(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた低燃費性を保持して、耐摩耗性が向上したタイヤのトレッドゴムの原料として好適な耐摩耗性向上剤及びこれを配合したゴム組成物の提供。【解決手段】特定のイソシアネート化合物または特定のブロックイソシアネート化合物から選択される少なくとも１種を成分とするゴムの耐摩耗性向上剤およびこの耐摩耗性向上剤、ジエン系ゴム、カーボンブラックを含有するゴム組成物であって、ジエン系ゴム１００重量部に対して、カーボンブラックを１０〜１００重量部配合し、該カーボンブラック１００重量部に対して、ゴムの耐摩耗性向上剤を０．１〜１０重量部配合したゴム組成物。前記ゴム組成物を用いて作製されたタイヤのトレッド部材。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
化学式（I）で示されるイソシアネート化合物または化学式（II）で示されるブロックイソシアネート化合物から選択される少なくとも１種を成分とするゴムの耐摩耗性向上剤。
【化１】
2017179269.tif 000008
【化２】
2017179269.tif 000009
（式中、Ｙは前記と同様である。Ｚは有機基を表す。）
【請求項２】
ジエン系ゴム、カーボンブラックおよび請求項１記載のゴムの耐摩耗性向上剤を含有するゴム組成物であって、ジエン系ゴム１００重量部に対して、カーボンブラックを１０〜１００重量部配合し、該カーボンブラック１００重量部に対して、ゴムの耐摩耗性向上剤を０．１〜１０重量部配合したゴム組成物。
【請求項３】
請求項２記載のゴム組成物を用いて作製されたタイヤのトレッド部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムの耐摩耗性向上剤およびその利用に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境への関心が高まるにつれ、自動車に対する低燃費化の要請が高まっている。自動車の低燃費化には、タイヤの特性が大きな影響を及ぼすことから、このような目的に適ったタイヤ用ゴム組成物が強く望まれている。低燃費特性を改善するためには、タイヤの転がり抵抗を小さくすることが必要である。一方、走行安全性やタイヤの寿命を高めるために耐摩耗性も重視されている。
【０００３】
転がり抵抗の小さいタイヤを開発するためには、損失係数ｔａｎδの小さいゴムの使用が有効であることが知られているが、その手段の一つとして、原料として使用するゴム組成物中のカーボンブラックの配合量を減らしたり、補強剤としてシリカを用いることが効果的とされている。
【０００４】
しかしながら、特に、トラック、バスなどの重荷重用のタイヤのトレッドにおいては、カーボンブラックの配合量を減らすと耐摩耗性が著しく低下するため、好ましくない。また、シリカを多量に用いても、タイヤのトレッドの耐摩耗性が低下するという問題がある。
【０００５】
特許文献１には、ゴム１００重量部に対して、Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ニトロプロピル)−１，６ヘキサンジアミンを０．５〜１重量部、硫黄を１〜１．５重量部、および加硫促進剤を１〜３重量部配合するとともに、硫黄の配合量Ｘ、加硫促進剤の配合量Ｙとした場合に、２Ｘ−１≦Ｙ＜２Ｘが成り立つゴム組成物とすることにより、耐摩耗性を損なわず、転がり抵抗の低減されたタイヤトレッド用ゴム（加硫ゴム）が得られることが開示されている。
しかしながら、このゴム組成物を、トラック、バスなどの重荷重用のタイヤのトレッドゴムに用いても、未だ満足し得る耐摩耗性が得られなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−１７１１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、優れた低燃費性を保持して、耐摩耗性が向上したタイヤのトレッドゴムの原料として好適な耐摩耗性向上剤およびこれを配合したゴム組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、前記の課題を解決するために鋭意検討した結果、特定のイソシアネート化合物または特定のブロックイソシアネート化合物から選択される少なくとも１種を耐摩耗性向上剤として使用することにより、所期の目的を達成することを見出し、本発明を完成させるに至った。
