(57)【要約】【課題】クランク角センサの出力信号に基づき算出されるクランク軸の回転速度に異常が生じる場合であっても適切な速度情報に基づき内燃機関の制御を継続可能とすること。【解決手段】筒内圧の検出値の時系列データに基づき図示熱効率ηが算出されると（Ｓ１０）、図示熱効率ηと、車両の走行速度の変化量Δｓｐと、図示熱効率ηの変化量Δηとに基づき、回転速度の推定値ＮＥｉを算出する（Ｓ２０）。推定値ＮＥｉとクランク角センサの検出値から算出された回転速度ＮＥとの差の絶対値が閾値αよりも大きい場合（Ｓ２２：ＹＥＳ）、クランク角センサに異常があると判定し（Ｓ２４）、図示熱効率ηに基づき逐次推定される回転速度に基づくフェールセーフ処理を実行する（Ｓ２６）。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内圧を検出する筒内圧センサと、クランク軸の回転角度を検出するクランク角センサと、を備える内燃機関に適用され、
前記内燃機関が搭載されている車両の走行速度を取得する車速取得処理部と、
前記クランク角センサの出力信号に基づき、前記クランク軸の回転速度を算出する回転速度算出処理部と、
前記筒内圧センサによる前記筒内圧の検出値の時系列データに基づき、図示熱効率を算出する効率算出処理部と、
前記効率算出処理部によって算出された図示熱効率の所定期間あたりの変化量と、前記車速取得処理部によって取得された前記走行速度の所定期間あたりの変化量とに基づき、前記クランク軸の回転速度を推定する推定処理部と、
前記推定処理部によって推定された回転速度と前記回転速度算出処理部によって算出された回転速度との差に基づき、前記回転速度算出処理部によって算出された回転速度に異常があるか否かを判定する異常判定処理部と、
前記異常判定処理部によって異常がある旨判定される場合、前記内燃機関の制御に前記推定処理部によって推定された回転速度を用いるフェールセーフ処理部と、を備える内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内圧を検出する筒内圧センサと、クランク軸の回転角度を検出するクランク角センサと、を備える内燃機関に適用される内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば特許文献１には、内燃機関の燃焼室内の圧力を検出する筒内圧センサと、クランク軸に設けられたクランクロータと、クランクロータ付近に設けられたクランク角センサとを備える内燃機関に適用される故障診断装置が記載されている。上記クランクロータには、クランク軸の基準となる角度を示す欠け歯部が設けられ、この基準となる角度は、特定の気筒において燃焼行程となるときの角度領域内の角度に設定されている。そして、上記故障診断装置は、筒内圧センサによって検出される特定の気筒の筒内圧が上昇するときに欠け歯部が検出されるか否かに応じて、クランク角センサの故障の有無を診断している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２０１１７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記故障診断装置の場合、クランク角センサが示す欠け歯部の検出自体には異常がなくても、何らかの理由で、クランク角センサの出力信号に基づき算出される回転速度に異常がある場合にこれを検知することができない。さらに、クランク角センサの出力信号に基づき算出される回転速度の異常を検知できないために、その異常に対処することもできない。
【０００５】
