(57)【要約】【課題】、新規有機金属錯体を提供する。または、緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供する。または、ＬＵＭＯ準位が深く且つ緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供する。または、発光効率の高い発光素子を提供する。または、緑から青色のりん光を呈し、且つ駆動電圧の低い発光素子を提供する。または、消費電力の小さい発光装置を提供する。【解決手段】イリジウムとトリアゾール骨格を有する配位子を有し、前記トリアゾール骨格は、ピリジン環を含む基又はピリミジン環を含む基と、アリール基を有し、前記トリアゾール骨格に含まれるいずれか１つの窒素は前記イリジウムと配位し、前記アリール基のオルト位と前記イリジウムが結合した構造を有する有機金属錯体を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イリジウムとトリアゾール骨格を有する配位子を有し、
前記トリアゾール骨格は、ピリジン環を含む基又はピリミジン環を含む基と、アリール基を有し、
前記トリアゾール骨格に含まれるいずれか１つの窒素は前記イリジウムと配位し、
前記アリール基のオルト位と前記イリジウムが結合した構造を有する有機金属錯体。
【請求項２】
下記一般式（Ｇ１）で表される有機金属錯体。
【化１】
2017171656.tif 000052
（但し、一般式（Ｇ１）において、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ１０及びＲ２０は少なくとも一方がピリジン環を有する基またはピリミジン環を有する基であり、他方が炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。）
【請求項３】
下記一般式（Ｇ２）で表される有機金属錯体。
【化２】
2017171656.tif 000053
（但し、一般式（Ｇ２）において、Ｒ１乃至Ｒ４及びＲ１１乃至Ｒ１４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ２０は炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。）
【請求項４】
下記一般式（Ｇ３）で表される有機金属錯体。
【化３】
2017171656.tif 000054
（但し、一般式（Ｇ３）において、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１１乃至Ｒ１４及びＲ２１乃至Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。）
【請求項５】
下記一般式（Ｇ４）で表される有機金属錯体。
【化４】
2017171656.tif 000055
（但し、一般式（Ｇ４）において、Ｒ１１、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ２１はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。）
【請求項６】
下記構造式（１００）で表される有機金属錯体。
【化５】
2017171656.tif 000056
【請求項７】
下記構造式（１０１）で表される有機金属錯体。
【化６】
2017171656.tif 000057
【請求項８】
下記構造式（１０２）で表される有機金属錯体。
2017171656.tif 000058
【請求項９】
請求項１乃至請求項８のいずれか一項に記載の有機金属錯体を用いた発光素子。
【請求項１０】
請求項９に記載の発光素子と、
トランジスタ、または、基板と、
を有する発光装置。
【請求項１１】
請求項１０に記載の発光装置と、
センサ、操作ボタン、スピーカ、または、マイクと、
を有する電子機器。
【請求項１２】
請求項１０に記載の発光装置と、
筐体と、
を有する照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の一態様は、有機金属錯体及び当該有機金属錯体を用いた発光素子、ディスプレイモジュール、照明モジュール、表示装置、発光装置、電子機器及び照明装置に関する。なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本明細書等で開示する発明の一態様の技術分野は、物、方法、または、製造方法に関するものである。または、本発明の一態様は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マター）に関するものである。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様の技術分野としては、半導体装置、表示装置、液晶表示装置、発光装置、照明装置、蓄電装置、記憶装置、それらの駆動方法、または、それらの製造方法、を一例として挙げることができる。
【背景技術】
【０００２】
薄型軽量、入力信号に対する高速な応答性、低消費電力などのポテンシャルから、照明装置や表示装置として有機化合物又は有機金属錯体を発光物質とする発光素子（有機ＥＬ素子）を用いた表示装置が開発、発表されている。
【０００３】
有機ＥＬ素子は電極間に発光層を挟んで電圧を印加することにより、電極から注入された電子およびホールが再結合して発光物質が励起状態となり、その励起状態が基底状態に戻る際に発光する。発光物質が発する光のスペクトルはその発光物質特有のものであり、異なる分子構造の発光物質を用いることによって、様々な色の発光を呈する発光素子を得ることができる。
【０００４】
このように発光素子を用いたディスプレイや照明装置はさまざまな電子機器に適用好適であるが、その性能にはまだまだ改善の余地がある。そのため、より特性の良好な材料が日々求められている。
【０００５】
特許文献１には１，２，４−トリアゾール骨格を有する有機金属錯体が提示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−４６４７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の一態様では、新規有機金属錯体を提供することを目的とする。または、緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供することを目的とする。または、ＬＵＭＯ準位が深く且つ緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供することを目的とする。または、発光効率の高い発光素子を提供することを目的とする。または、緑から青色のりん光を呈し、且つ駆動電圧の低い発光素子を提供することを目的とする。または、消費電力の小さい発光装置を提供することを目的とする。
【０００８】
または、本発明の他の一態様は、新しい発光素子を提供することを課題とする。または、消費電力の小さいディスプレイモジュール、照明モジュール、発光装置、表示装置、電子機器、及び照明装置を各々提供することを目的とする。
【０００９】
本発明の一態様は上述の課題のうちいずれか一を解決すればよいものとする。なお、これらの課題の記載は、他の課題の存在を妨げるものではない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの課題の全てを解決する必要はない。なお、これら以外の課題は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の課題を抽出することが可能である。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様は、イリジウムとトリアゾール骨格を有する配位子とを有し、前記トリアゾール骨格は、ピリジン環を含む基又はピリミジン環を含む基と、アリール基を有し、前記トリアゾール骨格に含まれるいずれか１つの窒素は前記イリジウムと配位し、前記アリール基のオルト位と前記イリジウムが結合した構造を有する有機金属錯体である。
【００１１】
または、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ１）で表される有機金属錯体である。
【００１２】
【化１】
2017171656.tif 000002
【００１３】
但し、一般式（Ｇ１）において、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ１０及びＲ２０は少なくとも一方がピリジン環を有する基またはピリミジン環を有する基であり、他方が炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。
【００１４】
または、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ２）で表される有機金属錯体である。
【００１５】
【化２】
2017171656.tif 000003
【００１６】
但し、一般式（Ｇ２）において、Ｒ１乃至Ｒ４及びＲ１１乃至Ｒ１４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ２０は炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。
【００１７】
または、本発明の他の一態様は下記一般式（Ｇ３）で表される有機金属錯体である。
【００１８】
【化３】
2017171656.tif 000004
【００１９】
但し、一般式（Ｇ３）において、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１１乃至Ｒ１４及びＲ２１乃至Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。
【００２０】
または、本発明の他の一態様は下記一般式（Ｇ４）で表される有機金属錯体である。
【００２１】
【化４】
2017171656.tif 000005
【００２２】
但し、一般式（Ｇ４）において、Ｒ１１、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ２１はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。
【００２３】
または、本発明の他の一態様は下記構造式（１００）で表される有機金属錯体である。
【００２４】
【化５】
2017171656.tif 000006
【００２５】
または、本発明の他の一態様は、下記構造式（１０１）で表される有機金属錯体である。
【００２６】
【化６】
2017171656.tif 000007
【００２７】
または、本発明の他の一態様は、下記構造式（１０２）で表される有機金属錯体である。
【００２８】
【化７】
2017171656.tif 000008
【００２９】
または、本発明の一態様は、上記有機金属錯体のいずれかを用いた発光素子である。
【００３０】
または、本発明の他の一態様は、上記発光素子のいずれかと、トランジスタ、または、基板と、を有する発光装置である。
【００３１】
または、本発明の他の一態様は、上記発光装置と、センサ、操作ボタン、スピーカ、または、マイクとを有する電子機器である。
【００３２】
または、本発明の他の一態様は、上記発光装置と、筐体とを有する照明装置である。
【００３３】
なお、本明細書中における発光装置とは、発光素子を用いた画像表示デバイスを含む。また、発光素子にコネクター、例えば異方導電性フィルム又はＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられたモジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられたモジュール、又は発光素子にＣＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装されたモジュールも、発光装置を有する場合がある。さらに、照明器具は、発光装置を有する場合がある。
【発明の効果】
【００３４】
本発明の一態様では、新規有機金属錯体を提供することができる。または、緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供することができる。または、ＬＵＭＯ準位が深く且つ緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体を提供することができる。または、発光効率の高い発光素子を提供することができる。または、緑から青色のりん光を呈し、且つ駆動電圧の低い発光素子を提供することができる。または、消費電力の小さい発光装置を提供することができる。
【００３５】
または、本発明の他の一態様は、新しい発光素子を提供することができる。または、消費電力の小さいディスプレイモジュール、照明モジュール、発光装置、表示装置、電子機器、及び照明装置を各々提供することができる。
【００３６】
本発明の一態様は上述の効果のうちいずれか一を奏すればよいものとする。なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げるものではない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の効果を抽出することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】発光素子の概念図。
【図２】アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図３】アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図４】アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図５】パッシブマトリクス型発光装置の概念図。
【図６】照明装置を表す図。
【図７】電子機器を表す図。
【図８】光源装置を表す図。
【図９】照明装置を表す図。
【図１０】照明装置を表す図。
【図１１】車載表示装置及び照明装置を表す図。
【図１２】電子機器を表す図。
【図１３】［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］の吸収スペクトル及び発光スペクトル。
【図１４】［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］のＭＳスペクトル。
【図１５】［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］の吸収スペクトル及び発光スペクトル。
【図１６】［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］のＭＳスペクトル。
【図１７】［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］の吸収スペクトル及び発光スペクトル。
【図１８】［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］のＭＳスペクトル。
【図１９】発光素子１の輝度−電流密度特性。
【図２０】発光素子１の電流効率−輝度特性。
【図２１】発光素子１の輝度−電圧特性。
【図２２】発光素子１の電流−電圧特性。
【図２３】発光素子１の外部量子効率−輝度特性。
【図２４】発光素子１の発光スペクトル。
【図２５】発光素子２の輝度−電流密度特性。
【図２６】発光素子２の電流効率−輝度特性。
【図２７】発光素子２の輝度−電圧特性。
【図２８】発光素子２の電流−電圧特性。
【図２９】発光素子２の外部量子効率−輝度特性。
【図３０】発光素子２の発光スペクトル。
【図３１】発光素子３の輝度−電流密度特性。
【図３２】発光素子３の電流効率−輝度特性。
【図３３】発光素子３の輝度−電圧特性。
【図３４】発光素子３の電流−電圧特性。
【図３５】発光素子３の外部量子効率−輝度特性。
【図３６】発光素子３の発光スペクトル。
【図３７】ＥＬ層の作製方法を説明する断面図。
【図３８】液滴吐出装置を説明する概念図。
【図３９】電子機器を表す図。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
【００３９】
本発明の一態様は、１，２，４−トリアゾール骨格を有する有機金属錯体であって、１，２，４−トリアゾール骨格の４位及び５位の少なくとも一方に、ピリジン環を含む基又はピリミジン環を含む基を有する配位子を有し、中心金属がイリジウムである有機金属錯体である。なお、本有機金属錯体は、上記のような配位子が３つ配位したトリス型の有機金属錯体であることが好ましい。
【００４０】
当該有機金属錯体は、緑から青色のりん発光を呈し、その効率も良好である。また、当該有機金属錯体を発光物質として用いた発光素子は、緑色から青色のりん光を呈する発光素子とすることができる。なお、緑色から青色のりん光を呈する発光素子は駆動電圧が高く、消費電力の大きい素子が多いが、本発明の一態様の有機金属錯体を用いた発光素子は、緑色から青色のりん光を呈する発光素子として、駆動電圧が低く消費電力の小さい発光素子とすることができる。
【００４１】
上記本発明の一態様の有機金属錯体は、下記一般式（Ｇ１）で表される構造を有する有機金属錯体ということもできる。
【００４２】
【化８】
2017171656.tif 000009
【００４３】
但し、一般式（Ｇ１）において、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ１０及びＲ２０は少なくとも一方がピリジン環を有する基またはピリミジン環を有する基であり、他方が炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。
【００４４】
また、本発明の一態様の有機金属錯体は、１，２，４−トリアゾール骨格の４位にピリジン環を含む基を有することが有機金属錯体のＬＵＭＯ準位を下げ、発光素子に用いた際に、有機金属錯体への電子の注入を容易にするため、好ましい。すなわち、下記一般式（Ｇ２）で表される有機金属錯体である。
【００４５】
【化９】
2017171656.tif 000010
【００４６】
一般式（Ｇ２）において、Ｒ１乃至Ｒ４及びＲ１１乃至Ｒ１４はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ２０は炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン環を有する基及びピリミジン環を有する基のいずれかである。
【００４７】
また、Ｒ２０はフェニル基であることが励起状態の構造が安定化し、発光効率を高めるため好ましい。また、熱物性が向上し、昇華性が良くなるため、蒸着による素子の作成において有効に働く。このような有機金属錯体は下記一般式（Ｇ３）で表すことができる。
【００４８】
【化１０】
2017171656.tif 000011
【００４９】
一般式（Ｇ３）において、Ｒ１乃至Ｒ４、Ｒ１１乃至Ｒ１４及びＲ２１乃至Ｒ２５はそれぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。
【００５０】
また、このような有機金属錯体において、Ｒが全て水素である有機金属錯体はＨＯＭＯ準位、ＬＵＭＯ準位共に低く、より駆動電圧の低い発光素子を提供することができる。
【００５１】
また、Ｒの一部が水素以外、特に飽和炭化水素基である場合、昇華性が良好な有機金属錯体とすることができ、信頼性の良好な発光素子を提供しやすいため好ましい構成である。
【００５２】
すなわち、本発明の他の構成は、下記一般式（Ｇ４）で表される有機金属錯体である。
【００５３】
【化１１】
2017171656.tif 000012
【００５４】
一般式（Ｇ４）中、Ｒ１１、Ｒ１３、Ｒ１４、及びＲ２１はそれぞれ独立に水素、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。
【００５５】