即ち、第１の発明は、化学式（I）で示されるイソシアネート化合物または化学式（II）で示されるブロックイソシアネート化合物から選択される少なくとも１種を成分とするゴムの耐摩耗性向上剤である。
【０００９】
【化１】
2017179269.tif 000002
【００１０】
【化２】
2017179269.tif 000003
（式中、Ｙは前記と同様である。Ｚは有機基を表す。）
【００１１】
第２の発明は、ジエン系ゴム、カーボンブラックおよび第１の発明のゴムの耐摩耗性向上剤を含有するゴム組成物であって、ジエン系ゴム１００重量部に対して、カーボンブラックを１０〜１００重量部配合し、該カーボンブラック１００重量部に対して、ゴムの耐摩耗性向上剤を０．１〜１０重量部配合したゴム組成物である。
第３の発明は、第２の発明のゴム組成物を用いて作製されたタイヤのトレッド部材である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のゴムの耐摩耗性向上剤の成分として使用するイソシアネート化合物は、分子内のイソシアネート基が、ゴム中のカーボンブラック表面の水酸基と反応して結合する。また、分子内のフェニル基またはナフチル基が親油性基として働き、ゴムとよく馴染むので、ゴムとカーボンブラックの結合が強固となり密着性が高くなる。
一方、同ブロックイソシアネート化合物は、加硫時における加熱により、ブロック剤が解離してイソシアネート基が再生し、前記イソシアネート化合物と同様の機能を発揮する。
この結果、本発明のゴム組成物をタイヤのトレッドに使用した場合には、優れた低燃費性を保持して、耐摩耗性が向上したタイヤとすることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
まず、本発明の実施において使用し得るイソシアネート化合物について説明する。
当該イソシアネート化合物は、前記の化学式（I）で示されるものであり、例えば、
フェニルイソシアネート、２−メチルフェニルイソシアネート、３−メチルフェニルイソシアネート、４−メチルフェニルイソシアネート、４−エチルフェニルイソシアネート、４−イソプロピルフェニルイソシアネート、４−ブチルフェニルイソシアネート、２，５−ジメチルフェニルイソシアネート、３，５−ジメチルフェニルイソシアネート、２，６−ジメチルフェニルイソシアネート、２−メトキシフェニルイソシアネート、４−メトキシフェニルイソシアネート、２−メトキシ−４−メチルフェニルイソシアネート、４−エトキシフェニルイソシアネート、３，４−ジメトキシフェニルイソシアネート、４−フェノキシフェニルイソシアネート、２−クロロメチルフェニルイソシアネート、２−（トリフルオロメチル）フェニルイソシアネート、３−（トリフルオロメチル）フェニルイソシアネート、４−（トリフルオロメトキシ）フェニルイソシアネート、３−アセチルフェニルイソシアネート、３−シアノフェニルイソシアネート、４−シアノフェニルイソシアネート、３−ニトロフェニルイソシアネート、２−ビフェニルイソシアネート、２−フルオロフェニルイソシアネート、４−フルオロフェニルイソシアネート、２−クロロフェニルイソシアネート、３−クロロフェニルイソシアネート、４−クロロフェニルイソシアネート、２，３−ジクロロフェニルイソシアネート、２，４−ジクロロフェニルイソシアネート、２，５−ジクロロフェニルイソシアネート、２，６−ジクロロフェニルイソシアネート、３，４−ジクロロフェニルイソシアネート、３，５−ジクロロフェニルイソシアネート、３−クロロ−２−メチルフェニルイソシアネート、３−クロロ−４−メチルフェニルイソシアネート、４−クロロ−２−メチルフェニルイソシアネート、２−ブロモフェニルイソシアネート、３−ブロモフェニルイソシアネート、４−ブロモフェニルイソシアネート、４−ブロモ−２−メチルフェニルイソシアネート、１−ナフチルイソシアネート、２−ナフチルイソシアネート等が挙げられる。
