(57)【要約】【課題】静電荷像現像用イエロートナーとの組み合わせによる二次色として赤色画像を形成した場合に、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用マゼンタトナーを提供する。【解決手段】３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０以下である静電荷像現像用マゼンタトナー。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０以下である静電荷像現像用マゼンタトナー。
【請求項２】
前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）における吸収ピークの半値全幅が１００ｎｍ以下である請求項１に記載の静電荷像現像用マゼンタトナー。
【請求項３】
３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０以下である静電荷像現像用イエロートナーと、
請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーと、
を有する静電荷像現像用トナーセット。
【請求項４】
前記静電荷像現像用イエロートナーの前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）における吸収ピークの半値全幅が５０ｎｍ以下である請求項３に記載の静電荷像現像用トナーセット。
【請求項５】
請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーを含む静電荷像現像剤。
【請求項６】
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーを含む第１静電荷像現像剤と、
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーを含む第２静電荷像現像剤と、
を有する静電荷像現像剤セット。
【請求項７】
請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーを収容し、
画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジ。
【請求項８】
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーを収容した第１トナーカートリッジと、
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーを収容した第２トナーカートリッジと、
を有し、
画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジセット。
【請求項９】
請求項５に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段を備え、
画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【請求項１０】
請求項６に記載の静電荷像現像剤セットのうち前記第１静電荷像現像剤を収容した第１現像手段と、
請求項６に記載の静電荷像現像剤セットのうち前記第２静電荷像現像剤を収容した第２現像手段と、
を備え、
画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【請求項１１】
像保持体と、
前記像保持体の表面を帯電する帯電手段と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、
請求項５に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、
を備える画像形成装置。
【請求項１２】
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成手段と、
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成手段と、
前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写手段と、
前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を前記記録媒体上に定着する定着手段と、
を備える画像形成装置。
【請求項１３】
像保持体の表面を帯電する帯電工程と、
帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、
請求項５に記載の静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、
前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写工程と、
前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、
を有する画像形成方法。
【請求項１４】
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成工程と、
請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成工程と、
前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写工程と、
前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を前記記録媒体上に定着する定着工程と、
を有する画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静電荷像現像用トナー、静電荷像現像用トナーセット、静電荷像現像剤、静電荷像現像剤セット、トナーカートリッジ、トナーカートリッジセット、プロセスカートリッジ、画像形成装置、及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真商業用の印刷分野では、カタログやパンフレットなどの高画質な出力画像の需要が急増している。特に赤は人間の識別能力が高く、高い彩度と優れた色再現性が求められている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、二次色として形成される「赤」のトナー画像に対し高い彩度と優れた色再現性を得る目的で、イエロートナーのみで形成したトナー画像の特定の波長における反射率が特定の関係式を満たすことを特徴とするフルカラー画像形成方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１４６０３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０を超える、又は、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０を超える静電荷像現像用マゼンタトナーに比べ、静電荷像現像用イエロートナー（以下、「イエロートナー」と称する場合がある。）との組み合わせによる二次色として赤色画像を形成した場合に、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用マゼンタトナーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、以下の発明が提供される。
請求項１に係る発明は、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０ 以下である静電荷像現像用マゼンタトナー。
請求項２に係る発明は、前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）における吸収ピークの半値全幅が１００ｎｍ以下である請求項１に記載の静電荷像現像用マゼンタトナー。
【０００７】
請求項３に係る発明は、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０以下である静電荷像現像用イエロートナーと、請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーと、を有する静電荷像現像用トナーセット。
請求項４に係る発明は、前記静電荷像現像用イエロートナーの前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）における吸収ピークの半値全幅が５０ｎｍ以下である請求項３に記載の静電荷像現像用トナーセット。
【０００８】
請求項５に係る発明は、請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーを含む静電荷像現像剤。
【０００９】
請求項６に係る発明は、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーを含む第１静電荷像現像剤と、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーを含む第２静電荷像現像剤と、を有する静電荷像現像剤セット。
【００１０】
請求項７に係る発明は、請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーを収容し、画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジ。
【００１１】
請求項８に係る発明は、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーを収容した第１トナーカートリッジと、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーを収容した第２トナーカートリッジと、を有し、画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジセット。
【００１２】
請求項９に係る発明は、請求項５に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【００１３】
請求項１０に係る発明は、請求項６に記載の静電荷像現像剤セットのうち前記第１静電荷像現像剤を収容した第１現像手段と、請求項６に記載の静電荷像現像剤セットのうち前記第２静電荷像現像剤を収容した第２現像手段と、を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【００１４】
請求項１１に係る発明は、像保持体と、前記像保持体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、請求項５に記載の静電荷像現像剤を収容し、前記静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、を備える画像形成装置。
【００１５】
請求項１２に係る発明は、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成手段と、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成手段と、前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写手段と、前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を前記記録媒体上に定着する定着手段と、を備える画像形成装置。
【００１６】
請求項１３に係る発明は、像保持体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した前記像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、請求項５に記載の静電荷像現像剤により、前記像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、前記像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写工程と、前記記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、を有する画像形成方法。
【００１７】
請求項１４に係る発明は、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用イエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成工程と、請求項３又は請求項４に記載の静電荷像現像用トナーセットのうち前記静電荷像現像用マゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成工程と、前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写工程と、前記イエロー画像及び前記マゼンタ画像を前記記録媒体上に定着する定着工程と、を有する画像形成方法。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１に係る発明によれば、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０を超える、又は、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０を超える静電荷像現像用マゼンタトナーに比べ、イエロートナーとの組み合わせによる二次色として赤色画像を形成した場合に、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用マゼンタトナーが提供される。
【００１９】