本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、クランク角センサの出力信号に基づき算出されるクランク軸の回転速度に異常が生じる場合であっても適切な回転速度情報に基づき内燃機関の制御を継続できるようにした内燃機関の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決すべく、内燃機関の制御装置は、筒内圧を検出する筒内圧センサと、クランク軸の回転角度を検出するクランク角センサと、を備える内燃機関に適用され、前記内燃機関が搭載されている車両の走行速度を取得する車速取得処理部と、前記クランク角センサの出力信号に基づき、前記クランク軸の回転速度を算出する回転速度算出処理部と、前記筒内圧センサによる前記筒内圧の検出値の時系列データに基づき、図示熱効率を算出する効率算出処理部と、前記効率算出処理部によって算出された図示熱効率の所定期間あたりの変化量と、前記車速取得処理部によって取得された前記走行速度の所定期間あたりの変化量とに基づき、前記クランク軸の回転速度を推定する推定処理部と、前記推定処理部によって推定された回転速度と前記回転速度算出処理部によって算出された回転速度との差に基づき、前記回転速度算出処理部によって算出された回転速度に異常があるか否かを判定する異常判定処理部と、前記異常判定処理部によって異常がある旨判定される場合、前記内燃機関の制御に前記推定処理部によって推定された回転速度を用いるフェールセーフ処理部と、を備える。
【０００７】
発明者は、図示熱効率と回転速度との間に対応関係があることを見出した。ただし、この対応関係は、１対１の対応関係ではなく、回転速度が所定速度よりも低い場合、回転速度が低い場合よりも高い場合に図示熱効率が高くなり、所定速度よりも高い場合、回転速度が低い場合よりも高い場合に図示熱効率が低くなる関係である。このため、図示熱効率から回転速度を推定するためには、図示熱効率が上昇するときに回転速度が上昇するのか低下するのか、または図示熱効率が低下するときに回転速度が上昇するのか低下するのかの情報が必要である。そこで、上記推定処理部では、走行速度を参照することによって、クランク軸の回転速度と車両の走行速度との間に正の相関関係があることに鑑み、走行速度が上昇する場合を回転速度が上昇する場合とみなし、走行速度が低下する場合を回転速度が低下する場合とみなして回転速度を推定することができる。ここで、クランク角センサが正常である場合、推定された回転速度と回転速度算出処理部が算出した回転速度との差は小さいと考えられる。このため、異常判定処理部では、それらの差が大きいことに基づき、回転速度算出処理部が算出した回転速度に異常があると判定し、その場合、推定された回転速度を利用するフェールセーフ処理を実行する。これにより、クランク角センサの出力信号に基づき算出されるクランク軸の回転速度に異常が生じる場合であっても適切な回転速度情報に基づき内燃機関の制御を継続できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】制御装置の一実施形態および内燃機関を示す図。
【図２】同実施形態にかかる異常判定のための一連の処理を示す流れ図。
【図３】同実施形態にかかる基準図示熱効率を定めるマップを示す図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、内燃機関の制御装置にかかる一実施形態について図面を参照しつつ説明する。
図１に示す内燃機関１０の吸気通路１２には、吸気通路１２の流路断面積を調整するスロットルバルブ１４が設けられている。また、吸気通路１２のうちスロットルバルブ１４の下流には、燃料噴射弁１６が設けられている。吸気通路１２に吸入された空気と燃料噴射弁１６から噴射された燃料とは、吸気バルブ１８の開動作に伴ってシリンダ２０およびピストン２２によって区画される燃焼室２４に流入する。燃焼室２４に流入した空気と燃料との混合気は、点火装置２６の火花放電によって、燃焼に供される。そして、混合気の燃焼エネルギは、ピストン２２を介してクランク軸２８の回転エネルギに変換される。また、燃焼に供された混合気は、排気バルブ３０の開動作に伴って、排気として、排気通路３２に排出される。
【００１０】