なお、これらを含む種類の異なる複数のイソシアネート化合物を組み合わせて使用してもよい。
【００１４】
前記のイソシアネート化合物は、米国特許第６，６８３，２０４号またはＪｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，７８（８），３９０８−３９１７（２０１３）に記載された方法に準拠して合成することができる。
【００１５】
次に、本発明の実施において使用し得るブロックイソシアネート化合物について説明する。
当該ブロックイソシアネート化合物は、化学式（I）で示されるイソシアネート化合物のイソシアネート基が、化学式（III）で示されるブロック剤との反応により保護されて得られる化学式（II）で示される化合物である（反応スキーム（Ａ）参照）。
【００１６】
【化３】
2017179269.tif 000004
（式中、ＹおよびＺは前記と同様である。）
【００１７】
前記の化学式（III）で示されるブロック剤および化学式（II）で示されるブロックイソシアネート化合物の化学式中のＺは有機基を表すが、具体的には、ブロック剤からプロトンが外れた基を表す。
【００１８】
前記のブロック剤としては、活性水素を分子内に少なくとも１個有する化合物が好ましく、例えば、アルコール系ブロック剤、アルキルフェノール系ブロック剤、フェノール系ブロック剤、活性メチレン系ブロック剤、メルカプタン系ブロック剤、酸アミド系ブロック剤、酸イミド系ブロック剤、イミダゾール系ブロック剤、尿素系ブロック剤、オキシム系ブロック剤、アミン系ブロック剤、イミド系ブロック剤、ピラゾール系ブロック剤等が挙げられる。
【００１９】
アルコール系ブロック剤としては、例えば、メタノール、エタノール、２−プロパノ−ル、ｎ−ブタノール、sec−ブタノール、２−エチル−１−ヘキサノール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、２−ブトキシエタノール、２−エチルヘキシルアルコール等を使用することができる。
【００２０】
アルキルフェノール系ブロック剤としては、例えば、ｎ−プロピルフェノール、イソプロピルフェノール、ｎ−ブチルフェノール、sec−ブチルフェノール、ｔ−ブチルフェノール、ｎ−ヘキシルフェノール、２−エチルヘキシルフェノール、ｎ−オクチルフェノール、ｎ−ノニルフェノール等のモノアルキルフェノール類や、ジ−ｎ−プロピルフェノール、ジイソプロピルフェノール、イソプロピルクレゾール、ジ−ｎ−ブチルフェノール、ジ−ｔ−ブチルフェノール、ジ−sec−ブチルフェノール、ジ−ｎ−オクチルフェノール、ジ−２−エチルヘキシルフェノール、ジ−ｎ−ノニルフェノール等のジアルキルフェノール類等を使用することができる。
【００２１】
フェノール系ブロック剤としては、例えば、フェノール、クレゾール、エチルフェノール、スチレン化フェノール、ヒドロキシ安息香酸エステル等を使用することができる。
【００２２】
活性メチレン系ブロック剤としては、例えば、マロン酸ジメチル、マロン酸ジエチル、マロン酸ジｎ−プロピル、マロン酸ジイソプロピル、マロン酸ジｎ−ブチル、マロン酸ジイソブチル、マロン酸ジｔ−ブチル、マロン酸メチルｔ−ブチルエステル、シクロペンタンジエン、マロノニトリル等を使用することができる。
【００２３】
メルカプタン系ブロック剤としては、例えば、ブチルメルカプタン、ドデシルメルカプタン等を使用することができる。
【００２４】
酸アミド系ブロック剤としては、例えば、アセトアニリド、酢酸アミド、ε−カプロラクタム、δ−バレロラクタム、γ−ブチロラクタム等を使用することができる。
【００２５】
酸イミド系ブロック剤としては、例えば、コハク酸イミド、マレイン酸イミド等を使用することができる。
【００２６】
イミダゾール系ブロック剤としては、例えば、イミダゾール、２−メチルイミダゾール等を使用することができる。
【００２７】
