(57)【要約】【課題】調理容器の種類を識別することが可能で、かつ、一つのセンサで複数種類の調理容器の載置を識別することが可能なガスコンロを提供する。【解決手段】支持軸７３に磁石１０５を止着し、磁石の近傍に、支持軸が上下動しても移動しない一つの磁気センサ１０１を配設し、支持軸が上下方向に移動することで、磁気センサと前記磁石との相対位置が変化するとともに、磁気センサが検出する磁束の極性と、磁束密度の大きさとが変化し、制御部が、磁気センサが検出する磁束の極性と、磁束密度の大きさとに基づき、調理容器温度検出手段７２の、支持軸７３の上下方向の位置を判定して、調理容器６０の形態、その載置、非載置とを識別するとともに、調理容器温度検出手段が調理容器の底面に当接して押し下げられたことを検知して、調理容器の載置を検出する。【選択図】図１２
2017180867.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスコンロ本体の上面のトッププレートに形成したバーナ用開口を経て、その外周に形成された炎孔部が前記トッププレートの上方に突出するように設けられた環状のコンロバーナと、
点消火操作部の操作に基づいて前記コンロバーナの点消火および火力の制御を行う制御部と、
環状の前記コンロバーナの内側を上下方向に挿通するように配設された、上下に延びる支持軸の上端に、所定の付勢力で上方に付勢され、前記付勢力を超える力が上方から加えられた場合に下方に移動するような態様で支持された調理容器温度検出手段と、
前記コンロバーナの上方に前記調理容器が載置され、前記調理容器温度検出手段が前記調理容器の底面に当接して押し下げられた場合に、これを検知して前記調理容器が調理位置に配置されたことを検出する調理容器載置検出手段と
を具備するガスコンロであって、
（ａ）前記調理容器温度検出手段を支持する支持軸に磁石が止着されているとともに、前記磁石が止着された位置の近傍に、前記支持軸が上下方向に移動した場合にも前記支持軸の上下動に伴って移動することのない態様で一つの磁気センサが配設されているか、または、
（ｂ）前記調理容器温度検出手段を支持する支持軸に一つの磁気センサが止着されているとともに、前記磁気センサが止着された位置の近傍に、前記支持軸が上下方向に移動した場合にも前記支持軸の上下動に伴って移動することのない態様で磁石が配設されており、かつ、
前記支持軸が上下方向に移動することで、前記磁気センサと前記磁石との相対位置が変化するとともに、前記磁気センサが検出する磁束の極性と、磁束密度の大きさとが変化し、
前記制御部が、前記磁気センサが検出する前記磁束の極性と、前記磁束密度の大きさとに基づき、前記調理容器温度検出手段の、前記支持軸の上下方向の位置を判定して、前記調理容器の形態、前記調理容器の載置および非載置とを識別するように構成されているとともに、
前記コンロバーナの炎により加熱される、前記コンロバーナ上の所定の位置に前記調理容器が載置された場合において、前記調理容器温度検出手段が前記調理容器の底面に当接して押し下げられたことを検知して、前記調理容器の載置を検出するように構成されていること
を特徴とするガスコンロ。
【請求項２】
前記磁気センサが、印加される磁束の極性と、磁速密度の大きさとに応じてその出力が変化するホールＩＣであることを特徴とする請求項１記載のガスコンロ。
【請求項３】
前記磁石が永久磁石であることを特徴とする請求項１または２記載のガスコンロ。
【請求項４】
前記制御部が、底面の平坦な調理容器が前記コンロバーナの上方に載置された第１の状態と、
底面が下方に向かって突出する凸面となる調理容器が前記五徳に載置された第２の状態と、
前記調理容器が前記コンロバーナの上方に載置されたときの前記調理容器温度検出手段の押し下げ量が、前記第２の状態における前記調理容器温度検出手段の押し下げ量より大きい押し下げ量となる第３の状態と
を検出するように構成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のガスコンロ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスコンロに関し、詳しくは、トッププレートに形成したバーナ用開口を経て、炎孔部がトッププレートの上方に突出するように配設されたコンロバーナを有するガスコンロに関する。
【背景技術】
【０００２】
種々の調理に用いられるガスコンロの中には、特許文献１に記載されているような、五徳に調理容器が載置されているか否かを判別することが可能で、かつ、五徳に載置された調理容器が底面の平らなものであるか、底面が丸く下方に突出した中華鍋のようなものであるかを判別する可能なガスコンロが提案されている。
【０００３】
このガスコンロは、環状のコンロバーナで囲われるバーナ内方空間に上下方向に挿通される支持パイプの上端部に上方に付勢して支持される、感熱素子を内蔵する感熱ヘッドを有する鍋底温度センサを備えている。
【０００４】
また、天板上の五徳に調理容器を載置したときに、感熱ヘッドが調理容器の底面に当接して押し下げられるように構成され、感熱ヘッドが押し下げられたときにこれを検出する検出器（センサ）を備え、検出器（センサ）として第１と第２の２個の検出器（センサ）を備えている。
【０００５】
また、第１検出器（センサ）は、底面の平な調理容器を五徳に載置したときの感熱ヘッドの押し下げ量と同等に設定される基準押し下げ量の感熱ヘッドの押し下げを検出することができるとともに、第２検出器（センサ）は、基準押し下げ量を上回る所定範囲の感熱ヘッドの押し下げを検出できるように構成されており、第１と第２の両検出器（センサ）による感熱ヘッドの押し下げの検出、不検出の組合せが、五徳に調理容器が載置されていないときと、底面の平らな調理容器が載置されたときと、底面が略部分球面状で下方に突出した中華鍋が載置されたときとで異なるように構成されている。
【０００６】
そして、上記の両検出器（センサ）による感熱ヘッドの押し下げの検出、不検出の組合せに基づいて、五徳に調理容器が載置されているか否かを判別するとともに、五徳に載置された調理容器が底面な平らなものか、底面が略部分球面状で下方に突出した中華鍋であるかを判別することができるように構成されている。
【０００７】
上記従来のガスコンロによれば、第１と第２の２個の検出器（センサ）を用いて、底面の平らな調理容器と中華鍋との２種類の調理容器の五徳上への載置の有無と、底面の平らな調理容器と中華鍋のいずれが載置されているかを識別することができるようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１３−１９０１７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１のガスコンロの場合、２個の検出器（センサ）を用いて、底面が平らな調理容器と中華鍋の２種類の調理容器の載置を識別するようにしており、調理容器の種類が増えて３種類になると、各調理容器の載置を識別するためには、３個の検出器（センサ）が必要となる。
【００１０】
つまり、その載置を検出すべき調理容器の種類と同じ数の検出器（センサ）が必要になる。
