(57)【要約】【課題】他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制できる通信装置を提供する。【解決手段】通信装置は、第１のネットワークに属し、第２のネットワークに属する他の通信装置が接続される伝送路に接続可能である。通信装置は、他の通信装置から送信された第２の信号を受信し、第２の信号の信号強度を測定し、信号強度に基づいて送信を制御し、この制御に従って第１の信号を送信する。【選択図】図３
2017157973.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第２のネットワークに属する他の通信装置が接続される伝送路に接続可能な、第１のネットワークに属する通信装置であって、
前記他の通信装置から送信された第２の信号を受信する受信回路と、
前記第２の信号の信号強度を測定する測定回路と、
前記信号強度に基づいて、送信を制御する制御回路と、
前記制御回路による制御に従って、第１の信号を送信する送信回路と、
を備える通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の通信装置であって、
前記送信回路は、前記第１のネットワークに対応する第１の位相ベクトルを用いて、前記第１の信号を送信し、
前記受信回路は、前記第１の位相ベクトルを含む複数の位相ベクトルを用いて、前記第２の信号を受信し、
前記制御回路は、前記受信回路が前記第２のネットワークに対応する第２の位相ベクトルを用いて前記第２の信号を受信した場合、前記第２の信号は前記第２のネットワークから伝送された信号であると判定する、
通信装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の通信装置であって、
前記制御回路は、前記測定回路が測定した前記第２の信号の信号強度が所定値より大きい場合、前記第１の信号の送信制御を停止する、通信装置。
【請求項４】
請求項１または２に記載の通信装置であって、
前記制御回路は、前記測定回路が測定した前記第２の信号の信号強度が所定値以下である場合、前記第１の信号を送信制御する、通信装置。
【請求項５】
請求項３または４に記載の通信装置であって、
前記制御回路は、前記第１の信号の再送率に基づいて、前記所定値を変更する、通信装置。
【請求項６】
請求項５に記載の通信装置であって、
前記制御回路は、前記第１の信号の再送率が増大した場合、前記所定値を小さくする、通信装置。
【請求項７】
請求項５に記載の通信装置であって、
前記制御回路は、前記第１の信号の再送率が減少した場合、前記所定値を大きくする、通信装置。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の通信装置であって、
前記伝送路は、電力線を含む、通信装置。
【請求項９】
第２のネットワークに属する第２の通信装置が接続される伝送路に接続可能な、第１のネットワークに属する第１の通信装置の通信方法であって、
前記第２の通信装置から送信された第２の信号を受信し、
前記第２の信号の信号強度を測定し、
前記信号強度に基づいて、第１の信号を送信又は送信停止する、通信方法。
【請求項１０】
請求項９に記載の通信方法であって、
前記第１のネットワークに対応する第１の位相ベクトルを用いて、前記第１の信号を送信し、
前記第１の位相ベクトルを含む複数の位相ベクトルを用いて、前記第２の信号を受信し、
前記第２のネットワークに対応する第２の位相ベクトルを用いて前記第２の信号を受信した場合、前記第２の信号は前記第２のネットワークから伝送された信号であると判定する、通信方法。
【請求項１１】
請求項９または１０に記載の通信方法であって、
測定された前記第２の信号の信号強度が所定値より大きい場合、前記第１の信号の送信制御を停止する、通信方法。
【請求項１２】
請求項９または１０に記載の通信方法であって、
測定された前記第２の信号の信号強度が所定値以下である場合、前記第１の信号を送信制御する、通信方法。
【請求項１３】
請求項１１または１２に記載の通信方法であって、
前記第１の信号の再送率に基づいて、前記所定値を変更する、通信方法。
【請求項１４】
請求項１３に記載の通信方法であって、
前記第１の信号の再送率が増大した場合、前記所定値を小さくする、通信方法。
【請求項１５】
請求項１３に記載の通信方法であって、
前記第１の信号の再送率が減少した場合、前記所定値を大きくする、通信方法。
【請求項１６】
請求項９〜１５のいずれか１項に記載の通信方法であって、
前記伝送路は、電力線を含む、通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、通信装置及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電力線を信号伝送路として使用する電力線通信装置が行われている。従来の電力線通信装置として、以下の装置が知られている。この電力線通信装置は、他のネットワークに属する電力線通信装置の運転状態（動作の有無、送信ゲインの値等）を監視する。電力線通信装置は、データ通信に使用する周波数帯域（２〜３０ＭＨｚ）とは異なる周波数帯域を利用して、他のネットワークに属する電力線通信装置と通信する。これにより、電力線通信装置は、他のネットワークに属する電力線通信装置の運転状態を取得し、取得した運転状態に基づいて送信ゲイン調整し、隣接ネットワークグループ間の干渉を回避する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２５９１７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載された電力線通信装置では、他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制することは困難である。
【０００５】
本開示は、上記事情に鑑みてなされたものであり、他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制できる通信装置及び通信方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の通信装置は、第２のネットワークに属する他の通信装置が接続される伝送路に接続可能な、第１のネットワークに属する通信装置であって、他の通信装置から送信された第２の信号を受信する受信回路と、第２の信号の信号強度を測定する測定回路と、信号強度に基づいて、送信を制御する制御回路と、制御回路による制御に従って、第１の信号を送信する送信回路と、を備える。
【０００７】
本開示の通信方法は、第２のネットワークに属する第２の通信装置が接続される伝送路に接続可能な、第１のネットワークに属する第１の通信装置の通信方法であって、第２の通信装置から送信された第２の信号を受信し、第２の信号の信号強度を測定し、信号強度に基づいて、第１の信号を送信又は送信停止する。
【発明の効果】
【０００８】
本開示によれば、他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１の実施形態における通信システムの構成例を示す模式図
【図２】ＰＬＣ装置のハードウェア構成例を示すブロック図
【図３】ＰＬＣ・ＰＨＹブロックのハードウェア構成例を示すブロック図
【図４】ＰＬＣ装置の送信動作手順の一例を示すフローチャート
【図５】通信システムの第１の接続形態を示す模式図
【図６】通信システムの第２の接続形態を示す模式図