請求項２に係る発明によれば、前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）における吸収ピークの半値全幅が１００ｎｍを超える場合に比べ、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用マゼンタトナーが提供される。
【００２０】
請求項３、６、８、１０、１２、又は１４に係る発明によれば、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０を超える、又は、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０を超える静電荷像現像用イエロートナーと、請求項１又は請求項２に記載の静電荷像現像用マゼンタトナーと、を有する静電荷像現像用トナーセットを適用した場合に比べ、二次色として赤色画像を形成した場合に、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用トナーセット、静電荷像現像剤セット、トナーカートリッジセット、プロセスカートリッジ、画像形成装置、又は画像形成方法が提供される。
【００２１】
請求項４に係る発明によれば、前記静電荷像現像用イエロートナーの前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）における吸収ピークの半値全幅が５０ｎｍを超える場合に比べ、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像用トナーセットが提供される。
【００２２】
請求項５、７、９、１１、又は１３に係る発明によれば、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０を超える、又は、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０を超える静電荷像現像用マゼンタトナーを適用した場合に比べ、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される静電荷像現像剤、トナーカートリッジ、プロセスカートリッジ、画像形成装置、又は画像形成方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本実施形態に係る画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
【図２】本実施形態に係るプロセスカートリッジの一例を示す概略構成図である。
【図３】パワーフィード添加法で用いる装置の一例を示す概略図である。
【図４】従来のマゼンタトナーと本実施形態に係るマゼンタトナーについてそれぞれ減衰前後の吸収スペクトルの一例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の一例である実施形態について詳細に説明する。
【００２５】
＜静電荷像現像用マゼンタトナー＞
本実施形態に係る静電荷像現像用マゼンタトナー（以下、「マゼンタトナー」と称する場合がある。）は、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０以下であるトナーである。
以下、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長を単に「最大吸収波長」と称する場合がある。また、最大吸収波長λｍａｘの吸光度を１に規格化したときの吸光度を「規格化吸光度」と称する場合がある。
本実施形態に係るマゼンタトナーは、イエロートナーと併用して二次色である赤色画像を形成すると、長期間（例えば５００時間）太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化が抑制される。その理由は定かではないが、以下に示す理由によるものと推察される。
【００２６】
イエロートナーとマゼンタトナーとの二次色として得られる赤色画像は、一般的に波長４５０ｎｍ以上６００ｎｍ以下の範囲に吸収を持ち、赤色画像の色味は、この範囲における吸光度に大きく影響されやすいと考えられる。赤色画像を太陽光に暴露し続けると、着色剤が分解することにより、光吸収量の低下が起こり、赤色画像の色味が変わってしまうことがある。
図４は、従来のマゼンタトナーと本実施形態に係るマゼンタトナーについてそれぞれ減衰前後の吸収スペクトルの一例を概略的に示している。
図４の実線Ｙで示すように、マゼンタ系着色剤による最大吸収波長の短波長側が幅広であると、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の範囲外に大きな吸収ピークが存在することになる。そして、図４の点線Ｙ´で示すように長期の光照射により波長全体が減衰した際に最大吸収波長よりも短波長側の幅広の部分の減衰の影響が大きくなる。その結果、その付近の波長に大きく影響を受ける二次色である赤色の色味がずれてしまう。
【００２７】
一方、本実施形態に係るマゼンタトナーは、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０以下であり、図４の実線Ｘで示すように吸収波長が狭く、最大吸収波長よりも短波長側の幅広の部分に余分な吸収波長が少ない。
最大吸収波長付近の吸収スペクトルの形状が鋭い本実施形態に係るマゼンタトナーを用い、イエロートナーとの組み合わせによって二次色である赤色画像を形成すると、太陽光の暴露によって着色剤の分解が進み、図４の点線Ｘ´で示すようにマゼンタトナーによる光吸収量が低下しても、特に最大吸収波長よりも照射されるエネルギーが大きく色材の分解に強く影響する短波長側の減衰の影響が小さく、マゼンタの吸収スペクトルの形状変化が抑制されるために二次色である赤色の色味がずれることが抑制されると推測される。
【００２８】
また、本実施形態に係るマゼンタトナーは、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化した吸収スペクトルにおいて、前記最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）における吸収ピークの半値全幅（以下、単に「半値全幅」と称する場合がある）が１００ｎｍ以下であることにより、赤色画像を形成して長期間太陽光に暴露したときの色味の変化がさらに抑制される。その理由は以下のように推測される。
本実施形態に係るマゼンタトナーは、前記半値全幅が１００ｎｍ以下であることにより、半値全幅が１００ｎｍを超える場合に比べ、短波長側の吸収スペクトルがよりシャープとなる。また、５００ｎｍ以上６００ｎｍ以下の波長域で吸収波長が一層少なくなるため、耐光性試験後においてもこの付近の波長の減衰が一層抑制され、色味のズレがさらに低減されると考えられる。
【００２９】
なお、本実施形態に係るマゼンタトナーの最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）は、５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下が好ましく、５４０ｎｍ以上５７０ｎｍ以下がより好ましく、波長４５０ｎｍにおける規格化吸光度は、０．２０以下が好ましく、０．１５以下がより好ましく、波長４００ｎｍにおける規格化吸光度は、０．１０以下が好ましく、０．０５以下がより好ましい。
また、本実施形態に係るマゼンタトナーの前記半値全幅は、１０ｎｍ以上１００ｎｍ以下が好ましく、１５ｎｍ以上９０ｎｍ以下がより好ましい。
さらに、本実施形態に係るマゼンタトナーの波長３８０ｎｍにおける規格化吸光度は、０．１０以下が好ましく、０．０５以下がより好ましく、本実施形態に係るマゼンタトナーの６２０ｎｍにおける規格化吸光度は、０．２０以下が好ましく、０．１５以下がより好ましい。
【００３０】
ここで、本実施形態に係るトナーの３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ、特定の波長における規格化吸光度、及び半値全幅は以下のようにして測定する。
トナー０．０１ｇとｄｏｗ  ｆａｘ入りアイソトン６０ｍＬとを混合させ、さらに、イオン交換水２００ｍＬを添加する。セルロースアセテートフィルタ（０．２μｍ）にて濾過をし、１分間放置した後、フィルタを取り出し、これを評価サンプルとする。
そして、吸収スペクトルの測定は、分光光度計（Ｕｌｔｒａ  ｓｃａｎ  Ｐｒｏ、ｈｕｎｔｅｒｌａｂ社）を用いて３６０ｎｍ〜７３０ｎｍを１０ｎｍずつ測定する。
【００３１】
以下、本実施形態に係るマゼンタトナーの詳細について説明する。
【００３２】
本実施形態に係るマゼンタトナーは、トナー粒子と、必要に応じて、外添剤と、を含んで構成される。
【００３３】
（トナー粒子）
本実施形態に係るマゼンタトナーを構成するトナー粒子（以下、「マゼンタトナー粒子」と称する場合がある。）は、結着樹脂と、着色剤としてマゼンタ系着色剤と、必要に応じて、離型剤と、その他添加剤と、を含んで構成される。
【００３４】
−結着樹脂−
結着樹脂としては、例えば、スチレン類（例えばスチレン、パラクロロスチレン、α−メチルスチレン等）、（メタ）アクリル酸エステル類（例えばアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸２−エチルヘキシル等）、エチレン性不飽和ニトリル類（例えばアクリロニトリル、メタクリロニトリル等）、ビニルエーテル類（例えばビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等）、ビニルケトン類（ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等）、オレフィン類（例えばエチレン、プロピレン、ブタジエン等）等の単量体の単独重合体、又はこれら単量体を２種以上組み合せた共重合体からなるビニル系樹脂が挙げられる。
結着樹脂としては、例えば、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、変性ロジン等の非ビニル系樹脂、これらと前記ビニル系樹脂との混合物、又は、これらの共存下でビニル系単量体を重合して得られるグラフト重合体等も挙げられる。
これらの結着樹脂は、１種類単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３５】
結着樹脂としては、ポリエステル樹脂が好適である。
ポリエステル樹脂としては、例えば、公知のポリエステル樹脂が挙げられる。
【００３６】
ポリエステル樹脂としては、例えば、多価カルボン酸と多価アルコールとの縮重合体が挙げられる。なお、ポリエステル樹脂としては、市販品を使用してもよいし、合成したものを使用してもよい。
【００３７】
多価カルボン酸としては、例えば、脂肪族ジカルボン酸（例えばシュウ酸、マロン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、コハク酸、アルケニルコハク酸、アジピン酸、セバシン酸等）、脂環式ジカルボン酸（例えばシクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（例えばテレフタル酸、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレンジカルボン酸等）、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステルが挙げられる。これらの中でも、多価カルボン酸としては、例えば、芳香族ジカルボン酸が好ましい。
多価カルボン酸は、ジカルボン酸と共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上のカルボン酸を併用してもよい。３価以上のカルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステル等が挙げられる。
多価カルボン酸は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
多価アルコールとしては、例えば、脂肪族ジオール（例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール等）、脂環式ジオール（例えばシクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールＡ等）、芳香族ジオール（例えばビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物等）が挙げられる。これらの中でも、多価アルコールとしては、例えば、芳香族ジオール、脂環式ジオールが好ましく、より好ましくは芳香族ジオールである。
多価アルコールとしては、ジオールと共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上の多価アルコールを併用してもよい。３価以上の多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールが挙げられる。
多価アルコールは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３９】
ポリエステル樹脂のガラス転移温度（Ｔｇ）は、５０℃以上８０℃以下が好ましく、５０℃以上６５℃以下がより好ましい。
なお、ガラス転移温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線より求め、より具体的にはＪＩＳ  Ｋ  ７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」のガラス転移温度の求め方に記載の「補外ガラス転移開始温度」により求められる。
【００４０】
ポリエステル樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５０００以上１００００００以下が好ましく、７０００以上５０００００以下がより好ましい。
ポリエステル樹脂の数平均分子量（Ｍｎ）は、２０００以上１０００００以下が好ましい。