なお、本明細書中において、炭素数１乃至６の飽和炭化水素基とは具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、１−メチルエチル基（イソプロピル基）、ｎ‐ブチル基、１−メチルプロピル基（ｓｅｃ−ブチル基）、２−メチルプロピル基（イソブチル基）、１，１−ジメチルエチル基（ｔｅｒｔ−ブチル基）、ｎ‐ペンチル基、１‐メチルブチル基、２‐メチルブチル基、３‐メチルブチル基、１‐エチルプロピル基、１，１‐ジメチルプロピル基、１，２‐ジメチルプロピル基、２，２−ジメチルプロピル基（ネオペンチル基）、分枝を有するまたは有さないヘキシル基等があげられる。炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基としては、具体的にはシクロペンチル基、シクロヘキシル基、１−メチルシクロヘキシル基、２，６−ジメチルシクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ナフチル基、９，９−ジメチルフルオレニル基、単数または複数のメチル基で置換されたフェニル基、単数または複数のエチル基で置換されたフェニル基、単数または複数のイソプロピル基で置換されたフェニル基、ｔｅｒｔ−ブチル基で置換されたフェニル基、フェニル基で置換されたフェニル基などを挙げることができる。
【００５６】
なお、上記環状飽和炭化水素基及び芳香族炭化水素基は置換基を有していても良く、これらが置換基を有する場合、当該置換基としては例えば、炭素数１乃至４のアルキル基を挙げることができる。具体的にはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ‐ブチル基、ｓｅｃ‐ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ‐ブチル基などが挙げられる。
【００５７】
以上のような構成を有する本発明の一態様の有機金属錯体の具体例の一部を以下に示す。
【００５８】
【化１２】
2017171656.tif 000013
【００５９】
【化１３】
2017171656.tif 000014
【００６０】
【化１４】
2017171656.tif 000015
【００６１】
【化１５】
2017171656.tif 000016
【００６２】
【化１６】
2017171656.tif 000017
【００６３】
【化１７】
2017171656.tif 000018
【００６４】
【化１８】
2017171656.tif 000019
【００６５】
【化１９】
2017171656.tif 000020
【００６６】
上述に示したような、本発明の一態様の有機金属錯体の合成方法としては種々の反応を適用することができる。本発明の一態様である有機金属錯体の合成方法の一例について説明する。
【００６７】
＜一般式（Ｇ０）で表される１，２，４−トリアゾール誘導体の合成法＞
まず、下記一般式（Ｇ０）で表される１，２，４−トリアゾール誘導体の合成法の一例を合成スキーム（ａ）により説明する。
【００６８】
【化２０】
2017171656.tif 000021
【００６９】
一般式（Ｇ０）中、Ｒ１乃至Ｒ４はそれぞれ独立に、水素、置換もしくは無置換の炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基及び、置換もしくは無置換の炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基のいずれかを表す。また、Ｒ１０及びＲ２０は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン骨格を有する基、及びピリミジン骨格を有する基のいずれかを表し、Ｒ１０及びＲ２０の少なくとも一方はピリジン骨格を有する基またはピリミジン骨格を有する基を表す。
【００７０】
下記合成スキーム（ａ）に示すように、置換または無置換のフェニル基を有するヒドラジド化合物（Ａ１）と、Ｒ１０及びＲ２０を含むチオエーテル化合物、またはＲ１０及びＲ２０を含むＮ−置換チオアミド化合物（Ａ２）とを反応させることにより、１，２，４−トリアゾール誘導体を得ることができる。
【００７１】
【化２１】
2017171656.tif 000022
【００７２】
ただし、１，２，４−トリアゾール誘導体の合成法は、合成スキーム（ａ）のみに限定されるものではない。例えば、他の合成法の一例として、置換または無置換のフェニル基及びＲ２０を含むチオエーテル化合物、または置換または無置換のフェニル基を含むＮ−置換チオアミド化合物を、Ｒ１０を含むヒドラジド化合物と反応させる方法もある。
【００７３】
また、下記スキーム（ａ’）に示すように、ジヒドラジド化合物（Ａ１’）と第１級アミン化合物（Ａ２’）とを反応させる方法もある。
【００７４】
【化２２】
2017171656.tif 000023
【００７５】
以上のように、一般式（Ｇ０）で表される１，２，４−トリアゾール誘導体は、ごく簡便な合成スキームにより合成することができる。
【００７６】
＜一般式（Ｇ１）で表される本発明の一態様である有機金属錯体の合成方法＞
次に、本発明の一態様である有機金属錯体の一例として、下記一般式（Ｇ１）で表される有機金属錯体の合成方法について説明する。
【００７７】
【化２３】
2017171656.tif 000024
【００７８】
下記合成スキーム（ｂ）に示すように、一般式（Ｇ０）で表される１，２，４−トリアゾール誘導体と、ハロゲンを含むイリジウム金属化合物（塩化イリジウム水和物、ヘキサクロロイリジウム酸アンモニウム等）、またはイリジウム有機金属錯体化合物（アセチルアセトナト錯体、ジエチルスルフィド錯体等）とを混合した後、無溶媒で、またはアルコール系溶媒（グリセロール、エチレングリコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール等）に溶解した後に加熱することにより、一般式（Ｇ１）で表される構造を有する有機金属錯体またはその前駆体を得ることができる。前駆体が得られた場合は配位子とさらに反応させることで、一般式（Ｇ１）で表される構造を有する有機金属錯体を得ることができる。
【００７９】
【化２４】
2017171656.tif 000025
【００８０】
なお、本発明においては、上述したように１，２，４−トリアゾール誘導体を配位子とするオルトメタル錯体を得るために、１，２，４−トリアゾールの５位（すなわちＲ２０）に、置換もしくは無置換の炭素数１乃至６の飽和炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数３乃至８の環状飽和炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数６乃至１３の芳香族炭化水素基、ピリジン骨格を有する基、及びピリミジン骨格を有する基のいずれかの置換基を導入すると、Ｒ２０として水素を用いた場合と比較して、合成スキーム（ｂ）における収率を高めることができるためより好ましい構成となる。
【００８１】
ここで、本発明の一態様の有機金属錯体について、量子化学計算による分子軌道の計算、及び最低励起三重項エネルギー準位（Ｔ１準位）の計算を行った一例を示す。計算に用いた化合物の構造を以下に示す。なお、構造式（３０１）乃至（３０６）及び（３０８）乃至（３１３）が本発明の一態様の有機金属錯体であり、構造式（３００）及び（３０７）は比較のための有機金属錯体である。
【００８２】
【化２５】
2017171656.tif 000026
【００８３】
【化２６】
2017171656.tif 000027
【００８４】
計算方法に関しては以下の通りである。なお、量子化学計算プログラムとしては、Ｇａｕｓｓｉａｎ０９を使用した。計算は、ハイパフォーマンスコンピュータ（ＳＧＩ社製、ＩＣＥ  Ｘ）を用いて行った。
【００８５】
まず、一重項基底状態における最安定構造を密度汎関数法（ＤＦＴ）で計算した。基底関数として、Ｈ、Ｃ、Ｎ原子については６−３１１Ｇ（ｄ，ｐ）を、Ｉｒ原子についてはＬａｎＬ２ＤＺを用いた。汎関数はＢ３ＰＷ９１を用いた。上述の基底関数により、例えば、水素原子であれば、１ｓから３ｓの軌道が考慮され、また、炭素原子であれば、１ｓから４ｓ、２ｐから４ｐの軌道が考慮されることになる。さらに、計算精度向上のため、分極基底系として、水素原子にはｐ関数を、水素原子以外にはｄ関数を加えた。
【００８６】
次に、時間依存密度汎関数法（ＴＤ−ＤＦＴ）を用いて、一重項基底状態の最安定構造から三重項励起状態への遷移に係わるエネルギーを算出した。なお、ＤＦＴの全エネルギーは、ポテンシャルエネルギー、電子間静電エネルギー、電子の運動エネルギーと複雑な電子間の相互作用を全て含む交換相関エネルギーの和で表される。ＤＦＴでは、電子密度で表現された一電子ポテンシャルの汎関数（関数の関数の意）で交換相関相互作用を近似しているため、計算は高精度である。
【００８７】
上記によって得られたＨＯＭＯ準位、ＬＵＭＯ準位、及びＴ１準位の計算値を表１に示す。
【００８８】
【表１】
2017171656.tif 000028
【００８９】
ベンゼン環より、ピリジン環およびピリミジン環は、電子受容性が高い。そのため上記計算結果のように、構造式（３０１）乃至（３０６）の有機金属錯体のＬＵＭＯ準位は、構造式（３００）のＬＵＭＯ準位より低い。また、構造式（３０８）乃至（３１３）の有機金属錯体のＬＵＭＯ準位は、構造式（３０７）のＬＵＭＯ準位より低い。すなわち、本発明の一態様の有機金属錯体のように、ピリジン骨格を含む基又はピリミジン骨格を含む基を有する配位子を有する有機金属錯体は、ＬＵＭＯ準位が低い有機金属錯体である。
【００９０】
また、計算の結果より、構造式（３０１）乃至（３１３）のＴ１準位は、緑から青色のエネルギーであることが分かる。したがって、本発明の一態様は、緑から青色のりん光を呈する有機金属錯体として好ましい。
【００９１】
≪発光素子≫
続いて、本発明の一態様である発光素子の例について図１（Ａ）を用いて以下、詳細に説明する。
【００９２】
本実施の形態における発光素子は、第１の電極１０１と、第２の電極１０２とからなる一対の電極と、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に設けられたＥＬ層１０３とから構成されている。なお、第１の電極１０１は陽極として機能し、第２の電極１０２は陰極として機能するものとして、以下説明をする。
【００９３】
第１の電極１０１は陽極として機能させるためには、仕事関数の大きい（具体的には４．０ｅＶ以上）金属、合金、導電性化合物、およびこれらの混合物などを用いて形成することが好ましい。具体的には、例えば、酸化インジウム−酸化スズ（ＩＴＯ：Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）等が挙げられる。これらの導電性金属酸化物膜は、通常スパッタリング法により成膜されるが、ゾル−ゲル法などを応用して作製しても構わない。作製方法の例としては、酸化インジウム−酸化亜鉛は、酸化インジウムに対し１乃至２０ｗｔ％の酸化亜鉛を加えたターゲットを用いてスパッタリング法により形成する方法などがある。また、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）は、酸化インジウムに対し酸化タングステンを０．５乃至５ｗｔ％、酸化亜鉛を０．１乃至１ｗｔ％含有したターゲットを用いてスパッタリング法により形成することもできる。この他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、または金属材料の窒化物（例えば、窒化チタン）等が挙げられる。グラフェンも用いることができる。なお、後述する複合材料を、ＥＬ層１０３における第１の電極１０１と接する層に用いることで、仕事関数に関わらず、電極材料を選択することができるようになる。
【００９４】
ＥＬ層１０３は積層構造を有し、当該積層構造のいずれかの層に上記一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ４）のいずれかで表される本発明の一態様の有機金属錯体が含まれることが好ましい。
【００９５】
ＥＬ層１０３の積層構造は、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、キャリアブロック層、中間層等を適宜組み合わせて構成することができる。本実施の形態では、ＥＬ層１０３は、第１の電極１０１の上に正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４、電子注入層１１５の順で積層構造を有する構成について説明する。各層を構成する材料の例について以下に具体的に示す。
【００９６】
正孔注入層１１１は、正孔注入性の高い物質を含む層である。モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物等を用いることができる。この他、フタロシアニン（略称：Ｈ２Ｐｃ）や銅フタロシアニン（略称：ＣｕＰＣ）等のフタロシアニン系の化合物、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）等の芳香族アミン化合物、或いはポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）（略称：ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）等の高分子等、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル等によっても正孔注入層１１１を形成することができる。
【００９７】
また、正孔注入層１１１として、正孔輸送性の物質にアクセプター性物質を含有させた複合材料を用いることができる。なお、正孔輸送性の物質にアクセプター性物質を含有させた当該複合材料を用いることにより、電極の仕事関数に依らず電極を形成する材料を選ぶことができる。つまり、第１の電極１０１として仕事関数の大きい材料だけでなく、仕事関数の小さい材料も用いることができるようになる。アクセプター性物質としては、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル等を挙げることができる。また、遷移金属酸化物を挙げることができる。また元素周期表における第４族乃至第８族に属する金属の酸化物を挙げることができる。具体的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムは電子受容性が高いため好ましい。中でも特に、酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。
【００９８】
複合材料に用いる正孔輸送性の物質としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール誘導体、芳香族炭化水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の有機化合物を用いることができる。なお、複合材料に用いる正孔輸送性の物質としては、１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい。以下では、複合材料における正孔輸送性の物質として用いることのできる有機化合物を具体的に列挙する。
【００９９】
複合材料に用いることのできる正孔輸送性の物質としては、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等の芳香族アミン化合物、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴＣＰＢ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等のカルバゾール誘導体、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等の芳香族炭化水素が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロネン等も用いることができる。ビニル骨格を有する芳香族炭化水素であってもよく、ビニル骨格を有している芳香族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。
【０１００】
また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることもできる。
【０１０１】
正孔注入層１１１を形成することによって、正孔の注入性が良好となり、駆動電圧の小さい発光素子を得ることが可能となる。
【０１０２】
正孔輸送層１１２は、正孔輸送性の物質を含む層である。正孔輸送性の物質としては、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）やＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができる。ここに述べた物質は、正孔輸送性が高く、主に１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質である。また、上述の複合材料における正孔輸送性の物質として挙げた有機化合物も正孔輸送層１１２に用いることができる。なお、正孔輸送性の物質を含む層は、単層のものだけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層したものとしてもよい。
【０１０３】
発光層１１３は、蛍光発光を呈する層であっても、りん光発光を呈する層や熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を呈する層であってもいずれでも構わない。また、単層であっても、異なる発光物質が含まれる複数の層からなっていても良い。複数の層からなる発光層を形成する場合、りん光発光物質が含まれる層と蛍光発光物質が含まれる層が積層されていても良い。この際、りん光発光物質が含まれる層では、後述の励起錯体を利用することが好ましい。
【０１０４】
蛍光発光物質としては、例えば以下のような物質を用いることができる。また、これ以外の蛍光発光物質も用いることができる。５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）クマリン５４５Ｔ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）などが挙げられる。特に、１，６ＦＬＰＡＰｒｎや１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎのようなピレンジアミン化合物に代表される縮合芳香族ジアミン化合物は、ホールトラップ性が高く、発光効率や信頼性に優れているため好ましい。
【０１０５】
発光層１１３において、りん光発光物質として用いることが可能な材料としては、例えば以下のようなものが挙げられる。トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）３］）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３］）、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３］）のような４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３］）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）３］）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３］）、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３］）のようなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：［Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ）］）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒａｃａｃ）のような電子吸引基を有するフェニルピリジン誘導体を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。これらは青色のりん光発光を示す化合物であり、４４０ｎｍから５２０ｎｍに発光のピークを有する化合物である。