したがって、載置を検出すべき調理容器の種類数が増えると、必要な検出器（センサ）の数が多くなり、製造コストの増大を招くという問題点がある。
【００１１】
本発明は、上記課題を解決するものであり、五徳に載置される調理容器の種類を識別することが可能で、かつ、一つのセンサによって、複数種類の調理容器の載置を識別することが可能で、載置を検出すべき調理容器の種類数が多くなった場合にも、製造コストの増大を抑制することが可能なガスコンロを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために、本発明のガスコンロは、
ガスコンロ本体の上面のトッププレートに形成したバーナ用開口を経て、その外周に形成された炎孔部が前記トッププレートの上方に突出するように設けられた環状のコンロバーナと、
点消火操作部の操作に基づいて前記コンロバーナの点消火および火力の制御を行う制御部と、
環状の前記コンロバーナの内側を上下方向に挿通するように配設された、上下に延びる支持軸の上端に、所定の付勢力で上方に付勢され、前記付勢力を超える力が上方から加えられた場合に下方に移動するような態様で支持された調理容器温度検出手段と、
前記コンロバーナの上方に前記調理容器が載置され、前記調理容器温度検出手段が前記調理容器の底面に当接して押し下げられた場合に、これを検知して前記調理容器が調理位置に配置されたことを検出する調理容器載置検出手段と
を具備するガスコンロであって、
（ａ）前記調理容器温度検出手段を支持する支持軸に磁石が止着されているとともに、前記磁石が止着された位置の近傍に、前記支持軸が上下方向に移動した場合にも前記支持軸の上下動に伴って移動することのない態様で一つの磁気センサを配設されているか、または、
（ｂ）前記調理容器温度検出手段を支持する支持軸に一つの磁気センサが止着されているとともに、前記磁気センサが止着された位置の近傍に、前記支持軸が上下方向に移動した場合にも前記支持軸の上下動に伴って移動することのない態様で磁石が配設されており、かつ、
前記支持軸が上下方向に移動することで、前記磁気センサと前記磁石との相対位置が変化するとともに、前記磁気センサが検出する磁束の極性と、磁束密度の大きさとが変化し、
前記制御部が、前記磁気センサが検出する前記磁束の極性と、前記磁束密度の大きさとに基づき、前記調理容器温度検出手段の、前記支持軸の上下方向の位置を判定して、前記調理容器の形態、前記調理容器の載置および非載置とを識別するように構成されているとともに、
前記コンロバーナの炎により加熱される、前記コンロバーナ上の所定の位置に前記調理容器が載置された場合において、前記調理容器温度検出手段が前記調理容器の底面に当接して押し下げられたことを検知して、前記調理容器の載置を検出するように構成されていること
を特徴としている。
【００１３】
本発明のガスコンロにおいては、前記磁気センサが、印加される磁束の極性と、磁速密度の大きさとに応じてその出力が変化するホールＩＣであることが好ましい。
【００１４】
また、前記磁石が永久磁石であることが好ましい。
【００１５】
また、前記制御部が、底面の平坦な調理容器が前記コンロバーナの上方に載置された第１の状態と、
底面が下方に向かって突出する凸面となる調理容器が前記五徳に載置された第２の状態と、
前記調理容器が前記コンロバーナの上方に載置されたときの前記調理容器温度検出手段の押し下げ量が、前記第２の状態における前記調理容器温度検出手段の押し下げ量より大きい押し下げ量となる第３の状態と
を検出するように構成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明のガスコンロによれば、調理に用いられる調理容器の種類を識別することが可能で、かつ、一つの磁気センサを用いて、複数種類の調理容器の載置の有無を識別することができる。
また、調理に用いられる調理容器、すなわち、載置を検出すべき調理容器の種類が多くなった場合にも、一つの磁気センサを用いて調理容器の種類を識別することが可能であるため、製造コストの増大を抑制することができる。
【００１７】
また、磁気センサとして、印加される磁速の極性と、磁束密度の大きさとに応じてその出力が変化するホールＩＣを用いるようにした場合、大きなＳ／Ｎ比を得ることが可能になり、耐ノイズ性が向上し、複数種類の調理容器の載置の態様や、載置の有無を識別する性能を向上させることが可能になる。
【００１８】
また、磁石として、永久磁石を用いた場合、磁石への電力供給および配線が不要になるため、構造が簡素で、経済性に優れたガスコンロを提供することが可能になる。
【００１９】
また、制御部が、底面の平坦な調理容器が前記コンロバーナの上方に載置された第１の状態と、底面が下方に向かって突出する凸面となる調理容器が前記五徳に載置された第２の状態と、調理容器が前記コンロバーナの上方に載置されたときの調理容器温度検出手段の押し下げ量が、第２の状態における調理容器温度検出手段の押し下げ量より大きい押し下げ量となる第３の状態とを検出するようにした場合、載置の状態が上述の第１の状態であるのか、第２の状態であるのか、第３の状態であるのかに応じて、適宜火力制御を行うことが可能になり、本発明をより実効あらしめることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態にかかるガスコンロを示す平面図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかるガスコンロのガスバーナ周辺の側面図である。
【図３】本発明の一実施形態にかかるガスコンロのガスバーナ周辺の側面図である。
【図４】本発明の一実施形態にかかるガスコンロのガスバーナ周辺の側面図である。
【図５】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの左バーナ付近の拡大平面図である。
【図６】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの制御部による火力制御のサブルーチンのフローチャートである。
【図７】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの制御部による火力制御のサブルーチンのフローチャートである。
【図８】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの制御部による火力制御のサブルーチンのフローチャートである。
【図９】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの制御部による火力制御のサブルーチンのフローチャートである。
【図１０】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの制御部による火力制御のサブルーチンのフローチャートである。
【図１１】本発明の一実施形態にかかるガスコンロのガスバーナ周辺の側面図である。
【図１２】本発明の一実施形態にかかるガスコンロにおいて、調理容器載置検出手段が調理容器の非載置を検出している状態を示す図である。