【図７】通信システムの第３の接続形態を示す模式図
【図８】通信システムの第４の接続形態を示す模式図
【図９】通信システムの第５の接続形態を示す模式図
【図１０】通信システムの第６の接続形態を示す模式図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、適宜図面を参照しながら、実施形態を詳細に説明する。但し、必要以上に詳細な説明は省略する場合がある。例えば、既によく知られた事項の詳細説明や実質的に同一の構成に対する重複説明を省略する場合がある。これは、以下の説明が不必要に冗長になることを避け、当業者の理解を容易にするためである。尚、添付図面及び以下の説明は、当業者が本開示を十分に理解するために提供されるものであり、これらにより特許請求の範囲に記載の主題を限定することは意図されていない。
【００１１】
（本開示の一形態を得るに至った経緯）
従来の電力線通信装置では、他のネットワークに属する電力線通信装置が動作する場合、一律に送信ゲインを抑制してネットワーク間の干渉を回避する。しかし、他のネットワークに属する電力線通信装置から送信された信号の強度が低い場合、自ネットワークに属する電力線通信装置にとって、この信号は単に影響の小さい（レベルの低い）ノイズと考えられる。逆に言うと、自ネットワークに属する電力線通信装置から送信された信号は、他のネットワークに属する電力線通信装置にとって、同様に単なる影響の小さい（レベルの低い）ノイズとなる。つまり、自ネットワーク及び他ネットワーク間では、双方の信号によって互いのネットワーク内の通信に対して悪影響を及ぼし合うおそれが少ない。この場合、一律に送信ゲインを抑制すると、自ネットワーク内を伝達する信号のＳ／Ｎ比を低下し、却って送信エラーや再送を多発させる原因になる。
【００１２】
以下、他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制できる通信装置及び通信方法について説明する。
【００１３】
（第１の実施形態）
［構成等］
図１は第１の実施形態における通信システム５の構成例を示す模式図である。通信システム５では、電力線１Ａに、複数のＰＬＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ：電力線通信）装置１０が接続される。ＰＬＣ装置１０は、例えば、ＩＥＥＥ（Ｔｈｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）１９０１の規格に準拠して、電力線通信する。尚、ＰＬＣ装置１０は、通信装置の一例である。
【００１４】
ＰＬＣ装置１０は、例えば、ＰＬＣモデム、ＰＬＣモデムを内蔵した電気機器でもよい。この電気機器は、例えば、テレビ、電話、ビデオデッキ、セットトップボックスなどの家電機器や、パーソナルコンピュータ、ファクシミリ、プリンタなどの事務機器、を含んでもよい。また、ＰＬＣ装置１０は、スマートメータなどのインフラ機器、セキュリティカメラ、センサ機器などのＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇｓ）機器、を含んでもよい。
【００１５】
図２は、ＰＬＣ装置１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。ＰＬＣ装置１０は、回路モジュール３０及びスイッチング電源２０を有する。
【００１６】
スイッチング電源２０は、各種の電圧（例えば、＋１．２Ｖ、＋３．３Ｖ、＋１２Ｖ）を回路モジュール３０に供給する。スイッチング電源２０は、例えば、スイッチングトランス、ＤＣ−ＤＣコンバータ（いずれも図示せず）を含む。スイッチング電源２０への電源は、電源コネクタ２１からインピーダンスアッパー２７、交流直流変換器２４を介して供給される。電源コネクタ２１は、例えば、ＰＬＣ装置１０が有する筐体１００の背面に設けられる。
【００１７】
回路モジュール３０は、メインＩＣ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）１１、及びＡＦＥ・ＩＣ（Ａｎａｌｏｇ  Ｆｒｏｎｔ  ＥＮＤ・Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ)１２、を含む。また、回路モジュール３０は、ローパスフィルタ（ＬＰＦ：Ｌｏｗ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）１３、ドライバＩＣ１５、カプラ１６、バンドパスフィルタ（ＢＰＦ：Ｂａｎｄ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）１７、及びメモリ１８を含む。また、回路モジュール３０は、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ・Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）１９、及びＡＣサイクル検出器６０を含む。
【００１８】
カプラ１６は、電源コネクタ２１に接続され、更に電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに接続される。ＬＥＤ２３は、表示部として動作し、メインＩＣ１１に接続される。モジュラージャック２２には、各種機器（例えばパーソナルコンピュータ）に接続するためのＬＡＮケーブル２６が接続される。モジュラージャック２２は、例えば筐体１００の背面に設けられる。ＬＥＤ２３は、例えば筐体１００の前面に設けられる。
【００１９】
メインＩＣ１１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１１Ａ、及びＰＬＣ・ＭＡＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ・Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｌａｙｅｒ）ブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２を含む。また、メインＩＣ１１は、ＰＬＣ・ＰＨＹ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ・Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ）ブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２を含む。
【００２０】
ＣＰＵ１１Ａは、３２ビットのＲＩＳＣ（Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  Ｓｅｔ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）プロセッサを実装する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２は、送信信号のＭＡＣ層（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｌａｙｅｒ）を管理する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２は、信号フレーム（単にフレームともいう）の送信を制御し、フレームの再送率を算出する送信制御回路６１（図３参照）を有する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１は、受信信号のＭＡＣ層を管理する。