【０１０６】
また、トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）３］）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［６−（２−ノルボルニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）３］）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａｃ）］）、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）３］）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）３］）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェナントロリン）テルビウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは主に緑色のりん光発光を示す化合物であり、５００ｎｍ乃至６００ｎｍに発光のピークを有する。なお、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。
【０１０７】
また、（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ）］）、ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ）］）、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（ｄｐｍ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ］）］）、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）３］）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＤＢＭ）３（Ｐｈｅｎ）］）、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＴＴＡ）３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは、赤色のりん光発光を示す化合物であり、６００ｎｍから７００ｎｍに発光のピークを有する。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。
【０１０８】
また、以上で述べたりん光性化合物の他、様々なりん光性発光材料を選択し、用いてもよい。
【０１０９】
なお、本発明の一態様の有機金属錯体をりん光発光物質として用いることが好ましい。本発明の一態様の有機金属錯体は、緑色から青色のりん光を効率良く発光するため、発光効率の高い発光素子を得ることができる。また、本発明の一態様の有機金属錯体は、１，２，４−トリアゾール骨格を含む配位子を有する有機金属錯体としてはＬＵＭＯ準位の位置が深く、電子の注入および電子の輸送性に優れる。そのため、当該有機金属錯体をりん光発光物質として用いた発光素子は駆動電圧の小さい発光素子とすることが可能である。このことから当該発光素子を備えた発光装置は消費電力の小さい発光装置とすることができる。
【０１１０】
ＴＡＤＦ材料としてはフラーレン及びその誘導体、アクリジン及びその誘導体、エオシン誘導体等を用いることができる。またマグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含有ポルフィリンを用いることができる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、以下の構造式に示されるプロトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｐｒｏｔｏ  ＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｍｅｓｏ  ＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｈｅｍａｔｏ  ＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｃｏｐｒｏ  ＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｅｔｉｏ  Ｉ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ２ＯＥＰ）等も挙げられる。
【０１１１】
【化２７】
2017171656.tif 000029
【０１１２】
また、以下の構造式に示される２−ビフェニル−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＩＣ−ＴＲＺ）や、９−（４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン−２−イル）−９’−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（略称：ＰＣＣｚＴｚｎ）、９−［４−（４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン−２−イル）フェニル］−９’−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）、２−［４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）フェニル］−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＸＺ−ＴＲＺ）、３−［４−（５−フェニル−５，１０−ジヒドロフェナジン−１０−イル）フェニル］−４，５−ジフェニル−１，２，４−トリアゾール（略称：ＰＰＺ−３ＴＰＴ）、３−（９，９−ジメチル−９Ｈ−アクリジン−１０−イル）−９Ｈ−キサンテン−９−オン（略称：ＡＣＲＸＴＮ）、ビス［４−（９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン）フェニル］スルホン（略称：ＤＭＡＣ−ＤＰＳ）、１０−フェニル−１０Ｈ，１０’Ｈ−スピロ［アクリジン−９，９’−アントラセン］−１０’−オン（略称：ＡＣＲＳＡ）、等のπ電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環の両方を有する複素環化合物も用いることができる。該複素環化合物は、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有するため、電子輸送性及び正孔輸送性が共に高く、好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香環のドナー性とπ電子不足型複素芳香環のアクセプター性が共に強くなり、Ｓ１準位とＴ１準位のエネルギー差が小さくなるため、熱活性化遅延蛍光を効率よく得られることから特に好ましい。なお、π電子不足型複素芳香環の代わりに、シアノ基のような電子吸引基が結合した芳香環を用いても良い。
【０１１３】
【化２８】
2017171656.tif 000030
【０１１４】
発光層のホスト材料としては、蛍光発光物質を用いる場合は、９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣｚＰＡ）、３−［４−（１−ナフチル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＮ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントラセニル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）、６−［３−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−ベンゾ［ｂ］ナフト［１，２−ｄ］フラン（略称：２ｍＢｎｆＰＰＡ）、９−フェニル−１０−｛４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）−ビフェニル−４’−イル｝アントラセン（略称：ＦＬＰＰＡ）等のアントラセン骨格を有する材料が好適である。アントラセン骨格を有する物質を蛍光発光物質のホスト材料として用いると、発光効率、耐久性共に良好な発光層を実現することが可能である。特に、ＣｚＰＡ、ｃｇＤＢＣｚＰＡ、２ｍＢｎｆＰＰＡ、ＰＣｚＰＡは非常に良好な特性を示すため、好ましい選択である。
【０１１５】
上記材料以外の材料をホスト材料として用いる場合、電子輸送性を有する材料や正孔輸送性を有する材料など様々なキャリア輸送材料を用いることができる。
【０１１６】
電子輸送性を有する材料としては、例えば、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などの金属錯体や、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）などのポリアゾール骨格を有する複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢｑ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス〔３−（４−ジベンゾチエニル）フェニル〕ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）−フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物が挙げられる。上述した中でも、ジアジン骨格を有する複素環化合物やピリジン骨格を有する複素環化合物は、信頼性が良好であり好ましい。特に、ジアジン（ピリミジンやピラジン）骨格を有する複素環化合物は、電子輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。
【０１１７】
正孔輸送性を有する材料としては、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４、４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）などの芳香族アミン骨格を有する化合物や、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）などのカルバゾール骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）などのチオフェン骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）などのフラン骨格を有する化合物が挙げられる。上述した中でも、芳香族アミン骨格を有する化合物やカルバゾール骨格を有する化合物は、信頼性が良好であり、また、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与するため好ましい。また、以上で述べた正孔輸送材料の他、様々な物質の中から正孔輸送材料を用いても良い。
【０１１８】
なお、ホスト材料は複数種の物質を混合した材料であっても良く、混合したホスト材料を用いる場合は、電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料とを混合することが好ましい。電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料を混合することによって、発光層１１３の輸送性を容易に調整することができ、再結合領域の制御も簡便に行うことができる。正孔輸送性を有する材料と電子輸送性を有する材料の含有量の比は、正孔輸送性を有する材料：電子輸送性を有する材料＝１：９乃至９：１とすればよい。
【０１１９】
また、これら混合されたホスト材料同士で励起錯体を形成しても良い。当該励起錯体は、蛍光発光物質、りん光発光物質及びＴＡＤＦ材料の最も低エネルギー側の吸収帯の波長と重なるような発光を呈する励起錯体を形成するような組み合わせを選択することで、エネルギー移動がスムーズとなり、効率よく発光が得られるようになる。また、当該構成は駆動電圧も低下するため好ましい構成である。
【０１２０】
以上のような構成を有する発光層１１３は、真空蒸着法での共蒸着や、混合溶液として、グラビア印刷法、オフセット印刷法、インクジェット法、スピンコート法やディップコート法などを用いて作製することができる。
【０１２１】
電子輸送層１１４は、電子輸送性を有する物質を含む層である電子輸送性を有する物質としては、上記ホスト材料に用いることが可能な電子輸送性を有する材料として挙げた材料や、アントラセン骨格を有する材料を用いることができる。
【０１２２】
また、電子輸送層と発光層との間に電子キャリアの移動を制御する層を設けても良い。これは上述したような電子輸送性の高い材料に、電子トラップ性の高い物質を少量添加した層であって、電子キャリアの移動を抑制することによって、キャリアバランスを調節することが可能となる。このような構成は、発光層を電子が突き抜けてしまうことにより発生する問題（例えば素子寿命の低下）の抑制に大きな効果を発揮する。
【０１２３】
また、電子輸送層１１４と第２の電極１０２との間に、第２の電極１０２に接して電子注入層１１５を設けてもよい。電子注入層１１５としては、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）等のようなアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を用いることができる。例えば、電子輸送性を有する物質からなる層中にアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を含有させたものを用いることができる。また、電子注入層１１５にエレクトライドを用いてもよい。エレクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。なお、電子注入層１１５として、電子輸送性を有する物質からなる層中にアルカリ金属又はアルカリ土類金属を含有させたものを用いることにより、第２の電極１０２からの電子注入が効率良く行われるためより好ましい。
【０１２４】
また、電子注入層１１５の代わりに電荷発生層１１６を設けても良い（図１（Ｂ））。電荷発生層１１６は、電位をかけることによって当該層の陰極側に接する層に正孔を、陽極側に接する層に電子を注入することができる層のことである。電荷発生層１１６には、少なくともＰ型層１１７が含まれる。Ｐ型層１１７は、上述の正孔注入層１１１を構成することができる材料として挙げた複合材料を用いて形成することが好ましい。またＰ型層１１７は、複合材料を構成する材料として上述したアクセプター材料を含む膜と正孔輸送材料を含む膜とを積層して構成しても良い。Ｐ型層１１７に電位をかけることによって、電子輸送層１１４に電子が、陰極である第２の電極１０２に正孔が注入され、発光素子が動作する。この際、電子輸送層１１４の電荷発生層１１６に接する位置に、本発明の一態様の有機化合物を含む層が存在することによって、発光素子の駆動時間の蓄積に伴う輝度低下が抑制され、寿命の長い発光素子を得ることができる。
【０１２５】
なお、電荷発生層１１６はＰ型層１１７の他に電子リレー層１１８及び電子注入バッファ層１１９のいずれか一又は両方がもうけられていることが好ましい。
【０１２６】
電子リレー層１１８は少なくとも電子輸送性を有する物質を含み、電子注入バッファ層１１９とＰ型層１１７との相互作用を防いで電子をスムーズに受け渡す機能を有する。電子リレー層１１８に含まれる電子輸送性を有する物質のＬＵＭＯ準位は、Ｐ型層１１７におけるアクセプター性物質のＬＵＭＯ準位と、電子輸送層１１４における電荷発生層１１６に接する層に含まれる物質のＬＵＭＯ準位との間であることが好ましい。電子リレー層１１８に用いられる電子輸送性を有する物質におけるＬＵＭＯ準位の具体的なエネルギー準位は−５．０ｅＶ以上、好ましくは−５．０ｅＶ以上−３．０ｅＶ以下とするとよい。なお、電子リレー層１１８に用いられる電子輸送性を有する物質としてはフタロシアニン系の材料又は金属−酸素結合と芳香族配位子を有する金属錯体を用いることが好ましい。
【０１２７】
電子注入バッファ層１１９には、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））等の電子注入性の高い物質を用いることが可能である。
【０１２８】
また、電子注入バッファ層１１９が、電子輸送性を有する物質とドナー性物質を含んで形成される場合には、ドナー性物質として、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））の他、テトラチアナフタセン（略称：ＴＴＮ）、ニッケロセン、デカメチルニッケロセン等の有機化合物を用いることもできる。なお、電子輸送性を有する物質としては、先に説明した電子輸送層１１４を構成する材料と同様の材料を用いて形成することができる。また、本発明の有機化合物を用いることもできる。
【０１２９】
第２の電極１０２を形成する物質としては、仕事関数の小さい（具体的には３．８ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などを用いることができる。このような陰極材料の具体例としては、リチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびマグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等の元素周期表の第１族または第２族に属する元素、およびこれらを含む合金（ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ）、ユウロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含む合金等が挙げられる。しかしながら、第２の電極１０２と電子輸送層との間に、電子注入層を設けることにより、仕事関数の大小に関わらず、Ａｌ、Ａｇ、ＩＴＯ、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ等様々な導電性材料を第２の電極１０２として用いることができる。これら導電性材料は、真空蒸着法やスパッタリング法などの乾式法、インクジェット法、スピンコート法等を用いて成膜することが可能である。また、ゾル−ゲル法を用いて湿式法で形成しても良いし、金属材料のペーストを用いて湿式法で形成してもよい。
【０１３０】
また、ＥＬ層１０３の形成方法としては、乾式法、湿式法を問わず、種々の方法を用いることができる。例えば、真空蒸着法、グラビア印刷法、オフセット印刷法、スクリーン印刷法、インクジェット法またはスピンコート法など用いても構わない。
【０１３１】
ここで、液滴吐出法を用いてＥＬ層７８６を形成する方法について、図３７を用いて説明する。図３７（Ａ）乃至図３７（Ｄ）は、ＥＬ層７８６の作製方法を説明する断面図である。
【０１３２】
まず、平坦化絶縁膜７７０上に導電膜７７２が形成され、導電膜７７２の一部を覆うように絶縁膜７３０が形成される（図３７（Ａ）参照）。
【０１３３】
次に、絶縁膜７３０の開口である導電膜７７２の露出部に、液滴吐出装置７８３より液滴７８４を吐出し、組成物を含む層７８５を形成する。液滴７８４は、溶媒を含む組成物であり、導電膜７７２上に付着する（図３７（Ｂ）参照）。
【０１３４】