【図１３】本発明の一実施形態にかかるガスコンロにおいて、調理容器載置検出手段が調理容器の載置の第１状態を検出している状態を示す図である。
【図１４】本発明の一実施形態にかかるガスコンロにおいて、調理容器載置検出手段が調理容器の載置の第２状態を検出している状態を示す図である。
【図１５】本発明の一実施形態にかかるガスコンロにおいて、調理容器載置検出手段が調理容器の載置の第３状態を検出している状態を示す図である。
【図１６】本発明の一実施形態にかかるガスコンロにおいて、磁気センサとして用いられているリニア出力ホールＩＣの、磁束密度と出力電圧の関係を示す図である。
【図１７】本発明の一実施形態にかかるガスコンロの変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に本発明の実施形態を示して、本発明の特徴とするところをさらに詳しく説明する。
【００２２】
［実施形態１］
図１は本発明の一実施形態（実施形態１）にかかるガスコンロ（この実施形態では、ガステーブルコンロ）を示す平面図である。
【００２３】
本発明にかかる一実施形態（実施形態１）にかかるガスコンロＡは、図１に示すように、ガスコンロ本体０１の上面がトッププレート０２で覆われている。また、ガスコンロＡは、円筒状で、外径が６６ｍｍの左バーナ３１および右バーナ３２の２口のガスバーナを備えており、トッププレート０２に形成したバーナ用開口（図示せず）を介して、それぞれガスバーナの外周に形成された炎孔部３３をトッププレート０２の上方に突出させている。
【００２４】
ガスコンロＡにおいて左バーナ３１および右バーナ３２より前方側に位置しているその前面には、左バーナ３１の点消火操作を行うための左点消火操作部４１および右バーナ３２の点消火操作を行うための右点消火操作部４２が設けられている。
【００２５】
また、ガスコンロＡ内には、制御部（図示せず）が配設されており、制御部は、左点消火操作部４１および右点消火操作部４２の操作に基づいて、図示しないガスバルブの開閉、および図示しないイグナイタの発停により左バーナ３１および右バーナ３２の点消火の制御を行う。また、制御部は、図示しないステッピングモータの駆動によるガス量調整バルブの開度調節を行って左バーナ３１および右バーナ３２に供給されるガス量を調節して左バーナ３１および右バーナ３２の火力の制御を行う。
【００２６】
また、ガスコンロＡはガスグリル部（図示せず）を備えており、ガスコンロＡの前面には、ガスグリル部の前面に備える扉（図示せず）を開閉するためのグリル取っ手４４およびガスグリル部の点消火操作を行うためのグリル点消火操作部４３を備えおり、ガスグリル部における調理に伴う排気はトッププレート０２の後方に設けたグリル排気口４５から排出される。
【００２７】
トッププレート０２上における左バーナ３１および右バーナ３２のそれぞれの炎孔部３３の周囲には、コンロバーナ（左バーナ３１、右バーナ３２）によって加熱される調理容器６０を載置する五徳５０が配置されている。
【００２８】
五徳５０は、調理容器６０を載置するための五徳爪５１を炎孔部３３の周囲に複数放射状に配置してあり、それぞれの五徳爪５１の下端が円環状の五徳リング５２で結合されて、トッププレート０２上に載置されている。なお、ガスコンロＡは左バーナ３１および右バーナ３２の２つのコンロバーナを備えるものであるが、左バーナ３１および右バーナ３２ともに本発明の実施形態としては同様の形態を有するものであるので、以下、左バーナ３１の実施形態について詳しく説明し、右バーナ３２についての詳細な説明は省略する。
【００２９】
左バーナ３１について詳細に説明すると、炎孔部３３の周方向においてガスバーナの五徳爪５１が対向して存在する箇所（図５のＳの区間）では炎孔部３３の周方向において五徳爪５１が対向して存在しない箇所（図５のＦの区間）に比べて前記左バーナ３１による加熱が抑制されるように炎孔部３３が構成されている。
【００３０】
具体的には、ガスバーナの周方向における五徳爪５１が対向して存在する箇所（図５のＳの区間）には炎孔が形成されておらず、ガスバーナの周方向における五徳爪５１が対向して存在しない箇所（図５のＦの区間）だけに炎孔が形成されており、左バーナ３１による五徳５０の加熱が抑制されるように左バーナ３１の炎孔部３３が構成されている。
【００３１】
また、トッププレート０２上における、炎孔部３３から所定距離（この実施形態では６０ｍｍ）離れた位置に、バーナ近傍の温度を検出する温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１が設けられており、具体的には、図１に示すように平面視において左バーナ３１の前方に位置する五徳爪５１の近傍にサーミスタからなる温度検出部７１が配設されている。
【００３２】
なお、図２〜図４に示すように、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１の感温部７８は、トッププレート０２の上面よりも所定の高さ寸法だけ高い位置、具体的には、トッププレート０２の上面から温度検出部７１と隣接する五徳爪５１の上端までの高さ寸法（この実施形態では４０ｍｍ）の１／２の高さより少し高い位置（この実施形態ではトッププレート０２の上面から２７ｍｍ）に位置している。これによって、以下の効果が得られる。
【００３３】
五徳の上に鍋が存在している場合には、炎孔部３３からの火炎８１は調理容器６０の底面に沿って伸び、調理容器６０の外径方向の外側にトッププレート０２に添って形成されるが、トッププレート０２に添って形成される火炎８１とトッププレート０２との間には、火炎８１の径方向の外側から内側に向かって、火炎８１の燃焼用の２次空気が流れ込むことになる（図１１の２次空気の流れＡＦ参照）。
【００３４】
そして、この２次空気として、ガスコンロの周囲に存在する空気が供給されることになるが、ガスコンロの周囲に存在する空気は一般的に火炎８１周辺を流れる排気（図１１の排気の流れＥＦ参照））の温度に比べて著しく低温の常温であることから、温度検出部（近傍温度検出部）７１の感温部７８の位置がトッププレート０２の表面と同じ高さである場合には、２次空気によって温度検出部７１の感温部７８が冷却されてしまい、温度検出部７１による火炎８１の温度検出が適切に行われないおそれがある。
【００３５】
これに対し、この実施形態では、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１の感温部７８の位置をトッププレート０２の上面よりも上述の高さ寸法（この実施形態では２７ｍｍ）だけ高くするようにした場合、２次空気によって温度検出部７１の感温部７８が過度に冷却されてしまうことを防止することができる。
【００３６】
また、このガスコンロＡにおいては、図１〜図５に示すように、五徳５０への鍋などの調理容器６０の底面に接触して調理容器６０の底面の温度を検出する調理容器温度検出手段７２が、その支持軸７３が左バーナ３１の中心を下から上に貫通するような態様で設けられている。
【００３７】