ポリエステル樹脂の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎは、１．５以上１００以下が好ましく、２以上６０以下がより好ましい。
なお、重量平均分子量及び数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により測定する。ＧＰＣによる分子量測定は、測定装置として東ソー製ＧＰＣ・ＨＬＣ−８１２０ＧＰＣを用い、東ソー製カラム・ＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍ（１５ｃｍ）を使用し、ＴＨＦ溶媒で行う。重量平均分子量及び数平均分子量は、この測定結果から単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用して算出する。
【００４１】
ポリエステル樹脂は、周知の製造方法により得られる。具体的には、例えば、重合温度を１８０℃以上２３０℃以下とし、必要に応じて反応系内を減圧にし、縮合の際に発生する水やアルコールを除去しながら反応させる方法により得られる。
なお、原料の単量体が、反応温度下で溶解又は相溶しない場合は、高沸点の溶剤を溶解補助剤として加え溶解させてもよい。この場合、重縮合反応は溶解補助剤を留去しながら行う。共重合反応において相溶性の悪い単量体が存在する場合は、あらかじめ相溶性の悪い単量体とその単量体と重縮合予定の酸又はアルコールとを縮合させておいてから主成分と共に重縮合させるとよい。
【００４２】
結着樹脂の含有量としては、例えば，トナー粒子全体に対して、４０質量％以上９５質量％以下が好ましく、５０質量％以上９０質量％以下がより好ましく、６０質量％以上８５質量％以下がさらに好ましい。
【００４３】
−着色剤−
本実施形態に係るマゼンタトナー粒子は、着色剤としてマゼンタ系着色剤を含む。本実施形態に係るマゼンタトナー粒子に含まれるマゼンタ系着色剤は、本実施形態に係るマゼンタトナーが、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０を超え、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０を超える吸収スペクトル（以下、「特定吸収スペクトル」と称する場合がある。）を呈するものであれば限定されない。
【００４４】
本実施形態に係るマゼンタトナー粒子に含まれるマゼンタ系着色剤としては、非共有電子対を持つ官能基と共役部位が近接する分子骨格を有する有機着色剤が好ましい。非共有電子対を持つ官能基としては、含窒素、含酸素系の官能基等が挙げられる。共役部位としては、芳香環、複素環、アルケン及びアルキン等が挙げられる。
【００４５】
本実施形態に係るマゼンタトナー粒子に含まれるマゼンタ系着色剤としては、β−ナフトール系顔料、アゾレーキ系顔料、キナクリドン系顔料、ジスアゾ系顔料、ベンズイミダゾロン系顔料、ジスアゾ縮合系顔料、ジオキサジン系顔料、ジケトピロロピロール系顔料が挙げられる。本実施形態に係るマゼンタトナー粒子は、マゼンタ系着色剤を１種含んでもよいし、２種以上を含んでもよい。本実施形態に係るマゼンタトナー粒子に含み得るマゼンタ系着色剤の具体例としては、
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １４６、２、５、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、２１、２２、２３、３１、３２、９５、１１２、１１４、１１９、１３６、１４７、１４８、１５０、１６４、１７０、１８４、１８７、１８８、２１０、２１２、２１３、２２２、２２３、２３８、２４５、２５３、２５６、２５８、２６１、２６６、２６７、２６８、２６９等のβ−ナフトール系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１、１８：１、４８：２、４８：３、４８：４、４８：５、５０：１、５１、５２：１、５２：２、５３：１、５３：２、５３：３、５８：２、５８：４、６４：１、６８、２００等のアゾレーキ系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ２０９、１２２、１９２、２０２、２０７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９等のキナクリドン系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ３７、３８、４１、１１１、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  １３、１５、１６、３４、４４等のジスアゾ系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １７１、１７５、１７６、１８５、２０８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  ３２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ３６、６０、６２、７２等のベンズイミダゾロン系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １４４、１６６、２１４、２２０、２２１、２４２、２４８、２６２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ３１等のジスアゾ縮合系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  ２３、３７等のジオキサジン系顔料；
Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ２５４、２５５、２６４、２７２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ７１、７３等のジケトピロロピロール系顔料が挙げられる。
ここで「Ｃ．Ｉ．」はＣｏｌｏｕｒ  Ｉｎｄｅｘを表す。本明細書において、「Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ」を「ピグメントレッド」又は「ＰＲ」と記す場合がある。
前記特定吸収スペクトルを呈する観点から、ＰＲ  １２２、及び、ＰＲ  １８５がより好ましい。
【００４６】
なお、本実施形態に係るマゼンタトナーは、前記特定吸収スペクトルを呈する範囲であれば、マゼンタ系着色剤以外のその他の着色剤を含んでもよい。ただし、その他の着色剤の含有量は、着色剤全体に対して１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下がより好ましく、その他の着色剤を用いないことがさらに好ましい。
【００４７】
最大吸収波長、波長４５０ｎｍの規格化吸光度、及び波長４００ｎｍの規格化吸光度が前記範囲のマゼンタ系着色剤としては、例えば、市販のマゼンタ系着色剤に対して、後述する特定の処理法により処理したものが挙げられる。
特定の処理法としては、例えば、界面活性剤を含む水系分散媒にマゼンタ系着色剤を分散させ、遠心分離機により分離し、その上澄み液を採る方法が挙げられ、前記上澄み液から、最大吸収波長、波長４５０ｎｍの規格化吸光度、及び波長４００ｎｍの規格化吸光度が前記範囲のマゼンタ系着色剤が得られる。
【００４８】
特定の処理法で用いる水系分散媒及び界面活性剤は、一般的な着色剤粒子分散液の製造と同様のものを用いてもよい。
水系分散媒としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水、アルコール類等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン界面活性剤；アミン塩型、４級アンモニウム塩型等のカチオン界面活性剤；ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン系界面活性剤等が挙げられる。これらの中でも特に、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤が挙げられる。非イオン系界面活性剤は、アニオン界面活性剤又はカチオン界面活性剤と併用してもよい。
界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤の添加量としては、例えば、マゼンタ系着色剤１００質量部に対し、１質量部以上８０質量部以下の範囲が挙げられ、５質量部以上５０質量部以下が好ましく、１０質量部以上３０質量部以下がより好ましい。
【００４９】
特定の処理法においてマゼンタ系着色剤を水系分散媒に分散する方法としては、例えば、回転せん断型ホモジナイザー、高圧衝撃式分散機、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等による分散方法が挙げられ、これらを併用してもよい。
ただし、トナーにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）を前記範囲にする観点から、一般的な着色剤粒子分散液の製造と同様の方法でマゼンタ系着色剤を水系分散媒に分散させた後、さらに高圧衝撃式分散機により処理することが好ましい。高圧衝撃式分散機による処理における圧力としては、例えば２００ＭＰａ以上３００ＭＰａ以下の範囲が挙げられ、パス数としては、例えば５以上５０以下の範囲が挙げられる。
また、遠心分離機による分離の条件としては、例えば、重力加速度３×１０４Ｇ以上５×１０６Ｇ以下の範囲、遠心分離時間１０分以上６００分以下の範囲が挙げられる。
【００５０】
特定の処理法により処理されたマゼンタ系着色剤の体積平均粒径としては、例えば、７０ｎｍ以上３００ｎｍ以下が挙げられ、８０ｎｍ以上２００ｎｍ以下が好ましく、１００ｎｍ以上１５０ｎｍ以下がより好ましい。
なお、上記マゼンタ系着色剤の体積平均粒径は、レーザー回折式粒度分布測定装置（例えば、堀場製作所製、ＬＡ−７００）の測定によって得られた粒度分布を用い、分割された粒度範囲（チャンネル）に対し、体積について小粒径側から累積分布を引き、全粒子に対して累積５０％となる粒径を体積平均粒径Ｄ５０ｖとして測定される。測定試料としては、前記水系分散媒にマゼンタ系着色剤が分散された分散液を用い、分散媒の屈折率の入力値を１．３３３、粒子（マゼンタ系着色剤）の屈折率の入力値を１．６７６として、粒度分布の算出を行う。
【００５１】
特定の処理法により処理されたマゼンタ系着色剤の比重としては、例えば、１．００以上１．３０以下が挙げられ、１．００以上１．２０以下が好ましく、１．００以上１．１０以下がより好ましい。
なお、上記比重の測定はエーアンドデー社製ＡＤ１６５３比重測定キットを用いて測定を行った。
【００５２】
特定の処理法により処理されたマゼンタ系着色剤のＤ８４ｖ／Ｄ５０ｖとしては、例えば、１．００以上２．００以下が挙げられ、１．００以上１．６０以下が好ましく、１．００以上１．４１以下がより好ましく、１．００以上１．３０以下が更に好ましい。
なお、上記Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖは、前述のマゼンタ系着色剤の体積平均粒径の測定により得られた値から求める。具体的には、分割された粒度範囲（チャンネル）に対して体積について小粒径側から累積分布を引き、全粒子に対して累積８４％となる粒径を「Ｄ８４ｖ」、全粒子に対して累積５０％となる粒径を「Ｄ５０ｖ」とし、「Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖ」の値を求める。
【００５３】
着色剤の含有量としては、例えば、マゼンタトナー粒子全体に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、３質量％以上１５質量％以下がより好ましい。
【００５４】
−離型剤−
離型剤としては、例えば、炭化水素系ワックス；カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等の天然ワックス；モンタンワックス等の合成又は鉱物・石油系ワックス；脂肪酸エステル、モンタン酸エステル等のエステル系ワックス；などが挙げられる。離型剤は、これに限定されるものではない。
【００５５】
離型剤の融解温度は、５０℃以上１１０℃以下が好ましく、６０℃以上１００℃以下がより好ましい。
なお、融解温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線から、ＪＩＳ  Ｋ７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」の融解温度の求め方に記載の「融解ピーク温度」により求める。
【００５６】
離型剤の含有量としては、例えば、トナー粒子全体に対して、１質量％以上２０質量％以下が好ましく、５質量％以上１５質量％以下がより好ましい。
【００５７】
−その他の添加剤−
その他の添加剤としては、例えば、磁性体、帯電制御剤、無機粉体等の周知の添加剤が挙げられる。これらの添加剤は、内添剤としてトナー粒子に含まれる。
【００５８】
−トナー粒子の特性等−
トナー粒子は、単層構造のトナー粒子であってもよいし、芯部（コア粒子）と芯部を被覆する被覆層（シェル層）とで構成された所謂コア・シェル構造のトナー粒子であってもよい。
ここで、コア・シェル構造のトナー粒子は、例えば、結着樹脂と必要に応じて着色剤及び離型剤等のその他添加剤とを含んで構成された芯部と、結着樹脂を含んで構成された被覆層と、で構成されていることがよい。
【００５９】
トナー粒子の体積平均粒径（Ｄ５０ｖ）としては、２μｍ以上１０μｍ以下が好ましく、４μｍ以上８μｍ以下がより好ましい。
【００６０】
なお、トナー粒子の各種平均粒径、及び各種粒度分布指標は、コールターマルチサイザーII（ベックマン・コールター社製）を用い、電解液はＩＳＯＴＯＮ−II（ベックマン・コールター社製）を使用して測定される。
