(57)【要約】【課題】ガイドワイヤが挿通された状態で、ガイドワイヤに対する追従性を確保しつつ、ガイドワイヤの先端部の可動範囲を十分に確保することができるカテーテルを提供すること。【解決手段】カテーテル１は、長尺なチューブ状をなすカテーテル本体２を備える。このカテーテル本体２は、その基端側から順に内径が変化した第１大径部２３と、小径部２５と、第２大径部２６とを有している。そして、第２大径部２６は、カテーテル本体２の最先端面２１に開口している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺なチューブ状をなすカテーテル本体を備えるカテーテルであって、
前記カテーテル本体は、該カテーテル本体の基端側から順に内径が変化した第１大径部と、小径部と、第２大径部とを有し、
前記第２大径部は、前記カテーテル本体の最先端面に開口していることを特徴とするカテーテル。
【請求項２】
前記第１大径部、前記小径部および前記第２大径部のうち、前記第１大径部の前記カテーテル本体の長手方向に沿った長さが最も長く、前記第２大径部の前記カテーテル本体の長手方向に沿った長さが最も短い請求項１に記載のカテーテル。
【請求項３】
前記第２大径部の内径は、先端側に向かって漸増している請求項１または２に記載のカテーテル。
【請求項４】
前記第２大径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている請求項１または２に記載のカテーテル。
【請求項５】
前記第１大径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている請求項１ないし４のいずれか１項に記載のカテーテル。
【請求項６】
前記小径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている請求項１ないし５のいずれか１項に記載のカテーテル。
【請求項７】
前記カテーテル本体の管壁は、内層と外層とを有する積層体で構成され、
前記第２大径部は、前記内層に形成され、前記外層には及んでいない請求項１ないし６のいずれか１項に記載のカテーテル。
【請求項８】
前記カテーテル本体は、前記第１大径部と前記小径部との間に形成され、内径が先端側に向かって漸減した内径漸減部を有する請求項１ないし７のいずれか１項に記載のカテーテル。
【請求項９】
前記カテーテル本体は、前記第１大径部が形成されている部分の外径が、前記小径部および前記第２大径部が形成されている部分の外径よりも大きい請求項１ないし８のいずれか１項に記載のカテーテル。
【請求項１０】
前記カテーテル本体は、前記小径部が形成されている部分の外径と、前記第２大径部が形成されている部分の外径とは、同じである請求項１ないし９のいずれか１項に記載のカテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、外科的侵襲が非常に少ないという理由から、カテーテルを用いた血管病変の治療が盛んに行われている。このような手技においては、カテーテルにガイドワイヤを挿通した状態で、ガイドワイヤを先行させつつ、当該ガイドワイヤに沿ってカテーテルを追従させていく操作が行なわれている。そして、カテーテルの先端部において、当該カテーテルとガイドワイヤとの間のクリアランスが大きいと、ガイドワイヤに対してカテーテルが追従し難くなってしまうことが知られている。そこで、ガイドワイヤに対する追従性が確保されたカテーテルとして、最先端での内径が最も縮径した内径縮径部を有するものがある（例えば、特許文献１参照）。この内径縮径部では、ガイドワイヤとのクリアランスが小さくなる。
【０００３】
しかしながら、特許文献１に記載のカテーテルは、内径縮径部がある分、ガイドワイヤに対する追従性が優れているが、その反面、ガイドワイヤの先端部が向く方向が内径縮径部で規制されてしまう、すなわち、ガイドワイヤの先端部の可動範囲が限られてしまうという問題があった。なお、ガイドワイヤの可動範囲が限られた場合、ガイドワイヤを血管の所望の分岐部に挿入しようとする際に、ガイドワイヤの方向選択による分岐血管へ挿入が困難となったり、不可能となったりすることがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−１４９４４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、ガイドワイヤが挿通された状態で、ガイドワイヤに対する追従性を確保しつつ、ガイドワイヤの先端部の可動範囲を十分に確保することができるカテーテルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的は、下記（１）〜（１０）の本発明により達成される。