なお、調理容器温度検出手段７２および支持軸７３は、五徳５０への調理容器６０の載置、および、五徳５０上に載置した調理容器６０の五徳５０の上方への移動と連動して上下に移動する。
【００３８】
また、図１２〜図１５に示すように、支持軸７３の下端側には磁石（この実施形態では永久磁石）１０５が配設（止着）されており、また、支持軸７３に沿うように、磁気センサ（この実施形態では、磁束密度（磁場）に比例したアナログ電圧を出力するリニア出力ホールＩＣ）１０１が、その基準面１０１ａを支持軸７３に対向させて配置されている。なお、磁気センサ１０１は、支持軸７３の上下動に伴って移動することがないように、例えばガスコンロ本体０１に取り付けられている。
【００３９】
この実施形態において磁気センサ１０１として用いられているリニア出力ホールＩＣは、磁束密度（地場）と出力電圧との関係が、図１６で示されるような関係を示すものであって、その基準面１０１ａ（図１２〜図１５参照）に交差して印加される磁束の極性と磁束密度の大きさに応じた電圧を出力するものである。
【００４０】
なお、調理容器６０の載置状態と、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１への磁束密度Ｂ、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１の出力Ａ、調理容器載置検出手段７４の検出状態の関係は、表１に示すようになる。
【００４１】
【表１】
2017180867.tif 000003
【００４２】
この実施形態においては、磁石（永久磁石）１０５のＮ極側が磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の基準面１０１ａと対向して、磁石１０５のＮ極からＳ極に向かって形成される磁束が、磁気センサ１０１の基準面１０１ａ側から磁気センサ１０１に交差するときの磁束（印加磁場）の極性を正（プラス）と定義し、磁石１０５のＳ極側が磁気センサ１０１の基準面１０１ａと対向して、上記磁束が磁気センサ１０１の基準面１０１ａの背面側から磁気センサ１０１に交差するときの磁束（印加磁場）の極性を負（マイナス）と定義する。
【００４３】
また、図１２〜図１５に示すように、支持軸７の下端側に、磁気センサ１０１と対向して、磁石１０５がそのＮ極を上方に、そのＳ極を下に向けて止着されている。
【００４４】
そして、図１２に示すように、五徳５０上に調理容器６０が載置されていない状態では、調理容器温度検出手段（鍋底センサ）７２の上端が五徳５０の上端より上方に位置している。
【００４５】
このとき、支持軸７３に止着された磁石１０５が、磁気センサ１０１の基準面１０１ａの上方に位置し、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束密度Ｂが、−２０ｍＴ＜Ｂ≦０となり、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の出力Ａが、２．１Ｖ＜Ａ≦２．５Ｖとなる。そしてこのとき、制御部は、調理容器載置検出手段７４が、五徳５０上に調理容器６０が載置されていない調理容器６０の非載置を検出するように構成されている。
【００４６】
さらに説明すると、磁気センサ１０１によって支持軸７３の上下の移動を検出するとともに、調理容器温度検出手段７２と支持軸７３と支持軸７３に止着された磁石１０５と磁気センサ１０１とによって、五徳５０への調理容器６０の載置の有無、および、調理容器６０の底面の形状が検出されるように構成されている。
【００４７】
すなわち、この実施形態のガスコンロＡにおいては、支持軸７３に止着された磁石１０５と、その近傍に配設された磁気センサ１０１とが、調理容器載置検出手段７４を構成しており、調理容器６０が載置されておらず、調理容器温度検出手段７２の上端が五徳５０の上端より上方に位置しているとき、上述のように、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束密度Ｂが、−２０ｍＴ＜Ｂ≦０となり、磁気センサ１０１の出力Ａが、２．１Ｖ＜Ａ≦２．５Ｖとなる。そして、このとき、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の非載置を検出するように構成されている。
【００４８】
また、図１３に示すように、五徳５０上に底面が平坦な調理容器６０が載置された状態では、調理容器温度検出手段７２の上端が五徳５０の上端とほぼ同じ高さに位置し、支持軸７３に止着された磁石１０５のＳ極が、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の基準面と対向する高さに位置して、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の基準面に交差する磁束密度Ｂが、Ｂ≦−２０ｍＴとなり、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の出力Ａが、０＜Ａ≦２．１Ｖとなる。このとき、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第１状態を検出するように構成されている。
【００４９】
また、図１４に示すように、五徳５０上に、底面が下方に向かって突出する凸面となる中華鍋のような調理容器６０が載置された状態では、調理容器温度検出手段７２（鍋底センサ）の上端が五徳５０の上端より低い高さに位置し、このとき、支持軸７３に止着された磁石１０５のＮ極が、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１の基準面１０１ａと対向する高さに位置して、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束密度Ｂが、２０ｍＴ≦Ｂとなり、磁気センサ１０１の出力Ａが、２．９Ｖ≦Ａ＜５Ｖとなる。このとき、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第２状態を検出するように構成されている。
【００５０】
また、図１５に示すように、平面視における調理容器６０の外径が、複数の五徳爪５１の先端部により囲繞された領域の外径より小さく、調理容器６０が、五徳５０上ではなく、五徳爪５１の先端により囲繞された領域に嵌り込んだ状態では、図１４に示す、制御部が調理容器６０の載置された第２状態を検出する状態より、調理容器温度検出手段７２の上端がさらに低い高さに位置し、このとき、支持軸７３に止着された磁石１０５のＮ極が、磁気センサ１０１よりも低い位置にあって、その基準面１０１ａが磁石１０５のＮ極とほとんど対向しないので、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束（磁束密度）Ｂが、０＜Ｂ＜２０ｍＴとなり（第２状態における磁束密度Ｂよりも小さくなり）、磁気センサ１０１の出力Ａが、２．５Ｖ＜Ａ＜２．９Ｖとなる（第２状態における出力Ａよりも小さくなる）。そしてこのとき、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第３状態を検出するように構成される。
