(57)【要約】【課題】摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することができる潤滑油組成物を提供する。【解決手段】コーティング被膜を有する摺動部材用潤滑油組成物であって、基油と、（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、（Ｂ）金属系清浄剤とを含有し、硫黄原子の含有量（Ｓ）が、潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍ以下であり、かつ潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、０．０７以上、２．９０以下である、潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
コーティング被膜を有する摺動部材用潤滑油組成物であって、
基油と、
（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、
（Ｂ）金属系清浄剤とを含有し、
硫黄原子の含有量（Ｓ）が、潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍ以下であり、かつ潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、０．０７以上、２．９０以下である、潤滑油組成物。
【請求項２】
更に、（Ｃ）モリブデン系摩擦調整剤を含有し、
（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕が、０．０５以上、１．００以下である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）成分の金属原子が、カルシウム、マグネシウム及びナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）が、潤滑油組成物全量基準で８００質量ｐｐｍ以上、４，５００質量ｐｐｍ以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記コーティング被膜が、窒化クロム被膜、炭化クロム被膜、及び炭化バナジウム被膜からなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
前記摺動部材が、エンジン部材である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
前記エンジン部材が、ピストンリング、シリンダライナー、タイミングチェーン、カム、軸受、ギヤ、タペット、ロッカーアーム及びエンジンベアリングからなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項６に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、地球規模での環境規制はますます厳しくなり、特に自動車を取り巻く状況は、燃費規制、排ガス規制等厳しくなる一方である。この背景には地球温暖化等の環境問題と、石油資源の枯渇に対する懸念からの資源保護がある。以上の理由から自動車の省燃費化がより推進されると考えられる。自動車の省燃費化に関しては、自動車の軽量化、エンジンの改良等、自動車自体の改良と共にエンジンでの摩擦ロスを防ぐためのエンジン油の低粘度化、良好な摩擦調整剤の添加等、エンジン油の改善も重要となっている。しかし、このエンジン油の低粘度化はエンジン各部での摩耗の増大を引き起こす原因になる。この低粘度化に伴う摩擦損失の低減や摩耗防止のために、これまで以上に摩擦調整剤、極圧剤等が重要になっている。
また、エンジン部材の低摩耗化のため、ピストンリング、シリンダライナー等の摺動部材の表面をコーティングすることが行われている。
当該コーティング摺動部材に対しても一層優れた摩擦低減効果を有する潤滑油組成物が求められている。
特許文献１には、特定のアミノ化合物を含有することを特徴とする摩擦低減剤を含有する潤滑油組成物が開示されており、摺動部の摺動面の少なくとも一部にダイヤモンドライクカーボン膜を有し、摺動面に当該潤滑油組成物を用いることを特徴とする低摩擦摺動部材が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１８８７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
これまで、炭化バナジウムや窒化クロムといったコーティングを有する摺動部材に対する潤滑油組成物の適性については、ほとんど検証されていなかった。また、当該コーティングを有する摺動部材は、該摺動部材自体の耐摩耗性が向上するものの、例えば、当該コーティングを有する摺動部材と接触する部材自体がコーティングされていない場合、コーティングを有しない部材側の摩耗は進行しやすくなる虞がある。
前述のとおり、炭化バナジウムや窒化クロムといったコーティング被膜を有する摺動部材（以下、「コーティング摺動部材」ともいう。）に対する潤滑油組成物の適性については、ほとんど検証されていなかった。また、コーティング摺動部材が接する摺動部材がコーティングを有しない摺動部材である場合も考慮しつつ、コーティング被膜を有する摺動部材に好適に用いられる潤滑油組成物が求められている。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、本発明の課題は、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することができる潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、潤滑油組成物が、基油と、ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、金属系清浄剤とを含有し、潤滑油組成物中の硫黄原子含有量を特定の値以下とし、かつ該硫黄原子の含有量と該金属系清浄剤由来の金属原子含有量との比が特定の範囲を満たすように含有することによって、上記課題を解決できることを見出した。本発明はかかる知見に基づいて完成したものである。すなわち、本発明によれば、以下の［１］及び［２］が提供される。
［１］コーティング被膜を有する摺動部材用潤滑油組成物であって、
基油と、
（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、
（Ｂ）金属系清浄剤とを含有し、
硫黄原子の含有量（Ｓ）が、潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍ以下であり、かつ潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、０．０７以上、２．９０以下である、潤滑油組成物。
［２］コーティング被膜を有する摺動部材に対して、前記［１］に記載の潤滑油組成物を用いることを特徴とする潤滑方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することができる潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
［潤滑油組成物］
本発明の一実施形態である潤滑油組成物は、コーティング被膜を有する摺動部材用潤滑油組成物（以下、単に「潤滑油組成物」ともいう。）であって、基油と、（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、（Ｂ）金属系清浄剤とを含有し、硫黄原子含有量（Ｓ）が、潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍ以下であり、かつ潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、０．０７以上、２．９０以下である、潤滑油組成物である。
【０００９】
当該潤滑油組成物は、耐摩耗剤である（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と（Ｂ）金属系清浄剤とを含有し、硫黄原子含有量（Ｓ）、並びに硫黄原子含有量（Ｓ）と（Ｂ）金属系清浄剤由来の金属原子含有量（ＢＭ）との比が、それぞれ特定の範囲を満たすように含有することによって、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することを可能としたものである。
【００１０】
当該潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）が、当該潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍを超えると、摩擦による摺動部材の温度上昇低減効果に劣り、コーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することが困難となる。このような観点から、硫黄原子含有量（Ｓ）は、当該潤滑油組成物全量基準で、好ましくは２，７００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは２，６００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは２，５００質量ｐｐｍ以下である。また、その下限値は特に制限はないが、硫黄原子含有量（Ｓ）は、（Ａ）成分由来の硫黄原子を含むことから、当該潤滑油組成物全量基準で、少なくとも０質量ｐｐｍ超えであり、好ましくは１００質量ｐｐｍ以上、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以上、更に好ましくは５００質量ｐｐｍ以上である。
【００１１】