（１）  長尺なチューブ状をなすカテーテル本体を備えるカテーテルであって、
前記カテーテル本体は、該カテーテル本体の基端側から順に内径が変化した第１大径部と、小径部と、第２大径部とを有し、
前記第２大径部は、前記カテーテル本体の最先端面に開口していることを特徴とするカテーテル。
【０００７】
（２）  前記第１大径部、前記小径部および前記第２大径部のうち、前記第１大径部の前記カテーテル本体の長手方向に沿った長さが最も長く、前記第２大径部の前記カテーテル本体の長手方向に沿った長さが最も短い上記（１）に記載のカテーテル。
【０００８】
（３）  前記第２大径部の内径は、先端側に向かって漸増している上記（１）または（２）に記載のカテーテル。
【０００９】
（４）  前記第２大径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている上記（１）または（２）に記載のカテーテル。
【００１０】
（５）  前記第１大径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている上記（１）ないし（４）のいずれかに記載のカテーテル。
【００１１】
（６）  前記小径部の内径は、前記カテーテル本体の長手方向に沿って一定となっている上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のカテーテル。
【００１２】
（７）  前記カテーテル本体の管壁は、内層と外層とを有する積層体で構成され、
前記第２大径部は、前記内層に形成され、前記外層には及んでいない上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のカテーテル。
【００１３】
（８）  前記カテーテル本体は、前記第１大径部と前記小径部との間に形成され、内径が先端側に向かって漸減した内径漸減部を有する上記（１）ないし（７）のいずれかに記載のカテーテル。
【００１４】
（９）  前記カテーテル本体は、前記第１大径部が形成されている部分の外径が、前記小径部および前記第２大径部が形成されている部分の外径よりも大きい上記（１）ないし（８）のいずれかに記載のカテーテル。
【００１５】
（１０）  前記カテーテル本体は、前記小径部が形成されている部分の外径と、前記第２大径部が形成されている部分の外径とは、同じである上記（１）ないし（９）のいずれかに記載のカテーテル。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、カテーテル本体に挿通されたガイドワイヤとのクリアランスを、小径部で、できる限り小さくすることができる。よって、血管内では、ガイドワイヤを先行させつつ、カテーテル本体をガイドワイヤに確実に沿わせて押し進めることができる。従って、カテーテルは、ガイドワイヤに対する追従性が十分に確保され得る。
【００１７】
また、カテーテル本体にガイドワイヤが挿通された状態では、ガイドワイヤの先端部の可動範囲を、第２大径部で、十分に確保することができる。特に、ガイドワイヤの先端部が、外力を付与しない自然状態で屈曲または湾曲している場合、前記可動範囲が第２大径部によって確保された状態が顕著に現れる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、本発明のカテーテルの第１実施形態を示す縦断面図であり、（ａ）はガイドワイヤが未だ挿通されていない状態を示し、（ｂ）はガイドワイヤが挿通されている状態を示す図である。
【図２】図２は、本発明のカテーテルの第２実施形態を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明のカテーテルを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００２０】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のカテーテルの第１実施形態を示す縦断面図であり、（ａ）はガイドワイヤが未だ挿通されていない状態を示し、（ｂ）はガイドワイヤが挿通されている状態を示す図である。なお、以下では、説明の都合上、図１中の右側を「基端」、左側を「先端」と言う。
【００２１】
図１に示すカテーテル１は、可撓性を有する長尺なカテーテル本体２と、カテーテル本体２の基端部に設けられたハブ１１とを備えている。
【００２２】