制御装置４０は、内燃機関１０を制御対象とし、その制御量（トルク、排気成分）を制御するために、スロットルバルブ１４、燃料噴射弁１６、点火装置２６等の各種アクチュエータを操作する。制御装置４０は、中央処理装置（ＣＰＵ４２）およびメモリ４４を備えており、メモリ４４に記憶されたプログラムをＣＰＵ４２が実行することにより、上記制御量を制御する。制御装置４０は、制御量の制御に際し、クランク軸２８の回転角度を検出するクランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒや、筒内圧センサ５２によって検出される燃焼室２４内の圧力（筒内圧Ｐｃ）、吸気温センサ５４によって検出される吸気温ＴＩＮを参照する。また、制御装置４０は、水温センサ５６によって検出される内燃機関１０の冷却水温（水温ＴＨＷ）、車速センサ５８によって検出される車両の走行速度ｓｐ、エアフローメータ６０によって検出される吸入空気量Ｇａ等を参照する。
【００１１】
図１には、メモリ４４に記憶されたプログラムに従ってＣＰＵ４２が実行する処理を例示している。すなわち、回転速度算出処理部Ｍ１０は、クランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒに基づき、クランク軸２８の回転速度ＮＥを算出する。回転速度ＮＥは、上記制御量の制御に利用される。
【００１２】
制御装置４０は、クランク角センサ５０の異常の有無を判定する処理を実行する。なお、ここで、「クランク角センサ５０に異常がある」とは、実際には、クランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒ自体は正常であっても、何らかの理由で出力信号Ｓｃｒに基づき算出される回転速度ＮＥに異常が生じている場合も含まれる。以下、これについて説明する。
【００１３】
図２に、上記異常の有無の判定のための一連の処理の手順を示す。図２に示す処理は、メモリ４４に記憶されたプログラムをＣＰＵ４２が実行することにより実現される。図２に示す処理は、たとえば所定周期で繰り返し実行される。
【００１４】
図２に示す一連の処理において、ＣＰＵ４２は、まず、供給された燃料が持っているエネルギ量と図示出力とを算出して、エネルギ量に対する図示出力の割合として図示熱効率η（ｉ）を算出する（Ｓ１０）。ここで、変数ｉは、今回の制御周期における値であることを示す。ＣＰＵ４２は、供給された燃料が持っているエネルギ量を、メモリ４４に記憶された、燃料噴射弁１６から噴射される燃料とエネルギ量との関係を規定する１次元マップを用いて算出する。ここで、マップは、入力変数（ここでは、燃料量）の離散的な値と、出力変数（ここでは、エネルギ量）との組を示すデータである。なお、ＣＰＵ４２は、出力変数の値の算出に用いる実際の入力変数の値がマップの入力変数のいずれの値にも一致しない場合、補間演算によって出力変数の値を算出する。
【００１５】
一方、ＣＰＵ４２は、図示出力を、ポンピングロスを無視する近似で、燃焼行程における「Ｐｃ・ｄＶ」の時間積分値から圧縮行程における「Ｐｃ・ｄＶ」の時間積分値を減算することによって算出する。ここで、燃焼室２４内の容積Ｖの変化ｄＶを用いている。
【００１６】
圧縮行程や燃焼行程における燃焼室２４内の容積Ｖを、ＣＰＵ４２は、検出周期毎に逐次検出される筒内圧Ｐｃの時系列データに基づき、筒内圧Ｐｃの検出周期毎の値として算出する。詳しくは、ＣＰＵ４２は、ポリトロープ指数ｎを用いて算出する。ここで、検出周期は、図２の一連の処理の制御周期よりも短い。
【００１７】
ＣＰＵ４２は、ポリトロープ指数ｎを、メモリ４４に記憶された、水温ＴＨＷ、混合気量、燃焼室２４内のガス温Ｔｇ、および筒内圧Ｐｃと、ポリトロープ指数ｎとの関係を規定する４次元マップを用いてマップ演算する。この４次元マップにおいて、水温ＴＨＷが高い場合には低い場合と比較して、ポリトロープ指数ｎを大きい値に設定する。これは、水温ＴＨＷが高い場合には低い場合よりも、ガス温Ｔｇとの温度差が小さくなり、熱伝達係数が小さくなって燃焼室２４内のガスが熱を失いにくいことを反映した設定である。また、混合気量が多い場合には少ない場合と比較して、ポリトロープ指数ｎを大きい値に設定する。