測定に際しては、分散剤として、界面活性剤（アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムが好ましい）の５％水溶液２ｍｌ中に測定試料を０．５ｍｇ以上５０ｍｇ以下加える。これを電解液１００ｍｌ以上１５０ｍｌ以下中に添加する。
試料を懸濁した電解液は超音波分散器で１分間分散処理を行い、コールターマルチサイザーIIにより、アパーチャー径として１００μｍのアパーチャーを用いて２μｍ以上６０μｍ以下の範囲の粒径の粒子の粒度分布を測定する。なお、サンプリングする粒子数は５００００個である。
測定される粒度分布を基にして分割された粒度範囲（チャンネル）に対して体積、数をそれぞれ小径側から累積分布を描いて、累積１６％となる粒径を体積粒径Ｄ１６ｖ、数粒径Ｄ１６ｐ、累積５０％となる粒径を体積平均粒径Ｄ５０ｖ、累積数平均粒径Ｄ５０ｐ、累積８４％となる粒径を体積粒径Ｄ８４ｖ、数粒径Ｄ８４ｐと定義する。
これらを用いて、体積粒度分布指標（ＧＳＤｖ）は（Ｄ８４ｖ／Ｄ１６ｖ）１／２、数粒度分布指標（ＧＳＤｐ）は（Ｄ８４ｐ／Ｄ１６ｐ）１／２として算出される。
【００６１】
トナー粒子の形状係数ＳＦ１としては、１１０以上１５０以下が好ましく、１２０以上１４０以下がより好ましい。
【００６２】
なお、形状係数ＳＦ１は、下記式により求められる。
式：ＳＦ１＝（ＭＬ２／Ａ）×（π／４）×１００
上記式中、ＭＬはトナーの絶対最大長、Ａはトナーの投影面積を各々示す。
具体的には、形状係数ＳＦ１は、主に顕微鏡画像又は走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）画像を画像解析装置を用いて解析することによって数値化され、以下のようにして算出される。すなわち、スライドガラス表面に散布した粒子の光学顕微鏡像をビデオカメラによりルーゼックス画像解析装置に取り込み、１００個の粒子の最大長と投影面積を求め、上記式によって計算し、その平均値を求めることにより得られる。
【００６３】
（外添剤）
外添剤としては、例えば、無機粒子が挙げられる。該無機粒子として、ＳｉＯ２、ＴｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＣｕＯ、ＺｎＯ、ＳｎＯ２、ＣｅＯ２、Ｆｅ２Ｏ３、ＭｇＯ、ＢａＯ、ＣａＯ、Ｋ２Ｏ、Ｎａ２Ｏ、ＺｒＯ２、ＣａＯ・ＳｉＯ２、Ｋ２Ｏ・（ＴｉＯ２）ｎ、Ａｌ２Ｏ３・２ＳｉＯ２、ＣａＣＯ３、ＭｇＣＯ３、ＢａＳＯ４、ＭｇＳＯ４等が挙げられる。
【００６４】
外添剤としての無機粒子の表面は、疎水化処理が施されていることがよい。疎水化処理は、例えば疎水化処理剤に無機粒子を浸漬する等して行う。疎水化処理剤は特に制限されないが、例えば、シラン系カップリング剤、シリコーンオイル、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
疎水化処理剤の量としては、通常、例えば、無機粒子１００質量部に対して、１質量部以上１０質量部以下である。
【００６５】
外添剤としては、樹脂粒子（ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、メラミン樹脂等の樹脂粒子）、クリーニング活剤（例えば、ステアリン酸亜鉛に代表される高級脂肪酸の金属塩、フッ素系高分子量体の粒子）等も挙げられる。
【００６６】
外添剤の外添量としては、例えば、トナー粒子に対して、０．０１質量％以上５質量％以下が好ましく、０．０１質量％以上２．０質量％以下がより好ましい。
【００６７】
（トナーの製造方法）
次に、本実施形態に係るトナーの製造方法について説明する。
本実施形態に係るトナーは、トナー粒子を製造後、トナー粒子に対して、外添剤を外添することで得られる。
【００６８】
トナー粒子は、乾式製法（例えば、混練粉砕法等）、湿式製法（例えば凝集合一法、懸濁重合法、溶解懸濁法等）のいずれにより製造してもよい。トナー粒子の製法は、これらの製法に特に制限はなく、周知の製法が採用される。
これらの中でも、凝集合一法により、トナー粒子を得ることがよい。
【００６９】
具体的には、例えば、トナー粒子を凝集合一法により製造する場合、結着樹脂となる樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液を準備する工程（樹脂粒子分散液準備工程）と、樹脂粒子分散液中で（必要に応じて他の粒子分散液を混合した後の分散液中で）、樹脂粒子（必要に応じて他の粒子）を凝集させ、凝集粒子を形成する工程（凝集粒子形成工程）と、凝集粒子が分散された凝集粒子分散液に対して加熱し、凝集粒子を融合・合一して、トナー粒子を形成する工程（融合・合一工程）と、を経て、トナー粒子を製造する。
【００７０】
以下、各工程の詳細について説明する。
なお、以下の説明では、着色剤、及び離型剤を含むトナー粒子を得る方法について説明するが、離型剤は、必要に応じて用いられるものである。無論、着色剤、離型剤以外のその他添加剤を用いてもよい。
【００７１】
−樹脂粒子分散液準備工程−
まず、結着樹脂となる樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液と共に、例えば、着色剤粒子が分散された着色剤粒子分散液、離型剤粒子が分散された離型剤粒子分散液を準備する。
【００７２】
ここで、樹脂粒子分散液は、例えば、樹脂粒子を界面活性剤により分散媒中に分散させることにより調製する。
【００７３】
樹脂粒子分散液に用いる分散媒としては、例えば水系媒体が挙げられる。
水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水、アルコール類等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７４】
界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン界面活性剤；アミン塩型、４級アンモニウム塩型等のカチオン界面活性剤；ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン系界面活性剤等が挙げられる。これらの中でも特に、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤が挙げられる。非イオン系界面活性剤は、アニオン界面活性剤又はカチオン界面活性剤と併用してもよい。
界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７５】
樹脂粒子分散液において、樹脂粒子を分散媒に分散する方法としては、例えば回転せん断型ホモジナイザーや、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等の一般的な分散方法が挙げられる。また、樹脂粒子の種類によっては、例えば転相乳化法を用いて樹脂粒子分散液中に樹脂粒子を分散させてもよい。
なお、転相乳化法とは、分散すべき樹脂を、その樹脂が可溶な疎水性有機溶剤中に溶解せしめ、有機連続相（Ｏ相）に塩基を加えて、中和したのち、水媒体（Ｗ相）を投入することによって、Ｗ／ＯからＯ／Ｗへの、樹脂の変換（いわゆる転相）が行われて不連続相化し、樹脂を、水媒体中に粒子状に分散する方法である。
【００７６】
樹脂粒子分散液中に分散する樹脂粒子の体積平均粒径としては、例えば０．０７０μｍ以上１．０００μｍ以下が好ましく、０．０７５μｍ以上０．５００μｍ以下がより好ましく、０．０８０μｍ以上０．２００μｍ以下がさらに好ましい。
樹脂粒子の体積平均粒径Ｄ５０ｖが０．０７０μｍ以上であれば、トナー粒子の製造時の溶液粘度が低く抑えられ、最終的に得られるトナー粒子の粒度分布が狭くなり易い。樹脂粒子の体積平均粒径Ｄ５０ｖが上記範囲内にあると、トナー粒子間の着色剤粒子の偏在が抑制され、トナー粒子中での分散が良好となり、性能や信頼性のバラツキが小さくなる点で有利である。なお、樹脂粒子の体積平均粒径は、例えばレーザー回折式粒度分布測定装置（例えば、堀場製作所製、ＬＡ−７００）で測定できる。
【００７７】
樹脂粒子分散液に含まれる樹脂粒子の含有量としては、例えば、５質量％以上５０質量％以下が好ましく、１０質量％以上４０質量％以下がより好ましい。
【００７８】
なお、樹脂粒子分散液と同様にして、例えば、着色剤粒子分散液、離型剤粒子分散液も調製される。つまり、樹脂粒子分散液における粒子の体積平均粒径、分散媒、分散方法、及び粒子の含有量に関しては、着色剤粒子分散液中に分散する着色剤粒子、及び離型剤粒子分散液中に分散する離型剤粒子についても同様である。
【００７９】
−凝集粒子形成工程−
次に、樹脂粒子分散液と共に、着色剤粒子分散液と、離型剤粒子分散液と、を混合する。
そして、混合分散液中で、樹脂粒子と着色剤粒子と離型剤粒子とをヘテロ凝集させ目的とするトナー粒子の径に近い径を持つ、樹脂粒子と着色剤粒子と離型剤粒子とを含む凝集粒子を形成する。
【００８０】
具体的には、例えば、混合分散液に凝集剤を添加すると共に、混合分散液のｐＨを酸性（例えばｐＨが２以上５以下）に調整し、必要に応じて分散安定剤を添加した後、樹脂粒子のガラス転移温度（具体的には、例えば、樹脂粒子のガラス転移温度−３０℃以上ガラス転移温度−１０℃以下）の温度に加熱し、混合分散液に分散された粒子を凝集させて、凝集粒子を形成する。
凝集粒子形成工程においては、例えば、混合分散液を回転せん断型ホモジナイザーで攪拌下、室温（例えば２５℃）で上記凝集剤を添加し、混合分散液のｐＨを酸性（例えばｐＨが２以上５以下）に調整し、必要に応じて分散安定剤を添加した後に、上記加熱を行ってもよい。
【００８１】
凝集剤としては、例えば、混合分散液に添加される分散剤として用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤、無機金属塩、２価以上の金属錯体が挙げられる。特に、凝集剤として金属錯体を用いた場合には、界面活性剤の使用量が低減され、帯電特性が向上する。
凝集剤の金属イオンと錯体もしくは類似の結合を形成する添加剤を必要に応じて用いてもよい。この添加剤としては、キレート剤が好適に用いられる。
【００８２】
無機金属塩としては、例えば、塩化カルシウム、硝酸カルシウム、塩化バリウム、塩化マグネシウム、塩化亜鉛、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム等の金属塩、及び、ポリ塩化アルミニウム、ポリ水酸化アルミニウム、多硫化カルシウム等の無機金属塩重合体等が挙げられる。
キレート剤としては、水溶性のキレート剤を用いてもよい。キレート剤としては、例えば、酒石酸、クエン酸、グルコン酸等のオキシカルボン酸、イミノジ酸（ＩＤＡ）、ニトリロトリ酢酸（ＮＴＡ）、エチレンジアミンテトラ酢酸（ＥＤＴＡ）等が挙げられる。
キレート剤の添加量としては、例えば、樹脂粒子１００質量部に対して０．０１質量部以上５．０質量部以下が好ましく、０．１質量部以上３．０質量部未満がより好ましい。
【００８３】
なお、離型剤を含有する系では、離型剤のドメインにより、着色剤粒子間の距離がより近づきやすくなるため、着色力が低下する。
トナー粒子内の着色剤の分散性を精密に制御するには、凝集合一法における凝集粒子形成工程時にパワーフィード添加法を用いる方法が好適である。パワーフィード添加法は、例えば、添加する液体を容器Ａと容器Ｂの２つに分け、容器Ｂの液体を容器Ａに滴下しながら、容器Ａから反応系に滴下する方法である。この方式によって、例えば、容器Ａの液体を樹脂粒子分散液、容器Ｂの液体を着色剤粒子分散液として、滴下するタイミング、速度を適宜調整することで、トナー粒子中の着色剤濃度を高い精度で制御することが可能となる。
【００８４】
また、離型剤を含むマゼンタトナーを製造する場合、凝集粒子形成工程において離型剤分散液及び着色剤粒子分散液の添加をパワーフィード添加法にて実施することが好ましい。
具体的には、着色剤粒子分散液は予め定めたタイミングで材料（ここで言う、「材料」は、樹脂及び着色剤の総量（離型剤を用いる場合は離型剤も含む総量）とする）仕込み０質量％から９０質量％に到達するまで添加し続ける。
一方、離型剤分散液は、材料仕込みが７５質量％に到達した時点から添加を開始し、９０質量％に到達するまでに添加終了となるように添加することが好ましい。
このようなパワーフィード添加法によれば、結着樹脂を含む海部と離型剤を含む島部とを持つ海島構造を有し、離型剤を含む島部（離型剤ドメイン）による影響が低減し、トナー粒子中の着色剤粒子の分散性が向上したトナー粒子を製造することができる。トナー粒子中でマゼンタ系着色剤粒子が高い分散性で含まれることによって、本実施形態における特定吸収スペクトルを呈するマゼンタトナー粒子が得られ易い。
【００８５】
−融合・合一工程−
次に、凝集粒子が分散された凝集粒子分散液に対して、例えば、樹脂粒子のガラス転移温度以上（例えば樹脂粒子のガラス転移温度より１０から３０℃高い温度以上）に加熱して、凝集粒子を融合・合一し、トナー粒子を形成する。
【００８６】
以上の工程を経て、トナー粒子が得られる。
なお、凝集粒子が分散された凝集粒子分散液を得た後、当該凝集粒子分散液と、樹脂粒子が分散された樹脂粒子分散液と、をさらに混合し、凝集粒子の表面にさらに樹脂粒子を付着するように凝集して、第２凝集粒子を形成する工程と、第２凝集粒子が分散された第２凝集粒子分散液に対して加熱をし、第２凝集粒子を融合・合一して、コア／シェル構造のトナー粒子を形成する工程と、を経て、トナー粒子を製造してもよい。
【００８７】
ここで、融合・合一工程終了後は、溶液中に形成されたトナー粒子を、公知の洗浄工程、固液分離工程、乾燥工程を経て乾燥した状態のトナー粒子を得る。
洗浄工程は、帯電性の点から充分にイオン交換水による置換洗浄を施すことがよい。また、固液分離工程は、特に制限はないが、生産性の点から吸引濾過、加圧濾過等を施すことがよい。また、乾燥工程も特に方法に制限はないが、生産性の点から凍結乾燥、気流乾燥、流動乾燥、振動型流動乾燥等を施すことがよい。
【００８８】