なお、液滴７８４を吐出する工程を減圧下で行ってもよい。
【０１３５】
次に、組成物を含む層７８５より溶媒を除去し、固化することによってＥＬ層７８６を形成する（図３７（Ｃ）参照）。
【０１３６】
なお、溶媒の除去方法としては、乾燥工程または加熱工程を行えばよい。
【０１３７】
次に、ＥＬ層７８６上に導電膜７８８を形成し、発光素子７８２を形成する（図３７（Ｄ）参照）。
【０１３８】
このようにＥＬ層７８６を液滴吐出法で行うと、選択的に組成物を吐出することができるため、材料のロスを削減することができる。また、形状を加工するためのリソグラフィ工程なども必要ないために工程も簡略化することができ、低コスト化が達成できる。
【０１３９】
なお、上記説明した液滴吐出法とは、組成物の吐出口を有するノズル、あるいは１つ又は複数のノズルを有するヘッド等の液滴を吐出する手段を有するものの総称とする。
【０１４０】
次に、液滴吐出法に用いる液滴吐出装置について、図３８を用いて説明する。図３８は、液滴吐出装置１４００を説明する概念図である。
【０１４１】
液滴吐出装置１４００は、液滴吐出手段１４０３を有する。また、液滴吐出手段１４０３は、ヘッド１４０５と、ヘッド１４１２と、ヘッド１４１６とを有する。
【０１４２】
ヘッド１４０５、及びヘッド１４１２は制御手段１４０７に接続され、それがコンピュータ１４１０で制御することにより予めプログラミングされたパターンに描画することができる。
【０１４３】
また、描画するタイミングとしては、例えば、基板１４０２上に形成されたマーカー１４１１を基準に行えば良い。あるいは、基板１４０２の外縁を基準にして基準点を確定させても良い。ここでは、マーカー１４１１を撮像手段１４０４で検出し、画像処理手段１４０９にてデジタル信号に変換したものをコンピュータ１４１０で認識して制御信号を発生させて制御手段１４０７に送る。
【０１４４】
撮像手段１４０４としては、電荷結合素子（ＣＣＤ）や相補型金属−酸化物−半導体（ＣＭＯＳ）を利用したイメージセンサなどを用いることができる。なお、基板１４０２上に形成されるべきパターンの情報は記憶媒体１４０８に格納されたものであり、この情報を基にして制御手段１４０７に制御信号を送り、液滴吐出手段１４０３の個々のヘッド１４０５、ヘッド１４１２、ヘッド１４１６を個別に制御することができる。吐出する材料は、材料供給源１４１３、材料供給源１４１４、材料供給源１４１５より配管を通してヘッド１４０５、ヘッド１４１２、ヘッド１４１６にそれぞれ供給される。
【０１４５】
ヘッド１４０５、ヘッド１４１２、ヘッド１４１６の内部は、点線１４０６が示すように液状の材料を充填する空間と、吐出口であるノズルを有する構造となっている。図示しないが、ヘッド１４１２もヘッド１４０５と同様な内部構造を有する。ヘッド１４０５とヘッド１４１２のノズルを異なるサイズで設けると、異なる材料を異なる幅で同時に描画することができる。一つのヘッドで、複数種の発光材料などをそれぞれ吐出し、描画することができ、広領域に描画する場合は、スループットを向上させるため複数のノズルより同材料を同時に吐出し、描画することができる。大型基板を用いる場合、ヘッド１４０５、ヘッド１４１２、ヘッド１４１６は基板上を、図３８中に示すＸ、Ｙ、Ｚの矢印の方向に自在に走査し、描画する領域を自由に設定することができ、同じパターンを一枚の基板に複数描画することができる。
【０１４６】
また、組成物を吐出する工程は、減圧下で行ってもよい。吐出時に基板を加熱しておいてもよい。組成物を吐出後、乾燥と焼成の一方又は両方の工程を行う。乾燥と焼成の工程は、両工程とも加熱処理の工程であるが、その目的、温度と時間が異なるものである。乾燥の工程、焼成の工程は、常圧下又は減圧下で、レーザ光の照射や瞬間熱アニール、加熱炉などにより行う。なお、この加熱処理を行うタイミング、加熱処理の回数は特に限定されない。乾燥と焼成の工程を良好に行うためには、そのときの温度は、基板の材質及び組成物の性質に依存する。
【０１４７】
以上のように、液滴吐出装置を用いてＥＬ層７８６を作製することができる。
【０１４８】
液滴吐出装置を用いてＥＬ層７８６を作製する場合において、本発明の有機金属錯体を溶媒に溶かした組成物として湿式法により形成する場合、種々の有機溶剤を用いて塗布用組成物とすることが出来る。前記組成物に用いることが出来る有機溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エタノール、メタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、アセトニトリル、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド、クロロホルム、メチレンクロライド、四塩化炭素、酢酸エチル、ヘキサン、シクロヘキサン等種々の有機溶剤を用いることが出来る。特に、ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン等の低極性なベンゼン誘導体を用いることで、好適な濃度の溶液を作ることが出来、また、インク中に含まれる本発明の有機金属錯体が酸化などにより劣化することを防止できるため好ましい。また、作製後の膜の均一性や膜厚の均一性などを考慮すると沸点が１００℃以上であることが好ましく、トルエン、キシレン、メシチレンが更に好ましい。
【０１４９】
なお、上記構成は、他の実施の形態や本実施の形態中の他の構成と適宜組み合わせることが可能である。
【０１５０】
電極についても、ゾル−ゲル法を用いて湿式法で形成しても良いし、金属材料のペーストを用いて湿式法で形成してもよい。また、スパッタリング法や真空蒸着法などの乾式法を用いて形成しても良い。
【０１５１】
当該発光素子の発光は、第１の電極１０１または第２の電極１０２のいずれか一方または両方を通って外部に取り出される。従って、第１の電極１０１または第２の電極１０２のいずれか一方または両方を透光性を有する電極で形成する。
【０１５２】
なお、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に設けられる層の構成は、上記のものには限定されない。しかし、発光領域と電極やキャリア注入層に用いられる金属とが近接することによって生じる消光が抑制されるように、第１の電極１０１および第２の電極１０２から離れた部位に正孔と電子とが再結合する発光領域を設けた構成が好ましい。
【０１５３】
また、発光層１１３に接する正孔輸送層や電子輸送層、特に発光層１１３における再結合領域に近い方に接するキャリア輸送層は、発光層で生成した励起子からのエネルギー移動を抑制するため、そのバンドギャップが発光層を構成する発光物質もしくは、発光層に含まれる発光中心物質が有するバンドギャップより大きいバンドギャップを有する物質で構成することが好ましい。
【０１５４】
続いて、複数の発光ユニットを積層した構成の発光素子（積層型素子ともいう）の態様について、図１（Ｃ）を参照して説明する。この発光素子は、陽極と陰極との間に、複数の発光ユニットを有する発光素子である。一つの発光ユニットは、図１（Ａ）で示したＥＬ層１０３と同様な構成を有する。つまり、図１（Ａ）又は図１（Ｂ）で示した発光素子は、１つの発光ユニットを有する発光素子であり、図１（Ｃ）で示した発光素子は複数の発光ユニットを有する発光素子であるということができる。
【０１５５】
図１（Ｃ）において、第１の電極５０１と第２の電極５０２との間には、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２が積層されており、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２との間には電荷発生層５１３が設けられている。第１の電極５０１と第２の電極５０２はそれぞれ図１（Ａ）における第１の電極１０１と第２の電極１０２に相当し、図１（Ａ）の説明で述べたものと同じものを適用することができる。また、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２は同じ構成であっても異なる構成であってもよい。
【０１５６】
電荷発生層５１３は、第１の電極５０１と第２の電極５０２に電圧を印加したときに、一方の発光ユニットに電子を注入し、他方の発光ユニットに正孔を注入する機能を有する。すなわち、図１（Ｃ）において、第１の電極の電位の方が第２の電極の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電荷発生層５１３は、第１の発光ユニット５１１に電子を注入し、第２の発光ユニット５１２に正孔を注入するものであればよい。
【０１５７】
電荷発生層５１３は、図１（Ｂ）にて説明した電荷発生層１１６と同様の構成で形成することが好ましい。有機化合物と金属酸化物の複合材料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実現することができる。なお、発光ユニットの陽極側の面が電荷発生層５１３に接している場合は、電荷発生層５１３が発光ユニットの正孔注入層の役割も担うことができるため、発光ユニットは正孔注入層を設けなくとも良い。
【０１５８】
また、電子注入バッファ層１１９を設ける場合、当該層が陽極側の発光ユニットにおける電子注入層の役割を担うため、当該発光ユニットには必ずしも重ねて電子注入層を形成する必要はない。
【０１５９】
なお、発光ユニット中、電荷発生層５１３における陽極側の面に接する層（代表的には陽極側の発光ユニットにおける電子輸送層）に上述の本発明の一態様である有機金属錯体が含まれることによって、消費電力の小さい発光素子を得ることができる。
【０１６０】
図１（Ｃ）では、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明したが、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能である。本実施の形態に係る発光素子のように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層５１３で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに長寿命な素子を実現できる。また、低電圧駆動が可能で消費電力が低い発光装置を実現することができる。
【０１６１】
また、それぞれの発光ユニットの発光色を異なるものにすることで、発光素子全体として、所望の色の発光を得ることができる。例えば、２つの発光ユニットを有する発光素子において、第１の発光ユニットで赤と緑の発光色、第２の発光ユニットで青の発光色を得ることで、発光素子全体として白色発光する発光素子を得ることも容易である。
【０１６２】
≪微小光共振器（マイクロキャビティ）構造≫
マイクロキャビティ構造を有する発光素子は、上記一対の電極を、反射電極と半透過・半反射電極とから構成することにより得られる。反射電極と半透過・半反射電極は上述の第１の電極と第２の電極に相当する。反射電極と半透過・半反射電極との間には少なくともＥＬ層を有し、ＥＬ層は少なくとも発光領域となる発光層を有している。
【０１６３】
ＥＬ層に含まれる発光層から射出される発光は、反射電極と半透過・半反射電極とによって反射され、共振する。なお、反射電極は、可視光の反射率が４０％乃至１００％、好ましくは７０％乃至１００％であり、かつ抵抗率が１×１０−２Ωｃｍ以下である。また、半透過・半反射電極は、可視光の反射率が２０％乃至８０％、好ましくは４０％乃至７０％であり、かつ抵抗率が１×１０−２Ωｃｍ以下である。
【０１６４】
また、当該発光素子は、透明導電膜や上述の複合材料、キャリア輸送材料などの厚みを変えることで反射電極と半透過・半反射電極の間の光学的距離を変えることができる。これにより、反射電極と半透過・半反射電極との間において、共振する波長の光を強め、共振しない波長の光を減衰させることができる。
【０１６５】
なお、発光層から発する光のうち、反射電極によって反射されて戻ってきた光（第１の反射光）は、発光層から半透過・半反射電極に直接入射する光（第１の入射光）と大きな干渉を起こすため、反射電極と発光層の光学的距離を（２ｎ−１）λ／４（ただし、ｎは１以上の自然数、λは増幅したい色の波長）に調節することが好ましい。これにより、第１の反射光と第１の入射光との位相を合わせ発光層からの発光をより増幅させることができる。
【０１６６】
なお、上記構成においては、ＥＬ層に複数の発光層を有する構造であっても、単一の発光層を有する構造であっても良く、例えば、上述のタンデム型発光素子の構成と組み合わせて、一つの発光素子に電荷発生層を挟んで複数のＥＬ層を設け、それぞれのＥＬ層に単数もしくは複数の発光層を形成する構成に適用してもよい。
【０１６７】
≪発光装置≫
本発明の一態様の発光装置について図２を用いて説明する。なお、図２（Ａ）は、発光装置を示す上面図、図２（Ｂ）は図２（Ａ）をＡ−ＢおよびＣ−Ｄで切断した断面図である。この発光装置は、発光素子の発光を制御するものとして、点線で示された駆動回路部（ソース線駆動回路）６０１、画素部６０２、駆動回路部（ゲート線駆動回路）６０３を含んでいる。また、６０４は封止基板、６０５はシール材であり、シール材６０５で囲まれた内側は、空間６０７になっている。
【０１６８】
なお、引き回し配線６０８はソース線駆動回路６０１及びゲート線駆動回路６０３に入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）６０９からビデオ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣしか図示されていないが、このＦＰＣにはプリント配線基板（ＰＷＢ）が取り付けられていても良い。本明細書における発光装置には、発光装置本体だけでなく、それにＦＰＣもしくはＰＷＢが取り付けられた状態をも含むものとする。
【０１６９】
次に、断面構造について図２（Ｂ）を用いて説明する。素子基板６１０上には駆動回路部及び画素部が形成されているが、ここでは、駆動回路部であるソース線駆動回路６０１と、画素部６０２中の一つの画素が示されている。
【０１７０】
なお、ソース線駆動回路６０１はｎチャネル型ＦＥＴ６２３とｐチャネル型ＦＥＴ６２４とを組み合わせたＣＭＯＳ回路が形成される。また、駆動回路は、種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路もしくはＮＭＯＳ回路で形成しても良い。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路を形成したドライバ一体型を示すが、必ずしもその必要はなく、駆動回路を基板上ではなく外部に形成することもできる。
【０１７１】
また、画素部６０２はスイッチング用ＦＥＴ６１１と、電流制御用ＦＥＴ６１２とそのドレインに電気的に接続された第１の電極６１３とを含む複数の画素により形成されているが、これに限定されず、３つ以上のＦＥＴと、容量素子とを組み合わせた画素部としてもよい。
【０１７２】
ＦＥＴに用いる半導体の種類及び結晶性については特に限定されず、非晶質半導体を用いてもよいし、結晶性半導体を用いてもよい。ＦＥＴに用いる半導体の例としては、第１３族半導体、第１４族半導体、化合物半導体、酸化物半導体、有機半導体材料を用いることができるが、特に、酸化物半導体を用いると好ましい。該酸化物半導体としては、例えば、Ｉｎ−Ｇａ酸化物、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ酸化物（Ｍは、Ａｌ、Ｇａ、Ｙ、Ｚｒ、Ｌａ、Ｃｅ、またはＮｄ）等が挙げられる。なお、エネルギーギャップが２ｅＶ以上、好ましくは２．５ｅＶ以上、さらに好ましくは３ｅＶ以上の酸化物半導体材料を用いることで、トランジスタのオフ電流を低減することができるため、好ましい構成である。
【０１７３】
なお、第１の電極６１３の端部を覆って絶縁物６１４が形成されている。ここでは、ポジ型の感光性アクリル樹脂膜を用いることにより形成することができる。
【０１７４】
また、被覆性を良好なものとするため、絶縁物６１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面が形成されるようにする。例えば、絶縁物６１４の材料としてポジ型の感光性アクリルを用いた場合、絶縁物６１４の上端部のみに曲率半径（０．２μｍ乃至３μｍ）を有する曲面を持たせることが好ましい。また、絶縁物６１４として、ネガ型の感光性樹脂、或いはポジ型の感光性樹脂のいずれも使用することができる。
【０１７５】
第１の電極６１３上には、ＥＬ層６１６及び第２の電極６１７がそれぞれ形成されている。これらはそれぞれ図１（Ａ）で説明した第１の電極１０１、ＥＬ層１０３及び第２の電極１０２又は図１（Ｂ）で説明した第１の電極５０１、ＥＬ層５０３及び第２の電極５０２に相当する。
【０１７６】
ＥＬ層６１６には本発明の一態様の有機金属錯体が含まれることが好ましい。当該有機金属錯体は、発光層における発光中心物質として用いられることが好ましい。
【０１７７】
さらにシール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、素子基板６１０、封止基板６０４、およびシール材６０５で囲まれた空間６０７に発光素子６１８が備えられた構造になっている。なお、空間６０７には、充填材が充填されており、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、シール材６０５で充填される場合もある。封止基板には凹部を形成し、そこに乾燥材を設けると水分の影響による劣化を抑制することができ、好ましい構成である。
【０１７８】
シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。また、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しない材料であることが望ましい。また、素子基板６１０及び封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０１７９】
例えば、本明細書等において、様々な基板を用いて、トランジスタや発光素子を形成することが出来る。基板の種類は、特定のものに限定されることはない。その基板の一例としては、半導体基板（例えば単結晶基板又はシリコン基板）、ＳＯＩ基板、ガラス基板、石英基板、プラスチック基板、金属基板、ステンレス・スチル基板、ステンレス・スチル・ホイルを有する基板、タングステン基板、タングステン・ホイルを有する基板、可撓性基板、貼り合わせフィルム、繊維状の材料を含む紙、又は基材フィルムなどがある。ガラス基板の一例としては、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラス、又はソーダライムガラスなどがある。可撓性基板、貼り合わせフィルム、基材フィルムなどの一例としては、以下のものがあげられる。例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルサルフォン（ＰＥＳ）に代表されるプラスチックがある。または、一例としては、アクリル等の合成樹脂などがある。または、一例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、又はポリ塩化ビニルなどがある。または、一例としては、ポリアミド、ポリイミド、アラミド、エポキシ、無機蒸着フィルム、又は紙類などがある。特に、半導体基板、単結晶基板、又はＳＯＩ基板などを用いてトランジスタを製造することによって、特性、サイズ、又は形状などのばらつきが少なく、電流能力が高く、サイズの小さいトランジスタを製造することができる。このようなトランジスタによって回路を構成すると、回路の低消費電力化、又は回路の高集積化を図ることができる。
【０１８０】
また、基板として、可撓性基板を用い、可撓性基板上に直接、トランジスタや発光素子を形成してもよい。または、基板とトランジスタの間や、基板と発光素子の間に剥離層を設けてもよい。剥離層は、その上に半導体装置を一部あるいは全部完成させた後、基板より分離し、他の基板に転載するために用いることができる。その際、トランジスタは耐熱性の劣る基板や可撓性の基板にも転載できる。なお、上述の剥離層には、例えば、タングステン膜と酸化シリコン膜との無機膜の積層構造の構成や、基板上にポリイミド等の有機樹脂膜が形成された構成等を用いることができる。