尿素系ブロック剤としては、例えば、尿素、チオ尿素、エチレン尿素等を使用することができる。
【００２８】
オキシム系ブロック剤としては、例えば、ホルムアルドキシム、アセトアルドキシム、アセトオキシム、メチルエチルケトンオキシム、シクロヘキサノンオキシム等を使用することができる。
【００２９】
アミン系ブロック剤としては、例えば、ジフェニルアミン、アニリン、カルバゾール、ジ−ｎ−プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、イソプロピルエチルアミン、ジイソブチルアミン、ジ（２−ブチル）アミン、ジ（ｔ−ブチル）アミン、ジシクロヘキシルアミン、Ｎ−ｔ−ブチルシクロヘキシルアミン、ピロリジン、２−メチルピペリジン、２，６−ジメチルピペリジン、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等を使用することができる。
【００３０】
イミン系ブロック剤としては、例えば、エチレンイミン、ポリエチレンイミン等を使用することができる。
【００３１】
ピラゾール系ブロック剤としては、例えば、ピラゾール、３−メチルピラゾール、３，５−ジメチルピラゾール等を使用することができる。
【００３２】
これらのブロック剤の中では、イミダゾール系ブロック剤、オキシム系ブロック剤、アミン系ブロック剤、ピラゾール系ブロック剤を使用することが好ましく、具体的にはイミダゾール、メチルエチルケトンオキシム、ピロリジン、３，５−ジメチルピラゾールを使用することが好ましい。
【００３３】
前記のブロックイソシアネート化合物としては、例えば、
Ｎ−フェニル−１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキサミド、
Ｎ−（４−メトキシフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキサミド、
Ｎ−（３，５−ジメチルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキサミド、
Ｎ−（３−クロロ−４−メチルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキサミド、
Ｏ−［（フェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（４−ブチルフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（３，５−ジメチルフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（２−フルオロフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（４−ブロモフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（３−トリフルオロメチルフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｏ−［（２−ビフェニルアミノ）カルボニル］オキシム−２−ブタノン、
Ｎ−フェニル−１−ピロリジンカルボキサミド、
Ｎ−（４−エチルフェニル）−１−ピロリジンカルボキサミド、
Ｎ−（４−フェノキシフェニル）−１−ピロリジンカルボキサミド、
Ｎ−（３，４−ジクロロフェニル）−１−ピロリジンカルボキサミド、
Ｎ−（３−シアノフェニル）−１−ピロリジンカルボキサミド、
３，５−ジメチル−Ｎ−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−１−カルボキサミド、
３，５−ジメチル−Ｎ−（２−メチルフェニル）−１Ｈ−ピラゾール−１−カルボキサミド、
３，５−ジメチル−Ｎ−（４−クロロフェニル）−１Ｈ−ピラゾール−１−カルボキサミド、
３，５−ジメチル−Ｎ−（１−ナフチル）−１Ｈ−ピラゾール−１−カルボキサミド等が挙げられる。
なお、これらを含む種類の異なる複数のブロックイソシアネート化合物を組み合わせて使用してもよい。
また、前記のイソシアネート化合物と組み合わせて使用してもよい。