これは、混合気量が多い場合には少ない場合と比較して、燃焼室２４内のガスの温度が低下しにくいことを反映した設定である。また、ガス温Ｔｇが高い場合には低い場合と比較して、ポリトロープ指数ｎを小さい値に設定する。これは、ガス温Ｔｇが高い場合には低い場合と比較して、水温ＴＨＷとの温度差が大きく、熱伝達係数が大きくなって燃焼室２４内のガスが熱を失いやすいことを反映した設定である。また、筒内圧Ｐｃが高い場合には低い場合と比較して、ポリトロープ指数ｎを小さい値に設定する。これは、筒内圧Ｐｃが高い場合には低い場合よりも熱伝達係数が大きくなって熱を失いやすいことを反映した設定である。なお、混合気量は、吸入空気量Ｇａおよび燃料噴射弁１６による噴射量に基づき算出される。
【００１８】
ここで、ポリトロープ指数ｎは、基本的には、筒内圧Ｐｃの検出周期毎の値が、対応する筒内圧Ｐｃを用いて算出される。この際、ガス温Ｔｇについては、筒内圧Ｐｃの検出周期毎の値が、以下のようにして算出される。
【００１９】
すなわち、まず、ＣＰＵ４２は、筒内圧Ｐｃが低下から上昇に転じる点に基づき、圧縮行程の始点（下死点）を特定する。そして、ＣＰＵ４２は、圧縮行程の始点におけるガス温Ｔｇ０が吸気温ＴＩＮであるとし、水温ＴＨＷ、混合気量および下死点における筒内圧Ｐｃ０に基づき、４次元マップより、１検出周期内におけるポリトロープ指数ｎ０を算出する。次に、ＣＰＵ４２は、メモリ４４に記憶されている下死点における燃焼室２４内の容積Ｖ０と、上記筒内圧Ｐｃ０と、時系列データのうちの下死点に対して１検出周期後の筒内圧Ｐｃ１とに基づき、次の検出周期における燃焼室２４内の容積Ｖ１を、以下の式（ｃ１）によって算出する。なお、以下において、「＾」はべき乗を示し、「Ａ＾Ｂ」とは、ＡのＢ乗のことである。
【００２０】
Ｖ１＝Ｖ０・（Ｐｃ０／Ｐｃ１）＾（１／ｎ０）    …（ｃ１）
そして、ＣＰＵ４２は、次の検出周期におけるガス温Ｔｇ１を、以下の式（ｃ２）に基づき算出する。
【００２１】
Ｔｇ１＝Ｔｇ０・［（Ｐｃ１／Ｐｃ０）＾｛（ｎ０−１）／ｎ０｝］  …（ｃ２）
こうして、ＣＰＵ４２は、下死点に対して１検出周期先のガス温Ｔｇ１が求まると、ガス温Ｔｇ１、筒内圧Ｐｃ１、混合気量および水温ＴＨＷに基づき、４次元マップを用いてポリトロープ指数ｎ１を算出する。こうして、ポリトロープ指数ｎ、およびガス温Ｔｇを逐次更新しつつ、検出周期毎の筒内圧Ｐｃに対応した燃焼室２４内の容積Ｖを算出することができる。
【００２２】
同様に、燃焼行程における容積Ｖについては、ＣＰＵ４２は、燃焼行程の終点（下死点）を、筒内圧Ｐｃの時系列データに基づき、筒内圧Ｐｃが低下から上昇に転じる点に基づき特定する。そして、ＣＰＵ４２は、筒内圧Ｐｃの時系列データのうち、燃焼行程の終点における値と、終点よりも１検出周期前の値と、終点における燃焼室２４内の容積Ｖ０とに基づき、１検出周期前における容積を算出する。以下、ＣＰＵ４２は、圧縮行程における容積の算出とは逆に、終点から過去にさかのぼるようにして、順次、都度の筒内圧Ｐｃに応じた容積Ｖを算出する。なお、ポリトロープ指数ｎを算出するためのマップは、圧縮行程と燃焼行程とで各別に用意しておく。
【００２３】
ただし、圧縮上死点付近においては、ポリトロープ変化を前提として燃焼室２４内の状態を推定することができなくなるため、上記の式（ｃ１）の要領で推定される容積Ｖが、過度に小さい値となる。このため、ＣＰＵ４２は、容積Ｖが過度に小さくなりポリトロープ変化を想定できない期間、すなわち圧縮行程の後期および燃焼行程の初期であると判定すると、上死点における燃焼室２４の容積と、ポリトロープ変化をしていたときの容積との補間演算等によって、筒内圧Ｐｃに対応する容積を推定する。
【００２４】
こうして、検出周期毎にサンプリングされた筒内圧Ｐｃ毎に容積Ｖが算出されると、上述した「Ｐｃ・ｄＶ」の時間積分値によって、図示出力を算出することができる。