【０１８１】
つまり、ある基板を用いてトランジスタや発光素子を形成し、その後、別の基板にトランジスタや発光素子を転置し、別の基板上にトランジスタや発光素子を配置してもよい。トランジスタや発光素子が転置される基板の一例としては、上述したトランジスタを形成することが可能な基板に加え、紙基板、セロファン基板、アラミドフィルム基板、ポリイミドフィルム基板、石材基板、木材基板、布基板（天然繊維（絹、綿、麻）、合成繊維（ナイロン、ポリウレタン、ポリエステル）若しくは再生繊維（アセテート、キュプラ、レーヨン、再生ポリエステル）などを含む）、皮革基板、又はゴム基板などがある。これらの基板を用いることにより、特性のよいトランジスタの形成、消費電力の小さいトランジスタの形成、壊れにくい装置の製造、耐熱性の付与、軽量化、又は薄型化を図ることができる。
【０１８２】
図３には白色発光を呈する発光素子を形成し、着色層（カラーフィルタ）等を設けることによってフルカラー化した発光装置の例を示す。図３（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２５、ＥＬ層１０２８、発光素子の第２の電極１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている。
【０１８３】
また、図３（Ａ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）は透明な基材１０３３に設けている。また、黒色層（ブラックマトリックス）１０３５をさらに設けても良い。着色層及び黒色層が設けられた透明な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及び黒色層は、オーバーコート層で覆われている。また、図３（Ａ）においては、光が着色層を透過せずに外部へと出る発光層と、各色の着色層を透過して外部に光が出る発光層とがあり、着色層を透過しない光は白、着色層を透過する光は赤、青、緑となることから、４色の画素で映像を表現することができる。
【０１８４】
なお、本発明の一態様の有機金属錯体を発光物質の一つとして用いた発光素子は、発光効率の高い発光素子とすることができ、消費電力の小さな発光素子とすることもできる。
【０１８５】
図３（Ｂ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する例を示した。このように、着色層は基板１００１と封止基板１０３１の間に設けられていても良い。
【０１８６】
また、以上に説明した発光装置では、ＦＥＴが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の発光装置としたが、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（トップエミッション型）の発光装置としても良い。トップエミッション型の発光装置の断面図を図４に示す。この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。ＦＥＴと発光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の発光装置と同様に形成する。その後、第３の層間絶縁膜１０３７を電極１０２２を覆って形成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第２の層間絶縁膜と同様の材料の他、他の様々な材料を用いて形成することができる。
【０１８７】
発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂはここでは陽極とするが、陰極であっても構わない。また、図４のようなトップエミッション型の発光装置である場合、第１の電極を反射電極とすることが好ましい。ＥＬ層１０２８の構成は、図１（Ａ）のＥＬ層１０３または図１（Ｂ）のＥＬ層１０３として説明したような構成とし、且つ、白色の発光が得られるような素子構造とする。
【０１８８】
図４のようなトップエミッションの構造では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するように黒色層（ブラックマトリックス）１０３５を設けても良い。着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）や黒色層（ブラックマトリックス）はオーバーコート層によって覆われていても良い。なお封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いることとする。
【０１８９】
また、ここでは赤、緑、青、白の４色でフルカラー表示を行う例を示したが特に限定されず、赤、緑、青の３色や赤、緑、青、黄の４色でフルカラー表示を行ってもよい。
【０１９０】
図５には本発明の一態様であるパッシブマトリクス型の発光装置を示す。なお、図５（Ａ）は、発光装置を示す斜視図、図５（Ｂ）は図５（Ａ）をＸ−Ｙで切断した断面図である。図５において、基板９５１上には、電極９５２と電極９５６との間にはＥＬ層９５５が設けられている。電極９５２の端部は絶縁層９５３で覆われている。そして、絶縁層９５３上には隔壁層９５４が設けられている。隔壁層９５４の側壁は、基板面に近くなるに伴って、一方の側壁と他方の側壁との間隔が狭くなっていくような傾斜を有する。つまり、隔壁層９５４の短辺方向の断面は、台形状であり、底辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接する辺）の方が上辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接しない辺）よりも短い。このように、隔壁層９５４を設けることで、静電気等に起因した発光素子の不良を防ぐことが出来る。
【０１９１】
以上、説明した発光装置は、マトリクス状に配置された多数の微小な発光素子を、画素部に形成されたＦＥＴでそれぞれ制御することが可能であるため、画像の表現を行う表示装置として好適に利用できる発光装置である。
【０１９２】
≪照明装置≫
本発明の一態様である照明装置を図６を参照しながら説明する。図６（Ｂ）は照明装置の上面図、図６（Ａ）は図６（Ｂ）におけるｅ−ｆ断面図である。
【０１９３】
当該照明装置は、支持体である透光性を有する基板４００上に、第１の電極４０１が形成されている。第１の電極４０１は図１（Ａ）、（Ｂ）の第１の電極１０１に相当する。第１の電極４０１側から発光を取り出す場合、第１の電極４０１は透光性を有する材料により形成する。
【０１９４】
第２の電極４０４に電圧を供給するためのパッド４１２が基板４００上に形成される。
【０１９５】
第１の電極４０１上にはＥＬ層４０３が形成されている。ＥＬ層４０３は図１（Ａ）、（Ｂ）のＥＬ層１０３に相当する。なお、これらの構成については当該記載を参照されたい。
【０１９６】
ＥＬ層４０３を覆って第２の電極４０４を形成する。第２の電極４０４は図１（Ａ）の第２の電極１０２に相当する。発光を第１の電極４０１側から取り出す場合、第２の電極４０４は反射率の高い材料を含んで形成される。第２の電極４０４はパッド４１２と接続することによって、電圧が供給される。
【０１９７】
第１の電極４０１、ＥＬ層４０３及び第２の電極４０４によって発光素子が形成される。当該発光素子を、シール材４０５、４０６を用いて封止基板４０７を固着し、封止することによって照明装置が完成する。シール材４０５、４０６はどちらか一方でもかまわない。また、内側のシール材４０６（図６（Ｂ）では図示せず）には乾燥剤を混ぜることもでき、これにより、水分を吸着することができ、信頼性の向上につながる。
【０１９８】
また、パッド４１２と第１の電極４０１の一部をシール材４０５、４０６の外に伸張して設けることによって、外部入力端子とすることができる。また、その上にコンバーターなどを搭載したＩＣチップ４２０などを設けても良い。
【０１９９】
≪電子機器≫
本発明の一態様である電子機器の例について説明する。電子機器として、例えば、テレビジョン装置（テレビ、またはテレビジョン受信機ともいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。これらの電子機器の具体例を以下に示す。
【０２００】
図７（Ａ）は、テレビジョン装置の一例を示している。テレビジョン装置は、筐体７１０１に表示部７１０３が組み込まれている。また、ここでは、スタンド７１０５により筐体７１０１を支持した構成を示している。表示部７１０３により、映像を表示することが可能であり、表示部７１０３は、発光素子をマトリクス状に配列して構成されている。
【０２０１】
テレビジョン装置の操作は、筐体７１０１が備える操作スイッチや、別体のリモコン操作機７１１０により行うことができる。リモコン操作機７１１０が備える操作キー７１０９により、チャンネルや音量の操作を行うことができ、表示部７１０３に表示される映像を操作することができる。また、リモコン操作機７１１０に、当該リモコン操作機７１１０から出力する情報を表示する表示部７１０７を設ける構成としてもよい。
【０２０２】
なお、テレビジョン装置は、受信機やモデムなどを備えた構成とする。受信機により一般のテレビ放送の受信を行うことができ、さらにモデムを介して有線または無線による通信ネットワークに接続することにより、一方向（送信者から受信者）または双方向（送信者と受信者間、あるいは受信者間同士など）の情報通信を行うことも可能である。
【０２０３】
図７（Ｂ１）はコンピュータであり、本体７２０１、筐体７２０２、表示部７２０３、キーボード７２０４、外部接続ポート７２０５、ポインティングデバイス７２０６等を含む。なお、このコンピュータは、発光素子をマトリクス状に配列して表示部７２０３に用いることにより作製される。図７（Ｂ１）のコンピュータは、図７（Ｂ２）のような形態であっても良い。図７（Ｂ２）のコンピュータは、キーボード７２０４、ポインティングデバイス７２０６の代わりに第２の表示部７２１０が設けられている。第２の表示部７２１０はタッチパネル式となっており、第２の表示部７２１０に表示された入力用の表示を指や専用のペンで操作することによって入力を行うことができる。また、第２の表示部７２１０は入力用表示だけでなく、その他の画像を表示することも可能である。また表示部７２０３もタッチパネルであっても良い。二つの画面がヒンジで接続されていることによって、収納や運搬をする際に画面を傷つける、破損するなどのトラブルの発生も防止することができる。
【０２０４】
図７（Ｃ）（Ｄ）は、携帯情報端末の一例を示している。携帯情報端末は、筐体７４０１に組み込まれた表示部７４０２の他、操作ボタン７４０３、外部接続ポート７４０４、スピーカ７４０５、マイク７４０６などを備えている。なお、携帯情報端末は、発光素子をマトリクス状に配列して作製された表示部７４０２を有している。
【０２０５】
図７（Ｃ）及び（Ｄ）に示す携帯情報端末は、表示部７４０２を指などで触れることで、情報を入力することができる構成とすることもできる。この場合、電話を掛ける、或いはメールを作成するなどの操作は、表示部７４０２を指などで触れることにより行うことができる。
【０２０６】
表示部７４０２の画面は主として３つのモードがある。第１は、画像の表示を主とする表示モードであり、第２は、文字等の情報の入力を主とする入力モードである。第３は表示モードと入力モードの２つのモードが混合した表示＋入力モードである。
【０２０７】
例えば、電話を掛ける、或いはメールを作成する場合は、表示部７４０２を文字の入力を主とする文字入力モードとし、画面に表示させた文字の入力操作を行えばよい。この場合、表示部７４０２の画面のほとんどにキーボードまたは番号ボタンを表示させることが好ましい。
【０２０８】
また、携帯電話機内部に、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサを有する検出装置を設けることで、携帯電話機の向き（縦か横か）を判断して、表示部７４０２の画面表示を自動的に切り替えるようにすることができる。
【０２０９】
また、画面モードの切り替えは、表示部７４０２を触れること、又は筐体７４０１の操作ボタン７４０３の操作により行われる。また、表示部７４０２に表示される画像の種類によって切り替えるようにすることもできる。例えば、表示部に表示する画像信号が動画のデータであれば表示モード、テキストデータであれば入力モードに切り替える。
【０２１０】
また、入力モードにおいて、表示部７４０２の光センサで検出される信号を検知し、表示部７４０２のタッチ操作による入力が一定期間ない場合には、画面のモードを入力モードから表示モードに切り替えるように制御してもよい。
【０２１１】
表示部７４０２は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部７４０２に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。また、表示部に近赤外光を発光するバックライトまたは近赤外光を発光するセンシング用光源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。
【０２１２】
なお、上記電子機器は、本明細書中に示した構成を適宜組み合わせて用いることができる。
【０２１３】
また、表示部に本発明の一態様の有機金属錯体を含む発光素子を用いることが好ましい。当該発光素子は発光効率が良好な発光素子とすることが可能である。また、駆動電圧の小さい発光素子とすることが可能である。このため、本発明の一態様の有機金属錯体を含む電子機器は消費電力の小さい電子機器とすることができる。
【０２１４】
図８は、発光素子をバックライトに適用した液晶表示装置の一例である。図８に示した液晶表示装置は、筐体９０１、液晶層９０２、バックライトユニット９０３、筐体９０４を有し、液晶層９０２は、ドライバＩＣ９０５と接続されている。バックライトユニット９０３には、発光素子が用いられおり、端子９０６により、電流が供給されている。
【０２１５】
発光素子には本発明の一態様の有機金属錯体を含む発光素子を用いることが好ましく、当該発光素子を液晶表示装置のバックライトに適用することにより、消費電力の低減されたバックライトが得られる。
【０２１６】
図９は、本発明の一態様である電気スタンドの例である。図９に示す電気スタンドは、筐体２００１と、光源２００２を有し、光源２００２として発光素子を用いた照明装置が用いられている。
【０２１７】
図１０は、室内の照明装置３００１の例である。当該照明装置３００１には本発明の一態様の有機金属錯体を含む発光素子を用いることが好ましい。
【０２１８】
本発明の一態様である自動車を図１１に示す。当該自動車はフロントガラスやダッシュボードに発光素子が搭載されている。表示領域５０００乃至表示領域５００５は発光素子を用いて設けられた表示領域である。本発明の一態様の有機金属錯体を用いることが好ましく、当該有機金属錯体を用いることによって消費電力の小さい発光素子とすることができる。また、これにより表示領域５０００乃至表示領域５００５は消費電力を抑えられるため、車載に好適である。
【０２１９】
表示領域５０００と表示領域５００１は、自動車のフロントガラスに設けられた、発光素子を用いる表示装置である。この発光素子を、第１の電極と第２の電極を透光性を有する電極で作製することによって、反対側が透けて見える、いわゆるシースルー状態の表示装置とすることができる。シースルー状態の表示であれば、自動車のフロントガラスに設置したとしても、視界の妨げになることなく設置することができる。なお、駆動のためのトランジスタなどを設ける場合には、有機半導体材料による有機トランジスタや、酸化物半導体を用いたトランジスタなど、透光性を有するトランジスタを用いると良い。
【０２２０】
表示領域５００２はピラー部分に設けられた発光素子を用いる表示装置である。表示領域５００２には、車体に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、ピラーで遮られた視界を補完することができる。また、同様に、ダッシュボード部分に設けられた表示領域５００３は車体によって遮られた視界を、自動車の外側に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、死角を補い、安全性を高めることができる。見えない部分を補完するように映像を映すことによって、より自然に違和感なく安全確認を行うことができる。
【０２２１】
表示領域５００４や表示領域５００５はナビゲーション情報、速度計や回転数、走行距離、給油量、ギア状態、空調の設定など、その他様々な情報を提供することができる。表示は使用者の好みに合わせて適宜その表示項目やレイアウトを変更することができる。なお、これら情報は表示領域５０００乃至表示領域５００３にも設けることができる。また、表示領域５０００乃至表示領域５００５は照明装置として用いることも可能である。
【０２２２】
図１２（Ａ）及び図１２（Ｂ）は２つ折り可能なタブレット型端末の一例である。図１２（Ａ）は、開いた状態であり、タブレット型端末は、筐体９６３０、表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂ、表示モード切り替えスイッチ９０３４、電源スイッチ９０３５、省電力モード切り替えスイッチ９０３６、留め具９０３３を有する。なお、当該タブレット端末は、本発明の一態様の有機金属錯体を含む発光素子を備えた発光装置を表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂの一方又は両方に用いることにより作製される。
【０２２３】
表示部９６３１ａは、一部をタッチパネル領域９６３２ａとすることができ、表示された操作キー９６３７にふれることでデータ入力をすることができる。なお、表示部９６３１ａにおいては、一例として半分の領域が表示のみの機能を有する構成、もう半分の領域がタッチパネルの機能を有する構成を示しているが該構成に限定されない。表示部９６３１ａの全ての領域がタッチパネルの機能を有する構成としても良い。例えば、表示部９６３１ａの全面をキーボードボタン表示させてタッチパネルとし、表示部９６３１ｂを表示画面として用いることができる。
【０２２４】
また、表示部９６３１ｂにおいても表示部９６３１ａと同様に、表示部９６３１ｂの一部をタッチパネル領域９６３２ｂとすることができる。また、タッチパネルのキーボード表示切り替えボタン９６３９が表示されている位置に指やスタイラスなどでふれることで表示部９６３１ｂにキーボードボタンを表示することができる。
【０２２５】
また、タッチパネル領域９６３２ａとタッチパネル領域９６３２ｂに対して同時にタッチ入力することもできる。
【０２２６】
また、表示モード切り替えスイッチ９０３４は、縦表示または横表示などの表示の向きを切り替え、白黒表示やカラー表示の切り替えなどを選択できる。省電力モード切り替えスイッチ９０３６は、タブレット型端末に内蔵している光センサで検出される使用時の外光の光量に応じて表示の輝度を最適なものとすることができる。タブレット型端末は光センサだけでなく、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサなどの他の検出装置を内蔵させてもよい。
【０２２７】
また、図１２（Ａ）では表示部９６３１ｂと表示部９６３１ａの表示面積が同じ例を示しているが特に限定されず、一方のサイズともう一方のサイズが異なっていてもよく、表示の品質も異なっていてもよい。例えば一方が他方よりも高精細な表示を行える表示パネルとしてもよい。
【０２２８】
図１２（Ｂ）は、閉じた状態であり、本実施の形態におけるタブレット型端末では、筐体９６３０、太陽電池９６３３、充放電制御回路９６３４、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６を備える例を示す。なお、図１２（Ｂ）では充放電制御回路９６３４の一例としてバッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６を有する構成について示している。