【００３４】
前記のブロックイソシアネート化合物は、特開平１０−７２５２０号公報、特開２００６−１５１９６７号公報、特開２０１２−１２５６７号公報に記載された方法に準拠して合成することができる。
【００３５】
前記のブロックイソシアネート化合物は、常温では水酸基を有する化合物（カーボンブラック）と反応しないが、ブロック剤の解離温度以上に加熱することによりブロック剤が解離し、活性なイソシアネート基が再生されて、水酸基を有する化合物と反応する。
【００３６】
次に、本発明のゴム組成物について説明する。
本発明の実施においては、ジエン系ゴム１００重量部に対して、カーボンブラックを１０〜１００重量部の割合で配合することが好ましく、３０〜８０重量部の割合で配合することがより好ましい。カーボンブラックの配合割合が１０重量部未満では、加硫・成型したゴムの耐摩耗性が低下し、１００重量部を超えると、加硫前における混練時のゴム組成物が増粘して加工性が低下し、加硫・成型して得られるゴムの損失係数ｔａｎδが大きくなるため、好ましくない。
【００３７】
そして、カーボンブラック１００重量部に対して、本発明のゴムの耐摩耗性向上剤を０．1〜１０重量部の割合で配合することが好ましく、０．２〜５重量部の割合で配合することがより好ましい。ゴムの耐摩耗性向上剤の配合割合が０．１重量部未満では、加硫・成形して得られるゴムの耐摩耗性の向上効果が少なく、１０重量部を超えても、耐摩耗性の向上効果は頭打ちとなり、ゴムの耐摩耗性向上剤の使用量が増えるばかりで経済的ではない。
【００３８】
前記のジエン系ゴムとしては、従来からゴム工業の分野において使用されているものを特に制限なく使用することができるが、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）等を好ましく使用できる。これらのジエン系ゴムは、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００３９】
前記のカーボンブラックについては、その窒素吸着比表面積（ＢＥＴ法）が３０〜２００ｍ２／ｇであることが好ましく、４０〜１５０ｍ２／ｇであることがより好ましい。窒素吸着比表面積が３０ｍ２／ｇ未満では、加硫・成形したゴム中のカーボンブラックの分散性が良好で損失係数ｔａｎδが小さくなるが、耐摩耗性が低下するので好ましくない。また、窒素吸着比表面積が２００ｍ２／ｇを超えると、加硫・成型したゴムの耐摩耗性は良好になるが、ゴム中のカーボンブラックの分散性が低下し、損失係数ｔａｎδが大きくなるため好ましくない。
【００４０】
また、カーボンブラックとしては、特に限定されず、例えば、ファーネスブラック、アセチレンブラック、サーマルブラックやチャンネルブラック等が使用可能であるが、ファーネスブラックを好ましく使用することができる。
ファーネスブラックとしては、東海カーボン社のシースト６、シースト３、シーストＳＯ等の市販品が使用できる。
【００４１】
本発明のゴム組成物には、加硫剤として、可溶性硫黄あるいは不溶性硫黄を好ましく配合することができる。
本発明のゴム組成物に加硫剤を配合するに当たっては、ジエン系ゴム１００重量部に対して、加硫剤を０．５〜５重量部の割合で配合することが好ましく、１〜４重量部の割合で配合することがより好ましい。
【００４２】
本発明のゴム組成物には、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸塩系、キサントゲン酸塩系等の加硫促進剤を好ましく配合することができる。これらの加硫促進剤は、１種または２種以上を組み合わせて使用してもよい。
本発明のゴム組成物に加硫促進剤を配合するに当たっては、ジエン系ゴム１００重量部に対して、加硫促進剤を０．２〜５重量部の割合で配合することが好ましく、０．５〜４重量部の割合で配合することがより好ましい。
【００４３】
更に、本発明のゴム組成物には、ゴム用に一般的に使用されているシリカやタルク等の充填剤を本発明の効果を損なわない範囲において配合することができる。