【００２１】
ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、送信信号のＰＨＹ層（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ）を管理する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、フレームを送信する送信回路６３（図３参照）を有する。送信回路６３は、例えば、フレームを第１のネットワークＮＷ１に送信する際、第１のネットワークＮＷ１の位相ベクトルをプリアンブルに含めて送信する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１は、受信信号のＰＨＹ層を管理する。
【００２２】
ＡＦＥ・ＩＣ１２は、ＤＡ変換器（ＤＡＣ：Ｄｉｇｉｔａｌ  ｔｏ  Ａｎａｌｏｇ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）１２Ａ、ＡＤ変換器（ＡＤＣ：Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）１２Ｄ、及び可変増幅器（ＶＧＡ：Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｇａｉｎ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ）１２Ｂ，１２Ｃを含む。
【００２３】
カプラ１６は、コイルトランス１６Ａ、及びカップリング用コンデンサ１６Ｂ，１６Ｃを含む。なお、ＣＰＵ１１Ａは、メモリ１８に記憶されたデータを利用して、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２、及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２の動作を制御し、ＰＬＣ装置１０の全体を制御する。
【００２４】
図２では、ＰＬＣ装置１０が、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２と、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２と、を含み、それぞれ送信用と受信用として用いることを例示した。この代わりに、ＰＬＣ装置１０が、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ（図示せず）を含み、送信及び受信共通に使用してもよい。
【００２５】
尚、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２を単にＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃとも称する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２を単にＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂとも称する。
【００２６】
メインＩＣ１１は、一般的なモデムと同様に、例えばデータ通信のための基本的な制御又は変復調を含む信号処理を行う電気回路（ＬＳＩ：Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）である。例えば、メインＩＣ１１は、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）から出力される受信データを変調し、送信信号（データ）としてＡＦＥ・ＩＣ１２に出力する。また、メインＩＣ１１は、電力線１Ａ側からＡＦＥ・ＩＣ１２を介して入力される信号を、受信信号（データ）として復調し、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）に出力する。
【００２７】
ＡＣサイクル検出器６０は、各々のＰＬＣ装置１０が共通のタイミングにおいて制御するために必要な同期信号を生成する。ＡＣサイクル検出器６０は、ダイオードブリッジ６０ａ、抵抗６０ｂ，６０ｃ、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）電源供給部６０ｅ、及びオペアンプ６０ｄを含む。
【００２８】
ダイオードブリッジ６０ａは、抵抗６０ｂに接続される。抵抗６０ｂは、抵抗６０ｃと直列に接続される。抵抗６０ｂ，６０ｃは、オペアンプ６０ｄの一方の端子に並列に接続される。ＤＣ電源供給部６０ｅは、オペアンプ６０ｄの他方の端子に接続される。
【００２９】
ＡＣサイクル検出器６０による同期信号の生成は、具体的には、次のように行う。即ち、電力線１Ａに供給される商用電源の交流電力波形ＡＣ（５０Ｈｚ又は６０Ｈｚの正弦波からなる交流波形）の電圧のゼロクロス点を検出し、ゼロクロス点のタイミングを基準とする同期信号を生成する。同期信号の一例としては、交流電力波形のゼロクロス点に同期した複数のパルスからなる矩形波が挙げられる。
【００３０】
なお、ＡＣサイクル検出器６０は必須ではない。この場合、ＰＬＣ装置１０間の同期は、例えば通信信号に含まれる同期信号を用いる。
【００３１】
ＰＬＣ装置１０による通信は、概略次のように行われる。モジュラージャック２２から入力されたデータは、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してメインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理を施すことによってデジタル信号が生成される。生成されたデジタル信号は、ＡＦＥ・ＩＣ１２のＤＡ変換器１２Ａによってアナログ信号に変換される。変換されたアナログ信号は、ローパスフィルタ１３、ドライバＩＣ１５、カプラ１６、電源コネクタ２１、電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに出力される。
【００３２】
また、電力線１Ａから受信された信号は、カプラ１６を経由してバンドパスフィルタ１７に送られ、ＡＦＥ・ＩＣ１２の可変増幅器１２Ｃによりゲイン調整された後、ＡＤ変換器１２Ｄによりデジタル信号に変換される。変換されたデジタル信号は、メインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理を施すことによって、デジタルデータに変換される。変換されたデジタルデータは、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してモジュラージャック２２から出力される。
【００３３】
図３は、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１のハードウェア構成例を示すブロック図である。
【００３４】
ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１は、時間・周波数変換回路５１、ゲイン制御回路５２、プリアンブル検出回路５３、プリアンブル検出回路５４、ＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）計算回路５５、及びプリアンブル検出制御回路５６を有する。
【００３５】