そして、本実施形態に係るトナーは、例えば、得られた乾燥状態のトナー粒子に、外添剤を添加し、混合することにより製造される。混合は、例えばＶブレンダー、ヘンシェルミキサー、レーディゲミキサー等によって行うことがよい。更に、必要に応じて、振動篩分機、風力篩分機等を使ってトナーの粗大粒子を取り除いてもよい。
【００８９】
＜静電荷像現像剤＞
本実施形態に係る静電荷像現像剤は、本実施形態に係るマゼンタトナーを少なくとも含むものである。
本実施形態に係る静電荷像現像剤は、本実施形態に係るマゼンタトナーのみを含む一成分現像剤であってもよいし、当該トナーとキャリアと混合した二成分現像剤であってもよい。
【００９０】
キャリアとしては、特に制限はなく、公知のキャリアが挙げられる。キャリアとしては、例えば、磁性粉からなる芯材の表面に被覆樹脂を被覆した被覆キャリア；マトリックス樹脂中に磁性粉が分散・配合された磁性粉分散型キャリア；多孔質の磁性粉に樹脂を含浸させた樹脂含浸型キャリア；マトリックス樹脂に導電性粒子が分散・配合された樹脂分散型キャリア；等が挙げられる。
なお、磁性粉分散型キャリア、樹脂含浸型キャリア、及び導電性粒子分散型キャリアは、当該キャリアの構成粒子を芯材とし、これに被覆樹脂により被覆したキャリアであってもよい。
【００９１】
磁性粉としては、例えば、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物等が挙げられる。
【００９２】
被覆樹脂、及びマトリックス樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合を含んで構成されるストレートシリコーン樹脂又はその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等が挙げられる。
なお、被覆樹脂、及びマトリックス樹脂には、導電性粒子等、その他添加剤を含ませてもよい。
導電性粒子としては、金、銀、銅等の金属、カーボンブラック、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム等の粒子が挙げられる。
【００９３】
ここで、芯材の表面に被覆樹脂を被覆するには、被覆樹脂、及び必要に応じて各種添加剤を適当な溶媒に溶解した被覆層形成用溶液により被覆する方法等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されるものではなく、使用する被覆樹脂、塗布適性等を勘案して選択すればよい。
具体的な樹脂被覆方法としては、芯材を被覆層形成用溶液中に浸漬する浸漬法、被覆層形成用溶液を芯材表面に噴霧するスプレー法、芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で被覆層形成用溶液を噴霧する流動床法、ニーダーコーター中でキャリアの芯材と被覆層形成用溶液とを混合し、溶剤を除去するニーダーコーター法等が挙げられる。
【００９４】
二成分現像剤における、トナーとキャリアとの混合比（質量比）は、トナー：キャリア＝１：１００乃至３０：１００が好ましく、３：１００乃至２０：１００がより好ましい。
【００９５】
＜静電荷像現像用トナーセット＞
本実施形態に係る静電荷像現像用トナーセット（以下、単に「トナーセット」とも称する）は、静電荷像現像用イエロートナーと、前述した本実施形態に係る静電荷像現像用マゼンタトナーと、を有する。
本実施形態に係る静電荷像現像用トナーセットを構成するイエロートナーは、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０以下であることが好ましい。また、上記イエロートナーの最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）における吸収ピークの半値全幅は５０ｎｍ以下であることが好ましい。
【００９６】
かかるイエロートナーと本実施形態に係るマゼンタトナーとの組み合わせによる二次色として赤色画像を形成した場合、長期間太陽光に暴露したときの赤色画像における色味の変化がより効果的に抑制される。その理由として、以下のように推測される。
上記のような吸収スペクトルを呈するイエロートナーを併用することでイエローの発色を確保しつつ、イエロー系着色剤の長波長側の吸光度が抑えられる。そのため、本実施形態に係るマゼンタトナーと上記吸収スペクトルを呈するイエロートナーとを併用して形成された赤色画像は、イエロートナーに起因する４５０ｎｍ以上６００ｎｍ以下の光吸収量が少なく、太陽光によってイエロー系着色剤が劣化しても、波長４５０ｎｍ以上６００ｎｍ以下における吸光度の低下の割合が小さいため、色味の変化が一層抑制されると推測される。
【００９７】
本実施形態におけるイエロートナーは、イエロートナー粒子と、必要に応じて、外添剤と、を含んで構成される。
【００９８】
（イエロートナー粒子）
本実施形態におけるイエロートナー粒子は、例えば、結着樹脂と、着色剤としてイエロー系着色剤と、必要に応じて、離型剤と、その他添加剤と、を含んで構成される。
イエロートナー粒子を構成する結着樹脂、離型剤、その他添加剤については、前述したマゼンタトナー粒子のそれらと同様であり、ここでの説明は省略する。
【００９９】
−着色剤−
本実施形態におけるイエロートナー粒子に含まれる着色剤としては、本実施形態におけるイエロートナーが、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０以下となる着色剤であれば特に限定されない。
本実施形態におけるイエロートナー粒子に含まれる着色剤としては、ピグメントイエロー７４を好適に用いることができる。
なお、本実施形態におけるイエロートナーは、トナーの最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）、波長５１０ｎｍの規格化吸光度、及び波長５５０ｎｍの規格化吸光度がそれぞれ前述の範囲となるのであれば、ピグメントイエロー７４に限定されず、その他の着色剤を含んでもよい。ただし、ピグメントイエロー７４が好ましく、その他の着色剤の含有量は、着色剤全体に対して１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下がより好ましく、その他の着色剤を用いないことがさらに好ましい。
【０１００】
イエロートナーの最大吸収波長、波長５１０ｎｍの規格化吸光度、及び波長５５０ｎｍの規格化吸光度が前記範囲となるピグメントイエロー７４としては、例えば、市販のピグメントイエロー７４に対して、後述する特定の処理法により処理したものが挙げられる。
特定の処理法としては、例えば、界面活性剤を含む水系分散媒にピグメントイエロー７４を分散させ、遠心分離機により分離し、その上澄み液を採る方法が挙げられ、前記上澄み液から、最大吸収波長、波長５１０ｎｍの規格化吸光度、及び波長５５０ｎｍの規格化吸光度が前記範囲のピグメントイエロー７４が得られる。
【０１０１】
特定の処理法で用いる水系分散媒及び界面活性剤は、一般的な着色剤粒子分散液の製造と同様のものを用いてもよい。
水系分散媒としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水、アルコール類等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤としては、例えば、硫酸エステル塩系、スルホン酸塩系、リン酸エステル系、せっけん系等のアニオン界面活性剤；アミン塩型、４級アンモニウム塩型等のカチオン界面活性剤；ポリエチレングリコール系、アルキルフェノールエチレンオキサイド付加物系、多価アルコール系等の非イオン系界面活性剤等が挙げられる。これらの中でも特に、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤が挙げられる。非イオン系界面活性剤は、アニオン界面活性剤又はカチオン界面活性剤と併用してもよい。
界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
界面活性剤の添加量としては、例えば、ピグメントイエロー７４を１００質量部に対し、１質量部以上８０質量部以下の範囲が挙げられ、５質量部以上５０質量部以下が好ましく、１０質量部以上３０質量部以下がより好ましい。
【０１０２】
特定の処理法においてピグメントイエロー７４を水系分散媒に分散する方法としては、例えば、回転せん断型ホモジナイザー、高圧衝撃式分散機、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル等による分散方法が挙げられ、これらを併用してもよい。
ただし、トナーにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）を前記範囲にする観点から、一般的な着色剤粒子分散液の製造と同様の方法でピグメントイエロー７４を水系分散媒に分散させた後、さらに高圧衝撃式分散機により処理することが好ましい。高圧衝撃式分散機による処理における圧力としては、例えば２００ＭＰａ以上３００ＭＰａ以下の範囲が挙げられ、パス数としては、例えば５以上５０以下の範囲が挙げられる。
また、遠心分離機による分離の条件としては、例えば、重力加速度３×１０４Ｇ以上５×１０６Ｇ以下の範囲、遠心分離時間１０分以上６００分以下の範囲が挙げられる。
【０１０３】
特定の処理法により処理されたピグメントイエロー７４の体積平均粒径としては、例えば、７０ｎｍ以上３００ｎｍ以下が挙げられ、８０ｎｍ以上２００ｎｍ以下が好ましく、１００ｎｍ以上１５０ｎｍ以下がより好ましい。
なお、上記ピグメントイエロー７４の体積平均粒径は、レーザー回折式粒度分布測定装置（例えば、堀場製作所製、ＬＡ−７００）の測定によって得られた粒度分布を用い、分割された粒度範囲（チャンネル）に対し、体積について小粒径側から累積分布を引き、全粒子に対して累積５０％となる粒径を体積平均粒径Ｄ５０ｖとして測定される。測定試料としては、前記水系分散媒にピグメントイエロー７４が分散された分散液を用い、分散媒の屈折率の入力値を１．３３３、粒子（ピグメントイエロー７４）の屈折率の入力値を１．５９０として、粒度分布の算出を行う。
【０１０４】
特定の処理法により処理されたピグメントイエロー７４の比重としては、例えば、１．００以上１．３０以下が挙げられ、１．００以上１．２０以下が好ましく、１．００以上１．１０以下がより好ましい。
なお、上記比重の測定はエーアンドデー社製ＡＤ１６５３比重測定キットを用いて測定を行った。
【０１０５】
特定の処理法により処理されたピグメントイエロー７４のＤ８４ｖ／Ｄ５０ｖとしては、例えば、１．００以上２．００以下が挙げられ、１．００以上１．７０以下がより好ましい。
なお、上記Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖは、前述のピグメントイエロー７４の体積平均粒径の測定により得られた値から求める。具体的には、分割された粒度範囲（チャンネル）に対して体積について小粒径側から累積分布を引き、全粒子に対して累積８４％となる粒径を「Ｄ８４ｖ」、全粒子に対して累積５０％となる粒径を「Ｄ５０ｖ」とし、「Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖ」の値を求める。
【０１０６】
着色剤の含有量としては、例えば、イエロートナー粒子全体に対して、１質量％以上３０質量％以下が好ましく、３質量％以上１５質量％以下がより好ましい。
【０１０７】
＜静電荷像現像剤セット＞
本実施形態に係る静電荷像現像剤セットは、本実施形態に係るトナーセットのうちイエロートナーを含む第１静電荷像現像剤と、本実施形態に係るトナーセットのうちマゼンタトナーを含む第２静電荷像現像剤と、を有する。
各静電荷像現像剤は、トナーのみを含む一成分現像剤であってもよいし、当該トナーとキャリアと混合した二成分現像剤であってもよい。
【０１０８】
キャリアとしては、前述したマゼンタトナー粒子を含む現像剤と同様であり、ここでの説明は省略する。
【０１０９】
＜画像形成装置／画像形成方法＞
本実施形態に係る画像形成装置／画像形成方法について説明する。
本実施形態に係る画像形成装置は、像保持体と、像保持体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、静電荷像現像剤を収容し、静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写手段と、記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着手段と、を備える。そして、静電荷像現像剤として、本実施形態に係るマゼンタトナーを含む静電荷像現像剤が適用される。
【０１１０】
本実施形態に係る画像形成装置では、像保持体の表面を帯電する帯電工程と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成工程と、本実施形態に係る静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像工程と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を記録媒体の表面に転写する転写工程と、記録媒体の表面に転写されたトナー画像を定着する定着工程と、を有する画像形成方法（本実施形態に係る画像形成方法）が実施される。
【０１１１】
本実施形態に係る画像形成装置は、像保持体の表面に形成されたトナー画像を直接記録媒体に転写する直接転写方式の装置；像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に一次転写し、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に二次転写する中間転写方式の装置；トナー画像の転写後、帯電前の像保持体の表面をクリーニングするクリーニング手段を備えた装置；トナー画像の転写後、帯電前に像保持体の表面に除電光を照射して除電する除電手段を備える装置等の周知の画像形成装置が適用される。