本発明のゴム組成物に充填剤を配合するに当たっては、ジエン系ゴム１００重量部に対して、５〜２０重量部の割合で配合することが好ましい。
【００４４】
また、本発明のゴム組成物には、酸化亜鉛（亜鉛華）、酸化マグネシウム等の加硫促進助剤、ナフテンオイル、アロマオイル等のプロセスオイル、ステアリン酸等の分散剤（ワックス）、老化防止剤の他、酸化防止剤、オゾン亀裂防止剤、素練り促進剤、粘着樹脂、加硫遅延剤等を本発明の効果を損なわない範囲において配合することができる。
【００４５】
本発明のゴム組成物は、前述の原料をバンバリーミキサーや、オープンロール等の混練機を用いて混練することによって製造される。そして、タイヤのトレッド部材として加硫成型される。また、タイヤとして加硫成型されてもよい。
【実施例】
【００４６】
以下、本発明を対照試験、実施例および比較例によって具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、これらにおいて使用した主な原材料は、以下のとおりである。
【００４７】
［原材料］
・ＮＲ（天然ゴム）：チョンハットン社製、商品名「ＳＭＲ−ＣＶ６０」
・カーボンブラック１：東海カーボン社製、商品名「シースト６」、窒素吸着比表面積１１９ｍ２／ｇ
・カーボンブラック２：東海カーボン社製、商品名「シースト３」、窒素吸着比表面積７９ｍ２／ｇ
・カーボンブラック３：東海カーボン社製、商品名「シーストＳＯ」、窒素吸着比表面積４２ｍ２／ｇ
・プロセスオイル：出光興産社製、商品名「アロマックス３」
・老化防止剤：大内新興化学工業社製、商品名「ノクラック６Ｃ」
・亜鉛華：正同化学工業社製、商品名「酸化亜鉛２種」
・ステアリン酸：ミヨシ油脂社製、商品名「ＭＸＳＴ」
・加硫剤：四国化成工業社製、不溶性硫黄、商品名「ミュークロンＯＴ２０」
・加硫促進剤：大内新興化学工業社製、商品名「ノクセラーＮＳ」
・改質剤：成分「Ｎ，Ｎ−ビス（２−メチル−２−ニトロプロピル）−１，６−ヘキサンジアミン」、住友化学社製、商品名「スミファイン１１６２（クレイ混合品、有効成分３３％）」
【００４８】
実施例において使用したゴムの耐摩耗性向上剤は以下のとおりである。
・フェニルイソシアネート：和光純薬工業社製、「ＭＰＩ」と略記する。
・Ｎ−フェニル−１Ｈ−イミダゾール−１−カルボキサミド：参考例１に合成方法を示す。「ＩＭＺ−ＭＰＩ」と略記する。
【００４９】
〔参考例１〕
＜ＩＭＺ−ＭＰＩの合成＞
イミダゾール５．１ｇ（０．０７５モル）をジクロロメタン２０ｍｌに溶解し、この溶液を、氷浴で冷却し、内温を１０℃以下に保ちながら、フェニルイソシアネート９．０ｇ（０．０７５モル）のジクロロメタン１０ｍｌ溶液を滴下した。滴下終了後、室温で３０分間攪拌を続けた。次いで、減圧下でジクロロメタンを溜去して目的とするＩＭＺ−ＭＰＩを１４．１ｇ（０．０７５モル）得た。
【００５０】
対照試験、実施例および比較例で採用した評価試験は、以下のとおりである。
［損失係数測定試験］
シート状に加工した未加硫ゴム組成物を、２００×２００×２ｍｍの金型中で１６０℃×１５分間加熱して、加硫ゴムシートを作製し、この加硫ゴムシートから５×２０×２ｍｍの短冊状の試験片を切り出した。この試験片を、粘弾性スペクトロメーター（ユービーエム社製、型式Rheosol-G5000）に、掴み具間隔１５ｍｍでセットし、雰囲気温度６０℃で、周波数１０Ｈｚ、動歪５°の捻り変形を与えて試験片の損失係数ｔａｎδを測定した。
６０℃での損失係数ｔａｎδは、タイヤの転がり抵抗の指数であり、数値が小さい程、タイヤの転がり抵抗が小さく、低燃費性が良好であると判定される。なお、後述する表１〜３に示した各々の試験データは、各々対照試験１〜３での損失係数ｔａｎδの値を１００とした場合の相対値である。
【００５１】
［耐摩耗性試験］
シート状に加工した未加硫ゴム組成物を、直径６３ｍｍ、厚さ１２．７ｍｍの金型中で１６０℃×２５分間加熱して、円盤状の加硫ゴム試験片を作製した。この試験片を２５℃で２４時間放冷後、研磨板への接触角１５°、荷重４４．１Ｎの条件でアクロン式摩耗試験機（上島製作所社製）にセットし、研磨板の積算回転数１０００回まで慣らし運転を行った。慣らし運転後の試験片を試験機から取り出して、試験片の重量を０．１ｍｇの精度で測定したのち、再度、試験片を摩耗試験機にセットして、研磨板の積算回転数１０００回まで本試験を行った。本試験後の試験片重量を０．１ｍｇの精度で測定した。慣らし運転後の重量から本試験後の重量を差し引いた、摩耗減量を算出した。