【０２２９】
なお、タブレット型端末は２つ折り可能なため、未使用時に筐体９６３０を閉じた状態にすることができる。従って、表示部９６３１ａ、表示部９６３１ｂを保護できるため、耐久性に優れ、長期使用の観点からも信頼性の優れたタブレット型端末を提供できる。
【０２３０】
また、この他にも図１２（Ａ）及び図１２（Ｂ）に示したタブレット型端末は、様々な情報（静止画、動画、テキスト画像など）を表示する機能、カレンダー、日付又は時刻などを表示部に表示する機能、表示部に表示した情報をタッチ入力操作又は編集するタッチ入力機能、様々なソフトウェア（プログラム）によって処理を制御する機能、等を有することができる。
【０２３１】
タブレット型端末の表面に装着された太陽電池９６３３によって、電力をタッチパネル、表示部、または映像信号処理部等に供給することができる。なお、太陽電池９６３３は、筐体９６３０の一面または二面に設けられていると効率的なバッテリー９６３５の充電を行う構成とすることができるため好適である。
【０２３２】
また、図１２（Ｂ）に示す充放電制御回路９６３４の構成、及び動作について図１２（Ｃ）にブロック図を示し説明する。図１２（Ｃ）には、太陽電池９６３３、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６、コンバータ９６３８、スイッチＳＷ１乃至ＳＷ３、表示部９６３１について示しており、バッテリー９６３５、ＤＣＤＣコンバータ９６３６、コンバータ９６３８、スイッチＳＷ１乃至ＳＷ３が、図１２（Ｂ）に示す充放電制御回路９６３４に対応する箇所となる。
【０２３３】
まず外光により太陽電池９６３３で発電がされる場合の動作の例について説明する。太陽電池で発電した電力は、バッテリー９６３５を充電するための電圧となるようＤＣＤＣコンバータ９６３６で昇圧または降圧がなされる。そして、表示部９６３１の動作に太陽電池９６３３で充電された電力が用いられる際にはスイッチＳＷ１をオンにし、コンバータ９６３８で表示部９６３１に必要な電圧に昇圧または降圧をすることとなる。また、表示部９６３１での表示を行わない際には、ＳＷ１をオフにし、ＳＷ２をオンにしてバッテリー９６３５の充電を行う構成とすればよい。
【０２３４】
なお、太陽電池９６３３については、発電手段の一例として示したが、発電手段は特に限定されず、圧電素子（ピエゾ素子）や熱電変換素子（ペルティエ素子）などの他の発電手段によってバッテリー９６３５の充電を行う構成であってもよい。無線（非接触）で電力を送受信して充電する無接点電力伝送モジュールや、また他の充電手段を組み合わせて行う構成としてもよく、発電手段を有さなくとも良い。
【０２３５】
なお、本発明の一態様の有機金属錯体は有機薄膜太陽電池に用いることができる。より具体的には、キャリア輸送性があるため、キャリア輸送層に用いることができる。また、光励起するため、発電層として用いることができる。
【０２３６】
また、上記表示部９６３１を具備していれば、図１２に示した形状のタブレット型端末に限定されない。
【０２３７】
また、図３９（Ａ）〜（Ｃ）に、折りたたみ可能な携帯情報端末９３１０を示す。図３９（Ａ）に展開した状態の携帯情報端末９３１０を示す。図３９（Ｂ）に展開した状態又は折りたたんだ状態の一方から他方に変化する途中の状態の携帯情報端末９３１０を示す。図３９（Ｃ）に折りたたんだ状態の携帯情報端末９３１０を示す。携帯情報端末９３１０は、折りたたんだ状態では可搬性に優れ、展開した状態では、継ぎ目のない広い表示領域により表示の一覧性に優れる。
【０２３８】
表示パネル９３１１はヒンジ９３１３によって連結された３つの筐体９３１５に支持されている。なお、表示パネル９３１１は、タッチセンサ（入力装置）を搭載したタッチパネル（入出力装置）であってもよい。また、表示パネル９３１１は、ヒンジ９３１３を介して２つの筐体９３１５間を屈曲させることにより、携帯情報端末９３１０を展開した状態から折りたたんだ状態に可逆的に変形させることができる。本発明の一態様の発光装置を表示パネル９３１１に用いることができる。表示パネル９３１１における表示領域９３１２は折りたたんだ状態の携帯情報端末９３１０の側面に位置する表示領域である。表示領域９３１２には、情報アイコンや使用頻度の高いアプリやプログラムのショートカットなどを表示させることができ、情報の確認やアプリなどの起動をスムーズに行うことができる。
【実施例１】
【０２３９】
≪合成例１≫
本実施例では、実施の形態において構造式（１００）として示した、本発明の一態様である、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾ−ル−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］）の合成方法について説明する。［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］の構造を以下に示す。
【０２４０】
【化２９】
2017171656.tif 000031
【０２４１】
＜ステップ１；２，６−ジメチル−３−［３−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾ−ル−４−イル］ピリジン（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）の合成＞
３００ｍＬ三口フラスコに、Ｎ−（クロロフェニルメチレン）−２−メチル−ベンゼンカルボヒドラゾイルクロリドを１０ｇ（３４．２ｍｍｏｌ）、３−アミノ−２，４−ジメチルピリジンを２０ｇ（１６３．７ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリンを１００ｍＬ入れ、窒素気流下、１８０℃で３５時間撹拌し、反応させた。反応後、反応溶液に１Ｍ塩酸を加え、中和した。中和した溶液から酢酸エチルを用いて有機層を抽出した。この有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水を順に用いて洗浄した。洗浄した有機層に、無水硫酸マグネシウムを加え乾燥を行った後、自然ろ過によりろ液を得た。このろ液から酢酸エチルを留去した後、シリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には酢酸エチルとヘキサンを用いた。得られたフラクションの溶媒を留去し、再結晶により白色固体を収量１．５ｇ（４．４ｍｍｏｌ）、収率１３％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により、得られた白色固体がＨｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙであることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−１）に示す。
【０２４２】
【化３０】
2017171656.tif 000032
【０２４３】
＜ステップ２；トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルピリジン）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］）の合成＞
Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ  １．５ｇ（４．４ｍｍｏｌ）、トリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）０．４３ｇ（０．８８ｍｍｏｌ）を反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて３５時間撹拌し、反応させた。反応後、得られた反応混合物に酢酸エチルを加えろ過することでろ液を得た。このろ液から酢酸エチルを留去し固体を得た。この固体をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には酢酸エチルとジクロロメタンを用いた。得られたフラクションの溶媒を留去し、再結晶を行った後、得られた固体をトレインサブリメーション法により昇華精製し、黄色固体を収量６０ｍｇ（５０μｍｏｌ）、収率５．７％で得た。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−１）に示す。
【０２４４】
【化３１】
2017171656.tif 000033
【０２４５】
上記ステップ２で得られた黄色固体のマススペクトルを測定した。結果を以下に示す。
【０２４６】
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）：Ｃａｌｃｄ，Ｃ６６Ｈ５７ＩｒＮ１２：１２１０．４，ｆｏｕｎｄ：１２１１．０［Ｍ＋Ｈ＋］
【０２４７】
このことから、本合成例において、上述の構造式（１００）で表される［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］が得られたことがわかった。
【０２４８】
続いて、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液の紫外可視吸収スペクトル（以下、単に「吸収スペクトル」という）及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定は、絶対ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グローブボックス（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０）にて、窒素雰囲気下で溶存酸素量１ｐｐｍ以下のジクロロメタンを用いて［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を調整し、石英セルに入れて密栓し、室温で測定を行った。得られた吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図１３に示す。なお、図１３に示す吸収スペクトルは、上述のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れて測定した吸収スペクトルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトルを差し引いた結果を示している。
【０２４９】
図１３に示す通り、説明したイリジウム錯体［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液からは、４７８ｎｍと５０２ｎｍに発光ピークを有する青緑色の発光が観測された。
【０２５０】
次に、本実施例で得られた［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］（略称）を液体クロマトグラフ質量分析（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ（略称：ＬＣ／ＭＳ分析））によって質量（ＭＳ）分析した。
【０２５１】
ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）による分離をウォーターズ社製Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析をウォーターズ社製Ｘｅｖｏ  Ｇ２  Ｔｏｆ  ＭＳにより行った。ＬＣによる分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）  ＢＥＨ  Ｃ８  （２．１×１００ｍｍ  １．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度の［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］をクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。
【０２５２】
ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝３０：７０、その後組成を変化させ、３０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。
【０２５３】
ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙ  Ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝１２１０．９６の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンを衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は５０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜１５００とした。図１４に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。
【０２５４】
図１４の結果から、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］は、主としてｍ／ｚ＝８７１，３４１，２２４，１２１付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１４に示す結果は、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］に由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれる［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］を同定する上での重要なデータであるといえる。
【０２５５】
なお、このｍ／ｚ＝８７１付近のプロダクトイオンは、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］から配位子Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙが離脱した状態のカチオンと推定される。また、ｍ／ｚ＝３４１付近のプロダクトイオンは、配位子Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙにプロトンが付加した状態のカチオンと、ｍ／ｚ＝２２４付近のプロダクトイオンは、ｍ／ｚ＝３４１付近のプロダクトイオンからジメチルピリジンおよびメタンが脱離した状態に由来するカチオンと、ｍ／ｚ＝１２１付近のプロダクトイオンは、ｍ／ｚ＝２２４付近のプロダクトイオンからさらにベンジルアミンが脱離した状態に由来するカチオンと各々推定される。これらは、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］の特徴の一つである。
【実施例２】
【０２５６】
≪合成例２≫
本実施例では、実施の形態において構造式（１０１）として示した本発明の一態様である、トリス｛２−［５−フェニル−４−（２，６−ジメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］）の合成方法について説明する。［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］の構造を以下に示す。
【０２５７】
【化３２】
2017171656.tif 000034
【０２５８】
＜ステップ１；ビス（Ｎ−クロロフェニルメチリデン）ヒドラジンの合成＞
１Ｌ三口フラスコに、Ｎ，Ｎ’−ジベンゾイルヒドラジンを１２ｇ（５０ｍｍｏｌ）入れ、容器内を窒素置換した後、脱水トルエンを２５０ｍＬ加えて撹拌した。その後、窒素気流下で五塩化リンを２５ｇ（１２３ｍｍｏｌ）加え、１２０℃までゆっくり温度を上げ、６時間撹拌し、反応させた。反応後、反応溶液を水５００ｍＬに加え、３時間撹拌した。この混合物を水層と有機層に分け、水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液と上記有機層を合わせた溶液を、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水を順に用いて洗浄した。その後、洗浄した有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥し、自然ろ過によりろ液を得た。このろ液の溶媒を留去した後、減圧下で残った溶媒を除去することで黄色油状物を収量１２．７ｇ（４３ｍｍｏｌ）、収率８７％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により、得られた黄色油状物がビス（Ｎ−クロロフェニルメチリデン）ヒドラジンであることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ１−２）に示す。
【０２５９】
【化３３】
2017171656.tif 000035
【０２６０】
＜ステップ２；２，６−ジメチル−３−（３，５−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−４−イル）ピリジン（略称：Ｈｔａｚ−ｄｍｐｙ）の合成＞
３００ｍＬ三口フラスコに、ステップ１で合成したビス（Ｎ−クロロフェニルメチリデン）ヒドラジンを１２．５ｇ（４２．８ｍｍｏｌ）、３−アミノ−２，４−ジメチルピリジンを２５ｇ（２０６ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリンを１００ｍＬ入れ、窒素気流下、１８０℃で２０時間撹拌し、反応させた。反応後、反応溶液に１Ｍ塩酸を加え中和した。中和した溶液から酢酸エチルを用いて有機層を抽出し、この有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水をこの順に用いて洗浄を行った。洗浄した有機層に、無水硫酸マグネシウムを加え乾燥を行った後、自然ろ過によりろ液を得た。このろ液から酢酸エチルを留去した後、シリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には酢酸エチルとトルエンを用いた。得られたフラクションの溶媒を留去し、再結晶により収量６．３ｇ（１９ｍｍｏｌ）、収率４５％で白色固体を得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により、得られた白色固体がＨｔａｚ−ｄｍｐｙであることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ａ−２）に示す。
【０２６１】
【化３４】
2017171656.tif 000036
【０２６２】
＜ステップ３；トリス｛２−［５−フェニル−４−（２，６−ジメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］）の合成＞
Ｈｔａｚ−ｄｍｐｙ  ２ｇ（６．１ｍｍｏｌ）、トリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）０．６０ｇ（１．２ｍｍｏｌ）を反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて１７時間撹拌し、反応させた。反応後、得られた反応混合物に酢酸エチルを加えろ過することでろ液を得た。このろ液から酢酸エチルを留去し固体を得た。この固体をシリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には酢酸エチルとジクロロメタンを用いた。得られたフラクションの溶媒を留去し、再結晶を行った後、得られた固体をトレインサブリメーション法により昇華精製し、黄色固体を収量１３４ｍｇ（０．１２μｍｏｌ）、収率２０％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｂ−２）に示す。