当該潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、２．９０を超えると、摩擦による摺動部材の温度上昇低減効果に劣り、また、コーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することが困難となる。このような観点から、質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕は、好ましくは２．８０以下、より好ましくは２．７０以下、更に好ましくは２．６０以下である。
また、質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕の下限値は、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減する観点から、０．０７以上であり、好ましくは０．１０以上であり、より好ましくは０．２０以上、更に好ましくは０．３０以上である。
当該潤滑油組成物は、前記硫黄原子含有量（Ｓ）と、前記質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕とをともに満たすことによって、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することが可能となる。
【００１２】
ここで、コーティング被膜とは、前述した低摩耗化のために部材に施されるコーティング被膜であればよく、例えば、窒化クロム被膜、炭化クロム被膜、及び炭化バナジウム被膜からなる群より選ばれる少なくとも１種が挙げられる。
また、摺動部材とは、摺動部分（箇所）に用いられる部材を指し、例えば、一方の部材のみが摺動し、他方の部材が当該摺動している部材に接触又は近接して固定されているような場合でも、当該他方の部材も摺動部分（箇所）に用いられている部材であるため、摺動部材に含まれる。
なお、コーティング被膜を有する摺動部材は、例えば、回転動作等の動きを行う摺動部材、又は該摺動部材に接触又は近傍に固定されている摺動部材のいずれに用いられていてもよく、いずれもがコーティング摺動部材であってもよい。
したがって、前述の「コーティング摺動部材に接触する摺動部材」とは、コーティング摺動部材であっても、コーティングされていない摺動部材であってもよい。ここで、近接する摺動部材同士が、共に同一のコーティング処理がされている部材であるとは限らないため、コーティングの組成又は摺動部材の硬度若しくは形状等の要因等によって、いずれか一方の摺動部材の方が、他の摺動部材に対して摩耗が進行しやすくなることがある。このように、一方の摺動部材が非コーティング摺動部材である場合には該摺動部材の摩耗が進行しやすくなる可能性があるという観点からは、本発明の一実施形態である潤滑油組成物は、前述のコーティング摺動部材に接触する摺動部材が、非コーティング摺動部材である場合により好適に用いることができる。
また、当該潤滑油組成物としては、硫酸灰分が、当該潤滑油組成物全量基準で、好ましくは１．７０質量％以下、より好ましくは１．００質量％以下、更に好ましくは０．９５質量％以下である。そして、当該硫酸灰分が、当該潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．００１質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上である。
なお当該硫酸灰分の値は、後述する実施例に記載の方法で算出される値である。
以下、本発明の一実施形態である潤滑油組成物を構成する各成分について説明する。
【００１３】
＜基油＞
前記潤滑油組成物で用いられる基油としては、特に制限はなく、従来、潤滑油の基油として使用されている鉱油及び合成油の中から任意のものを適宜選択して用いることができる。
鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等のうちの１つ以上の処理を行って精製した鉱油やワックスやＧＴＬ  ＷＡＸ（ガストゥリキッド  ワックス）を異性化することによって製造される基油等が挙げられるが、これらのうち水素化精製により処理した鉱油やＧＴＬ  ＷＡＸを異性化することによって製造される基油が好ましい。これらの基油は、後述する％ＣＰ、粘度指数を良好にしやすくなる。
合成油としては、例えば、ポリブテン、α−オレフィン単独重合体や共重合体（例えばエチレン−α−オレフィン共重合体）等のポリα−オレフィン；ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステル等の各種のエステル；ポリフェニルエーテル等の各種のエーテル；ポリグリコール；アルキルベンゼン；アルキルナフタレン等が挙げられる。これらの合成油のうち、特にポリα−オレフィン、ポリオールエステルが好ましく、これら２種を組み合わせたものも合成油として好適に使用される。
【００１４】
本発明の一実施形態としては、前記基油として、前記鉱油を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、前記合成油を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。更には、前記鉱油１種以上と前記合成油１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
また、前記基油の含有量は、前記潤滑油組成物全量に対して、通常、６５質量％以上であり、好ましくは７０質量％以上、より好ましくは７５質量％以上であり、そして、好ましくは９７質量％以下、より好ましくは９５質量％以下である。
【００１５】
前記基油の粘度については特に制限はないが、１００℃における動粘度が、好ましくは２ｍｍ２／ｓ以上３０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上１５ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは４ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓ以下の範囲である。
１００℃における動粘度が２ｍｍ２／ｓ以上であると蒸発損失が少なく、また、３０ｍｍ２／ｓ以下であると、粘性抵抗による動力損失が抑制され、燃費改善効果が得られるため好ましい。
また、特に制限はないが、４０℃における動粘度が、好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上６５ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは８ｍｍ２／ｓ以上４０ｍｍ２／ｓ以下、更に好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上２５ｍｍ２／ｓ以下の範囲である。
また、当該基油の粘度指数は、好ましくは１００以上、より好ましくは１１０以上、更に好ましくは１２０以上、より更に好ましくは１３０以上である。当該粘度指数が１００以上の基油は、温度の変化による粘度変化が小さい。当該基油の粘度指数が当該範囲であることで、潤滑油組成物の粘度特性を良好にしやすくなる。
なお、当該１００℃における動粘度の値、当該４０℃における動粘度の値、及び当該粘度指数は、後述する実施例に記載された方法により測定される値である。
【００１６】
また、前記基油としては、環分析による芳香族分（％ＣＡ）が３．０以下で硫黄分の含有量が５０質量ｐｐｍ以下のものが好ましく用いられる。ここで、環分析による％ＣＡとは、環分析ｎ−ｄ−Ｍ法にて算出した芳香族分の割合（百分率）を示す。
当該％ＣＡが３．０以下で、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の基油は、良好な酸化安定性を有し、酸価の上昇やスラッジの生成を抑制しうる潤滑油組成物を提供することができるため好ましい。より好ましい％ＣＡは１．０以下、更に好ましくは０．５以下であり、また、より好ましい硫黄分は３０質量ｐｐｍ以下、更に好ましい硫黄分は１０質量ｐｐｍ以下、より更に好ましい硫黄分は２質量ｐｐｍ以下である。
また、前記基油は、環分析によるパラフィン分（％ＣＰ）が好ましくは７５以上で、より好ましくは８０以上、更に好ましくは８５以上である。当該パラフィン分を７５以上とすることで、基油の酸化安定性が良好になるため好ましい。ここで、環分析による％ＣＰとは、環分析ｎ−ｄ−Ｍ法にて算出したパラフィン分の割合（百分率）を示す。
また、前記基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、好ましくは１５．０質量％以下であり、より好ましくは１４．０質量％以下である。
なお、当該％ＣＡの値、当該％Ｃｐの値、当該硫黄分、及びＮＯＡＣＫ蒸発量は、後述する実施例に記載された方法により測定される値である。
【００１７】
＜（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛＞
前記潤滑油組成物は、（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛（以下、単に「（Ａ）成分」ともいう。）を含有する。（Ａ）成分を含有することで、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減する効果に優れる潤滑油組成物を提供することができる。
前記潤滑油組成物で用いられる（Ａ）成分は、特に制限されないが、下記一般式（Ｉ）で表される化合物であることが好ましい。
【００１８】
【化１】
2017179157.tif 000002
【００１９】
一般式（Ｉ）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、ヒドロカルビル基を表す。
該ヒドロカルビル基としては、炭素数１以上２４以下のヒドロカルビル基が好ましい。