次に、ＣＰＵ４２は、回転速度算出処理部Ｍ１０が算出した回転速度ＮＥを取得する（Ｓ１２）。また、ＣＰＵ４２は、今回算出した図示熱効率η（ｉ）から、図２に示す一連の処理の前回の制御周期において算出した図示熱効率η（ｉ−１）を減算して図示熱効率の変化量Δηを算出する（Ｓ１４）。次に、ＣＰＵ４２は、車両の走行速度ｓｐ（ｉ）を取得する（Ｓ１６）。そして、ＣＰＵ４２は、今回取得した走行速度ｓｐ（ｉ）から、図２に示す一連の処理の前回の制御周期において取得した走行速度ｓｐ（ｉ−１）を減算して走行速度の変化量Δｓｐを算出する（Ｓ１８）。
【００２５】
そして、ＣＰＵ４２は、図示熱効率η（ｉ）、図示熱効率の変化量Δηおよび走行速度の変化量Δｓｐに基づき、回転速度の推定値ＮＥｉを算出する（Ｓ２０）。ここでは、メモリ４４に記憶しておいた基準図示熱効率ηｓｄのデータを用いる。
【００２６】
図３に、基準図示熱効率ηｓｄのデータの傾向を示す。ここで、基準図示熱効率ηｓｄは、燃焼室２４内において燃焼に供される混合気の空燃比が基準となる空燃比（たとえば理論空燃比）とされ、点火時期が基準となる点火時期（たとえばＭＢＴ）に設定された場合のものである。
【００２７】
図３に示すように、基準図示熱効率ηｓｄは、回転速度ＮＥが低回転である場合、回転速度が高いほど高い値となる一方、高回転である場合、回転速度ＮＥが低いほど高い値となっている。このため、このデータにおいて図示熱効率ηに基準図示熱効率ηｓｄが一致するときの回転速度ＮＥは、２つの値となりうる。そこで、本実施形態では、変化量Δｓｐが正の値であれば回転速度ＮＥが上昇しており、変化量Δｓｐが負の値であれば、回転速度ＮＥが低下しているとみなして、変化量Δηおよび変化量Δｓｐを用いて回転速度ＮＥを特定し、特定された回転速度ＮＥを推定値ＮＥｉとする。
【００２８】
すなわち、たとえば、図示熱効率ηが図３に示す値である場合、基準図示熱効率ηｓｄが図示熱効率ηに一致する回転速度ＮＥは２つの値を取りうる。そこで、たとえば、変化量Δｓｐが正であることから回転速度ＮＥが上昇していると考えられるときに、変化量Δηが正である場合、図３の回転速度ＮＥａを推定値ＮＥｉとする。また、たとえば、変化量Δｓｐが正であることから回転速度ＮＥが上昇していると考えられるときに、変化量Δηが負である場合、図３の回転速度ＮＥｂを推定値ＮＥｉとする。
【００２９】
図２に戻り、ＣＰＵ４２は、ステップＳ１２において取得した回転速度ＮＥと推定値ＮＥｉとの差の絶対値が閾値αよりも大きいか否かを判定する（Ｓ２２）。この処理は、クランク角センサ５０に異常があるか否かを判定するためのものである。そして、ＣＰＵ４２は、閾値αよりも大きいと判定する場合（Ｓ２２：ＹＥＳ）、クランク角センサ５０に異常があると判定する（Ｓ２４）。そして、ＣＰＵ４２は、フェールセーフ処理として、図２のステップＳ１０，Ｓ１４〜Ｓ２０の処理と同様の処理によって都度算出される推定値ＮＥｉを内燃機関１０の回転速度情報として参照しつつ、内燃機関１０の制御量を制御する処理を実行する（Ｓ２６）。ここで、点火時期や噴射時期は、たとえば筒内圧センサ５２によって検出される筒内圧Ｐｃや、カム角センサの値等を参照しつつ設定すればよい。
【００３０】
ＣＰＵ４２は、ステップＳ２６の処理が完了する場合やステップＳ２２において否定判定する場合には、変数ｉを更新し（Ｓ２８）、図２に示す一連の処理を一旦終了する。なお、ＣＰＵ４２は、ステップＳ２６の処理であるフェールセーフ処理を開始した後には、図２に示す一連の処理を実行しないものの、推定値ＮＥｉを逐次算出すべく、図２のステップＳ１０，Ｓ１４〜Ｓ２０の処理と同様の処理を実行する。
【００３１】
ここで、本実施形態の作用を説明する。