【０２６３】
【化３５】
2017171656.tif 000037
【０２６４】
上記ステップ３で得られた黄色固体のマススペクトルを測定した。結果を以下に示す。
【０２６５】
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）：Ｃａｌｃｄ，Ｃ６３Ｈ５１ＩｒＮ１２：１１６８．４，ｆｏｕｎｄ：１１６９．４［Ｍ＋Ｈ＋］
【０２６６】
このことから、本合成例において、上述の構造式（１０１）で表される［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］が得られたことがわかった。
【０２６７】
続いて、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液の紫外可視吸収スペクトル（以下、単に「吸収スペクトル」という）及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定は、絶対ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グローブボックス（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０）にて、窒素雰囲気下で溶存酸素量１ｐｐｍ以下のジクロロメタンを用いて［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を調整し、石英セルに入れて密栓し、室温で測定を行った。得られた吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図１５に示す。なお、図１５に示す吸収スペクトルは、ジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れて測定した吸収スペクトルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトルを差し引いた結果を示している。
【０２６８】
図１５に示す通り、説明したイリジウム錯体［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液からは、４８８ｎｍと５１４ｎｍに発光ピークを有する青緑色の発光が観測された。
【０２６９】
次に、本実施例で得られた［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］を液体クロマトグラフ質量分析（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ（略称：ＬＣ／ＭＳ分析））によってＭＳ分析した。
【０２７０】
ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）分離をウォーターズ社製Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析をウォーターズ社製Ｘｅｖｏ  Ｇ２  Ｔｏｆ  ＭＳにより行った。ＬＣ分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）  ＢＥＨ  Ｃ８  （２．１×１００ｍｍ  １．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度の［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］をクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。
【０２７１】
ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝５５：４５、その後組成を変化させ、１０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。
【０２７２】
ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙ  Ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝１１６９．４０の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンを衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は５０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜１５００とした。図１６に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。
【０２７３】
図１６の結果から、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］は、主としてｍ／ｚ＝８４３、３２７、２２４、１２１付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１６に示す結果は、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］に由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれる［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］を同定する上での重要なデータであるといえる。
【０２７４】
なお、このｍ／ｚ＝８４３付近のプロダクトイオンは、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］にの配位子Ｈｔａｚ−ｄｍｐｙが離脱した状態のカチオンと推定される。また、ｍ／ｚ＝３２７付近のプロダクトイオンは、配位子Ｈｔａｚ−ｄｍｐｙにプロトンが付加した状態のカチオンと、ｍ／ｚ＝２２４付近のプロダクトイオンは、配位子Ｈｔａｚ−ｄｍｐｙからジメチルピリジンが脱離した状態に由来するカチオンと、ｍ／ｚ＝１２１付近のプロダクトイオンは、ｍ／ｚ＝２２４付近のプロダクトイオンからさらにベンジルアミンが脱離した状態に由来するカチオンと各々推定される。これらは、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］の特徴の一つである。
【実施例３】
【０２７５】
≪合成例３≫
本実施例では、構造式（１０２）として示した本発明の一態様である、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，４，６−トリメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］）の合成方法について説明する。［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］の構造を以下に示す。
【０２７６】
【化３６】
2017171656.tif 000038
【０２７７】
＜ステップ１；２，４，６−トリメチル−３−［３−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−４−イル］ピリジン（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）の合成＞
３００ｍＬ三口フラスコに、Ｎ−（クロロフェニルメチレン）−２−メチル−ベンゼンカルボヒドラゾイルクロリドを１７．１ｇ（５９ｍｍｏｌ）、３−アミノ−２，４，６−トリメチルピリジンを２４ｇ（１７６ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリンを２４０ｍＬ入れ、窒素気流下、１８０℃で３２時間撹拌し、反応させた。反応後、反応溶液に１Ｍ塩酸を加え中和した。中和した溶液を酢酸エチルを用いて抽出し、有機層を、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、水、飽和食塩水をこの順で用いて洗浄を行った。洗浄した有機層に、無水硫酸マグネシウムを加え乾燥を行った後、自然ろ過によりろ液を得た。このろ液から酢酸エチルを留去した後、シリカカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には酢酸エチルを用いた。得られたフラクションの溶媒を留去し、再結晶により収量３．９ｇ（１１ｍｍｏｌ）、収率１９％で白色固体を得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により、得られた白色固体がＨｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙであることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−３）に示す。
【０２７８】
【化３７】
2017171656.tif 000039
【０２７９】
＜ステップ２；トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，４，６−トリメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］）の合成＞
Ｈｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ  ３．８ｇ（１１ｍｍｏｌ）、トリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）を１．３ｇ（２．７ｍｍｏｌ）を反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて３５時間撹拌し、反応させた。反応後、得られた反応混合物に酢酸エチルを加えろ過することで黄色固体を回収した。この黄色固体を再結晶した後、トレインサブリメーション法により昇華精製し、収量０．５６ｇ（０．４５ｍｍｏｌ）、収率１６％で黄色固体を得た。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−３）に示す。
【０２８０】
【化３８】
2017171656.tif 000040
【０２８１】
上記ステップ２で得られた黄色固体のマススペクトルを測定した。以下に結果を示す。
【０２８２】
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）：Ｃａｌｃｄ，Ｃ６９Ｈ６３ＩｒＮ１２：１２５２．５，ｆｏｕｎｄ：１２５３．５［Ｍ＋Ｈ＋］
【０２８３】
このことから、本合成例において、上述の構造式（１０２）で表される本発明の有機金属錯体の一態様である、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］が得られたことがわかった。
【０２８４】
続いて、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液の紫外可視吸収スペクトル（以下、単に「吸収スペクトル」という）及び発光スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（（株）日本分光製  Ｖ５５０型）を用い、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れ、室温で測定を行った。また、発光スペクトルの測定は、絶対ＰＬ量子収率測定装置（（株）浜松ホトニクス製  Ｃ１１３４７−０１）を用い、グローブボックス（（株）ブライト製  ＬＡＢｓｔａｒＭ１３（１２５０／７８０）にて、窒素雰囲気下で溶存酸素量１ｐｐｍ以下のジクロロメタンを用いて［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を調整し、石英セルに入れて密栓し、室温で測定を行った。得られた吸収スペクトル及び発光スペクトルの測定結果を図１７に示す。なお、図１７に示す吸収スペクトルは、上述のジクロロメタン溶液（０．０１００ｍｍｏｌ／Ｌ）を石英セルに入れて測定した吸収スペクトルから、ジクロロメタンのみを石英セルに入れて測定した吸収スペクトルを差し引いた結果を示している。
【０２８５】
図１７に示す通り、当該イリジウム錯体［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］のジクロロメタン溶液からは、４８１ｎｍと５０１ｎｍに発光ピークを有する青緑色の発光が観測された。
【０２８６】
次に、本実施例で得られた［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］を液体クロマトグラフ質量分析（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ（略称：ＬＣ／ＭＳ分析））によってＭＳ分析した。
【０２８７】
ＬＣ／ＭＳ分析は、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）分離をウォーターズ社製Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）により、ＭＳ分析をウォーターズ社製Ｘｅｖｏ  Ｇ２  Ｔｏｆ  ＭＳにより行った。ＬＣ分離で用いたカラムはＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）  ＢＥＨ  Ｃ８  （２．１×１００ｍｍ  １．７μｍ）、カラム温度は４０℃とした。移動相は移動相Ａをアセトニトリル、移動相Ｂを０．１％ギ酸水溶液とした。また、サンプルは任意の濃度の［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］をクロロホルムに溶解し、アセトニトリルで希釈して調整し、注入量は５．０μＬとした。
【０２８８】
ＬＣ分離には移動相の組成を変化させるグラジエント法を用い、測定開始後０分から１分までが、移動相Ａ：移動相Ｂ＝６０：４０、その後組成を変化させ、１０分における移動相Ａと移動相Ｂとの比が移動相Ａ：移動相Ｂ＝９５：５となるようにした。組成はリニアに変化させた。
【０２８９】
ＭＳ分析では、エレクトロスプレーイオン化法（ＥｌｅｃｔｒｏＳｐｒａｙ  Ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ（略称：ＥＳＩ））によるイオン化を行った。この時のキャピラリー電圧は３．０ｋＶ、サンプルコーン電圧は３０Ｖとし、検出はポジティブモードで行った。以上の条件でイオン化されたｍ／ｚ＝１２５３．５０の成分を衝突室（コリジョンセル）内でアルゴンガスと衝突させてプロダクトイオンに解離させた。アルゴンを衝突させる際のエネルギー（コリジョンエネルギー）は５０ｅＶとした。なお、測定する質量範囲はｍ／ｚ＝１００〜２０００とした。図１８に、解離させたプロダクトイオンを飛行時間（ＴＯＦ）型ＭＳで検出した結果を示す。
【０２９０】
図１８の結果から、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］は、主としてｍ／ｚ＝８９９、３５５、２３８、１３５付近にプロダクトイオンが検出されることがわかった。なお、図１８に示す結果は、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］に由来する特徴的な結果を示すものであることから、混合物中に含まれる［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］を同定する上での重要なデータであるといえる。
【０２９１】
なお、このｍ／ｚ＝８９９付近のプロダクトイオンは、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］から配位子Ｈｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙが離脱した状態のカチオンと推定される。また、ｍ／ｚ＝３５５付近のプロダクトイオンは、配位子Ｈｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙにプロトンが付加した状態のカチオンと、ｍ／ｚ＝２３８付近のプロダクトイオンは、ｍ／ｚ＝３５５付近のプロダクトイオンからトリメチルピリジンが脱離した状態に由来するカチオンと、ｍ／ｚ＝１３５付近のプロダクトイオンは、ｍ／ｚ＝２３８付近のプロダクトイオンからさらにベンジルアミンが脱離した状態に由来するカチオンと各々推定される。これらは、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］の特徴の一つである。
【実施例４】
【０２９２】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子である、発光素子１について説明する。発光素子１で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。
【０２９３】
【化３９】
2017171656.tif 000041
【０２９４】
（発光素子１の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、第１の電極１０１を形成した。なお、その膜厚は１１０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。
【０２９５】
次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。
【０２９６】
その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。
【０２９７】
次に、第１の電極１０１が形成された面が下方となるように、第１の電極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、第１の電極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉ）で表される４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比２：１（＝ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：酸化モリブデン）となるように６０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。
【０２９８】
次に、正孔注入層１１１上に、上記構造式（ｉｉ）で表される３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）を膜厚２０ｎｍとなるように蒸着し、正孔輸送層１１２を形成した。
【０２９９】
続いて、ＰＣＣＰと、上記構造式（ｉｉｉ）で表される３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）と、上記構造式（ｉｖ）で表されるトリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾ−ル−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］）とを、重量比１．０：０．３：０．１（＝ＰＣＣＰ：３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］）となるように３０ｎｍ共蒸着した後、３５ＤＣｚＰＰｙと、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］とを重量比１．０：０．０６（＝３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐｙ）３］）となるように１０ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。
【０３００】