なお、ヒドロカルビル基とは、炭化水素から１個の水素原子を取り去ることにより形成される一価の置換基である。かかる置換基は、以下のものが挙げられる。
１．炭化水素置換基
炭化水素置換基としては、アルキル基、アルケニル基等の脂肪族の置換基；シクロアルキル基、シクロアルケニル基等の脂環式の置換基；フェニル基等の芳香族炭化水素基（芳香族基）；芳香族基、脂肪族基及び脂環式基に置換されたこれらの基が挙げられる。
２．置換された炭化水素置換基
置換された炭化水素置換基としては、非炭化水素基を置換基として有する前記炭化水素置換基が挙げられる。非炭化水素基としては、例えば、クロロ基、フルオロ基等のハロゲン基、アミノ基、アルコキシ基、メルカプト基、アルキルメルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホキシ基等が挙げられる。
【００２０】
該炭素数１以上２４以下のヒドロカルビル基としては、例えば、炭素数１以上２４以下の直鎖状又は分枝状のアルキル基、炭素数３以上２４以下の直鎖状又は分枝状のアルケニル基、炭素数５以上１３以下のシクロアルキル基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルシクロアルキル基、炭素数６以上１８以下のアリール基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルアリール基、及び炭素数７以上１９以下のアリールアルキル基が挙げられるが、これらの中ではアルキル基が好ましく、炭素数３以上２２以下の第１級又は第２級のアルキル基がより好ましい。
また、当該アルキル基の炭素数は、好ましくは３以上２０以下、より好ましくは３以上１２以下、更に好ましくは３以上１０以下である。
当該炭素数３以上１０以下の第１級又は第２級のアルキル基としては、第１級又は第２級のプロピル基、第１級又は第２級のブチル基、第１級又は第２級のペンチル基、第１級又は第２級のヘキシル基、第１級又は第２級のヘプチル基、第１級又は第２級のオクチル基、第１級又は第２級のノニル基、第１級又は第２級のデシル基が挙げられる。
これらの（Ａ）成分は、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２１】
（Ａ）成分の含有量は、前記潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）を満たす限り、特に制限はないが、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１０質量％以上、更に好ましくは０．４０質量％以上であり、そして、好ましくは１．５０質量％以下、より好ましくは１．３０質量％以下、更に好ましくは１．２０質量％以下である。
なお、（Ａ）成分を２種以上組み合わせた場合の合計含有量の好適範囲も、当該（Ａ）成分を単独で用いる場合の好適範囲と同様である。
【００２２】
＜（Ｂ）金属系清浄剤＞
前記潤滑油組成物は、（Ｂ）金属系清浄剤（以下、単に「（Ｂ）成分」ともいう。）を含有する。（Ｂ）成分を含有することで、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減する効果に優れる潤滑油組成物を提供することができる。
（Ｂ）成分としては、例えば、アルカリ金属系清浄剤又はアルカリ土類金属系清浄剤が挙げられる。具体的には、アルカリ金属スルホネート、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属フェネート、アルカリ土類金属フェネート、アルカリ金属サリシレート、及びアルカリ土類金属サリシレートからなる群より選ばれる少なくとも１種の金属系清浄剤が挙げられる。また、アルカリ金属としてはナトリウム、カリウムが挙げられ、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウムが挙げられる。これら（Ｂ）成分中に含まれる金属の中では、好ましくはカルシウム、マグネシウム及びナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１種、より好ましくはカルシウム単独、並びにカルシウム及びマグネシウム、並びにカルシウム及びナトリウムからなる群より選ばれる少なくとも１つの態様である。すなわち、前記潤滑油組成物は、（Ｂ）成分として、カルシウム系清浄剤を含むことが好ましい。
【００２３】
当該アルカリ金属スルホネート又はアルカリ土類金属スルホネートとしては、好ましくは重量平均分子量が３００以上１，５００以下、より好ましくは４００以上７００以下のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられる。
当該アルカリ金属フェネート又はアルカリ土類金属フェネートとしては、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物のアルカリ金属塩又は土類金属塩が挙げられる。
当該、アルカリ金属サリシレート又はアルカリ土類金属サリシレートとしては、アルキルサリチル酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられる。
また、当該アルカリ金属系清浄剤又はアルカリ土類金属系清浄剤を構成するアルキル基としては、炭素数４以上３０以下のものが好ましく、より好ましくは炭素数６以上２４以下のアルキル基であり、これらのアルキル基は直鎖でも分枝でもよい。また、これらのアルキル基は、１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよい。
【００２４】
また、（Ｂ）成分としては、中性若しくは塩基性アルカリ金属スルホネート又は中性若しくは塩基性アルカリ土類金属スルホネート、中性若しくは塩基性アルカリ金属フェネート又は中性若しくは塩基性アルカリ土類金属フェネート、中性若しくは塩基性アルカリ金属サリシレート又は中性若しくは塩基性アルカリ土類金属サリシレート等の中性若しくは塩基性アルカリ金属系清浄剤又は中性若しくは塩基性アルカリ土類金属系清浄剤等の中性若しくは塩基性金属系清浄剤（塩基価：０〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇ）；及び過塩基性アルカリ金属スルホネート又は過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ金属フェネート又は過塩基性アルカリ土類金属フェネート、過塩基性アルカリ金属サリシレート又は過塩基性アルカリ土類金属サリシレート等の過塩基性アルカリ金属系清浄剤又は過塩基性アルカリ土類金属系清浄剤等の過塩基性金属系清浄剤（塩基価：５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ）；が含まれる。
このうち中性金属系清浄剤は清浄剤の主な機能である清浄作用を有する。過塩基性金属系清浄剤は、潤滑油中に酸化劣化によって生じる有機酸や燃焼により生じる硝酸等の酸を中和する酸中和能力が中性金属系清浄剤より優れている。
本発明で用いる金属系清浄剤の塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」に準拠して測定される電位差滴定法（塩基価・過塩素酸法）による塩基価を意味する。
【００２５】
（Ｂ）成分としては、好ましくは過塩基性アルカリ金属スルホネート又は過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ金属フェネート又は過塩基性アルカリ土類金属フェネート、過塩基性アルカリ金属サリシレート又は過塩基性アルカリ土類金属サリシレート等の過塩基性アルカリ金属系清浄剤又は過塩基性アルカリ土類金属系清浄剤等の過塩基性金属系清浄剤である。過塩基性金属系清浄剤の中では、好ましくは過塩基性カルシウムサリシレート、過塩基性マグネシウムスルホネート及び過塩基性ナトリウムスルホネートからなる群より選ばれる少なくとも１種であり、より好ましくは過塩基性カルシウムサリシレート単独、並びに過塩基性カルシウムサリシレート及び過塩基性マグネシウムスルホネート、並びに過塩基性カルシウムサリシレート及び過塩基性ナトリウムスルホネートからなる群より選ばれる少なくとも１つの態様である。すなわち、（Ｂ）成分として、過塩基性カルシウムサリシレートを含むことが好ましい。
これらの金属系清浄剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
また、過塩基性金属系清浄剤を用いる場合の塩基価は、好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、そして、好ましくは５００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
【００２６】
（Ｂ）成分の含有量は、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）として換算でき、前述するとおり、前記質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕を満たす限り、特に制限はないが、コーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減する観点から、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは８００質量ｐｐｍ以上、より好ましくは９００質量ｐｐｍ、更に好ましくは１，０００質量ｐｐｍ以上である。また、硫酸灰分を低減する観点から、金属原子含有量（ＢＭ）は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは４，５００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは２，５００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは２，１００質量ｐｐｍ以下である。