【００５１】
すなわち、
（１）図１２に示すように、五徳５０上に調理容器６０が載置されておらず、支持軸７３が上方に移動した状態にあり、支持軸７３に止着された磁石１０５のＳ極が、磁気センサ１０１の基準面１０１ａより高い位置にあって、磁気センサ１０１の基準面に交差する磁束（磁束密度）Ｂが、−２０ｍＴ＜Ｂ≦０となり、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の出力Ａが、２．１Ｖ＜Ａ≦２．５Ｖとなっているときに、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の非載置を検出する。
【００５２】
（２）また、図１３に示すように、五徳５０上に底面が平坦な調理容器６０が載置されており、磁石１０５のＳ極が、磁気センサ１０１の基準面１０１ａと対向する高さに位置して、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束（磁束密度）Ｂが、Ｂ≦−２０ｍＴとなり、磁気センサ１０１の出力Ａが、０＜Ａ≦２．１Ｖとなっているときに、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第１状態を検出する。
【００５３】
（３）さらに、図１４に示すように、五徳５０上に底面が下方に凸となる中華鍋のような調理容器６０が載置されており、磁石１０１のＮ極が、磁気センサ１０１の基準面１０１ａと対向する高さに位置して、磁気センサ１０１の基準面１０１ａに交差する磁束（磁束密度）Ｂが、２０ｍＴ≦Ｂとなり、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の出力Ａが、２．９Ｖ≦Ａ＜５Ｖとなっているとき、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第２状態を検出する。
【００５４】
（４）また、図１５に示すように、平面視における調理容器６０の外径が、複数の五徳爪５１の先端部により囲繞された領域の外径より小さく、調理容器６０が、五徳５０上ではなく、五徳爪５１の先端により囲繞された領域に嵌り込んだ状態では、磁石１０５のＮ極が、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の基準面より低い高さに位置して、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の基準面に交差する磁束（磁束密度）Ｂが、０＜Ｂ＜２０ｍＴとなり、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）の出力Ａが、２．５Ｖ＜Ａ＜２．９Ｖとなっているときに、ガステーブルコンロＡが備える制御部は、調理容器６０の載置された第３状態を検出する。
【００５５】
この実施形態のガスコンロＡでは、支持軸７３に止着された磁石１０５の磁極と、支持軸７３側に対向させて配置された一つの磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）との相対位置が変化して、支持軸７３側に対向させて配置された一つの磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）に印加される磁場（磁束密度）の極性と大きさとによって、制御部が、調理容器６０の載置状態に応じて変化する調理容器温度検出手段７２の高さ位置の状態を判定して、調理容器６０の複数の載置状態を検出するように構成され、一つの磁気センサ１０１を備えるだけでよいので、ガスコンロの組み立て工数を少なくして、製造コストを抑えることが可能になる。
【００５６】
次に、制御部による火力制御について説明する。
使用者による左点消火操作部４１の操作に基づき制御部が左バーナ３１の火力を第１火力（本実施形態では２．９７ｋＷ）以上の火力を所定時間（本実施形態では１５秒）継続したときに、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１による検出温度が所定の閾値温度ＳＨ以下の場合には、図３に示すように、五徳５０上に載置されている鍋などの調理容器６０の外径が第１火力に見合った外径より小さく、火炎８１が調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出して、火炎８１がトッププレート０２の表面から上方向に偏向している状態であると判断できることから、制御部は、左バーナ３１の火力を第２火力（本実施形態では１．３９ｋＷ）に減少させる火力減少制御を実行する。
【００５７】
ただし、制御部が、五徳５０上に底面が下方に向かって突出する凸面となる中華鍋のような調理容器６０が載置された第２状態を検出している場合は、火力減少制御を実行しない。
【００５８】
補足すると、制御部が、五徳５０上に底面が下方に向かって突出する凸面となる中華鍋のような調理容器６０が載置された第２状態を検出している場合には、火力減少制御は実行されないが、調理容器６０の載置された第１状態を検出している場合、および、調理容器６０の載置された第３状態を検出している場合には、火力減少制御が実行されることになる。
【００５９】
これによって、調理容器６０として中華鍋を用いて調理を行ったときに、制御部が、コンロバーナの火力を所定の第１火力（大火力）より小さい所定の第２火力に減少させる火力減少制御を実行することなく、所定の第１火力（大火力）が維持されることになり、良好な調理の仕上がりが得られる。
【００６０】
つまり、中華鍋を用いて調理を行う場合のように高火力によって調理を行うことが好ましい場合に、制御部によって火力が減少されることによる調理の失敗を防止することが可能になる。
【００６１】
しかも、平面視における調理容器６０の外径が、複数の五徳爪５１の先端部により囲繞された領域の外径より小さく、調理容器６０が、五徳５０上ではなく、五徳爪５１の先端により囲繞された領域に嵌り込んだ状態では、火力減少制御が実行されるので、安全に使用することができる。
【００６２】
なお、この実施形態にかかるガスコンロＡでは、火力減少制御を実行する場合に、左バーナ３１が所定の停止時間（この実施形態では１時間）以上の燃焼の停止を継続したときの、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１による検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、燃焼停止時検出温度＋所定の上昇温度判定用閾値（この実施形態では６．５Ｋ）を閾値温度ＳＨとして用いている。
【００６３】