その後、発光層１１３上に、３５ＤＣｚＰＰｙを膜厚１０ｎｍとなるように蒸着した後、上記構造式（ｖ）で表されるバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。
【０３０１】
電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着することで第２の電極１０２を形成して本実施例の発光素子１を作製した。
【０３０２】
発光素子１の素子構造を以下の表にまとめる。
【０３０３】
【表２】
2017171656.tif 000042
【０３０４】
発光素子１を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、発光素子１の初期特性について測定を行った。なお、測定は２５℃に保たれた雰囲気で行った。
【０３０５】
発光素子１の輝度−電流密度特性を図１９に、電流効率−輝度特性を図２０に、輝度−電圧特性を図２１に、電流−電圧特性を図２２に、外部量子効率−輝度特性を図２３に、発光スペクトルを図２４に示す。また、発光素子１の輝度が１０００ｃｄ／ｍ２付近における主要な特性を表３に示す。
【０３０６】
【表３】
2017171656.tif 000043
【０３０７】
図１９乃至図２４及び表３より、本発明の一態様である発光素子１は、駆動電圧の小さい、効率が良好な青色発光素子であることがわかった。
【実施例５】
【０３０８】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子である発光素子２について説明する。発光素子２で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。
【０３０９】
【化４０】
2017171656.tif 000044
【０３１０】
（発光素子２の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、第１の電極１０１を形成した。なお、その膜厚は１１０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。
【０３１１】
次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。
【０３１２】
その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。
【０３１３】
次に、第１の電極１０１が形成された面が下方となるように、第１の電極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、第１の電極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉ）で表される４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比２：１（＝ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：酸化モリブデン）となるように７０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。
【０３１４】
次に、正孔注入層１１１上に、上記構造式（ｉｉ）で表される３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）を膜厚２０ｎｍとなるように蒸着し、正孔輸送層１１２を形成した。
【０３１５】
続いて、ＰＣＣＰと、上記構造式（ｉｉｉ）で表される３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）と、上記構造式（ｖｉ）で表されるトリス｛２−［５−フェニル−４−（２，６−ジメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］）とを、重量比１．０：０．３：０．０６（＝ＰＣＣＰ：３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］）となるように３０ｎｍ共蒸着した後、３５ＤＣｚＰＰｙと、［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］とを重量比１．０：０．０６（＝３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｔａｚ−ｄｍｐｙ）３］）となるように１０ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。
【０３１６】
その後、発光層１１３上に、３５ＤＣｚＰＰｙを膜厚１０ｎｍとなるように蒸着した後、上記構造式（ｖ）で表されるバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。
【０３１７】
電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着することで第２の電極１０２を形成して本実施例の発光素子２を作製した。
【０３１８】
発光素子２の素子構造を以下の表にまとめる。
【０３１９】
【表４】
2017171656.tif 000045
【０３２０】
発光素子２を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、発光素子２の初期特性について測定を行った。なお、測定は２５℃に保たれた雰囲気で行った。
【０３２１】
発光素子２の輝度−電流密度特性を図２５に、電流効率−輝度特性を図２６に、輝度−電圧特性を図２７に、電流−電圧特性を図２８に、外部量子効率−輝度特性を図２９に、発光スペクトルを図３０に示す。また、発光素子２の輝度が１０００ｃｄ／ｍ２付近における主要な特性を表５に示す。
【０３２２】
【表５】
2017171656.tif 000046
【０３２３】
図２５乃至図３０及び表５より、本発明の一態様である発光素子２は、駆動電圧の小さい、効率が良好な青色発光素子であることがわかった。
【実施例６】
【０３２４】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子である発光素子３について説明する。発光素子３で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。
【０３２５】
【化４１】
2017171656.tif 000047
【０３２６】
（発光素子３の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、第１の電極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は２ｍｍ×２ｍｍとした。
【０３２７】
次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。
【０３２８】
その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。
【０３２９】
次に、第１の電極１０１が形成された面が下方となるように、第１の電極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、第１の電極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉ）で表される４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比２：１（＝ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：酸化モリブデン）となるように１５ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。
【０３３０】
次に、正孔注入層１１１上に、上記構造式（ｉｉ）で表される３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）を膜厚２０ｎｍとなるように蒸着し、正孔輸送層１１２を形成した。
【０３３１】
続いて、ＰＣＣＰと、上記構造式（ｉｉｉ）で表される３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）と、上記構造式（ｖｉｉ）で表されるトリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，４，６−トリメチルピリジン−３−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］）とを、重量比１．０：０．３：０．０６（＝ＰＣＣＰ：３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］）となるように３０ｎｍ共蒸着した後、３５ＤＣｚＰＰｙと、［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］とを重量比１．０：０．０６（＝３５ＤＣｚＰＰｙ：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｔｍｐｙ）３］）となるように１０ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。
【０３３２】
その後、発光層１１３上に、３５ＤＣｚＰＰｙを膜厚１０ｎｍとなるように蒸着した後、上記構造式（ｖ）で表されるバソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。
【０３３３】
電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを２００ｎｍの膜厚となるように蒸着することで第２の電極１０２を形成して本実施例の発光素子３を作製した。
【０３３４】
発光素子３の素子構造を以下の表にまとめる。
【０３３５】
【表６】
2017171656.tif 000048
【０３３６】
発光素子３を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、発光素子３の初期特性について測定を行った。なお、測定は２５℃に保たれた雰囲気で行った。
【０３３７】
発光素子３の輝度−電流密度特性を図３１に、電流効率−輝度特性を図３２に、輝度−電圧特性を図３３に、電流−電圧特性を図３４に、外部量子効率−輝度特性を図３５に、発光スペクトルを図３６に示す。また、発光素子３の輝度が１０００ｃｄ／ｍ２付近における主要な特性を表７に示す。
【０３３８】
【表７】
2017171656.tif 000049
【０３３９】
図３１乃至図３６及び表７より、本発明の一態様である発光素子３は、駆動電圧の小さい、効率が良好な青色発光素子であることがわかった。
【実施例７】
【０３４０】
本発明の一態様の有機金属錯体は、実施の形態で示したように、一般式（Ｇ１）で表される有機金属錯体におけるＲ１０およびＲ２０のいずれかにピリジン環またはピリミジン環を有する有機金属錯体である。
【０３４１】
本実施例では、本発明の一態様の有機金属錯体である上述の合成例１〜３に記載の構造式（１００）、（１０１）、（１０２）で表される有機金属錯体と、一般式（Ｇ１）で表される構造を有する有機金属錯体のＲ１０及びＲ２０のどちらにもピリジン環またはピリミジン環を有さない比較例の有機金属錯体である構造式（００１）のＨＯＭＯ準位とＬＵＭＯ準位の値を具体的に例示する。構造式（００１）で表される有機金属錯体の構造を以下に示す。
【０３４２】
【化４２】
2017171656.tif 000050
【０３４３】
ＨＯＭＯ準位とＬＵＭＯ準位の値は、ジメチルホルムアミド溶媒中におけるサイクリックボルタンメトリー（ＣＶ）測定で得られる酸化電位および還元電位と、参照電極（Ａｇ／Ａｇ＋）のポテンシャルエネルギー（真空準位に対して−４．９４ｅＶ程度である）の数値から、ＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位の値を見積もった。具体的には、『−４．９４［ｅＶ］−（酸化電位または還元電位の値）＝ＨＯＭＯ準位またはＬＵＭＯ準位』とした。
【０３４４】
上記の手法で算出したＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位の実測値を表８に示す。
【０３４５】
【表８】
2017171656.tif 000051
【０３４６】
表８に示すとおり、本発明の一態様である有機金属錯体は、比較として構造式（００１）で表される有機金属錯体よりもＬＵＭＯ準位が低くなる結果が得られている。また、本発明の一態様である有機金属錯体においては、ピリジン環に置換する置換基が少ない有機金属錯体の方がＨＯＭＯ準位、ＬＵＭＯ準位共に低くなっていることがわかる。ゆえに低電圧化においては、ピリジン環又はピリミジン環に置換する置換基が少ない有機金属錯体の方がより好ましい構成である。
【符号の説明】
【０３４７】
１０１    第１の電極
１０２    第２の電極
１０３    ＥＬ層
１１１    正孔注入層
１１２    正孔輸送層
１１３    発光層
１１４    電子輸送層
１１５    電子注入層
１１６    電荷発生層
１１７    Ｐ型層
１１８    電子リレー層
１１９    電子注入バッファ層
４００    基板
４０１    第１の電極
４０３    ＥＬ層
４０４    第２の電極
４０５    シール材
４０６    シール材
４０７    封止基板
４１２    パッド
４２０    ＩＣチップ
５０１    第１の電極
５０２    第２の電極
５０３    ＥＬ層
５１１    第１の発光ユニット
５１２    第２の発光ユニット
５１３    電荷発生層
６０１    駆動回路部（ソース線駆動回路）
６０２    画素部
６０３    駆動回路部（ゲート線駆動回路）
６０４    封止基板
６０５    シール材
６０７    空間
６０８    配線
６０９    ＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）
６１０    素子基板
６１１    スイッチング用ＦＥＴ
６１２    電流制御用ＦＥＴ
６１３    第１の電極
６１４    絶縁物
６１６    ＥＬ層
６１７    第２の電極
６１８    発光素子
６２３    ｎチャネル型ＦＥＴ
６２４    ｐチャネル型ＦＥＴ
７３０    絶縁膜
７７０    平坦化絶縁膜
７７２    導電膜
７８２    発光素子
７８３    液滴吐出装置
７８４    液滴
７８５    層
７８６    ＥＬ層
７８８    導電膜
９０１    筐体
９０２    液晶層
９０３    バックライトユニット
９０４    筐体
９０５    ドライバＩＣ
９０６    端子
９５１    基板
９５２    電極
９５３    絶縁層
９５４    隔壁層
９５５    ＥＬ層
９５６    電極
１００１  基板
１００２  下地絶縁膜
１００３  ゲート絶縁膜
１００６  ゲート電極
１００７  ゲート電極
１００８  ゲート電極
１０２０  第１の層間絶縁膜
１０２１  第２の層間絶縁膜
１０２２  電極
１０２４Ｗ  発光素子の第１の電極
１０２４Ｒ  発光素子の第１の電極
１０２４Ｇ  発光素子の第１の電極
１０２４Ｂ  発光素子の第１の電極
１０２５  隔壁
１０２８  ＥＬ層
１０２９  発光素子の第２の電極
１０３１  封止基板
１０３２  シール材
１０３３  透明な基材
１０３４Ｒ  赤色の着色層
１０３４Ｇ  緑色の着色層
１０３４Ｂ  青色の着色層
１０３５  黒色層（ブラックマトリックス）
１０３７  第３の層間絶縁膜
１０４０  画素部
１０４１  駆動回路部
１０４２  周辺部
１４００    液滴吐出装置
１４０２    基板
１４０３    液滴吐出手段
１４０４    撮像手段
１４０５    ヘッド
１４０６    点線
１４０７    制御手段
１４０８    記憶媒体
１４０９    画像処理手段
１４１０    コンピュータ
１４１１    マーカー
１４１２    ヘッド
１４１３    材料供給源
１４１４    材料供給源
１４１５    材料供給源
１４１６    ヘッド
２００１    筐体
２００２    光源
３００１    照明装置
５０００    表示領域
５００１    表示領域
５００２    表示領域
５００３    表示領域
５００４    表示領域
５００５    表示領域
７１０１    筐体
７１０３    表示部
７１０５    スタンド
７１０７    表示部
７１０９    操作キー
７１１０    リモコン操作機
７２０１    本体
７２０２    筐体
７２０３    表示部
７２０４    キーボード
７２０５    外部接続ポート
７２０６    ポインティングデバイス
７２１０    第２の表示部
７４０１    筐体
７４０２    表示部
７４０３    操作ボタン
７４０４    外部接続ポート
７４０５    スピーカ
７４０６    マイク
９０３３    留め具
９０３４    スイッチ
９０３５    電源スイッチ
９０３６    スイッチ
９０３８    操作スイッチ
９３１０    携帯情報端末
９３１１    表示パネル
９３１２    表示領域
９３１３    ヒンジ
９３１５    筐体
９６３０    筐体
９６３１    表示部
９６３１ａ    表示部
９６３１ｂ    表示部
９６３２ａ    タッチパネル領域
９６３２ｂ    タッチパネル領域
９６３３    太陽電池
９６３４    充放電制御回路
９６３５    バッテリー
９６３６    ＤＣＤＣコンバータ
９６３７    操作キー
９６３８    コンバータ
９６３９    ボタン
【図１】
2017171656.tif 000059
【図２】
2017171656.tif 000060
【図３】
2017171656.tif 000061
【図４】
2017171656.tif 000062
【図５】
2017171656.tif 000063
【図６】
2017171656.tif 000064
【図７】
2017171656.tif 000065
【図８】
2017171656.tif 000066
【図９】
2017171656.tif 000067
【図１０】
2017171656.tif 000068
【図１１】
2017171656.tif 000069
【図１２】
2017171656.tif 000070
【図１３】
2017171656.tif 000071
【図１４】
2017171656.tif 000072
【図１５】
2017171656.tif 000073
【図１６】
2017171656.tif 000074
【図１７】
2017171656.tif 000075
【図１８】
2017171656.tif 000076
【図１９】
2017171656.tif 000077
【図２０】
2017171656.tif 000078
【図２１】
2017171656.tif 000079
【図２２】
2017171656.tif 000080
【図２３】
2017171656.tif 000081
【図２４】
2017171656.tif 000082
【図２５】
2017171656.tif 000083
【図２６】
2017171656.tif 000084
【図２７】
2017171656.tif 000085
【図２８】
2017171656.tif 000086
【図２９】
2017171656.tif 000087
【図３０】
2017171656.tif 000088
【図３１】
2017171656.tif 000089
【図３２】
2017171656.tif 000090
【図３３】
2017171656.tif 000091
【図３４】
2017171656.tif 000092
【図３５】
2017171656.tif 000093
【図３６】
2017171656.tif 000094
【図３７】
2017171656.tif 000095
【図３８】
2017171656.tif 000096
【図３９】
2017171656.tif 000097