なお、（Ｂ）成分を２種以上組み合わせた場合の合計含有量の好適範囲も、当該（Ｂ）成分を単独で用いる場合の好適範囲と同様である。
【００２７】
＜（Ｃ）モリブデン系摩擦調整剤＞
前記潤滑油組成物は、更に、（Ｃ）モリブデン系摩擦調整剤（以下、単に「（Ｃ）成分」ともいう。）を含有し、（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕が、０．０５以上、１．００以下であることが好ましい。
（Ｃ）成分を含有し、当該質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕を満たすことで、摩擦による摺動部材の温度上昇をより低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗をより低減する効果に優れる潤滑油組成物を提供することができる。
このような観点及びコーティング摺動部材の変色を抑制する観点から、質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕は、好ましくは０．１０以上、より好ましくは０．３０以上、更に好ましくは０．５０以上である。また、前記潤滑油組成物中へのモリブデンの沈殿を抑制する観点から、質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕は、好ましくは０．９５以下、より好ましくは０．９０以下、更に好ましくは０．８５以下である。
【００２８】
（Ｃ）成分の含有量は、（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）として換算でき、前述するとおり、前記質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕を満たす範囲であることが好ましく、摩擦による摺動部材の温度上昇をより低減し、かつコーティング摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗をより低減する観点から、（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは２００質量ｐｐｍ以上、より好ましくは２５０質量ｐｐｍ以上である。更に、これらの観点に加えて、コーティング摺動部材の変色を抑制する観点から、（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）は、更に好ましくは３００質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは５００質量ｐｐｍ以上、より更に好ましくは７００質量ｐｐｍ以上である。
また、前記潤滑油組成物中へのモリブデンの沈殿を抑制する観点から、（Ｃ）成分由来のモリブデン原子含有量（Ｍｏ）は、好ましくは９５０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは９００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは８５０質量ｐｐｍ以下である。
【００２９】
（Ｃ）成分としては、好ましくは、以下に示すジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）（Ｃ１）及びジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）（Ｃ２）からなる群より選ばれる少なくとも１種を含む。
【００３０】
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１）としては、一分子中に２つのモリブデン原子を含む二核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１１）、及び、一分子中に３つのモリブデン原子を含む三核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１２）が挙げられる。
ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００３１】
二核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１１）としては、次の一般式（ｃ１１−１）で表される化合物及び／又は一般式（ｃ１１−２）で表される化合物であることが好ましい。
【００３２】
【化２】
2017179157.tif 000003
【００３３】
一般式（ｃ１１−１）及び（ｃ１１−２）中、Ｒ１１〜Ｒ１４は、それぞれ独立に、炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ１１〜Ｘ１８は、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。ただし、一般式（ｃ１１−１）中のＸ１１〜Ｘ１８の少なくとも二つは硫黄原子である。
（Ｃ）成分として一般式（ｃ１１−２）を用いる場合、一般式（ｃ１１−２）中のＸ１１〜Ｘ１４が酸素原子であることが好ましい。
【００３４】
一般式（ｃ１１−１）中、基油に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ１１〜Ｘ１８中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／４以上４／１以下、より好ましくは１／３以上３／１以下である。
また、一般式（ｃ１１−２）中、前記と同様の観点から、Ｘ１１〜Ｘ１４中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／３以上３／１以下、より好ましくは１．５／２．５以上２．５／１．５以下である。
Ｒ１１〜Ｒ１４として選択し得る炭化水素基の炭素数は、好ましくは７以上２２以下、より好ましくは７以上１８以下、更に好ましくは７以上１４以下、より更に好ましくは８以上１３以下である。
【００３５】
一般式（ｃ１１−１）及び（ｃ１１−２）中のＲ１１〜Ｒ１４として選択し得る当該炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基；オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等のアルケニル基；シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等のシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等のアリール基；トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、メチルベンジル基、ジメチルナフチル基等のアルキルアリール基；フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等のアリールアルキル基等が挙げられる。
【００３６】
三核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１２）としては、次の一般式（ｃ１２−１）で表される化合物であることが好ましい。
【００３７】
【化３】
2017179157.tif 000004
【００３８】
一般式（ｃ１２−１）中、ｋは１以上の整数、ｍは０以上の整数であり、ｋ＋ｍは４以上１０以下の整数であり、４以上７以下の整数であることが好ましい。ｎは１以上４以下の整数、ｐは０以上の整数である。ｚは０以上５以下の整数であって、非化学量論の値を含む。
Ｍｏはモリブデン原子であり、Ｓは硫黄原子である。
Ｅは、それぞれ独立に、酸素原子又はセレン原子であり、例えば、後述するコアにおいて硫黄を置換し得るものである。
Ｌは、それぞれ独立に、炭素原子を含有する有機基を有するアニオン性リガンドであり、各リガンドにおける該有機基の炭素原子の合計が１４個以上であり、各リガンドは同一であってもよいし、異なっていてもよい。
Ｕは、それぞれ独立に、Ｌ以外のアニオンである。
Ｑは、それぞれ独立に、中性電子を供与する化合物であり、三核モリブデン化合物上における空の配位を満たすために存在する。
【００３９】
Ｌで表されるアニオン性リガンドにおける有機基の炭素原子の合計としては、好ましくは１４個以上５０個以下、より好ましくは１６個以上３０個以下、更に好ましくは１８個以上２４個以下である。
Ｌとしては、１価のアニオン性リガンドであるモノアニオン性リガンドであることが好ましく、具体的には、下記一般式（ｉ）〜（iv）で表されるリガンドであることがより好ましい。
なお、前記一般式（ｃ１２−１）中、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドとしては、下記一般式（iv）で表されるリガンドであることが好ましい。
また、前記一般式（ｃ１２−１）において、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドは、すべて同一であることが好ましく、すべて下記一般式（iv）で表されるリガンドであることがより好ましい。
【００４０】
【化４】
2017179157.tif 000005
【００４１】
一般式（ｉ）〜（iv）中、Ｘ３１〜Ｘ３７、及びＹは、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子であり、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
一般式（ｉ）〜（iv）中、Ｒ３１〜Ｒ３５は、それぞれ独立に、有機基であり、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００４２】
