトキシ−２−プロパノール、テトラヒドロフラン、ジプロピレングリコール、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジアセトンアルコール、水、ベンゼン、トルエン、キシレン、ジオキサン、シクロヘキサン等が挙げられる。これらの溶媒は１種または２種以上を用いてもよい。また、本発明塗料における溶媒の種類や使用量は、要求される塗料の性質にあわせて適宜選択すればよいが、例えば、溶媒の使用量であれば、塗料組成物１００質量部に対し、１００〜５０００質量部である。
【００３４】
また、本発明塗料に用いることのできる添加剤としては、例えば、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジブチル等の可塑剤、有機ベントナイト、アマイドワックス等の沈殿防止剤、長鎖脂肪族アミン、界面活性剤等の分散剤、湿潤剤、シリコーン系樹脂、ビニル系樹脂、高沸点溶剤等のレベリング剤等を含有することもできる。また、本発明塗料における添加剤の種類や使用量は、要求される塗料の性質にあわせて適宜選択すればよいが、例えば、添加剤の使用量は、塗料組成物１００質量部に対し、０.１〜１質量部である。
【００３５】
本発明塗料の好ましい態様は次の通りである。
層状化合物８００〜９５０質量部
バインダー成分５０〜２００質量部
溶媒１０００〜３０００質量部
添加剤（分散剤等）０〜５質量部
【００３６】
また、本発明塗料の好ましい態様は次の通りである。
層状化合物６００〜９００質量部
バインダー成分５０〜２００質量部
補助フィラー成分５０〜３００質量部
溶媒１０００〜５００００質量部
添加剤（分散剤等）０〜５質量部
【００３７】
なお、本発明塗料は、上記各成分を、一般的な塗料の製法に基づいて調製することができる。具体的に液体塗料であれば、以下の工程で調製することができる。
（１）層状化合物、必要に応じて補助フィラー成分を予備混合機で乾燥状態のまま１０分程度混合する。
（２）溶媒の一部、必要に応じて分散剤等の添加剤を適量加え、ビーズミル等の分散機を用いて２０分程度分散させ、溶媒中に層状化合物を十分に分散させる。
（３）混合機に移し、バインダー成分、溶媒の残り、必要に応じて硬化剤等の添加剤を適量加え３０〜６０分混合する。
【００３８】
本発明塗料を用いて本発明皮膜を得る方法は、特に限定されないが、例えば、本発明塗料を用いて、上記した製品を被処理物として、これを処理すればよい。これにより被処理物に堆積物固着防止性能が付与される。
【００３９】
上記処理としては、例えば、スプレー塗装、はけ塗り塗装、ロールによる塗装、ドクターブレードによる塗装、カーテンフローコーターによる塗装、グラビア印刷による塗装、スクリーン印刷による塗装等の一般的な塗装方法等を利用することができる。
【００４０】
また、上記塗装後には、加熱処理や紫外線照射処理を行ってもよい。これらの処理により溶媒を蒸発させて、バインダー成分を硬化することができる。加熱処理の条件は特に限定されず、例えば、６０℃〜２００℃程度で数分から数時間乾燥を行えばよい。また、紫外線照射処理も、特に限定されず、例えば、硬化剤に適した波長の紫外線を用いて必要な露光量になるように照射強度と照射時間を設定すればよい。
【実施例】
【００４１】
以下、本発明を実施例を挙げて詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に何ら限定されるものではない。
【００４２】
実  施  例  １
（１）トルエン１１０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））９０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。
（２）塗布用基材としては、表面を清浄したＳＵＳ３０４製テストピース（１００ｍｍ×７０ｍｍ×０.８ｍｍ）を２枚用意し、これらでラバーヒーター（５０ｍｍ×５０ｍｍ）を挟み込み、外周部を片面粘着性アルミ箔で被覆することで加熱可能な基材とした。
（３）浸漬液は、一般的なリン酸亜鉛皮膜処理剤（（株）ケミー社：ＭＴ−２１液）を用いて７％溶液を５Ｌ作製した。
（４）前記（２）の塗布用基材表面に（１）で作製した塗料をはけ塗り法により塗布し、室温にて２４時間乾燥したのちに８０℃で３時間加熱することで皮膜付き基材を得た。得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１８２μｍであった。
（５）堆積物固着状況を観察する実験として、前記（３）の浸漬液を７０℃に維持し、ここに前記（４）の皮膜付き基材を入れ、表面温度が８０〜１２０℃程度になるように所定の時間加熱を続け、表面へのリン酸亜鉛皮膜の固着状況を観察した。
【００４３】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で７２０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００４４】
実  施  例  ２
トルエン９０ｇ中に、太陽鉱工（株）社製の二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））７０ｇ、補助フィラー成分として炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））１５ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１６５μｍであった。
【００４５】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００４６】
実  施  例  ３
トルエン８２ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））６８ｇ、補助フィラー成分として炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））１０ｇ、補助フィラー成分としてグラフェン分散液１０ｍｌ（グラフェンプラットフォーム（株）社製：グラフェン固形分５ｇ）および分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.５ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６８ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１７１μｍであった。