ハブ１１は、カテーテル本体２を血管内に挿入する操作を行なう際に術者によって把持される把持部となる。また、ハブ１１は、硬質の筒体で構成され、カテーテル本体２と連通している。これにより、図１（ｂ）に示すように、ハブ１１を介してガイドワイヤ１２をカテーテル本体２に挿通することができる。以下この状態を「挿通状態」と言う。そして、この挿通状態で、カテーテル１を用いることができる。
【００２３】
なお、ガイドワイヤ１２は、一例として、外力を付与しない自然状態で先端部１２１が一方向に屈曲している。また、先端部１２１は、本実施形態では屈曲した部分となっているが、これに限定されず、湾曲していてもよい。ガイドワイヤ１２の外径φｄ１２は、特に限定されないが、本実施形態では、例えば、０．２ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下であるのが好ましく、０．３５ｍｍ以上、０．５５ｍｍ以下であるのがより好ましい。
【００２４】
カテーテル本体２は、チューブ状をなすものである。カテーテル本体２の最先端面２１には、開口部２２が開口して形成されている。これにより、ガイドワイヤ１２の先端部１２１を開口部２２から突出させることができる。よって、血管内では、ガイドワイヤ１２を先行させつつ、当該ガイドワイヤ１２に沿ってカテーテル１を押し進めることができる。
【００２５】
カテーテル本体２の管壁は、内層３と外層４とを有する積層体で構成されている。また、内層３と外層４との間には、補強材５が配置されている。
【００２６】
内層３、外層４を構成する材料としては、それぞれ、例えば、スチレン系、ポリオレフィン系、フッ素系、ポリウレタン系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリブタジエン系、トランスポリイソプレン系、フッ素ゴム系、塩素化ポリエチレン系等の各種熱可塑性エラストマー等が挙げられる。また、内層３の構成材料と、外層４の構成材料とは、同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【００２７】
補強材５は、カテーテル本体２を補強する手段であり、例えば、線状体や、線状体からなる編組体が挙げられる。補強材５は、各種金属材料または硬質樹脂材料等で構成されている。また、補強材５が線状体である場合、カテーテル本体２の管壁の厚さを小さくするために、ステンレス鋼の線材を平板状に潰して加工し、それを螺旋状に巻回した構造や、編み組みした構造を用いることができる。
【００２８】
このような積層体で構成されたカテーテル本体２は、柔軟性が先端方向に向かってより柔軟になることが好ましい。カテーテル本体２での柔軟性を変化させるには、例えば、内層３の構成材料や外層４の構成材料を前述した各種熱可塑性エラストマーから適宜選択して用いることによって可能となる。
【００２９】
なお、カテーテル本体２は、本実施形態では内層３と外層４とを有する積層体で構成されているが、補強材５の他にさらに中間層を有する積層体で構成されていてもよい。また、外層４の外表面には、親水性処理が施されていてもよい。あるいは、補強材５を螺旋体で構成したもの、螺旋体と編組体を組み合わせたもの、単層、あるいは積層の樹脂チューブで構成されたものであってもよい。
【００３０】
図１に示すように、カテーテル本体２は、基端側から順に内径が変化しており、第１大径部２３と、内径漸減部２４と、小径部２５と、第２大径部２６とを有している。
【００３１】
第１大径部２３の内径φｄ２３は、カテーテル本体２の長手方向に沿って一定となっている。ガイドワイヤ１２の外径φｄ１２が前記数値範囲にある場合、第１大径部２３の内径φｄ２３としては、例えば、０．２ｍｍ以上、１．１ｍｍ以下であるのが好ましく、０．４ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であるのがより好ましく、０．４５ｍｍ以上、０．７０ｍｍ以下であるのがさらに好ましい。
【００３２】
また、第１大径部２３、内径漸減部２４、小径部２５および第２大径部２６のうち、第１大径部２３は、カテーテル本体２の長手方向に沿った長さ、すなわち、全長Ｌ２３が最も長い。全長Ｌ２３としては、特に限定されず、例えば、９００ｍｍ以上、１７００ｍｍ以下であるのが好ましく、１０００ｍｍ以上、１５００ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００３３】
このような第１大径部２３は、カテーテル本体２の大部分を占めることとなり、よって、挿通状態とする際に、ガイドワイヤ１２をカテーテル本体２に迅速かつ容易に挿通させることができる。
【００３４】