そして、火力減少制御の実行によって、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出す状態、すなわち、図３に示すような、火炎８１がトッププレート０２の表面から上方向に偏向している状態が引き起こされることが防止され、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出さない状態、すなわち、図４に示すような状態に至ることで、火炎８１からの高温の燃焼排気により調理容器６０の取っ手が過度に加熱されたり、調理容器６０の底面とトッププレート０２の間から外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して高温にさらされたりすることを抑制、防止することができる。
【００６４】
なお、火力減少制御の実行中において使用者が左点消火操作部４１を操作して火力を変更しようとした場合には、使用者が意図して火力を変更しようとしていることから、制御部は、使用者の意図にしたがい、ガス量調整バルブの開度調節を行って左バーナ３１の火力の変更を行う。すなわち、火力減少制御の実行中であっても、左点消火操作部４１の操作による火力の変更指令が受け付けられ、火力変更が行われる。
【００６５】
一方、使用者による左点消火操作部４１の操作に基づき、制御部が左バーナ３１の火力を第１火力（この実施形態では２．９７ｋＷ）以上の火力を所定時間（この実施形態では１５秒）継続して燃焼を行ったときに、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１による検出温度が所定の閾値温度ＳＨより高い場合には、五徳５０上に載置されている調理容器６０の外径が第１火力に見合った外径以上であり、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出すことなく、火炎８１がトッププレート０２の表面に沿って形成されている、図２に示すような状態であると判断できることから、制御部は、左バーナ３１の火力を第１火力以上の火力に維持する。すなわち、左バーナ３１の火力を第２火力に減少させる火力減少制御は実行されない
【００６６】
また、この実施形態においては、調理容器載置検出手段７４が鍋などの調理容器６０の載置を検出している状態において、左バーナ３１による加熱が行われているときに、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置を検出した場合には、左バーナ３１の火力を第２火力より小さい第３火力（この実施形態では、０．３５ｋＷ）に減少させる調理容器不存在制御を実行し、調理容器６０の不存在時に使用者が左バーナ３１からの大きな火炎８１にさらされることを防止するように構成されている。
【００６７】
そして、この調理容器不存在制御の実行中に調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態または第２状態）を検出したときには、調理容器不存在制御を終了して、左バーナ３１の火力の第３火力への減少を解除し、調理容器不存在制御の実行前の火力に復帰させるように構成されている。
【００６８】
加えて、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した状態、すなわち、調理容器不存在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第２火力に減少された火力であるときには、調理容器不存在制御の実行後に調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出して調理容器不存在制御を終了するまでの経過時間に応じて、以下のように制御部が左バーナ３１の火力を制御するように構成されている。
【００６９】
（ａ）調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した状態、すなわち、調理容器不存在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第１火力以上の火力から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不存在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、所定の設定時間（この実施形態では３０秒）以内の時間が経過した後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した場合には、火力減少制御の実行は維持し、前記調理容器不存在制御だけを終了して左バーナ３１の火力の第３火力への減少のみを解除して火力を第２火力に復帰させる。
【００７０】
（ｂ）これに対し、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した状態、すなわち、調理容器不存在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不存在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、所定の設定時間（この実施形態では３０秒）より長い時間が経過した後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した場合には、調理容器不存在制御を終了して左バーナ３１の火力の第３火力への減少を解除するとともに、火力減少制御を終了して左バーナ３１の火力の第２火力への減少を解除して、火力を上記第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）に復帰させる。
【００７１】
このように構成して、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した状態、すなわち、調理容器不存在制御の実行前の左バーナ３１の火力が、火力減少制御の実行により第１火力以上の火力から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不存在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、（１）単に調理容器６０の上げ下げが行われた場合などのように、所定の設定時間（この実施形態では３０秒）以内の経過時間後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した場合には、不用意に調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出すことを繰り返さないので使い勝手がよく、また、（２）調理容器６０の交換が行われた場合などのように、所定の設定時間（この実施形態では３０秒）より長い時間が経過した後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置（第１状態）を検出した場合には、一旦、左バーナ３１の火力を上記第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）に復帰させることで、第１火力に見合った外径の調理容器６０に交換された場合に、第２火力から大火力への火力の復帰のための操作が不要となるように構成されている。