なお、Ｒ３１、Ｒ３２、及びＲ３３として選択し得るそれぞれの有機基の炭素数は、好ましくは１４個以上５０個以下、より好ましくは１６個以上３０個以下、更に好ましくは１８個以上２４個以下である。
一般式（iv）中のＲ３４及びＲ３５として選択し得る２つの有機基の合計炭素数としては、好ましくは１４個以上５０個以下、より好ましくは１６個以上３０個以下、更に好ましくは１８個以上２４個以下である。
Ｒ３４及びＲ３５として選択し得るそれぞれの有機基の炭素数は、好ましくは７個以上３０個以下、より好ましくは７個以上２０個以下、更に好ましくは８個以上１３個以下である。
なお、Ｒ３４の有機基と、Ｒ３５の有機基とは、互いに同一であってもよく、異なっていてもよいが、互いに異なることが好ましい。また、Ｒ３４の有機基の炭素数と、Ｒ３５の有機基の炭素数とは、互いに同一であってもよく、異なっていてもよいが、互いに異なることが好ましい。
【００４３】
Ｒ３１〜Ｒ３５として選択される有機基としては、アルキル基、アリール基、置換アリール基等のヒドロカルビル基及びアルコキシ基が挙げられる。
該ヒドロカルビル基は、（Ａ）成分の説明で前述したものと同様である。また、Ｒ３１〜Ｒ３５として選択される有機基としてのヒドロカルビル基は、それぞれ独立に、他のヒドロカルビル基から選ばれる少なくとも１つと互いに結合して環を形成してもよい。
【００４４】
一般式（ｃ１２−１）中、Ｌとして選択されるアニオン性リガンドとしては、アルキルキサントゲン酸塩、カルボン酸塩、ジアルキルジチオカルバミン酸塩、及びこれらの混合物に由来のものが好ましく、ジアルキルジチオカルバミン酸塩に由来のものがより好ましい。
一般式（ｃ１２−１）中、Ｕとして選択し得るアニオンは、１価のアニオンであってもよく、２価のアニオンであってもよい。Ｕとして選択し得るアニオンとしては、例えば、ジスルフィド、ヒドロキシド、アルコキシド、アミド及びチオシアネート又はそれらの誘導体等が挙げられる。
一般式（ｃ１２−１）中、Ｑとしては、水、アミン、アルコール、エーテル及びホスフィン等が挙げられる。Ｑは、同一であってもよく、異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００４５】
三核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１２）としては、一般式（ｃ１２−１）中、ｋが４以上７以下の整数、ｎが１又は２、Ｌがモノアニオン性リガンドであり、ｐがＵにおけるアニオン電荷をベースとする化合物に電気的中性を付与する整数であり、且つ、ｍ及びｚのそれぞれが０である化合物が好ましく、ｋが４以上７以下の整数であり、Ｌがモノアニオン性リガンドであり、ｎが４であり、且つ、ｐ、ｍ及びｚのそれぞれが０である化合物がより好ましい。
【００４６】
また、三核のジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１２）としては、例えば、下記式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）で表されるコアを有する化合物であることが好ましい。各コアは、＋４の実効電荷（net electrical charge）を有する。これらのコアは、アニオン性リガンド、及び必要に応じて存在するアニオン性リガンド以外のアニオンによって囲まれている。
【００４７】
【化５】
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【００４８】
三核モリブデン−硫黄化合物の形成には、例えば、コア中に存在する硫黄及びＥ原子数に依存して、適切なアニオン性リガンド（Ｌ）及び他のアニオン（Ｕ）を選択することが必要であること、即ち、硫黄原子、存在するならＥ原子、Ｌ及び存在するならＵにより構成される全アニオン電荷が−４でなければならない。
三核モリブデン−硫黄化合物は、また、アニオン電荷が−４を超える場合、モリブデン以外のカチオン、例えば、（アルキル）アンモニウム、アミン又はナトリウムを含んでいてもよい。アニオン性リガンド（Ｌ）及び他のアニオン（Ｕ）の好ましい実施形態は、４個のモノアニオン性のリガンドを有する構成である。
モリブデン−硫黄コア、例えば、上記式（ＩＩ）及び（ＩＩＩ）で表される構造体は、１又は２以上の多座リガンド、即ち、モリブデン原子に結合して、オリゴマーを形成することが可能な官能基を１つより多く有するリガンドにより相互接続(interconnect)させることができる。
【００４９】
ジチオリン酸モリブデン（Ｃ２）としては、下記一般式（ｃ２−１）で表される化合物及び／又は下記一般式（ｃ２−２）で表される化合物が好ましい。
なお、本発明において、ジチオリン酸モリブデン（Ｃ２）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００５０】
【化６】
2017179157.tif 000007
【００５１】
一般式（ｃ２−１）及び（ｃ２−２）中、Ｒ２１〜Ｒ２４は、それぞれ独立に、炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ２１〜Ｘ２８は、それぞれ独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。ただし、式（ｃ２−１）中のＸ２１〜Ｘ２８の少なくとも二つは硫黄原子である。
上記一般式（ｃ２−１）において、基油に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ２１〜Ｘ２８中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／４以上４／１以下、より好ましくは１／３以上３／１以下である。
また、上記一般式（ｃ２−２）において、同様の観点から、Ｘ２１〜Ｘ２４中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕が、好ましくは１／３以上３／１以下、より好ましくは１．５／２．５以上２．５／１．５以下である。
Ｒ２１〜Ｒ２４として選択し得る炭化水素基の炭素数は、好ましくは１以上２０以下、より好ましくは５以上１８以下、更に好ましくは５以上１６以下、より更に好ましくは５以上１２以下である。
なお、一般式（ｃ２−１）及び（ｃ２−２）中のＲ２１〜Ｒ２４として選択し得る炭化水素基としては、前述の一般式（ｃ１１−１）又は（ｃ１１−２）中のＲ１１〜Ｒ１４として選択し得る炭化水素基と同じものが挙げられる。
【００５２】
本発明の一実施形態である潤滑油組成物は、本発明の効果を損なわない範囲で、ジチオカルバミン酸モリブデン（Ｃ１）及びジチオリン酸モリブデン（Ｃ２）以外の他のモリブデン系化合物（Ｃ３）を含有してもよい。
このような他のモリブデン系化合物（Ｃ３）としては、例えば、モリブテン酸のアミン塩、三酸化モリブデン及び／又はモリブデン酸とアミン化合物とを反応させてなるモリブデンアミン錯体等が挙げられる。
【００５３】
（Ｃ）成分は、単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよく、前記各一般式で表される各化合物からなる群より選ばれる１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。（Ｃ）成分を２種以上組み合わせた場合の合計含有量の好適範囲も、前述した（Ｃ）成分を単独で用いる場合の好適範囲と同様である。
【００５４】
＜その他成分＞
前記潤滑油組成物には、本発明の目的が損なわれない範囲で、必要に応じて他の添加剤、例えば、粘度指数向上剤、（Ｂ）成分以外の清浄分散剤（以下、単に「その他の清浄分散剤」ともいう。）、酸化防止剤、（Ａ）成分及び（Ｃ）成分以外の摩擦調整剤（以下、単に「その他の摩擦調整剤」ともいう。）又は耐摩耗剤、極圧剤、金属不活性化剤、流動点降下剤、消泡剤、界面活性剤又は抗乳化剤、防錆剤等を適宜含有することができる。
【００５５】
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）系（例えば、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルアクリレート等）、オレフィン共重合体（ＯＣＰ）系（例えば、エチレン−プロピレン共重合体（ＥＰＣ）、ポリブチレン等）、スチレン系共重合体（例えば、ポリアルキルスチレン、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体等）等が挙げられる。当該ＰＭＡ系粘度指数向上剤としては、分散型、非分散型が挙げられる。当該分散型のＰＭＡ系粘度指数向上剤とは、アルキルメタクリレート又はアルキルアクリレートのホモポリマーであり、非分散型のＰＭＡ系粘度指数向上剤とは、アルキルメタクリレート又はアルキルアクリレートと、分散性をもつ極性モノマー（例えば、ジエチルアミノエチルメタクリレート等）との共重合物である。また、ＰＭＡ系と同様、ＯＣＰ系粘度指数向上剤にも分散型がある。これらの粘度指数向上剤は、好ましくは、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００以上１，５００，０００以下であり、ＰＭＡ系の場合、好ましくは２０，０００以上、より好ましくは１００，０００以上であり、また、好ましくは１，０００，０００以下、より好ましくは８００，０００以下である。また、ＯＣＰ系の場合、好ましくは１０，０００以上、より好ましくは２０，０００以上であり、また、好ましくは８００，０００以下、より好ましくは５００，０００以下である。
なお、当該重量平均分子量（Ｍｗ）は、後述する実施例に記載の方法にて測定される。