【００４７】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００４８】
実  施  例  ４
トルエン１１０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））４５ｇ、グラファイト粉末（日本黒鉛工業（株）社製：ＣＢ−１５０（Ｄ５０＝４０μｍ））４５ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１８２μｍであった。
【００４９】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で１４４０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。しかし、２１６０時間経過後ではまだら状に堆積物固着が認められ、２８８０時間経過後では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００５０】
実  施  例  ５
トルエン９０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））３５ｇ、グラファイト粉末（日本黒鉛工業（株）社製：ＣＢ−１５０（Ｄ５０＝４０μｍ））３５ｇ、補助フィラー成分として炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））１５ｇ、および分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１４８μｍであった。
【００５１】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００５２】
実  施  例  ６
トルエン１１０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））８０ｇ、補助フィラー成分としてカーボンナノチューブ（昭和電工（株）社製：ＶＧＣＦ）１０ｇ、および分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.６ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１５３μｍであった。
【００５３】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で７２０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。しかし、１４４０時間経過後ではまだら状に堆積物固着が認められ、２１６０時間経過後では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００５４】
実  施  例  ７
トルエン９０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））７０ｇ、補助フィラー成分として窒化珪素粉末（電気化学工業（株）社製：ＳＮ−Ｆ２（Ｄ５０＝２５μｍ））１５ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１６４μｍであった。
【００５５】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００５６】
実  施  例  ８
トルエン９０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））７０ｇ、補助フィラー成分としてダイヤモンド粉末（トーメイダイヤ（株）社製：ＩＲＭ  ８−１６（Ｄ５０＝９.２μｍ））１５ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１８８μｍであった。
【００５７】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００５８】
実  施  例  ９
トルエン９０ｇ中に、窒化ホウ素（電気化学工業（株）社製：粉末タイプＳＧＰ（Ｄ５０＝１８μｍ）３５ｇ、グラファイト粉末（日本黒鉛工業（株）社製：ＣＢ−１５０（Ｄ５０＝４０μｍ））３５ｇ、補助フィラー成分として炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））１５ｇ、および分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１６２μｍであった。
【００５９】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で２８８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。
【００６０】
実  施  例  １０
トルエン７０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））７０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を１２０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１５７μｍであった。
【００６１】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で７２時間経過後であっても堆積物固着防止性能を維持したが、７２０時間経過後まではまだら状固着が見られ、１４４０時間経過後以降では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００６２】
実  施  例  １１
トルエン９０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））４７ｇ、補助フィラー成分として炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））３８ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１３８μｍであった。
【００６３】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で７２時間経過後であっても堆積物固着防止性能を維持したが、７２０時間経過後まではまだら状固着が見られ、１４４０時間経過後以降では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００６４】