時間・周波数変換回路５１は、ネットワークから受信したフレームの時間軸データを周波数軸データに変換する。この変換では、例えば、フーリエ変換やウェーブレット変換が行われる。
【００３６】
ゲイン制御回路５２は、可変増幅器１２Ｃのゲインを調整し、そのゲイン値をＲＳＳＩ計算回路５５に出力する。
【００３７】
プリアンブル検出回路５３，５４は、ネットワーク毎に設けられ、フレームのプリアンブルを検出する。ここでは、２つのネットワークを一例として示すが、３つ以上のネットワークがあってもよい。この場合、ネットワーク（自ネットワークを含む）の数と同数のプリアンブル検出回路が設けられる。
【００３８】
また、フレームは、プリアンブル、フレームコントール及びペイロードを含む。プリアンブルには、ネットワークを特定するための位相ベクトルが含まれる。位相ベクトルは、サブキャリア毎に「０」，「π」等の値に設定される。受信側では、例えば、サブキャリアで搬送される信号に対し、逆位相が乗算されると、元の信号が得られる。位相ベクトルの設定は、例えばＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１により行われる。
【００３９】
プリアンブル検出回路５３，５４は、それぞれ記憶している位相ベクトルと、受信されたフレームのプリアンブルに含まれる位相ベクトルと、を比較することで、受信したフレームがどのネットワークから送信されたフレームであるかを識別する。
【００４０】
プリアンブル検出回路５３は、例えばネットワークＡからのフレームであることを示す位相ベクトルＡを検出すると、その検出フラグをプリアンブル検出制御回路５６に通知する。同様に、プリアンブル検出回路５４は、例えばネットワークＢから送信された信号であることを示す位相ベクトルＢを検出すると、その検出フラグをプリアンブル検出制御回路５６に通知する。
【００４１】
なお、本実施形態では、プリアンブル検出回路の数は、ネットワークの数（自ネットワークを含む）と同数であるが、１つのプリアンブル検出回路が複数のネットワークを識別してもよい。
【００４２】
ＲＳＳＩ計算回路５５は、ゲイン制御回路５２から出力されたゲイン値、及び時間・周波数変換回路５１から出力される時間軸データを元に、いずれかのネットワークから送信されたフレームのＲＳＳＩを計算する。ＲＳＳＩ値は、信号強度の一例であり、他の信号強度が計算されてもよい。
【００４３】
プリアンブル検出制御回路５６は、ＲＳＳＩ計算回路５５によって計算されたＲＳＳＩ値と、検出フラグが通知されたネットワークの閾値ｔｈと、を比較する。プリアンブル検出制御回路５６は、ＲＳＳＩ値が閾値ｔｈより大きい場合、その検出通知をＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２内の送信制御回路６１に対して行う。閾値ｔｈは、例えば、閾値ｔｈａ，ｔｈｂ、…を含む。閾値ｔｈは、例えば、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１の図示しないメモリに保持される。
【００４４】
例えば、ネットワークＡの検出フラグがセットされ、かつ、ネットワークＡからの信号のＲＳＳＩ値が閾値ｔｈａより大きい場合、プリアンブル検出制御回路５６は、閾値ｔｈａを超えるフレームを検出した旨を送信制御回路６１に通知する。同様に、ネットワークＢの検出フラグがセットされ、かつ、ネットワークＢからの信号のＲＳＳＩ値が閾値ｔｈｂより大きい場合、プリアンブル検出制御回路５６は、閾値ｔｈｂを超えるフレーム信号を検出した旨を送信制御回路６１に通知する。
【００４５】
閾値ｔｈａ，ｔｈｂは、ネットワーク毎に異なる値に設定されてもよいし、同一の値に設定されてもよい。また、閾値ｔｈは、固定値でもよいし、動的に変更されてもよい。また、プリアンブル検出回路が３つ以上である場合、閾値ｔｈが３つ以上でもよい。
【００４６】
送信制御回路６１は、閾値ｔｈを動的に変更する際、例えば再送率を用いる。送信制御回路６１は、例えば、再送率を算出し、再送率が増えると、閾値ｔｈを下げるように設定し、再送率が減少すると、閾値ｔｈを上げるように設定する。
【００４７】
つまり、再送率が増えた場合、閾値ｔｈが高いと自ネットワーク（第１のネットワークＮＷ１）以外の他のネットワーク（例えば第２のネットワークＮＷ２）からのフレームが検出され難いので、干渉し易い。従って、この場合、送信制御回路６１は、閾値ｔｈを下げることで、フレームの送信を制御する。これにより、ＰＬＣ装置１０は、他のネットワークからのフレームを検出し易くし、干渉し難くできる。
【００４８】
一方、再送率が減少した場合、送信制御回路６１は、閾値ｔｈを上げることで、他のネットワークからのフレームを検出し難くなるので、送信効率を向上できる。
【００４９】
送信制御回路６１は、プリアンブル検出制御回路５６から検出通知を受けた場合、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２内の送信回路６３に対し、送信対象のフレームを送信しないように制御する。また、送信制御回路６１は、プリアンブル検出制御回路５６から検出通知を受けなかった場合、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２内の送信回路６３に対し、フレームを送信制御を継続する。具体的には、送信制御回路６１は、キューに格納されているフレームのバックオフ時間のカウントを継続する。送信制御回路６１は、バックオフ時間のカウントが完了すると、キューに格納されているフレームを送信する。尚、送信制御回路６１は、フレームを送信しない代わりに、送信回路６３に対し、送信強度を下げて送信するよう制御してもよい。
【００５０】
送信回路６３は、送信制御回路６１からの指示に応じて、フレームを送信し又は送信しない。また、送信回路６３は、送信制御回路６１からの指示に応じて、送信強度を下げてフレームを送信する。
【００５１】
［動作等］
次に、ＰＬＣ装置１０の動作例を示す。
図４は、ＰＬＣ装置１０の送信動作手順を示すフローチャートである。図４の処理は、定期的に実施される。
【００５２】
ＰＬＣ装置１０内のＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１は、自ネットワークや他のネットワークを含むネットワークからのフレームを受信する（Ｓ１）。ＲＳＳＩ計算回路５５は、このフレームの受信に係るＲＳＳＩ値を計算する（Ｓ２）。
【００５３】
プリアンブル検出回路５３，５４は、受信したフレームのプリアンブルに含まれる位相ベクトルの検出の有無を判定する（Ｓ３）。
【００５４】
プリアンブルの位相ベクトルが検出されなかった場合、プリアンブル検出制御回路５６は、フレームの送信制御を継続する（Ｓ９）。よって、例えば、バックオフ時間のカウントが継続される。
【００５５】
プリアンブルの位相ベクトルが検出され、位相ベクトルＡであった場合、プリアンブル検出制御回路５６は、メモリ（不図示）から閾値ｔｈａを取得する（Ｓ４）。プリアンブルの位相ベクトルが検出され、位相ベクトルＢであった場合、プリアンブル検出制御回路５６は、メモリ（不図示）から閾値ｔｈｂを取得する（Ｓ５）。
【００５６】
プリアンブル検出制御回路５６は、計算されたＲＳＳＩ値が、フレームを送信した他のネットワークに対応する閾値ｔｈより大きいか否かを判別する（Ｓ６）。ＲＳＳＩ値が上記の閾値ｔｈ以下である場合、プリアンブル検出制御回路５６は、フレームの送信制御を継続する（Ｓ９）。
【００５７】