なお、粘度指数向上剤の構造としては、直鎖であってもよく、分岐鎖を有するものであってもよい。また、高分子量の側鎖が出ている三叉分岐点を主鎖に数多くもつ構造を有する櫛形ポリマーや、分岐高分子の一種で１点で３本以上の鎖状高分子が結合している構造を有する星形ポリマー等といった特定の構造を有するポリマーであってもよい。
【００５６】
また、上記粘度指数向上剤としては、好ましくはＳＳＩ３５以下のポリアルキル（メタ）アクリレートである。ここで、ＳＳＩとは、せん断安定性指数（Ｓｈｅａｒ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ｉｎｄｅｘ）を意味し、ポリマー（ポリアルキル（メタ）アクリレート）の分解に抵抗する能力を示す。ＳＳＩが大きいほど、ポリマーはせん断に対して不安定で、より分解されやすい。ＳＳＩは、ポリマーに由来するせん断による粘度低下をパーセンテージで示すもので、下記計算式により算出される。
【００５７】
【数１】
2017179157.tif 000008
【００５８】
上記計算式中、Ｋｖ０は、ポリアルキル（メタ）アクリレートを鉱油に希釈した試料油の１００℃における動粘度の値であり、Ｋｖ１は、当該樹脂分を含む粘度指数向上剤を鉱油に希釈した試料油を、ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８の手順にしたがって、３０サイクル高剪断ボッシュ・ディーゼルインジェクターに通過させた後の１００℃における動粘度の値である。また、Ｋｖｏｉｌは、当該粘度指数向上剤を希釈する際に用いた鉱油の１００℃における動粘度の値である。
ＳＳＩが３５以下のポリアルキル（メタ）アクリレートを使用することで、潤滑油組成物の摩耗防止性をより高めることができる。当該ＳＳＩは、より好ましくは１〜３５である。
【００５９】
前記ポリアルキル（メタ）アクリレートを構成するモノマーはアルキル（メタ）アクリレートであり、好ましくは炭素数１以上１８以下の直鎖アルキル基又は炭素数３以上３４以下の分岐アルキル基のアルキル（メタ）アクリレートである。
粘度指数向上剤は、樹脂分として、例えば、前述のポリマーを含むものであるが、通常はハンドリング性や前述の基油への溶解性を考慮し、ポリマーを含む樹脂分が鉱油等の希釈油により希釈された溶液の状態で市販されていることが多い。当該粘度指数向上剤の樹脂分濃度としては、粘度指数向上剤の全量基準で、通常１０質量％以上５０質量％以下である。
これらの粘度指数向上剤は単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。粘度指数向上剤の含有量は、樹脂分換算での含有量として、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．１０質量％以上、更に好ましくは０．２０質量％以上であり、そして、好ましくは２．００質量％以下、より好ましくは１．５０質量％以下、更に好ましくは１．００質量％以下である。
【００６０】
その他の清浄分散剤としては、無灰系分散剤を用いることができる。
無灰系分散剤としては、潤滑油に用いられる任意の無灰系分散剤を用いることができる。例えば、下記一般式（VI−ｉ）で表されるモノタイプのコハク酸イミド化合物、又は下記一般式（VI−ii）で表されるビスタイプのコハク酸イミド化合物；ポリブテニルベンジルアミン；ポリブテニルアミン；及びこれらのホウ酸変性物等の誘導体等が挙げられる。これらの無灰系分散剤は、単独で又は２種以上を任意に組合せて含有することができる。
【００６１】
【化７】
2017179157.tif 000009
【００６２】
一般式（VI−ｉ）及び一般式（VI−ii）中、Ｒ４１、Ｒ４３及びＲ４４は、それぞれ独立に、数平均分子量（Ｍｎ）５００以上３，０００以下のアルケニル基若しくはアルキル基を示す。Ｒ４１、Ｒ４３及びＲ４４の数平均分子量は、それぞれ独立に、好ましくは１，０００以上３，０００以下である。また、Ｒ４２、Ｒ４５及びＲ４６は、それぞれ独立に、炭素数２以上５以下のアルキレン基を示す。
ａは１以上１０以下の整数を示し、ｂは０又は１以上１０以下の整数を示す。
Ｒ４１、Ｒ４３及びＲ４４の数平均分子量が５００以上であると、基油への溶解性が向上し、３，０００以下であると、清浄性の低下を抑制できる。
Ｒ４１、Ｒ４３及びＲ４４のが示すアルケニル基としては、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体等を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。
好適なアルケニル基の一例としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基が挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンとの混合物又は高純度のイソブテンを重合させたものとして得られる。また、好適なアルキル基の一例としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基を水添したものが挙げられる。
【００６３】
一般式（VI−ｉ）中、ａは、好ましくは２以上５以下、より好ましくは３以上４以下の整数である。ａが１以上であると、清浄性が向上し、ａが１０以下であると、基油に対する溶解性の悪化を抑制できる。
一般式（VI−ii）中、ｂは好ましくは１以上４以下、より好ましくは２以上３以下の整数である。当該範囲内であれば、清浄性及び基油に対する溶解性の点で好ましい。
【００６４】
上記アルケニル又はアルキルコハク酸イミド化合物は、例えば、ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応で得られるアルケニルコハク酸無水物、又はそれを水添して得られるアルキルコハク酸無水物を、ポリアミンと反応させることによって製造することができる。
上記のモノタイプのコハク酸イミド化合物及びビスタイプのコハク酸イミド化合物は、例えば、アルケニルコハク酸無水物又はアルキルコハク酸無水物と、ポリアミンとの反応比率を変えることによって製造することができる。
上記ポリオレフィンを形成するオレフィン単量体としては、好ましくは炭素数２以上８以下のα−オレフィンの１種又は２種以上を混合して用いることができるが、より好ましくは１−ブテンとイソブテンとの混合物を用いることができる。
上記ポリアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン、ペンチレンジアミン等の単一ジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、ペンタペンチレンヘキサミン等のポリアルキレンポリアミン；アミノエチルピペラジン等のピペラジン誘導体を挙げることができる。
【００６５】
また、上記のアルケニル又はアルキルコハク酸イミド化合物の他に、これらのホウ素誘導体及び／又はこれらを有機酸で変性したものを用いてもよい。アルケニル又はアルキルコハク酸イミド化合物のホウ素誘導体は、常法により製造したものを使用することができる。
例えば、上記のポリオレフィンを無水マレイン酸と反応させてアルケニルコハク酸無水物とした後、更に上記のポリアミンと酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸、ホウ酸無水物、ホウ酸エステル、ホウ素酸のアンモニウム塩等のホウ素化合物を反応させて得られる中間体と反応させてイミド化させることによって得られる。
このホウ素誘導体中のホウ素含有量は、特に制限はないが、ホウ素として、好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１０質量％以上、そして、好ましくは５．０質量％以下、より好ましくは３．０質量％以下である。
【００６６】
これらコハク酸イミド化合物の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．５質量％以上、より好ましくは１．０質量％以上であり、そして、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％以下、更に好ましくは７．０質量％以下である。０．５質量％以上であると、その効果が発揮され、また１５質量％以下であれば、その添加に見合った効果を得ることができる。
【００６７】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、モリブデンアミン錯体系酸化防止剤等が挙げられる。
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）；２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）；２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール；２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−ｐ−クレゾール；２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）；４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）；ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド；ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド；ｎ−オクチル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート；ｎ−オクタデシル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート；２，２’−チオ［ジエチル−ビス−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］；ベンゼンプロパン酸，３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−，Ｃ７−Ｃ９側鎖アルキルエステル；等が挙げられる。これらの中では、好ましくはビスフェノール系及びエステル基含有フェノール系のフェノール系酸化防止剤であり、より好ましくはエステル基含有フェノール系のフェノール系酸化防止剤であり、更に好ましくはベンゼンプロパン酸，３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−，Ｃ７−Ｃ９側鎖アルキルエステルである。