実  施  例  １２
トルエン１１０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））６０ｇ、補助フィラー成分としてカーボンナノチューブ（昭和電工（株）社製：ＶＧＣＦ）３０ｇ、および分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）１.０ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて３０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１９２μｍであった。
【００６５】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で７２時間経過後であっても堆積物固着防止性能を維持したが、４８０時間経過後まではまだら状固着が見られ、７２０時間経過後以降では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００６６】
実  施  例  １３
トルエン１１０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴ（Ｄ５０＝２５μｍ））９０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１４６μｍであった。
【００６７】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で４８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を維持したが、７２０時間経過後まではまだら状固着が見られ、１４４０時間経過後以降では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００６８】
実  施  例  １４
トルエン９０ｇ中に、二硫化モリブデン（太陽鉱工（株）社製：粉末タイプＴＦ（Ｄ５０＝５.６μｍ））７５ｇ、補助フィラー成分としてアルミナ粉末（住友化学（株）社製：ＡＭ−２１０−０２（Ｄ５０＝７.９μｍ））１５ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を６０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１５４μｍであった。
【００６９】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で４８０時間経過後であっても堆積物固着防止性能を良好に維持した。しかし、１４４０時間経過後ではまだら状に堆積物固着が認められ、２１６０時間経過後では皮膜全面に堆積物固着が見られた。
【００７０】
比  較  例  １
比較例として、実施例１で塗布用基材として作製した加熱可能な基材、すなわち表面を清浄したＳＵＳ３０４製テストピース（１００ｍｍ×７０ｍｍ×０.８ｍｍ）２枚を用い、これらでラバーヒーター（５０ｍｍ×５０ｍｍ）を挟み込み、外周部を片面粘着性アルミ箔で被覆することで加熱可能な基材としたものを（表面を被覆せず）、実施例１で記載した（５）の操作により堆積物固着性能を評価した。
【００７１】
この基材剥き出しの状態での使用では実験開始直後から堆積物固着が始まり、７２時間経過後では基材全面に堆積物が固着していた。
【００７２】
比  較  例  ２
皮膜を形成する塗料として、日建塗装工業（株）社製の耐食テフロン（登録商標）コーティング（ＰＦＡ）液を用い、実施例１の（２）で作製した加熱可能な基材表面に浸漬法により塗布し、１２０℃で２時間加熱処理することでポリテトラフルオロエチレンの皮膜を有する基材を得た。この皮膜付き基材を実施例１で記載した（５）の操作により堆積物固着性能を評価した。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１７３μｍであった。
【００７３】
上記で得られた皮膜付き基材は、リン酸亜鉛皮膜処理液中で初期の堆積物固着は見られなかったものの、７２時間経過後ではまだら状に堆積物固着が認められ、４８０時間経過後では皮膜全面に堆積物が固着していた。
【００７４】
比  較  例  ３
トルエン１１０ｇ中に、アルミナ粉末（住友化学（株）社製：ＡＭ−２１０−０２（Ｄ５０＝７.９μｍ））９０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１８７μｍであった。
【００７５】
上記で得られた皮膜付き基材は、実験開始直後から堆積物固着が始まり、７２時間経過後では皮膜全面に堆積物が固着していた。これは主材であるアルミナが層状化合物ではないため、堆積物固着防止性能が劣ると推定される。
【００７６】
比  較  例  ４
トルエン１１０ｇ中に、シリカ粉末（（株）丸東社製：＃３００（Ｄ５０＝１２.６μｍ））９０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１５１μｍであった。
【００７７】
上記で得られた皮膜付き基材は、実験開始直後から堆積物固着が始まり、７２時間経過後では皮膜全面に堆積物が固着していた。これは主材であるシリカ粉末が層状化合物ではないため、堆積物固着防止性能が劣ると推定される。
【００７８】
比  較  例  ５
トルエン１１０ｇ中に、炭化珪素粉末（日本研削砥粒（株）社製：Ｆ３２０（Ｄ５０＝５２μｍ））９０ｇおよび分散剤（ビックケミー（株）社製：ＢＹＫ−１６７）０.３ｇ加え、超音波ホモジナイザーにて２０分間混合・分散処理を行った。次いでアクリル系バインダー溶液（共栄社化学（株）社製：オリコックスＫＣ−７０２５（固形分２５％））を４０ｇ加え１０分間攪拌を行うことで塗料を作製した。得られた塗料を用い、実施例１の（２）〜（５）に基づいて皮膜付き基材を得て、これの堆積物固着に対する性能評価を行った。なお、得られた被覆膜の膜厚を測定したところ５点測定で平均１８９μｍであった。
【００７９】
上記で得られた皮膜付き基材は、実験開始直後から堆積物固着が始まり、７２時間経過後では皮膜全面に堆積物が固着していた。これは主材である炭化珪素粉末が層状化合物ではないため、堆積物固着防止性能が劣ると推定される。
【産業上の利用可能性】
【００８０】
本発明によれば、水溶液に由来する堆積物の付着を抑制し、堆積物の固着を長期間防止することができるため、化成処理等に利用することができる。
以    上