一方、ＲＳＳＩ値が上記の閾値ｔｈより大きい場合、プリアンブル検出制御回路５６は、受信したフレームのプリアンブルを検出する（Ｓ７）。そして、プリアンブル検出制御回路５６は、フレームの送信制御を停止する（Ｓ８）。よって、例えば、バックオフ時間のカウントが一時停止される。この後、ＰＬＣ装置１０は、本動作を終了する。
【００５８】
尚、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２内の送信回路６３は、フレームの送信制御に従って、例えば所定のバックオフ時間が経過した後、フレームを送信する。
【００５９】
このように、ＰＬＣ装置１０は、他のネットワークからのフレームのＲＳＳＩ値が閾値ｔｈを超える場合、ＰＬＣ装置１０によるフレーム送信制御を停止することで、送信エラーや再送の発生を抑制できる。
【００６０】
［通信システムの接続形態］
次に、ＰＬＣ装置１０を含む通信システム５の接続形態のバリエーションについて説明する。通信システム５のバリエーションを、通信システム５Ａ，５Ｂ，…と記す。また、ＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，・・・等は、ＰＬＣ装置１０の一例であり、その構成はＰＬＣ装置１０と同様である。
【００６１】
（第１の接続形態）
図５は、通信システム５Ａの第１の接続形態を示す模式図である。
【００６２】
通信システム５Ａは、例えばマンション等に設けられる。通信システム５Ａでは、宅外に、外部の高圧電線ＰＬに加わる高電圧（例えば６６００Ｖ）と低電圧（例えば２００Ｖ）を変換するトランスＴＳ１が設置される。トランスＴＳ１は、宅内に設置されたブレーカＢＲ１に接続される。
【００６３】
ブレーカＢＲ１には、スイッチＳＷ１，ＳＷ２が内蔵される。スイッチＳＷ１は、宅内（例えばマンションの一室）に配線された電力線１Ａ１に供給される商用交流の遮断／開放に切り替える。同様に、スイッチＳＷ２は、宅内（例えば同じマンションの別の一室）に配線された別の電力線１Ａ２に供給される商用交流の遮断／開放を切り替える。
【００６４】
電力線１Ａ１には、ＰＬＣ装置１０が接続された第１のネットワーク（自ネットワーク）ＮＷ１が、例えばマンションの一室に相当する範囲で形成される。電力線１Ａ２には、ＰＬＣ装置１０Ｂが接続された第２のネットワークＮＷ２が、例えばマンションの別の一室に相当する範囲で形成される。第１のネットワークＮＷ１は、ブレーカＢＲ１内のスイッチＳＷ１，ＳＷ２を介して、第２のネットワークＮＷ２と接続される。
【００６５】
ブレーカＢＲ１は、スイッチＳＷ１，ＳＷ２を介して、第１のネットワークＮＷ１及び第２のネットワークＮＷ２間を接続する。ブレーカＢＲ１を通過する際のフレームの減衰量は小さい。
【００６６】
一方、トランスＴＳ１は、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間を接続する。仮にトランスＴＳ１を介してフレームが伝送される場合、フレームの減衰量は大きい。トランスＴＳ１は、５０Ｈｚ又は６０Ｈｚの周波数且つ６６００Ｖの電圧を２００Ｖの電圧へ降圧する巻線比の巻線と鉄心とを含んで構成される。そのため、トランスＴＳ１では、２ＭＨｚ〜３０ＭＨｚを利用するＰＬＣ信号は、周波数やインピーダンスが不整合となり、信号が大きく減衰し易い。
【００６７】
通信システム５Ａでは、トランスＴＳ１を介すること無く、ブレーカＢＲ１を介して、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２とが接続される。従って、通信システム５Ａでは、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送される信号の減衰量が小さい。
【００６８】
この場合、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０が、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈと、第１のネットワークＮＷ１に接続された他のＰＬＣ装置１０Ａからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈとは、同じ値に設定される。
【００６９】
また、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂが用いる閾値ｔｈについても、ＰＬＣ装置１０が用いる閾値ｔｈと同様の値が設定される。
【００７０】
このように、ネットワーク間の減衰量が小さい場合、第２のネットワークＮＷ２からのフレームの信号強度が維持された状態で第１のネットワークＮＷ１に入るので、第１のネットワークＮＷ１内での通信との干渉が発生し易い。
【００７１】
従って、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈを小さな値に設定することで、検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作の頻度を高くし、送信エラーや再送の発生を抑制できる。
【００７２】
尚、マンション等の工事業者が、ＰＬＣ装置１０又はＰＣ（不図示）を介して、閾値ｔｈを設定してもよいし、ユーザが、ＰＬＣ装置１０又はＰＣ（不図示）を介して、閾値ｔｈを設定してもよい。
【００７３】
（第２の接続形態）
図６は、通信システム５Ｂの第２の接続形態を示す模式図である。
【００７４】
通信システム５Ｂでは、トランスＴＳ１及びブレーカＢＲ１を介すること無く、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２とが接続される。つまり、ＰＬＣ装置１０が接続された第１のネットワークＮＷ１は、ブレーカＢＲ１を介さずに、マンションの４つの部屋に相当する範囲で形成される。同様に、ＰＬＣ装置１０Ｂが接続された第２のネットワークＮＷ２は、ブレーカＢＲ１を介さずにマンションの複数の部屋に相当する範囲で形成される。
【００７５】
従って、通信システム５Ｂでは、通信システム５Ａと同様、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送されるフレームの減衰量が小さい。また、プリアンブルを検出する際の閾値ｔｈの設定は、通信システム５Ａと同様である。これにより、ＰＬＣ装置１０は、検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作の頻度を高くし、送信エラーや再送の発生を抑制できる。 
【００７６】
（第３の接続形態）
図７は、通信システム５Ｃの第３の接続形態を示す模式図である。
【００７７】
通信システム５Ｃでは、宅外には、外部の高圧電線ＰＬに加わる高電圧と低電圧とを変換する、２台のトランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂが設置される。
【００７８】
トランスＴＳ１Ａは、宅内に設置されたブレーカＢＲ１Ａに接続される。ブレーカＢＲ１Ａには、スイッチＳＷ１，ＳＷ２が内蔵される。スイッチＳＷ１は、宅内に配線された電力線１Ａ１に供給される商用交流の遮断／開放を切り替える。同様に、スイッチＳＷ２は、宅内に配線された別の電力線１Ａ２に供給される商用交流の遮断／開放を切り替える。電力線１Ａ１及び電力線１Ａ２には、ブレーカＢＲ１Ａを介さずに、ＰＬＣ装置１０が接続された第１のネットワークＮＷ１が形成される。
【００７９】