【００７２】
次に、この実施形態のガスコンロＡにおける、左バーナ３１の火力制御の制御部における処理に関し、フローチャートを用いて、以下に説明する。
【００７３】
図６は、制御部における燃焼停止時検出温度の記憶処理に関するサブルーチンのフローチャートである。
まず、出荷後当該バーナで燃焼を行ったことがあるかが判定され（＃１０１）、出荷後当該バーナで燃焼を行ったことがない場合は、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１の検出温度が燃焼停止時検出温度として更新して記憶される（＃１０２）。
＃１０１で出荷後当該バーナで燃焼を行ったことがある場合には、当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続しているかが判定され（＃１０３）、当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続している場合は、温度検出部７１の検出温度が燃焼停止時検出温度として更新して記憶される（＃１０２）。
＃１０３で当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続していない場合は、燃焼停止時検出温度は更新されない（リターンして燃焼停止時検出温度の記憶処理を終了する）。
【００７４】
図７は、制御部における火力減少制御に関するサブルーチンでの処理を説明するフローチャートである。
【００７５】
まず、閾値温度ＳＨ＝燃焼停止時検出温度＋上昇温度判定用閾値Δｔ（この実施形態では６．５Ｋ）に設定される（＃２０１）。
【００７６】
次に、バーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続しているかどうかが判定される（＃２０２）。バーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続している場合は、温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１の検出温度≧閾値温度ＳＨであるかどうかが判定される（＃２０３）。
【００７７】
温度検出部７１の検出温度≧閾値温度ＳＨでない場合は、調理容器載置検出手段７４が載置の第２状態を検出しているかどうかが判定される（＃２０５）。調理容器載置検出手段７４が載置の第２状態を検出していない場合はバーナ火力を第２火力に減少（＃２０４）してリターンする。
【００７８】
＃２０２においてバーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続していない場合、および、＃２０３において度検出部の検出温度≧閾値温度ＳＨである場合、および、＃２０５で調理容器載置検出手段７４が載置の第２状態を検出している場合には、そのままリターンする。
【００７９】
補足すると、図７に示すサブルーチンでは、調理容器載置検出手段７４が載置の第２状態以外のいずれの載置状態を検出しているのかの判定は行われず、調理容器載置検出手段７４が載置の第２状態以外のいずれの載置状態を検出しているのかによらず、図に示す条件に応じて、バーナ火力を第２火力に減少（＃２０４）する火力減少制御が実行される。
【００８０】
図９は、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不存在制御を実行する前の火力の記憶処理に関するサブルーチンのフローチャートである。
【００８１】
まず、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出しているかどうかが判定される（＃４０１）。調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出している場合は、火力減少制御の実行中で第２火力に減少中であるかどうかが判定される（＃４０２）。
【００８２】
火力減少制御の実行中で第２火力に減少中である場合は、火力減少フラグ＝１に設定し（＃４０３）、リターンする。
＃４０１において調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出していない場合はリターンする。
＃４０２において火力減少制御の実行中で第２火力に減少中でない場合は、現在の火力を調理容器載置時火力Ｄとして記憶するとともに、火力減少フラグ＝０に設定し（＃４０４）、リターンする。
【００８３】
なお、図９のサブルーチンは、＃４０１において調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出しており、かつ、＃４０２で火力減少制御の実行中で第２火力に減少中である場合は、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の載置の検出状態が第１状態、あるいは、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の載置の検出状態が第３状態の検出状態にある場合である。つまり、図９のサブルーチンは、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置の第１状態を検出しているとき、あるいは、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置の第３状態を検出しているときにのみ適用されることになる。
【００８４】
図１０は、調理容器不存在制御の終了処理に関するサブルーチンのフローチャートである。
【００８５】
まず、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出したかどうかが判定される（＃５０１）。
【００８６】
調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出した場合は、火力減少フラグ＝１であるかどうかが判定される（＃５０２）。火力減少フラグ＝１である場合は、調理容器不存在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌ（この実施形態では３０秒）であるかどうかが判定される（＃５０４）。
【００８７】
調理容器不存在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌである場合は、火力減少制御を終了し火力減少フラグ＝０に設定（＃５０６）するとともに、火力を記憶してある調理容器載置時火力Ｄに復帰させて（＃５０７）、リターンする。
【００８８】
＃５０１において調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出していない場合は、そのままリターンする。
【００８９】
＃５０２において火力減少フラグ＝１でない場合は、火力を記憶してある調理容器載置時火力Ｄに復帰させて（＃５０３）、リターンする。＃５０４において調理容器不存在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌでない場合は、火力を第２火力に復帰させ、火力減少フラグ＝１を維持し、リターンする。