これらのフェノール系酸化防止剤は単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。その含有量は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上、更に好ましくは０．１０質量％以上であり、そして、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５．０質量％以下、更に好ましくは３．０質量％以下である。
【００６８】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミン等のモノアルキルジフェニルアミン系；４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミン等のジアルキルジフェニルアミン系；テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミン等のポリアルキルジフェニルアミン系；Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系；及びα−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミン等のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系；のものが挙げられる。これらの中では、好ましくはジアルキルジフェニルアミン系及びナフチルアミン系のアミン系酸化防止剤である。
これらのアミン系酸化防止剤は単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。その含有量は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上、更に好ましくは０．１０質量％以上であり、そして、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５．０質量％以下、更に好ましくは３．０質量％以下である。
【００６９】
その他の酸化防止剤としては、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネイト等の硫黄系酸化防止剤、ホスファイト等のリン系酸化防止剤等が挙げられる。これらは、従来潤滑油の酸化防止剤として使用されている公知の酸化防止剤の中から、任意のものを適宜選択して用いることができる。これらは、単独で用いてもよく、二種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７０】
これらの酸化防止剤は単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができ、好ましくはフェノール系酸化防止剤及び／又はアミン系酸化防止剤である。
これらの酸化防止剤の合計含有量は、前記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上、更に好ましくは０．１０質量％以上であり、そして、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５．０質量％以下、更に好ましくは３．０質量％以下である。
【００７１】
その他の摩擦調整剤及び耐摩耗剤としては、例えば、無灰系摩擦調整剤；硫化オレフィン、ジアルキルポリスルフィド、ジアリールアルキルポリスルフィド、ジアリールポリスルフィド等の硫黄系化合物；リン酸エステル、チオリン酸エステル、亜リン酸エステル、アルキルハイドロゲンホスファイト、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステルアミン塩等のリン系化合物；ジチオカルバミン酸亜鉛（ＺｎＤＴＣ）等の有機金属系化合物が挙げられる。これらの摩擦調整剤及び耐摩耗剤は、単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。
無灰系摩擦調整剤としては、例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、脂肪族アミン、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル等が挙げられる。また、例えば、脂肪酸と脂肪族多価アルコールとの反応により得られる部分エステル化合物等のエステル系摩擦調整剤を使用できる。上記脂肪酸は好ましくは炭素数６以上３０以下の直鎖状又は分岐状炭化水素基を有する脂肪酸であり、該炭化水素基の炭素数はより好ましくは８以上２４以下、更に好ましくは１０以上２０以下である。また、上記脂肪族多価アルコールは２〜６価のアルコールであり、エチレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等が挙げられる。
これらは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
なお、その他の摩擦調整剤及び耐摩耗剤としては、潤滑油組成物中の金属分や硫黄分をできるだけ低くすることが好ましく、無灰系摩擦調整剤がより好ましく、その含有量は、上記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは５．０質量％以下、より好ましくは３．０質量％以下、更に好ましくは１．５質量％以下である。また、その他の摩擦調整剤及び耐摩耗剤を用いる場合、その含有量は、上記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上である。
【００７２】
極圧剤としては、例えば、硫化オレフィン、ジアルキルポリスルフィド、ジアリールアルキルポリスルフィド、ジアリールポリスルフィド等の硫黄系化合物、リン酸エステル、チオリン酸エステル、亜リン酸エステル、アルキルハイドロゲンホスファイト、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステルアミン塩等のリン系化合物等が挙げられる。これらの極圧剤は、単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。
極圧剤を用いる場合、極圧剤の含有量は、上記潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上１０質量％以下である。
【００７３】
金属不活性化剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系化合物、トリルトリアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピリミジン系化合物等が挙げられる。
流動点降下剤としては、例えば、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等が挙げられ、ポリメタクリレートが好ましく用いられる。
消泡剤としては、例えば、ポリアクリレート、シリコーン油、フルオロシリコーン油及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
界面活性剤又は抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン性界面活性剤等が挙げられる。
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
これらのその他成分は、単独で又は２種以上を任意に組合せて含有させることができる。
【００７４】
［潤滑油組成物の製造方法］
本発明の一実施形態であるコーティング被膜を有する摺動部材用潤滑油組成物の製造方法は、基油と、（Ａ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛と、（Ｂ）金属系清浄剤とを配合し、硫黄原子の含有量（Ｓ）が、潤滑油組成物全量基準で２，８００質量ｐｐｍ以下であり、かつ潤滑油組成物中の硫黄原子含有量（Ｓ）と、（Ｂ）成分由来の金属原子含有量（ＢＭ）との質量比〔（Ｓ）／（ＢＭ）〕が、０．０７以上、２．９０以下となるように配合する、製造方法である。
また、本発明の一実施形態である潤滑油組成物の製造方法では、基油に（Ａ）及び（Ｂ）成分以外のその他成分を更に配合してもよく、本発明の好適な一実施形態である潤滑油組成物の製造方法では、更に（Ｃ）成分を配合する。また、本発明の公的な一実施形態である潤滑油組成物の製造方法では、基油に（Ａ）〜（Ｃ）成分以外のその他成分を更に配合してもよい。
基油、前記（Ａ）〜（Ｃ）成分、及びその他成分のそれぞれは、前記潤滑油組成物について説明したものと同様であるとともに、当該製造方法で得られる潤滑油組成物も前述した通りであり、それらの記載は省略する。
当該製造方法では、前記（Ａ）〜（Ｃ）成分及びその他成分は、いかなる方法で基油に配合されてもよく、その手法は限定されない。
【００７５】
［潤滑油組成物を用いる潤滑方法］
本発明の一実施形態である潤滑油組成物を用いる潤滑方法としては、コーティング被膜を有する摺動部材を潤滑する方法が挙げられ、前記潤滑油組成物を用いて、コーティング被膜を有する摺動部材を潤滑する方法が挙げられる。