トランスＴＳ１Ｂは、宅内に設置されたブレーカＢＲ１Ｂに接続される。ブレーカＢＲ１Ｂには、スイッチＳＷ３，ＳＷ４が内蔵される。スイッチＳＷ３は、宅内に配線された電力線１Ａ３に供給される商用交流の遮断／開放を切り替える。同様に、スイッチＳＷ４は、宅内に配線された別の電力線１Ａ４に供給される商用交流の遮断／開放を切り替える。電力線１Ａ３及び電力線１Ａ４には、ブレーカＢＲ１Ｂを介さずに、第２のネットワークＮＷ２が形成される。
【００８０】
通信システム５Ｃでは、第１のネットワークＮＷ１は、ブレーカＢＲ１Ａ内のスイッチＳＷ１，ＳＷ２、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂ、及びブレーカＢＲ１Ｂ内のスイッチＳＷ３，ＳＷ４を介して、第２のネットワークＮＷ２と接続される。また、ブレーカＢＲ１は、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂを介して外部の高圧電線ＰＬに接続される。
【００８１】
通信システム５Ｃでは、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間にトランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂが介在している。そのため、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送されるフレーム信号の減衰量は大きい。
【００８２】
この場合、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０が、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈは、第１のネットワークＮＷ１に接続された他のＰＬＣ装置１０Ａからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈよりも、大きな値に設定される。この大きな値は、例えば、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間の減衰量＋α（α：補正値）、である。
【００８３】
このように、ネットワーク間の減衰量が大きい場合、第２のネットワークＮＷ２からのフレームの信号強度は、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂにおいて小さくなり、第１のネットワークＮＷ１内での通信との干渉は発生し難い。
【００８４】
従って、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈを大きな値に設定することで、非検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作を省略でき、伝送効率を高めることができる。
【００８５】
また、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂが用いる閾値ｔｈについても、第１のネットワークＮＷ１からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈが大きな値に設定される。
【００８６】
（第４の接続形態）
図８は、通信システム５Ｄの第４の接続形態を示す模式図である。
【００８７】
通信システム５Ｄでは、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂ及びブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介すること無く、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２とが、電力線１Ａ１，１Ａ２，１Ｂ１，１Ｂ２を介して接続される。
【００８８】
図８では、ＰＬＣ装置１０が接続された第１のネットワークＮＷ１は、ブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介さずに、マンションの４つの部屋に相当する範囲で形成される。同様に、ＰＬＣ装置１０Ｂが接続された第２のネットワークＮＷ２は、ブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介さずに、マンションの４つの部屋に相当する範囲で形成される。
【００８９】
従って、通信システム５Ｄでは、通信システム５Ｂと同様、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送されるフレームの減衰量が小さい。プリアンブルを検出する際の閾値ｔｈの設定は、通信システム５Ｂと同様である。ＰＬＣ装置１０は、検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作の頻度を高くし、送信エラーや再送の発生を抑制できる。
【００９０】
（第５の接続形態）
図９は、通信システム５Ｅの第５の接続形態を示す模式図である。
【００９１】
通信システム５Ｅにおける電力線の線路の配置は、通信システム５Ｃ，５Ｄの場合と同じである。通信システム５Ｅでは、他のネットワークとして、第２のネットワークＮＷ２の他に、第３のネットワークＮＷ３が形成されている。
【００９２】
第３のネットワークＮＷ３は、ブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介さずに、マンションの４つの部屋に相当する範囲で形成される。
【００９３】
第１のネットワークＮＷ１と第３のネットワークＮＷ３とは、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂ及びブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介すること無く、電力線１Ａ１，１Ａ２を介して接続される。
【００９４】
第２のネットワークＮＷ２と第３のネットワークＮＷ３とは、トランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂ及びブレーカＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂを介すること無く、電力線１Ａ３，１Ａ４を介して接続される。
【００９５】
通信システム５Ｅでは、通信システム５Ｃと同様、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間にトランスＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂが介在しているので、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送されるフレーム信号の減衰量は大きい。
【００９６】
この場合、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０が、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈは、第１のネットワークＮＷ１に接続された他のＰＬＣ装置１０Ａからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈより大きな値に設定される。
【００９７】