【００９０】
［別実施形態］
次に、本発明の別実施形態について説明する。
【００９１】
上記実施形態では、支持軸７３に磁石（永久磁石）１０５を止着し、支持軸７３に沿うように、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１を磁気センサ１０１を、支持軸７３の上下動に伴って移動することのない態様でガスコンロ本体０１に取り付けるように構成したが、支持軸７３に磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１を止着し、磁気センサの近傍に、磁石（永久磁石）１０５を設けるように構成することも可能である。この場合、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１が支持軸７３とともに上下動することになるため、磁気センサ（リニア出力ホールＩＣ）１０１への配線は十分な可撓性を備えたものとすることが必要になる。
【００９２】
また、上記実施形態では、磁気センサ１０１として、リニア出力ホールＩＣを用いたが、リニア出力ホールＩＣではなく、ホール素子を用いてもよい。ただし、リニア出力ホールＩＣは、ホール素子の出力を増幅するアンプを内蔵するのに対し、単なるホール素子を用いた場合、ホール素子の出力を増幅するアンプを内蔵しないことになり、製造コストは低減できるものの、外部からのノイズの影響を受けやすくなるので、状況に応じてホール素子を用いるかかどうかを検討することが望ましい。
【００９３】
また、上記実施形態では、磁石１０５として永久磁石を用いているが、磁石として、永久磁石ではなく、電磁石を用いることも可能である。
【００９４】
また、上記実施形態では、左バーナ３１が所定の停止時間（この実施形態では１時間）以上の燃焼の停止を継続したときの温度検出部（バーナ近傍温度検出部）７１の検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、所定の閾値温度ＳＨとして、所定の閾値温度ＳＨ＝燃焼停止時検出温度＋所定の上昇温度判定用閾値（この実施形態では６．５Ｋ）を用いている。これに対し、左バーナ３１の炎孔部３３から温度検出部７１までの所定距離（上記実施形態では６０ｍｍ）よりさらに離れた位置（例えば、炎孔部３３から２５０ｍｍの位置）に比較用温度検出部７７（図１７参照）を設け、所定の閾値温度ＳＨとして、閾値温度ＳＨ＝比較用温度検出部７７の検出温度＋上昇温度判定用閾値（例えば６．５Ｋ）で求まる、比較用温度検出部７７による検出温度に上昇温度判定用閾値を加えた温度を用いるようにしてもよい。
【００９５】
なお、この構成の場合、火力減少制御は、図８に示すフローチャートに基づいて実行される。そして、図８のフローチャートは、上述の図７のフローチャートにおける燃焼停止時検出温度を比較用温度検出部７７の検出温度に置き換えただけであることから、詳細な説明は省略する。
【００９６】
また、上記実施形態では、本発明をガステーブルコンロに適用した場合について説明したが、本発明はビルトインコンロにも適用可能である。また、ガスコンロに備えるガスバーナの数は２つである場合に限定されず、１口ガスコンロ、３口以上のガスコンロにも本発明を適用することが可能である。
【００９７】
また、上記実施形態においては、ガスバーナの五徳爪５１と対向する部分には炎孔が形成されていないようにして、炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の存在箇所では、炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の不存在箇所に比べて、左バーナ３１による加熱が抑制されるように構成したが、ガスバーナの五徳爪５１と対向しない領域における相隣接する炎孔間のピッチと比較して、ガスバーナの五徳爪５１と対向する領域における、互いに隣接する炎孔間のピッチを広くすることで、上記五徳爪５１の存在箇所では、炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の不存在箇所に比べて、左バーナ３１による加熱が抑制されるように構成することも可能である。
【００９８】
また、上記実施形態では、火力減少制御の実行中において使用者が意図して火力を変更する場合には、火力減少制御の実行中であっても、点消火操作部の操作による火力の変更指令が受け付けられ、火力変更が行われるように構成したが、火力減少制御の実行中における点消火操作部による火力増加指令は受け付けないように構成することも可能である。
【００９９】
なお、火力減少制御の実行中における点消火操作部による火力増加指令によって警報音で、火力増加指令があったことを報知するように構成することも可能である。
【０１００】
本発明は、さらにその他の点においても上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内において種々の変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【０１０１】
Ａ        ガスコンロ（ガステーブルコンロ）
ＡＦ      ２次空気の流れ
ＥＦ      火炎周辺の排気の流れ
Ｆ        五徳爪が対向して存在しない箇所
Ｓ        五徳爪が対向して存在する箇所
０１      ガスコンロ本体
０２      トッププレート
３１      左バーナ（コンロバーナ）
３２      右バーナ（コンロバーナ）
３３      炎孔部
４１      左点消火操作部
４２      右点消火操作部
４３      グリル点消火操作部
４４      グリル取っ手
４５      グリル排気口
５０      五徳
５１      五徳爪
５２      五徳リング
６０      調理容器
７１      温度検出部（バーナ近傍温度検出部）
７２      調理容器温度検出手段
７３      支持軸
７４      調理容器載置検出手段
７７      比較用温度検出部
７８      温度検出部の感温部
８１      火炎
１０１    磁器センサ（リニア出力ホールＩＣ）
１０１ａ  磁器センサの基準面
１０５    磁石（永久磁石）
【図１】
2017180867.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2017180867.tif 000014
【図１２】
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【図１３】
2017180867.tif 000016
【図１４】
2017180867.tif 000017
【図１５】
2017180867.tif 000018
【図１６】
2017180867.tif 000019
【図１７】
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