燃焼室２４において、点火装置２６によって混合気が燃焼に供される内燃機関１０の駆動時において、ＣＰＵ４２は、筒内圧センサ５２によって検出される筒内圧Ｐｃの時系列データに基づき、図示熱効率ηを算出する。そして、算出された図示熱効率ηとその変化量Δηと、走行速度の変化量Δｓｐとに基づき、回転速度の推定値ＮＥｉを算出する。ここで、クランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒに基づき算出された回転速度ＮＥが正常であるなら、回転速度ＮＥと推定値ＮＥｉとの差は小さいと考えられる。このため、ＣＰＵ４２は、回転速度ＮＥと推定値ＮＥｉとの差の絶対値が閾値αより大きいと判定する場合、クランク角センサ５０に異常があると判定する。ちなみに、クランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒ自体に異常がある場合、図３に示す回転速度ＮＥと図示熱効率ηとの関係が成立する点火時期から実際の点火時期が大きくずれるなどすることもありうる。そしてその場合、推定値ＮＥｉは、クランク軸２８の回転速度を精度よく推定した値とはならないこともありうる。しかし、推定値ＮＥｉがクランク軸２８の回転速度を精度よく推定した値とならない場合に、推定値ＮＥｉと回転速度ＮＥとの差が偶然小さくなる可能性は低いため、それらの差の絶対値が閾値αよりも大きいときに異常があると判定することによって、クランク角センサ５０に実際に異常があるときに異常がある旨を判定することができる。
【００３２】
このように、本実施形態では、クランク角センサ５０の出力信号Ｓｃｒに基づき算出されるクランク軸２８の回転速度ＮＥと推定値ＮＥｉとを比較することによって、回転速度ＮＥの異常を判定でき、異常がある場合に推定値ＮＥｉを用いることにより異常に対処することができる。
【００３３】
＜対応関係＞
上記「課題を解決するための手段」の欄に記載した事項と、実施形態における事項との対応関係は、次の通りである。なお、以下において、「メモリ４４に記憶されたプログラムに従って所定の処理を実行するＣＰＵ４２」のことを、記載を簡素化するために、「所定の処理を実行するＣＰＵ４２」と記載する。車速取得処理部は、ステップＳ１６の処理を実行するＣＰＵ４２に対応し、効率算出処理部は、ステップＳ１０の処理を実行するＣＰＵ４２に対応する。推定処理部は、ステップＳ２０の処理を実行するＣＰＵ４２に対応し、異常判定処理部は、ステップＳ２２，Ｓ２４の処理を実行するＣＰＵ４２に対応し、フェールセーフ処理部は、ステップＳ２６の処理を実行するＣＰＵ４２に対応する。また、所定期間は、図２に示す一連の処理の制御周期に対応する。
【００３４】
＜その他の実施形態＞
なお、上記実施形態の各事項の少なくとも１つを、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、吸気通路１２内に燃料を噴射する燃料噴射弁１６を備えたが、燃焼室２４内に燃料を直接噴射する燃料噴射弁を備えてもよい。ただし、この場合、圧縮行程におけるポリトロープ指数ｎを算出するマップの入力変数のうちの混合気量を、当初は吸入空気量Ｇａのみから算出し、途中から噴射された燃料量を含めて算出することが望ましい。
【００３５】
・上記実施形態では、ポリトロープ変化に従わない期間を、ポリトロープ指数ｎに基づき算出される容積Ｖが過度に小さくなることによって検知したが、これに限らない。たとえば、圧縮行程の後期については、上記の式（ｃ１）の要領で算出される容積Ｖの時系列データに基づき、次の検出周期の容積Ｖを推定した後、上記の式（ｃ１）において次の検出周期の筒内圧の検出値を用いることなく、同筒内圧を上記推定した容積に基づき予測することによって、検知してもよい。すなわち、予測した筒内圧と実際の筒内圧Ｐｃとの乖離が大きくなることにより、ポリトロープ変化に従わない期間に入ったと判定してもよい。
【符号の説明】
【００３６】
１０…内燃機関，１２…吸気通路、１４…スロットルバルブ、１６…燃料噴射弁、１８…吸気バルブ、２０…シリンダ、２２…ピストン、２４…燃焼室、２６…点火装置、２８…クランク軸、３０…排気バルブ、３２…排気通路、４０…制御装置、４２…ＣＰＵ、４４…メモリ、５０…クランク角センサ、５２…筒内圧センサ、５６…水温センサ、５８…車速センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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