同様に、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂが、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈは、第２のネットワークＮＷ２に接続された他のＰＬＣ装置（不図示）からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈより大きな値に設定される。
【００９８】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との通信において、非検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作を省略でき、伝送効率を高めることができる。
【００９９】
また、通信システム５Ｅでは、通信システム５Ｄと同様、第１のネットワークＮＷ１と第３のネットワークＮＷ３との間で伝送されるフレーム信号の減衰量が小さい。プリアンブルを検出する際の閾値ｔｈの設定は、通信システム５Ｄと同様である。
【０１００】
同様に、第２のネットワークＮＷ２と第３のネットワークＮＷ３との間で伝送されるフレーム信号の減衰量が小さい。プリアンブルを検出する際の閾値ｔｈの設定は、通信システム５Ｄと同様である。
【０１０１】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第１のネットワークＮＷ１又は第２のネットワークＮＷ２と第３のネットワークＮＷ３との通信において、検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作の頻度を高くし、送信エラーや再送の発生を抑制できる。
【０１０２】
（第６の接続形態）
図１０は、通信システム５Ｆにおける第６の接続形態を示す模式図である。
【０１０３】
通信システム５Ｆでは、所定の場所（例えば、マンションの一室）に、ＬＡＮのバックボーンＢＮ（光回線等）に接続されるハブ（集線装置）７０が設置される。
【０１０４】
ハブ７０は、複数のＬＡＮモジュールｍｄ１〜ｍｄ５及び複数のＰＬＣモジュール１０ｖ〜１０ｚを有する。ＬＡＮモジュールｍｄ１〜ｍｄ５は、ＬＡＮ信号（例えばイーサネット（登録商標）信号）を送受する。ＰＬＣモジュール１０ｖ〜１０ｚは、ＰＬＣ信号を送受する。
【０１０５】
ハブ７０は、ＰＬＣモジュール１０ｖ〜１０ｚにより得られたＰＬＣ信号を、ＬＡＮ信号に変換し、ＬＡＮモジュールｍｄ１〜ｍｄ５へ送る。また、ハブ７０は、ＬＡＮモジュールｍｄ１〜ｍｄ５により得られたＬＡＮ信号を、ＰＬＣ信号に変換し、ＰＬＣモジュール１０ｖ〜１０ｚへ送る。
【０１０６】
ＰＬＣモジュール１０ｖ〜１０ｚは、それぞれ同軸ケーブルやツイストペアケーブル等の信号線を介して、各ネットワークＮＷ１、ＮＷ２、…に接続される。図１０では、ＰＬＣ装置１０，１０Ａは、第１のネットワークＮＷ１を形成する信号線Ｌｎ１に接続される。また、ＰＬＣ装置１０Ｂ１，１０Ｂ２は、第２のネットワークＮＷ２を形成する信号線Ｌｎ２に接続される。尚、各ネットワークに含まれるＰＬＣ装置１０の数は、２台でなく、１台でも、３台以上でもよい。
【０１０７】
また、ＬＡＮバックボーンＢＮとハブ７０内の各ＬＡＮモジュールｍｄ１〜ｍｄ５との間には、フィルタＦ１〜Ｆ５が設けられる。フィルタＦ１〜Ｆ５は、ＰＬＣ信号を遮断し、ＰＬＣ信号を通過させる。フィルタＦ１〜Ｆ５は、積極的に信号を遮断するため、トランスと同様、信号の減衰量が多い。
【０１０８】
通信システム５Ｆでは、例えば、ＰＬＣ装置１０Ａ，１０Ｂが接続された第１のネットワークＮＷ１は、ハブ７０内のＰＬＣモジュール１０ｚ及びＬＡＮモジュールｍｄ１を経由し、バックボーンＢＮに繋がるフィルタＦ１，Ｆ２を経由し、ハブ７０内のＬＡＮモジュールｍｄ２及びＰＬＣモジュール１０ｙを経由して、ＰＬＣ装置１０Ｃ，１０Ｄが接続された第２のネットワークＮＷ２と接続される。
【０１０９】
通信システム５Ｆでは、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間にフィルタＦ１，Ｆ２が介在している。そのため、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との間で伝送されるフレーム信号の減衰量は大きい。
【０１１０】
この場合、例えば、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０が、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂ１，１０Ｂ２からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈは、第１のネットワークＮＷ１に接続された他のＰＬＣ装置１０Ａからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈより大きな値に設定される。
【０１１１】
同様に、例えば、第２のネットワークＮＷ２に接続されたＰＬＣ装置１０Ｂ１が、第１のネットワークＮＷ１に接続されたＰＬＣ装置１０，１０Ａからのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈは、第２のネットワークＮＷ２に接続された他のＰＬＣ装置１０Ｂ２からのフレームに含まれるプリアンブルを検出する際の閾値ｔｈより大きな値に設定される。
【０１１２】
これにより、ＰＬＣ装置１０Ａ〜１０Ｄは、第１のネットワークＮＷ１と第２のネットワークＮＷ２との通信において、非検出となる可能性が高いプリアンブルの検出動作を省略でき、伝送効率を高めることができる。
【０１１３】
尚、各接続形態では、閾値ｔｈが予め設定されてもよいし、任意のタイミングで閾値ｔｈが変更されてもよい。
【０１１４】
［効果等］
このように、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２に属するＰＬＣ装置１０Ｂが接続される伝送路に接続可能な、第１のネットワークＮＷ１に属する。ＰＬＣ装置１０は、ＰＬＣ装置１０Ｂから送信された第２のフレームを受信する受信回路と、第２のフレームの信号強度を計算（測定）するＲＳＳＩ計算回路５５と、信号強度に基づいて、ＰＬＣ装置１０の送信を制御するプリアンブル検出制御回路５６と、プリアンブル検出制御回路５６の制御に従って、第１のフレームを送信する送信回路６３と、を備える。
【０１１５】
ＰＬＣ装置１０は、通信装置の一例である。ＰＬＣ装置１０Ｂは、他の通信装置の一例である。伝送路は、例えば電力線１Ａである。第２のフレームは、第２の信号の一例である。受信回路は、例えばＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１を含む。ＲＳＳＩ計算回路５５は、測定回路の一例である。プリアンブル検出制御回路５６は、制御回路の一例である。第１のフレームは、第１の信号の一例である。
【０１１６】
このように、ＰＬＣ装置１０は、第１のフレームを送信する際、第２のネットワークＮＷ２において通信される第２のフレームによる影響を考慮するので、第２のネットワークＮＷ２に悪影響を与えることを抑制できる。例えば、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からのフレームの信号強度を測定することで、通信時に一律に送信ゲインを抑制してネットワーク間の干渉を回避することを抑制できる。よって、ネットワーク干渉の可能性が低い場合には、ＰＬＣ装置１０は、第１のネットワークＮＷ１内を伝達するフレームのＳ／Ｎ比の低下を抑止し、送信エラーや再送の発生を抑制できる。
【０１１７】