中間転写方式の装置の場合、転写手段は、例えば、表面にトナー画像が転写される中間転写体と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に一次転写する一次転写手段と、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に二次転写する二次転写手段と、を有する構成が適用される。
【０１１２】
なお、本実施形態に係る画像形成装置において、例えば、現像手段を含む部分が、画像形成装置に対して脱着されるカートリッジ構造（プロセスカートリッジ）であってもよい。プロセスカートリッジとしては、例えば、本実施形態に係る静電荷像現像剤を収容した現像手段を備えるプロセスカートリッジが好適に用いられる。
【０１１３】
以下、本実施形態に係る画像形成装置の一例を示すが、これに限定されるわけではない。なお、図に示す主要部を説明し、その他はその説明を省略する。
【０１１４】
図１は、本実施形態に係る画像形成装置を示す概略構成図である。
図１に示す画像形成装置は、色分解された画像データに基づくイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を出力する電子写真方式の第１乃至第４の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ（画像形成手段）を備えている。これらの画像形成ユニット（以下、単に「ユニット」と称する場合がある）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、水平方向に互いに予め定められた距離離間して並設されている。なお、これらユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、画像形成装置に対して脱着するプロセスカートリッジであってもよい。
【０１１５】
各ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの図面における上方には、各ユニットを通して中間転写体としての中間転写ベルト２０が延設されている。中間転写ベルト２０は、図における左から右方向に互いに離間して配置された駆動ロール２２及び中間転写ベルト２０内面に接する支持ロール２４に巻きつけて設けられ、第１のユニット１０Ｙから第４のユニット１０Ｋに向う方向に走行されるようになっている。なお、支持ロール２４は、図示しないバネ等により駆動ロール２２から離れる方向に力が加えられており、両者に巻きつけられた中間転写ベルト２０に張力が与えられている。また、中間転写ベルト２０の像保持体側面には、駆動ロール２２と対向して中間転写体クリーニング装置３０が備えられている。
また、各ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの現像装置（現像手段）４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋのそれぞれには、トナーカートリッジ８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋに収められたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの４色のトナーを含むトナーの供給がなされる。
【０１１６】
第１乃至第４のユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋは、同等の構成を有しているため、ここでは中間転写ベルト走行方向の上流側に配設されたイエロー画像を形成する第１のユニット１０Ｙについて代表して説明する。なお、第１のユニット１０Ｙと同等の部分に、イエロー（Ｙ）の代わりに、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）を付した参照符号を付すことにより、第２乃至第４のユニット１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋの説明を省略する。
【０１１７】
第１のユニット１０Ｙは、像保持体として作用する感光体１Ｙを有している。感光体１Ｙの周囲には、感光体１Ｙの表面を予め定められた電位に帯電させる帯電ロール（帯電手段の一例）２Ｙ、帯電された表面を色分解された画像信号に基づくレーザ光線３Ｙによって露光して静電荷像を形成する露光装置（静電荷像形成手段の一例）３、静電荷像に帯電したトナーを供給して静電荷像を現像する現像装置（現像手段の一例）４Ｙ、現像したトナー画像を中間転写ベルト２０上に転写する一次転写ロール５Ｙ（一次転写手段の一例）、及び一次転写後に感光体１Ｙの表面に残存するトナーを除去する感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）６Ｙが順に配置されている。
なお、一次転写ロール５Ｙは、中間転写ベルト２０の内側に配置され、感光体１Ｙに対向した位置に設けられている。更に、各一次転写ロール５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋには、一次転写バイアスを印加するバイアス電源（図示せず）がそれぞれ接続されている。各バイアス電源は、図示しない制御部による制御によって、各一次転写ロールに印加する転写バイアスを可変する。
【０１１８】
以下、第１ユニット１０Ｙにおいてイエロー画像を形成する動作について説明する。
まず、動作に先立って、帯電ロール２Ｙによって感光体１Ｙの表面が−６００Ｖ乃至−８００Ｖの電位に帯電される。
感光体１Ｙは、導電性（例えば２０℃における体積抵抗率：１×１０−６Ωｃｍ以下）の基体上に感光層を積層して形成されている。この感光層は、通常は高抵抗（一般の樹脂の抵抗）であるが、レーザ光線３Ｙが照射されると、レーザ光線が照射された部分の比抵抗が変化する性質を持っている。そこで、帯電した感光体１Ｙの表面に、図示しない制御部から送られてくるイエロー用の画像データに従って、露光装置３を介してレーザ光線３Ｙを出力する。レーザ光線３Ｙは、感光体１Ｙの表面の感光層に照射され、それにより、イエロー画像パターンの静電荷像が感光体１Ｙの表面に形成される。
【０１１９】
静電荷像とは、帯電によって感光体１Ｙの表面に形成される像であり、レーザ光線３Ｙによって、感光層の被照射部分の比抵抗が低下し、感光体１Ｙの表面の帯電した電荷が流れ、一方、レーザ光線３Ｙが照射されなかった部分の電荷が残留することによって形成される、いわゆるネガ潜像である。
感光体１Ｙ上に形成された静電荷像は、感光体１Ｙの走行に従って予め定められた現像位置まで回転される。そして、この現像位置で、感光体１Ｙ上の静電荷像が、現像装置４Ｙによってトナー画像として可視像（現像像）化される。
【０１２０】
現像装置４Ｙ内には、例えば、少なくともイエロートナーとキャリアとを含む静電荷像現像剤が収容されている。イエロートナーは、現像装置４Ｙの内部で攪拌されることで摩擦帯電し、感光体１Ｙ上に帯電した帯電荷と同極性（負極性）の電荷を有して現像剤ロール（現像剤保持体の一例）上に保持されている。そして感光体１Ｙの表面が現像装置４Ｙを通過していくことにより、感光体１Ｙ表面上の除電された潜像部にイエロートナーが静電的に付着し、潜像がイエロートナーによって現像される。イエローのトナー画像が形成された感光体１Ｙは、引続き予め定められた速度で走行され、感光体１Ｙ上に現像されたトナー画像が予め定められた一次転写位置へ搬送される。
【０１２１】
感光体１Ｙ上のイエロートナー画像が一次転写へ搬送されると、一次転写ロール５Ｙに一次転写バイアスが印加され、感光体１Ｙから一次転写ロール５Ｙに向う静電気力がトナー画像に作用され、感光体１Ｙ上のトナー画像が中間転写ベルト２０上に転写される。このとき印加される転写バイアスは、トナーの極性（−）と逆極性の（＋）極性であり、例えば第１ユニット１０Ｙでは制御部に（図示せず）よって＋１０μＡに制御されている。
一方、感光体１Ｙ上に残留したトナーは感光体クリーニング装置６Ｙで除去されて回収される。
【０１２２】
また、第２のユニット１０Ｍ以降の一次転写ロール５Ｍ、５Ｃ、５Ｋに印加される一次転写バイアスも、第１のユニットに準じて制御されている。
こうして、第１のユニット１０Ｙにてイエロートナー画像の転写された中間転写ベルト２０は、第２乃至第４のユニット１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋを通して順次搬送され、各色のトナー画像が重ねられて多重転写される。
【０１２３】
第１乃至第４のユニットを通して４色のトナー画像が多重転写された中間転写ベルト２０は、中間転写ベルト２０と中間転写ベルト内面に接する支持ロール２４と中間転写ベルト２０の像保持面側に配置された二次転写ロール（二次転写手段の一例）２６とから構成された二次転写部へと至る。一方、記録紙（記録媒体の一例）Ｐが供給機構を介して二次転写ロール２６と中間転写ベルト２０とが接触した隙間に予め定められたタイミングで給紙され、二次転写バイアスが支持ロール２４に印加される。このとき印加される転写バイアスは、トナーの極性（−）と同極性の（−）極性であり、中間転写ベルト２０から記録紙Ｐに向う静電気力がトナー画像に作用され、中間転写ベルト２０上のトナー画像が記録紙Ｐ上に転写される。なお、この際の二次転写バイアスは二次転写部の抵抗を検出する抵抗検出手段（図示せず）により検出された抵抗に応じて決定されるものであり、電圧制御されている。
【０１２４】
この後、記録紙Ｐは定着装置（定着手段の一例）２８における一対の定着ロールの圧接部（ニップ部）へと送り込まれトナー画像が記録紙Ｐ上へ定着され、定着画像が形成される。
【０１２５】
トナー画像を転写する記録紙Ｐとしては、例えば、電子写真方式の複写機、プリンター等に使用される普通紙が挙げられる。記録媒体は記録紙Ｐ以外にも、ＯＨＰシート等も挙げられる。
定着後における画像表面の平滑性をさらに向上させるには、記録紙Ｐの表面も平滑が好ましく、例えば、普通紙の表面を樹脂等でコーティングしたコート紙、印刷用のアート紙等が好適に使用される。
【０１２６】
カラー画像の定着が完了した記録紙Ｐは、排出部へ向けて搬出され、一連のカラー画像形成動作が終了される。
【０１２７】
また、本実施形態に係る画像形成装置は、本実施形態に係るトナーセットのうちイエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成手段と、本実施形態に係るトナーセットのうちマゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成手段と、イエロー画像及びマゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写手段と、イエロー画像及びマゼンタ画像を記録媒体上に定着する定着手段と、を備える。
本実施形態に係る画像形成装置は、第１画像形成手段及び第２画像形成手段として、像保持体と、像保持体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、静電荷像現像剤により像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段と、を各々有する各画像形成手段を備える形態であってもよい。
また、本実施形態に係る画像形成装置は、像保持体と、像保持体の表面を帯電する帯電手段と、帯電した像保持体の表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、第１画像形成手段及び第２画像形成手段として、静電荷像現像剤により像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する第１現像手段及び第２現像手段と、を有する形態であってもよい。
【０１２８】
本実施形態に係る画像形成装置では、本実施形態に係るトナーセットのうちイエロートナーによるイエロー画像を形成する第１画像形成工程と、本実施形態に係るトナーセットのうち前記マゼンタトナーによるマゼンタ画像を形成する第２画像形成工程と、イエロー画像及びマゼンタ画像を記録媒体上に転写する転写工程と、イエロー画像及びマゼンタ画像を記録媒体上に定着する定着工程と、を有する画像形成方法（本実施形態に係る画像形成方法）が実施される。
【０１２９】
本実施形態に係る画像形成装置は、像保持体の表面に形成されたトナー画像を直接記録媒体に転写する直接転写方式の装置；像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に一次転写し、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に二次転写する中間転写方式の装置；トナー画像の転写後、帯電前の像保持体の表面をクリーニングするクリーニング手段を備えた装置；トナー画像の転写後、帯電前に像保持体の表面に除電光を照射して除電する除電手段を備える装置等の周知の画像形成装置が適用される。
中間転写方式の装置の場合、転写手段は、例えば、表面にトナー画像が転写される中間転写体と、像保持体の表面に形成されたトナー画像を中間転写体の表面に一次転写する一次転写手段と、中間転写体の表面に転写されたトナー画像を記録媒体の表面に二次転写する二次転写手段と、を有する構成が適用される。
【０１３０】
＜プロセスカートリッジ／トナーカートリッジ＞
本実施形態に係るプロセスカートリッジについて説明する。
本実施形態に係るプロセスカートリッジは、本実施形態に係る静電荷像現像剤を収容し、静電荷像現像剤により、像保持体の表面に形成された静電荷像をトナー画像として現像する現像手段を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジである。
【０１３１】
なお、本実施形態に係るプロセスカートリッジは、上記構成に限られず、現像装置と、その他、必要に応じて、例えば、像保持体、帯電手段、静電荷像形成手段、及び転写手段等のその他手段から選択される少なくとも一つと、を備える構成であってもよい。
【０１３２】