第１大径部２３よりも先端側には、第１大径部２３よりも内径が小さい小径部２５が形成されている。小径部２５の内径φｄ２５は、カテーテル本体２の長手方向に沿って一定となっている。この内径φｄ２５としては、０．２ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下であることが好ましく、０．４ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であることがより好ましく、０．４５ｍｍ以上、０．６０ｍｍ以下であることがさらに好ましい。これにより、カテーテル本体２のできる限り先端側で、挿通状態にあるガイドワイヤ１２とのクリアランスＣＬをできる限り抑えることができる。よって、血管内では、ガイドワイヤ１２を先行させつつ、カテーテル本体２をガイドワイヤ１２に確実に沿わせて押し進めることができる。従って、カテーテル１は、ガイドワイヤ１２に対する追従性が十分に確保されたものとなっている。
【００３５】
なお、小径部２５の内径φｄ２５は、本実施形態ではカテーテル本体２の長手方向に沿って一定となっているが、これに限定されず、例えば、先端側に向かって漸減していてもよいし、漸増していてもよい。
【００３６】
また、小径部２５の全長Ｌ２５としては、特に限定されず、例えば、１ｍｍ以上、５ｍｍ以下であることが好ましく、１ｍｍ以上、２ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００３７】
第１大径部２３と小径部２５との間には、内径漸減部２４が形成されている。内径漸減部２４は、内径φｄ２４が先端側に向かって漸減したテーパ状をなす部分である。これにより、ガイドワイヤ１２を基端側から挿入していく過程で、ガイドワイヤ１２は、最大の内径φｄ２３を有する第１大径部２３から、最小の内径φｄ２５を有する小径部２５に円滑に挿入されることとなる。
【００３８】
内径漸減部２４の全長Ｌ２４としては、特に限定されず、例えば、１０ｍｍ以上、１００ｍｍ以下であることが好ましく、３０ｍｍ以上、４０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００３９】
カテーテル本体２の最も先端側には、小径部２５よりも内径が大きい第２大径部２６が形成されている。この第２大径部２６は、カテーテル本体２の最先端面２１に開口部２２を介して開口しており、内径φｄ２６が先端側に向かって漸増したテーパ状をなす部分である。
【００４０】
第２大径部２６のテーパ角度θ２６としては、特に限定されず、例えば、１０度以上、１８０度未満であることが好ましく、２０度以上、１７０度以下であることがより好ましい。
【００４１】
また、第１大径部２３、内径漸減部２４、小径部２５および第２大径部２６のうち、第２大径部２６の全長Ｌ２６が最も短い。全長Ｌ２６としては、特に限定されず、例えば、１ｍｍ以上、５ｍｍ以下であることが好ましく、１ｍｍ以上、３ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００４２】
さて、挿通状態で、ガイドワイヤ１２の屈曲した先端部１２１の形状にカテーテル本体２を迅速かつ円滑に沿わせるには、屈曲が開始される屈曲点１２２がカテーテル本体２内のできる限り第２大径部２６にあることが好ましい。これは、カテーテル本体２の内周部、すなわち、内層３が先端部１２１に当接することにより、当該先端部１２１の形状にカテーテル本体２が追従するからである。例えば図１（ｂ）に示す状態では、実線で描かれた先端部１２１を当該先端部１２１の屈曲形状を変形させずに、二点鎖線で描かれた方向に、先端部１２１の方向を変えることがある。この場合、第２大径部２６が形成されていることにより、カテーテル最先端部である第２大径部２６とガイドワイヤ１２の先端部１２１は接しないため、ガイドワイヤ１２の屈曲形状を維持したまま、当該先端部１２１の方向を転換することができる。その際、カテーテル最先端部、すなわち、第２大径部２６の輪郭も変形しない円形を保ち、血管内でのカテーテル最先端部の引っ掛かりを抑えることができる。
【００４３】
このように挿通状態のカテーテル１では、ガイドワイヤ１２の先端部１２１の自然状態での屈曲形状を維持しつつ、当該先端部１２１が方向転換する可動範囲を十分に確保することができる。
【００４４】
前述したように、第２大径部２６は、テーパ状をなしている。これにより、第２大径部２６での管壁の厚さが先端側に向かって漸減した状態となり、よって、カテーテル本体２は、最先端部が柔軟性が富むものとなる。
【００４５】
図１に示すように、カテーテル本体２は、基端側から順に外径も変化しており、当該外径の大きさに応じて、第１領域２７と、第２領域２８と、第３領域２９とに分けられる。
【００４６】