また、送信回路６３は、第１のネットワークＮＷ１に対応する第１の位相ベクトルを用いて、第１のフレームを送信してもよい。受信回路は、第１の位相ベクトルを含む複数の位相ベクトルを用いて、第２のフレームを受信してもよい。プリアンブル検出制御回路５６は、受信回路が第２のネットワークＮＷ２に対応する第２の位相ベクトルを用いて第２のフレームを受信した場合、第２のフレームは第２のネットワークＮＷ２から伝送されたフレームであると判定してもよい。
【０１１８】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、フレームのプリアンブルに含まれる位相ベクトルを用いて、フレームの送信元のネットワークを容易に特定できる。よって、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２での通信による影響を容易に把握できる。
【０１１９】
また、プリアンブル検出制御回路５６は、ＲＳＳＩ計算回路５５が計算した第２のフレームの信号強度が閾値ｔｈより大きい場合、第１のフレームの送信制御を停止してもよい。
【０１２０】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からの第２のフレームと干渉して、第１のフレームの送信の通信性能が劣化することを抑制できる。
【０１２１】
また、プリアンブル検出制御回路５６は、ＲＳＳＩ計算回路５５が計算した第２のフレームの信号強度が閾値ｔｈ以下である場合、第１のフレームを送信制御してもよい。
【０１２２】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からの第２のフレームと干渉することを抑制して、第１のフレームを送信できる。
【０１２３】
また、送信制御回路６１は、第１のフレームの再送率に基づいて、閾値ｔｈを変更してもよい。送信制御回路６１は、制御回路の一例である。
【０１２４】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、伝送路を用いた通信状況に応じて、第１のフレームの送信の有無を適切に決定できる。
【０１２５】
また、送信制御回路６１は、第１のフレームの再送率が増大した場合、閾値ｔｈを小さくしてもよい。
【０１２６】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からの第２のフレームの検出頻度を高くでき、第１のフレームを送信し難くすることで、第１のネットワークＮＷ１及び第２のネットワークＮＷ２での通信干渉を抑制できる。
【０１２７】
また、送信制御回路６１は、第１のフレームの再送率が減少した場合、閾値ｔｈを大きくしてもよい。
【０１２８】
これにより、ＰＬＣ装置１０は、第２のネットワークＮＷ２からの第２のフレームの検出頻度を低くでき、第１のネットワークＮＷ１及び第２のネットワークＮＷ２での送信効率を向上できる。
【０１２９】
また、伝送路は、電力線１Ａでもよい。これにより、通信装置のスイッチング等により伝送路上にノイズが比較的発生し易い電力線ネットワークにおいても、通信性能の低下の抑制と通信効率の向上とを両立できる。
【０１３０】
（他の実施形態）
以上のように、本開示における技術の例示として、第１の実施形態を説明した。しかし、本開示における技術は、これに限定されず、変更、置き換え、付加、省略などを行った実施形態にも適用できる。
【０１３１】
第１の実施形態では、通信装置は、電力線通信を行うＰＬＣ装置１０に適用される場合を示したが、電力線通信に限らず、ＬＡＮを介した通信を行う各種の通信装置に適用されてもよい。
【０１３２】
第１の実施形態では、ＰＬＣ装置１０は、信号強度が１回でも閾値ｔｈを超える場合、送信を停止することを示したが、複数回閾値ｔｈを超える場合に、送信を停止してもよい。これにより、ＰＬＣ装置１０は、間欠的に信号強度の大きいフレームが発生しても、適切に送信制御できる。
【０１３３】
第１の実施形態では、信号強度に基づいて、第１のフレームの送信の許可／停止を行うことを示した。尚、送信制御回路６１は、送信の許可／停止の代わりに、フレーム送信時のゲインを変更してもよい。
【０１３４】
第１の実施形態では、信号の減衰量の大きい電子部品として、トランス及びフィルタを示したが、その他の電子部品であってもよい。同様に、信号の減衰量の小さい電子部品として、ブレーカを示したが、その他の電子部品であってもよい。
【０１３５】
第１の実施形態では、各回路は、専用の電気回路又は電子回路のハードウェアで構成されてもよいし、プロセッサが所定のプログラムを実行することにより実現されてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１３６】
本開示は、他のネットワークへの通信干渉を低減し、自ネットワークでの送信効率の低下を抑制できる通信装置及び通信方法等に有用である。
【符号の説明】
【０１３７】
１Ａ，１Ａ１，１Ａ２，１Ａ３，１Ａ４  電力線
１Ｂ  電源ケーブル
２  コンセント
５，５Ａ，５Ｂ，５Ｃ，５Ｄ，５Ｅ，５Ｆ  通信システム
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ  ＰＬＣ装置
１０ｖ，１０ｗ，１０ｘ，１０ｙ，１０ｚ  ＰＬＣモジュール
１１  メインＩＣ
１１Ａ  ＣＰＵ
１１Ｂ１，１１Ｂ２  ＰＬＣ・ＰＨＹブロック
１１Ｃ１，１１Ｃ２  ＰＬＣ・ＭＡＣブロック
１２  ＡＦＥ・ＩＣ
１２Ａ  ＤＡ変換器（ＤＡＣ）
１２Ｂ，１２Ｃ  可変増幅器（ＶＧＡ）
１２Ｄ  ＡＤ変換器（ＡＤＣ）
１３  ローパスフィルタ
１５  ドライバＩＣ
１６  カプラ
１６Ａ  コイルトランス
１６Ｂ，１６Ｃ  カップリング用コンデンサ
１７  バンドパスフィルタ
１８  メモリ
１９  イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ
２０  スイッチング電源
２１  電源コネクタ
２２  モジュラージャック
２３  ＬＥＤ
２４  交流直流変換器
２５  電源プラグ
２６  ＬＡＮケーブル
２７  インピーダンスアッパー
２７Ａ，２７Ｂ  コイル
３０  回路モジュール
５１  時間・周波数変換回路
５２  ゲイン制御回路
５３，５４  プリアンブル検出回路
５５  ＲＳＳＩ計算回路
５６  プリアンブル検出制御回路
６０  ＡＣサイクル検出器
６０ａ  ダイオードブリッジ
６０ｂ，６０ｃ  抵抗
６０ｄ  オペアンプ
６０ｅ  ＤＣ電源供給部
６１  送信制御回路
６３  送信回路
７０  ハブ（集線装置）
１００  筐体
ＢＮ  バックボーン
ＢＲ１，ＢＲ１Ａ，ＢＲ１Ｂ  ブレーカ
Ｆ１〜Ｆ５  フィルタ
ｍｄ１〜ｍｄ５  ＬＡＮモジュール
ＮＷ１  第１のネットワーク
ＮＷ２  第２のネットワーク
ＮＷ３  第３のネットワーク
ＰＬ  高圧電線
ＳＷ１，ＳＷ２，ＳＷ３，ＳＷ４  スイッチ
ｔｈａ，ｔｈｂ  閾値
ＴＳ１Ａ，ＴＳ１Ｂ  トランス
【図１】
2017157973.tif 000003
【図２】
2017157973.tif 000004
【図３】
2017157973.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017157973.tif 000009
【図８】
2017157973.tif 000010
【図９】
2017157973.tif 000011
【図１０】
2017157973.tif 000012