当該摺動部材としては、例えば、エンジン部材が挙げられ、該エンジン部材としては、例えば、ピストンリング、シリンダライナー、タイミングチェーン、カム、軸受、ギヤ、タペット、ロッカーアーム及びエンジンベアリングからなる群より選ばれる少なくとも１種が挙げられる。好ましくは、前記潤滑油組成物を用いて、これらエンジン部材に係る各部材間を潤滑する方法が挙げられる。また、より好ましくは、コーティング摺動部材と、該摺動部材に接する摺動部材との各摺動部材間に充填し、各摺動部材間を潤滑する方法が挙げられる。
当該潤滑油組成物は、前述のとおり、窒化クロム被膜、炭化クロム被膜、及び炭化バナジウム被膜からなる群より選ばれる少なくとも１種のコーティング被膜を有する摺動部材に対して好適に用いられる。
【００７６】
［潤滑油組成物の用途］
本発明の一実施形態である潤滑油組成物は、コーティング被膜を有する摺動部材を有する二輪車、四輪車等の自動車、発電機、船舶等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関用潤滑油として好適に用いることができる。より好適には、コーティング被膜を有する摺動部材と、該摺動部材と接するコーティング被膜を有さない摺動部材とを含む内燃機関を潤滑するための潤滑油として用いることができる。
そして、前記本発明の一実施形態である潤滑油組成物は、これらの内燃機関に充填して、これら内燃機関に係る各部品を潤滑するために好適に用いることができる。
【実施例】
【００７７】
本発明を、実施例により詳細に説明するが、本発明はこれらの例によってなんら限定されるものではない。
【００７８】
本明細書において、各実施例及び各比較例で用いた各原料並びに各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の各物性の測定は、以下に示す要領に従って求めたものである。
＜動粘度＞
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
＜粘度指数＞
ＪＩＳ  Ｋ２２８３：２０００に準拠して測定した値である。
＜ＮＯＡＣＫ蒸発量＞
ＡＳＴＭ  Ｄ５８００（２５０℃、１時間）に規定の方法に従って測定した値である。
＜環分析（％ＣＡ及び％ＣＰ）＞
環分析ｎ−ｄ−Ｍ法にて算出した芳香族（アロマティック）分の割合（百分率）を％ＣＡ、パラフィン分の割合（百分率）を％ＣＰとして示し、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３８に従って測定したものである。
＜塩基価（過塩素酸法）＞
ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３に準拠して、電位差滴定法（塩基価・過塩素酸法）により測定した。
＜硫黄原子の含有量＞
ＪＩＳ  Ｋ２５４１−６に準拠して測定した値である。
＜金属分：カルシウム原子、マグネシウム原子、ナトリウム原子、モリブデン原子、ホウ素原子、亜鉛原子、及びリン原子の含有量＞
ＪＰＩ−５Ｓ−３８−２００３に準拠して測定した。
＜硫酸灰分＞
ＪＩＳ  Ｋ２２７２に準拠して測定した。
＜ＳＳＩ（せん断安定性指数）＞
ＡＳＴＭ  Ｄ６２７８に準拠して測定した。
＜質量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）＞
ゲル浸透クロマトグラフ装置（アジレント社製、「１２６０型ＨＰＬＣ」）を用いて、下記の条件下で測定し、標準ポリスチレン換算にて測定した値を用いた。
（測定条件）
・カラム：「Ｓｈｏｄｅｘ  ＬＦ４０４」を２本、順次連結したもの
・カラム温度：３５℃
・展開溶媒：クロロホルム
・流速：０．３ｍＬ／ｍｉｎ
【００７９】
各実施例及び各比較例の潤滑油組成物の評価方法は、以下の通りである。
【００８０】
［ファレックス摩耗試験］
（１）ピン／ブロックとして、次のものを準備した。
・ＶＣコートピン：炭素鋼Ｓ５０Ｃのピン表面を炭化バナジウムでコートしたもの
・ＣｒＮコートピン：炭素鋼Ｓ５０Ｃのピン表面を窒素クロムでコートしたもの
・ブロック：炭素鋼Ｓ５０Ｃで作製されたブロック
（２）摩耗試験
ファレックス試験機を用い、後述する実施例１〜１１及び比較例１〜３では、ピンとしてＶＣコートピンを、また、後述する実施例１２〜２２及び比較例４〜６では、ピンとしてＣｒＮコートピンを用いて、ＡＳＴＭ  Ｄ２６７０に準拠して次の試験を行った。
ファレックス試験機に、ピンとブロックとをセットし、試験容器内に、評価対象の潤滑油組成物１００ｍＬを導入し、回転数１，４２０ｒ／ｍｉｎ、油温８０℃、荷重２，０００Ｎに設定して６０分間運転し、ピン及びブロック摩耗量（ｍｇ）の測定及び試験前後におけるピンの変色を目視で確認した。なお、表中の摩耗量はピン及びブロックの摩耗量の合計値を示した。
また、試験時間終了直後に測定された潤滑油組成物の温度を、「ファレックス試験終了直後の油温」とした。当該油温が高いほど、摩擦による摺動部材の温度上昇が大きい。
【００８１】
［実施例１〜２２、及び比較例１〜６］
下記の表１〜４に示す組成で、基油に下記表１〜４に示す各成分を配合して、基油及びこれら各成分を含有する各実施例及び各比較例の潤滑油組成物を調製した。また、前記評価方法に従って、各実施例及び各比較例の潤滑油組成物を評価した。得られた結果を下記表１〜４に示す。
【００８２】
なお、下記表１〜４に示す各成分は、以下を表す。
＜基油＞
・潤滑油基油：水素化精製基油、４０℃動粘度１８．２ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度４．１５ｍｍ２／ｓ、粘度指数１３４、硫黄含有量０質量ｐｐｍ、ＮＯＡＣＫ蒸発量１３．３質量％、ｎ−ｄ−Ｍ環分析；％ＣＡ０．２、％ＣＰ８９．４
＜（Ａ）成分：ジアルキルジチオリン酸亜鉛＞
・ＺｎＤＴＰ：一般式（Ｉ）中のＲ１〜Ｒ４が、第２級プロピル基である化合物と、第２級ヘキシル基である化合物との混合物（亜鉛原子の含有量＝７．８５質量％、リン原子の含有量＝７．２質量％、硫黄原子の含有量＝１４．４質量％）
＜（Ｂ）成分：金属系清浄剤＞
・カルシウム系（Ｃａ系）清浄剤：過塩基性カルシウムサリシレート〔塩基価（過塩素酸法）３５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量１２．５質量％、硫黄含有量０．１４質量％〕
・マグネシウム系（Ｍｇ系）清浄剤：過塩基性マグネシウムスルホネート〔塩基価（過塩素酸法）３９７ｍｇＫＯＨ／ｇ、マグネシウム含有量９．５質量％、硫黄含有量２．５質量％〕
・ナトリウム系（Ｎａ系）清浄剤：過塩基性ナトリウムスルホネート〔塩基価（過塩素酸法）４４８ｍｇＫＯＨ／ｇ、ナトリウム含有量１９．５質量％、硫黄含有量１．２質量％〕
＜（Ｃ）成分：モリブデン（Ｍｏ）系摩擦調整剤＞
・有機モリブデン化合物：「サクラルーブ（登録商標）  ５１５」（商品名、株式会社ＡＤＥＫＡ製）、Ｒ１１〜Ｒ１４それぞれの炭素数が８又は１３であり、Ｘ１１〜Ｘ１４が酸素原子である一般式（ｃ１１−２）で示される二核モリブデンジチオカルバメート、モリブデン含有量１０．０質量％、硫黄含有量１１．５質量％
＜粘度指数向上剤＞
・ＰＭＡ：ポリアルキル（メタ）アクリレート、重量平均分子量（Ｍｗ）＝４０万、ＳＳＩ＝３１．８、樹脂分１０質量％
＜無灰系分散剤＞
・ポリブテニルコハク酸モノイミドホウ素化物：ポリブテニル基の数平均分子量（Ｍｎ）１，０００、窒素含有量１．２３質量％、ホウ素含有量１．３０質量％
・ポリブテニルコハク酸ビスイミド：ポリブテニル基の数平均分子量（Ｍｎ）１，３００、窒素含有量０．９９質量％
＜無灰系摩擦調整剤＞
・グリセリンモノオレアート
＜酸化防止剤＞
・「ＩＲＧＡＮＯＸ（登録商標）Ｌ１３５」〔商品名、ＢＡＳＦ社製、ベンゼンプロパン酸，３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−，Ｃ７−Ｃ９側鎖アルキルエステル〕
＜その他の添加剤＞
・金属不活性化剤、流動点降下剤、消泡剤
【００８３】
【表１】
2017179157.tif 000010
【００８４】
【表２】
2017179157.tif 000011
【００８５】
【表３】
2017179157.tif 000012
【００８６】
【表４】
2017179157.tif 000013
【００８７】
表１及び表２の結果は、ファレックス試験用のピンとしてＶＣコートピンを用いた場合の実施例及び比較例の結果であり、表３及び表４の結果は、ファレックス試験用のピンとしてＣｒＮコートピンを用いた場合の実施例及び比較例の結果である。
前記表１及び表３の結果から明らかなように、実施例１〜２２の潤滑油組成物は、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減できていることが確認できた。
更に、実施例６〜９及び実施例１７〜２０の潤滑油組成物は、（Ｃ）成分であるモリブデン系摩擦調整剤を含有することによって、摩擦による摺動部材の温度上昇を抑制する効果が更に優れることが確認できた。また、質量比〔（Ｍｏ）／（ＢＭ）〕の値が特定の範囲を満たす実施例６〜８及び実施例１７〜１９の潤滑油組成物は、当該温度上昇抑制効果が更に優れており、ファレックス試験に用いたピンの変色が発生しなかった。
一方で、比較例１〜６の潤滑油組成物では、摩擦による摺動部材の温度上昇が大きく、また、コーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗量が多くなる結果となった。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
本発明の潤滑油組成物は、摩擦による摺動部材の温度上昇を低減し、かつコーティング被膜を有する摺動部材及び該摺動部材に接触する摺動部材の摩耗を低減することができる潤滑油組成物である。
そのため、コーティング被膜を有する摺動部材に対する潤滑油組成物として好適であり、当該部材を用いる内燃機関用の潤滑油組成物としてより好適である。