第１領域２７は、第１大径部２３が形成されている部分であり、外径φｄ２７が長手方向に一定となっている。この外径φｄ２７は、第１領域２７、第２領域２８、第３領域２９の中で最大となっている。なお、外径φｄ２７としては、特に限定されず、０．４ｍｍ以上、１．３ｍｍ以下であることが好ましく、０．５ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００４７】
第２領域２８は、内径漸減部２４が形成されている部分であり、外径φｄ２８が先端側に向かって内径φｄ２４と同様に漸減したテーパ状をなしている。
【００４８】
第３領域２９は、小径部２５および第２大径部２６が形成されている部分であり、外径φｄ２９が長手方向に一定となっている。この外径φｄ２９は、第１領域２７、第２領域２８、第３領域２９の中で最小となっている。なお、外径φｄ２９としては、特に限定されず、０．４ｍｍ以上、１．１ｍｍ以下であることが好ましく、０．５ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下であることがより好ましい。
【００４９】
このような第１領域２７、第２領域２８、第３領域２９が形成されていることにより、カテーテル本体２は、先細り形状となり、よって、血管内への挿入が容易となる。なお、カテーテル本体２の外径は、全長にわたって一定でもよい。
【００５０】
以上のような構成のカテーテル本体２は、例えば押出成形、金型成形で製造可能である。
【００５１】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明のカテーテルの第２実施形態を示す縦断面図である。
【００５２】
以下、この図を参照して本発明のカテーテルの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。なお、以下では、説明の都合上、図２中の右側を「基端」、左側を「先端」と言う。
本実施形態は、第２大径部の形状が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００５３】
図２に示すように、本実施形態では、第２大径部２６の内径φｄ２６は、カテーテル本体２の長手方向に沿って一定となっている。この内径φｄ２６としては、０．２ｍｍ以上、１．０ｍｍ以下であることが好ましく、０．４ｍｍ以上、０．８ｍｍ以下であることがより好ましく、０．４５ｍｍ以上、０．７０ｍｍ以下であることがさらに好ましい。このような形状を有する第２大径部２６は、自然状態でのガイドワイヤ１２の先端部１２１の形状によっては、当該先端部１２１の可動範囲を十分に確保するのに適している。
【００５４】
なお、本実施形態での第１大径部２３の内径φｄ２３が、第２大径部２６の内径φｄ２６より大きい方が、ガイドワイヤの操作性に優れ好ましい。
【００５５】
以上、本発明のカテーテルを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、カテーテルを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【００５６】
また、本発明のカテーテルは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成や特徴を組み合わせたものであってもよい。
【００５７】
また、カテーテル本体の外径は、前記実施形態では基端側から順に変化しているが、これに限定されず、カテーテル本体２の長手方向に沿って一定となっていてもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１            カテーテル
２            カテーテル本体
２１          最先端面
２２          開口部
２３          第１大径部
２４          内径漸減部
２５          小径部
２６          第２大径部
２７          第１領域
２８          第２領域
２９          第３領域
３            内層
４            外層
５            補強材
１１          ハブ
１２          ガイドワイヤ
１２１        先端部
１２２        屈曲点
ＣＬ          クリアランス
φｄ１２      外径
φｄ２３、φｄ２４、φｄ２５、φｄ２６  内径
φｄ２７、φｄ２８、φｄ２９  外径
Ｌ２３、Ｌ２４、Ｌ２５、Ｌ２６  全長
θ２６        テーパ角度
【図１】
2017164427.tif 000003
【図２】
2017164427.tif 000004