以下、本実施形態に係るプロセスカートリッジの一例を示すが、これに限定されるわけではない。なお、図に示す主要部を説明し、その他はその説明を省略する。
【０１３３】
図２は、本実施形態に係るプロセスカートリッジを示す概略構成図である。
図２に示すプロセスカートリッジ２００は、例えば、取り付けレール１１６及び露光のための開口部１１８が備えられた筐体１１７により、感光体１０７（像保持体の一例）と、感光体１０７の周囲に備えられた帯電ロール１０８（帯電手段の一例）、現像装置１１１（現像手段の一例）、及び感光体クリーニング装置１１３（クリーニング手段の一例）を一体的に組み合わせて保持して構成し、カートリッジ化されている。
なお、図２中、１０９は露光装置（静電荷像形成手段の一例）、１１２は転写装置（転写手段の一例）、１１５は定着装置（定着手段の一例）、３００は記録紙（記録媒体の一例）を示している。
【０１３４】
次に、本実施形態に係るトナーカートリッジについて説明する。
本実施形態に係るトナーカートリッジは、本実施形態に係るトナーを収容し、画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジである。トナーカートリッジは、画像形成装置内に設けられた現像手段に供給するための補給用のトナーを収容するものである。
【０１３５】
なお、図１に示す画像形成装置は、トナーカートリッジ８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋの着脱される構成を有する画像形成装置であり、現像装置４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋは、各々の現像装置（色）に対応したトナーカートリッジと、図示しないトナー供給管で接続されている。また、トナーカートリッジ内に収容されているトナーが少なくなった場合には、このトナーカートリッジが交換される。
【０１３６】
本実施形態に係る画像形成装置においては、本実施形態に係るトナーセットのうちイエロートナーを収容した第１トナーカートリッジと、本実施形態に係るトナーセットのうちマゼンタトナーを収容した第２トナーカートリッジと、を有し、画像形成装置に着脱されるトナーカートリッジセットが備えられていてもよい。
さらに、本実施形態に係る静電荷像現像剤セットのうち第１静電荷像現像剤を収容した第１現像手段と、本実施形態に係る静電荷像現像剤セットのうち第２静電荷像現像剤を収容した第２現像手段と、を備え、画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジが本実施形態に係る画像形成装置に備えられていてもよい。
【０１３７】
なお、上記説明では、マゼンタ系着色剤を含むマゼンタトナーと、イエロー系着色剤を含むイエロートナーについて説明したが、本実施形態に係るトナーは、結着樹脂と、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）が５３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｍ）の吸光度を１に規格化したとき、波長４５０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長４００ｎｍの吸光度が０．１０以下であるマゼンタ系着色剤と、３６０ｎｍから７６０ｎｍにおける最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）が４００ｎｍ以上４４０ｎｍ以下の範囲にあり、かつ、最大吸収波長λｍａｘ（Ｙ）の吸光度を１に規格化したとき、波長５１０ｎｍの吸光度が０．２０以下であり、波長５５０ｎｍの吸光度が０．１０以下であるイエロー系着色剤と、を含む静電荷像現像用トナーであってもよい。
かかる静電荷像現像用トナーは、赤色を呈するレッドトナーであり、単独で赤色画像を形成することができる。かかるレッドトナーを形成した赤色画像も、長期間太陽光に暴露したときの色味の変化が抑制される。
【実施例】
【０１３８】
以下、実施例及び比較例を挙げ、本実施形態をより具体的に詳細に説明するが、本実施形態はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。なお、「部」とは、特に断りがない限り、「質量部」を意味する。
【０１３９】
＜着色剤粒子分散液の調製＞
〔着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製〕
マゼンタ顔料として、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２を２０質量部、アニオン界面活性剤（第一工業製薬社製、ネオゲンＳＣ）２質量部（有効成分として着色剤に対して１０質量％）、及びイオン交換水７８質量部を混合し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）を用いて、６０００ｒｐｍで５分間分散した。
その後、攪拌器で１昼夜攪拌させて脱泡し、続けて分散液を高圧衝撃式分散機アルティマイザー（スギノマシン社製、ＨＪＰ３０００６）を用いて、圧力２４０ＭＰａで均一に分散した。分散は２０パス相当行った。次いで、分散された顔料に対して遠心分離機（Ｈｉｍａｃ  ＣＲ２２Ｇ、日立工機製）を用いて重力加速度５．５×１０４Ｇで３５分間分離して、２５分間静置したのち全体の３０体積％分の上澄みを採取し、着色剤粒子分散液（Ｍ１）とした。
【０１４０】
着色剤粒子分散液（Ｍ１）における着色剤粒子の体積平均粒径Ｄ５０ｖは１５０ｎｍ、Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖは１．２５であった。
顔料濃度が０．０４ｇ／Ｌとなるようにイオン交換水を加えて調整し、着色剤粒子分散液（Ｍ１）の吸収スペクトルを分光光度計（Ｕｌｔｒａ  ｓｃａｎ  Ｐｒｏ、ｈｕｎｔｅｒｌａｂ社）を用いて測定したところ、最大吸収波長が５７３ｎｍ、半値全幅が９０ｎｍ、波長４５０ｎｍの規格化吸光度が０．１８、波長４００ｎｍの規格化吸光度が０．０７であった。
【０１４１】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ２）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを２０パス相当とし、遠心分離時間を２５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ２）を調製した。
【０１４２】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ３）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを１８パス相当とし、遠心分離時間を３５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ３）を調製した。
【０１４３】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ４）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを１８パス相当とし、遠心分離時間を２５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ４）を調製した。
【０１４４】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ５）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを１５パス相当とし、遠心分離時間を２０分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ５）を調製した。
【０１４５】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ６）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを３パス相当とし、遠心分離時間を１５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ６）を調製した。
【０１４６】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ７）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを１５パス相当とし、遠心分離時間を１０分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ７）を調製した。
【０１４７】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ８）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを２５パス相当とし、遠心分離時間を２０分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ８）を調製した。
【０１４８】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ９）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを３０パス相当とし、遠心分離時間を５０分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ９）を調製した。
【０１４９】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ１０）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを１５パス相当とし、遠心分離時間を２５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ１０）を調製した。
【０１５０】
〔着色剤粒子分散液（Ｍ１１）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを２０パス相当とし、遠心分離時間を２０分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｍ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｍ１１）を調製した。
【０１５１】
＜樹脂粒子分散液の調製＞
〔樹脂粒子分散液（１）の調製〕
・テレフタル酸  ：３０モル部
・フマル酸  ：７０モル部
・ビスフェノールＡエチレンオキサイド付加物  ：５モル部
・ビスフェノールＡプロピレンオキサイド付加物  ：９５モル部
攪拌装置、窒素導入管、温度センサ、及び精留塔を備えた内容量５リットルのフラスコに、上記の材料を仕込み、１時間を要して温度を２２０℃まで上げ、上記材料１００部に対してチタンテトラエトキシド１部を投入した。生成する水を留去しながら０．５時間を要して２３０℃まで温度を上げ、該温度で１時間脱水縮合反応を継続した後、反応物を冷却した。こうして、重量平均分子量１８，０００、酸価１５ｍｇＫＯＨ／ｇ、ガラス転移温度６０℃のポリエステル樹脂（１）を合成した。
【０１５２】
温度調節手段及び窒素置換手段を備えた容器に、酢酸エチル４０部及び２−ブタノール２５部を投入し、混合溶剤とした後、ポリエステル樹脂（１）１００部を徐々に投入し溶解させ、ここに、１０質量％アンモニア水溶液（樹脂の酸価に対してモル比で３倍量相当量）を入れて３０分間攪拌した。
次いで、容器内を乾燥窒素で置換し、温度を４０℃に保持して、混合液を攪拌しながらイオン交換水４００部を２部／分の速度で滴下し、乳化を行った。滴下終了後、乳化液を室温（２０℃乃至２５℃）に戻し、攪拌しつつ乾燥窒素により４８時間バブリングを行うことにより、酢酸エチル及び２−ブタノールを１，０００ｐｐｍ以下まで低減させ、体積平均粒径２００ｎｍの樹脂粒子が分散した樹脂粒子分散液を得た。該樹脂粒子分散液にイオン交換水を加え、固形分量を２０質量％に調整して、樹脂粒子分散液（１）とした。
【０１５３】
樹脂粒子分散液（１）について、ドップラー散乱型粒度分布測定装置（日機装社製、マイクロトラックＵＰＡ９３４０）を用いて体積平均粒子径Ｄ５０ｖを測定したところ、０．１５０μｍであった。
【０１５４】
＜離型剤粒子分散液の調製＞
〔離型剤粒子分散液（１）の調製〕
・パラフィンワックス（日本精蝋（株）製  ＨＮＰ−９）      １００部
・アニオン性界面活性剤（第一工業製薬（株）製、ネオゲンＲＫ）  １部
・イオン交換水                                            ３５０部
上記材料を混合して１００℃に加熱し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製ウルトラタラックスＴ５０）を用いて分散した後、マントンゴーリン高圧ホモジナイザー（ゴーリン社製）で分散処理し、体積平均粒径２００ｎｍの離型剤粒子が分散された離型剤粒子分散液（１）（固形分量２０質量％）を得た。
【０１５５】
＜マゼンタトナーの調製＞
〔マゼンタトナー（Ｍ１）の調製〕
パワーフィード添加法に用いる図３に示す装置を準備した。図３に示す装置は、丸型ステンレス製フラスコを含む右側で、第１のパワーフィード添加法を行い、丸型ステンレス製フラスコを含む左側で、第２のパワーフィード添加法を行う。
第１のパワーフィード添加法を行う部位では、丸型ステンレス製フラスコと容器ＡとをチューブポンプＡで接続し、チューブポンプＡの駆動により容器Ａに収容した収容液をフラスコへ送液し、容器Ａと容器ＢとをチューブポンプＢで接続し、チューブポンプＢの駆動により容器Ｂに収容した収容液を容器Ａへ送液する。
また、第２のパワーフィード添加法を行う部位では、丸型ステンレス製フラスコと容器ＣとをチューブポンプＣで接続し、チューブポンプＣの駆動により容器Ｃに収容した収容液をフラスコへ送液し、容器Ｃと容器ＤとをチューブポンプＤで接続し、チューブポンプＤの駆動により容器Ｄに収容した収容液を容器Ｃへ送液する。