摩耗減量が少ない程、耐摩耗性が良好であると判定される。なお、後述する表１〜３に示した各々の試験データは、各々対照試験１〜３での摩耗減量の値を１００とした場合の相対値である。
【００５２】
〔対照試験１〕
ＮＲ、カーボンブラック１、プロセスオイル、老化防止剤、亜鉛華、ステアリン酸を表１記載の組成になるように計量し、これらをバンバリーミキサーを用いて混練し、マスターバッチを調製した。これに、加硫剤と加硫促進剤を表１記載の組成になるように配合し、表面温度７０℃の２本ロールミキサーを用いて混練し、シート状に加工した未加硫ゴム組成物を調製した。
得られた未加硫ゴム組成物を加硫成型して加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行ったところ、得られた試験結果は表１に示したとおりであった。
【００５３】
〔実施例１〜６〕
ゴムの耐摩耗性向上剤を使用した以外は、対照試験１の場合と同様にして、表１記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表１に示したとおりであった。
【００５４】
〔比較例１〜３〕
改質剤を使用した以外は、対照試験１の場合と同様にして、表１記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表１に示したとおりであった。
【００５５】
【表１】
2017179269.tif 000005
【００５６】
〔対照試験２〕
カーボンブラック１の代わりにカーボンブラック２を使用した以外は、対照試験１の場合と同様にして、表２記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表２に示したとおりであった。
【００５７】
〔実施例７〜１２〕
ゴムの耐摩耗性向上剤を使用した以外は、対照試験２の場合と同様にして、表２記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表２に示したとおりであった。
【００５８】
〔比較例４〜６〕
改質剤を使用した以外は、対照試験２の場合と同様にして、表２記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表２に示したとおりであった。
【００５９】
【表２】
2017179269.tif 000006
【００６０】
〔対照試験３〕
カーボンブラック１の代わりにカーボンブラック３を使用した以外は、対照試験１の場合と同様にして、表３記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表３に示したとおりであった。
【００６１】
〔実施例１３〜１８〕
ゴムの耐摩耗性向上剤を使用した以外は、対照試験３の場合と同様にして、表３記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表３に示したとおりであった。
【００６２】
〔比較例７〜９〕
改質剤を使用した以外は、対照試験３の場合と同様にして、表３記載の組成を有する加硫ゴム試験片を作製し、これを用いて損失係数測定試験と耐摩耗性試験を行った。得られた試験結果は、表３に示したとおりであった。
【００６３】
【表３】
2017179269.tif 000007
【００６４】
以上の試験結果によれば、本発明のゴムの耐摩耗性向上剤を配合したゴム組成物は、従来技術の改質剤を配合したゴム組成物に比べて、同等の損失係数Ｔａｎδを示す一方で、耐摩耗性を大幅に向上させた加硫ゴムを与えることができる。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明によれば、優れた転がり抵抗を維持しつつ、耐摩耗性に優れたタイヤを提供する事が期待される。