容器Ａ、容器Ｃ、及び丸型ステンレス製フラスコでは、各々、収容された収容液が撹拌装置により撹拌される。
そして、図３に示す装置を用いて、以下の操作を実施した。
【０１５６】
・樹脂粒子分散液（１）  ：５３．１部
・着色剤粒子分散液（Ｍ１）  ：２５部
・アニオン性界面活性剤（ＴａｙｃａＰｏｗｅｒ）  ：２部
上記材料を丸型ステンレス製フラスコに入れ、０．１Ｎの硝酸を添加してｐＨを３．５に調整した後、ポリ塩化アルミニウム濃度が１０質量％の硝酸水溶液３０部を添加した。続いて、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製ウルトラタラックスＴ５０）を用いて３０℃において分散した後、加熱用オイルバス中で１℃／３０分のペースで温度を上げながら、第１凝集粒子の粒径を成長させた。
一方、ポリエステル製ボトルの容器Ａに離型剤粒子分散液（２）を１２．５部に入れ、同じく、ポリエステル製ボトルの容器Ｂに樹脂粒子分散液（１）を２０７．９部入れた。
次に、チューブポンプＡの送液速度を３部／１分、チューブポンプＢの送液速度を６部／１分に設定し、第１凝集粒子形成中の丸型ステンレス製フラスコ内の温度を１℃／分で昇温し、第１凝集粒子の粒径が２．９μｍになった時点で昇温を停止し、チューブポンプＡ及びＢを同時に駆動させ、各分散液の送液を行った。
そして、フラスコへの各分散液の送液が完了した時点から３０分間撹拌しつつ保持し、第２凝集粒子を形成させた。
【０１５７】
続いて、ポリエステル製ボトルの容器Ｃに離型剤粒子分散液（１）を３７．５部に入れ、同じく、ポリエステル製ボトルの容器Ｄに樹脂粒子分散液（１）を１６４．０部入れた。次に、チューブポンプＣの送液速度を９部／１分、チューブポンプＤの送液速度を６部／１分に設定し、チューブポンプＣ及びＤを同時に駆動させ、各分散液の送液を行った。
フラスコへの各分散液の送液が完了後、温度を１℃上昇させ、３０分間撹拌しつつ保持し、第３凝集粒子を形成させた。
【０１５８】
その後、０．１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を添加してｐＨを８．５に調整した後、撹拌を継続しながら８５℃まで加熱し、５時間保持した。その後、２０℃／分の速度で２０℃まで冷却し、濾過し、イオン交換水で充分に洗浄し、乾燥させることにより、体積平均粒径６．０μｍのマゼンタトナー粒子（Ｍ１）を得た。
【０１５９】
〔マゼンタトナー（Ｍ２）〜（Ｍ８）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｍ１）の代わりに、それぞれ着色剤粒子分散液（Ｍ２）〜（Ｍ８）を用いた以外は、マゼンタトナー粒子（Ｍ１）及びマゼンタトナー（Ｍ１）と同様にして、マゼンタトナー粒子（Ｍ２）〜（Ｍ８）、及びマゼンタトナー（Ｍ２）〜（Ｍ８）を得た。
【０１６０】
＜イエロートナーの調製＞
〔着色剤粒子分散液（Ｙ１）の調製〕
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４（クラリアント社製）を２０質量部、アニオン界面活性剤（第一工業製薬社製、ネオゲンＳＣ）２質量部、及びイオン交換水７８質量部を混合し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）を用いて、６０００ｒｐｍで５分間分散した。これをプレ着色剤粒子分散液とする。
その後、攪拌器で１昼夜攪拌させて脱泡し、続けて分散液を高圧衝撃式分散機アルティマイザー（スギノマシン社製、ＨＪＰ３０００６）を用いて、圧力２４０ＭＰａで分散した。分散は２０パス相当行った。その後、遠心分離機（Ｈｉｍａｃ  ＣＲ２２Ｇ  日立工機製）を用いて、重力加速度５．５×１０４Ｇで３５分間分離して、２５分間静置したのち全体の３０体積％分の上澄みを採取し、着色剤粒子分散液（Ｙ１）とした。
【０１６１】
着色剤粒子分散液（Ｙ１）における着色剤粒子の体積平均粒径は１７０ｎｍ、Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖ＝１．８３であった。
【０１６２】
〔着色剤粒子分散液（Ｙ２）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｙ１）の調製の高圧衝撃式分散機アルティマイザーを２５パス相当とし、遠心分離時間を２５分とした以外は着色剤粒子分散液（Ｙ１）の調製と同様に着色剤粒子分散液（Ｙ２）を調製した。
体積平均粒径は１２４ｎｍ、Ｄ８４ｖ／Ｄ５０ｖ＝１．４７であった。
【０１６３】
〔イエロートナー（Ｙ１）の調製〕
・樹脂粒子分散液（１）  ：４０２．５部
・着色剤粒子分散液（Ｙ１）  ：２２．５部
・離型剤粒子分散液（１）  ：５０部
・アニオン性界面活性剤（ＴａｙｃａＰｏｗｅｒ）  ：２部
上記材料を丸型ステンレス製フラスコに入れ、０．１Ｎの硝酸を添加してｐＨを３．５に調整した後、ポリ塩化アルミニウム濃度が１０質量％の硝酸水溶液３０部を添加した。続いて、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製ウルトラタラックスＴ５０）を用いて３０℃において分散した後、加熱用オイルバス中で４５℃まで加熱し３０分間保持した。その後、樹脂粒子分散液（１）１００部を緩やかに追加し１時間保持し、０．１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を添加してｐＨを８．５に調整した後、攪拌を継続しながら８５℃まで加熱し、５時間保持した。その後、２０℃／分の速度で２０℃まで冷却し、濾過し、イオン交換水で充分に洗浄し、乾燥させることにより、体積平均粒径７．５μｍのイエロートナー粒子（Ｙ１）を得た。
イエロートナー粒子（Ｙ１）１００部と、ジメチルシリコーンオイル処理シリカ粒子（日本アエロジル社製ＲＹ２００）０．７部とをヘンシェルミキサーを用いて混合し、イエロートナー（Ｙ１）を得た。
【０１６４】
〔イエロートナー（Ｙ２）の調製〕
着色剤粒子分散液（Ｙ１）の代わりに、それぞれ着色剤粒子分散液（Ｙ２）を用いた以外は、イエロートナー粒子（Ｙ１）及びイエロートナー（Ｙ１）と同様にして、イエロートナー粒子（Ｙ２）、及びイエロートナー（Ｙ２）を得た。
【０１６５】
＜現像剤の作製＞
・フェライト粒子（平均粒径５０μｍ）                        １００部
・トルエン                                                    １４部
・スチレン／メチルメタクリレート共重合体（共重合比１５／８５）  ２部
・カーボンブラック                                          ０．２部
フェライト粒子を除く上記成分をサンドミルにて分散して分散液を調製し、この分散液をフェライト粒子とともに真空脱気型ニーダに入れ、攪拌しながら減圧し乾燥させることによりキャリアを得た。
そして、上記キャリア１００部に対して、各トナー５部をそれぞれ混合し、現像剤を得た。
【０１６６】
＜トナーの評価＞
〔吸収スペクトルの測定〕
得られたトナーの最大吸収波長λｍａｘ、特定の波長における規格化吸光度、及び半値全幅は前述の方法によって測定した。
各マゼンタトナーの最大吸収波長λｍａｘ（表中の「λｍａｘ（Ｍ）」）、波長４５０ｎｍの規格化吸光度（表中の「Ａ４５０」）、波長４００ｎｍの規格化吸光度（表中の「Ａ４００」）、及び半値全幅（表中の「ＦＷＨＭ」）を表１に示す。
各イエロートナーの最大吸収波長λｍａｘ（表中の「λｍａｘ（Ｙ）」）、波長５１０ｎｍの規格化吸光度（表中の「Ａ５１０」）、波長５５０ｎｍの規格化吸光度（表中の「Ａ５５０」）、及び半値全幅（表中の「ＦＷＨＭ」）を表１に示す。
【０１６７】
以下の作業、画像形成、及び測定は、温度２５℃湿度６０％ＲＨの環境下で行った。
評価用画像を形成する画像形成装置として、富士ゼロックス社製ＤｏｃｕＣｅｎｔｒｅ Ｃｏｌｏｒ ４００を用意し、現像器に、実施例又は比較例で得られた現像剤（対応する色のトナーを含む現像剤）を入れた。画像形成の際、定着温度は１９０℃、定着圧力は４．０ｋｇ／ｃｍ２とした。記録媒体は、コート紙（富士ゼロックス社製ＯＳコート紙Ｗ）を使用した。
【０１６８】
〔光照射による色味の変化の評価〕
上記画像形成装置に、各マゼンタトナー（マゼンタトナー（Ｍ１）〜（Ｍ８）のいずれか）を含む現像剤と、イエロートナー（イエロートナー（Ｙ１）〜（Ｙ２））のいずれかを含む現像剤と、をそれぞれ対応する現像器に入れ、二次色として１インチ四方（２．５４ｃｍ×２．５４ｃｍ）の赤色ベタ画像をそれぞれ形成した。具体的には、赤色ベタ画像（濃度１００％）を形成したときのトナーの付着量（記録媒体上のトナー載り量）が５．５ｇ／ｍ２、となるように調整（現像バイアスを調整）して画像形成を行った。なお、コート紙におけるトナーの積層順は、コート紙側から、マゼンタトナー及びイエロートナーとした。
そして、得られた赤色ベタ画像の、ＣＩＥ１９７６Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系の座標値を、エックスライト社製Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９（アパーチャー径４ｍｍ）を用いて、１０か所測定し、Ｌ＊値、ａ＊値及びｂ＊値の平均値を算出した。
【０１６９】
次に、得られた赤色ベタ画像に、サンテストＣＰＳ＋（ＡＴＬＡＳ（株）社製；光源：１５００Ｗキセノン空冷ランプ、放射照度１００ｋｌｘ、ブラックスタンダード温度４２℃、ランプフィルタ：Ｂ（屋外直射光））により９６０時間光照射を行った。
光照射後の赤色ベタ画像についても、光照射前の赤色ベタ画像と同様に、ＣＩＥ１９７６Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系の座標値を、エックスライト社製Ｘ−Ｒｉｔｅ９３９（アパーチャー径４ｍｍ）を用いて、１０か所測定し、Ｌ＊値、ａ＊値及びｂ＊値の平均値を算出した。
【０１７０】
下記式に基づき、光照射前の赤色ベタ画像と、光照射後の赤色ベタ画像と、の色差ΔＥを算出し、下記基準により、赤色ベタ画像の光照射による色変化（色差ΔＥ）を評価した。結果を表１に示す。
【０１７１】
【数１】
2017181621.tif 000002
上記式中、Ｌ１、ａ１、及びｂ１は、それぞれ光照射前の赤色ベタ画像におけるＬ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値であり、Ｌ２、ａ２、及びｂ２は、それぞれ光照射後の赤色ベタ画像におけるＬ＊値、ａ＊値、及びｂ＊値である。
【０１７２】
−評価基準−
Ｇ０：色差ΔＥが１５以下
Ｇ１：色差ΔＥが１５を超え４０以下
Ｇ２：色差ΔＥが４０を超える
なおＧ０及びＧ１が問題のないレベルである。
【０１７３】
〔色再現性の評価〕
上記「光照射による色味の変化の評価」において得られた「光照射前の赤色ベタ画像」におけるＣＩＥ１９７６Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系の座標値（Ｌ＊値、ａ＊値及びｂ＊値の平均値）から、下記式に基づいて赤色ベタ画像の彩度Ｃ＊を求め、下記基準により赤色ベタ画像の色再現性を評価した。結果を表１に示す。
式：Ｃ＊＝（（ａ＊）２＋（ｂ＊）２）１／２
【０１７４】
−評価基準−
Ｇ０：彩度Ｃ＊が８５以上
Ｇ１：彩度Ｃ＊が８０以上８５未満
Ｇ２：彩度Ｃ＊が８０未満
なおＧ０及びＧ１が問題のないレベルである。
【０１７５】
【表１】
2017181621.tif 000003
【０１７６】
上記結果に示されるように、本実施例では、比較例１に比べ、赤色ベタ画像における光照射による色味の変化が抑制されていることがわかる。
【符号の説明】
【０１７７】
１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ  感光体（像保持体の一例）
２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｋ  帯電ロール（帯電手段の一例）
３  露光装置（静電荷像形成手段の一例）
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ  レーザ光線
４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｋ  現像装置（現像手段の一例）
５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋ  一次転写ロール（一次転写手段の一例）
６Ｙ、６Ｍ、６Ｃ、６Ｋ  感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）
８Ｙ、８Ｍ、８Ｃ、８Ｋ  トナーカートリッジ
１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  画像形成ユニット
２０  中間転写ベルト（中間転写体の一例）
２２  駆動ロール
２４  支持ロール
２６  二次転写ロール（二次転写手段の一例）
３０  中間転写体クリーニング装置
１０７  感光体（像保持体の一例）
１０８  帯電ロール（帯電手段の一例）
１０９  露光装置（静電荷像形成手段の一例）
１１１  現像装置（現像手段の一例）
１１２  転写装置（転写手段の一例）
１１３  感光体クリーニング装置（クリーニング手段の一例）
１１５  定着装置（定着手段の一例）
１１６  取り付けレール
１１７  筐体
１１８  露光のための開口部
２００  プロセスカートリッジ
３００  記録紙（記録媒体の一例）
Ｐ  記録紙（記録媒体の一例）
【図１】
2017181621.tif 000004
【図２】
2017181621.tif 000005
【図３】
2017181621.tif 000006
【図４】
2017181621.tif 000007