(57)【要約】【課題】広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除できる掃除具、及び当該掃除具を備えた電気掃除機を提供する。【解決手段】ワンド（吸引パイプ８）をボディー６につなぐジョイント７は、ボディー６の遠位端６２より近位端６１に近い位置にある。ジョイント７は、ボディー６の長手方向に対するワンドの長手軸８２の角度である第一角度αを変えられる。駆動手段は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときに、少なくとも一つのアジテーターの回転を停止させる第一処置、少なくとも一つのアジテーターの回転速度を、第一角度αが基準角度に比べて小さいときの回転速度に比べて低くする第二処置、及び、少なくとも一つのアジテーターが含む第一アジテーター及び第二アジテーターを互いに反対方向に回転させる第三処置、のうちのいずれかの処置をする。【選択図】図１１
2017164022.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
近位端と、遠位端と、清掃される面に使用時に対向する底面とを有し、前記近位端から前記遠位端までの長さが、前記近位端から前記遠位端への長手方向に対して垂直な幅よりも長いボディーと、
前記ボディーに対して回転可能に取り付けられ、その回転軸が前記長手方向に実質的に平行である少なくとも一つのアジテーターと、
前記少なくとも一つのアジテーターを駆動する駆動手段と、
棒状または管状のワンドと、
前記遠位端より前記近位端に近い位置にあり、前記ワンドを前記ボディーにつなぐジョイントと、
を備え、
前記ジョイントは、第一回転軸を中心に回転可能な第一回転部と、前記第一回転軸に対して平行でない第二回転軸を中心に回転可能な第二回転部とを備え、
前記第一回転部の回転により、前記ボディーの前記長手方向に対する前記ワンドの長手軸の角度である第一角度が変わり、
前記駆動手段は、
前記第一角度が基準角度に比べて大きいときに、
前記少なくとも一つのアジテーターの回転を停止させる第一処置、
前記少なくとも一つのアジテーターの回転速度を、前記第一角度が前記基準角度に比べて小さいときの回転速度に比べて低くする第二処置、及び、
前記少なくとも一つのアジテーターが含む第一アジテーター及び第二アジテーターを互いに反対方向に回転させる第三処置、
のうちのいずれかの処置をする掃除具。
【請求項２】
前記基準角度は、９０°以上の角度である請求項１に記載の掃除具。
【請求項３】
前記第一角度が前記基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知する検知手段と、
前記検知手段の検知結果に応じて前記駆動手段を制御する制御手段と、
を備える請求項１または請求項２に記載の掃除具。
【請求項４】
前記ジョイントは、前記ボディーの前記長手方向の一端に相当する前記近位端の面に接続される請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の掃除具。
【請求項５】
前記第一角度が保持角度から異なる角度へ変わることを阻止するロック状態と、前記第一角度が変わることを許容するアンロック状態とに切り替わるロック機構を備え、
前記駆動手段は、前記ロック機構が前記アンロック状態のときに、前記第一処置、前記第二処置、及び前記第三処置のうちのいずれかの処置をする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の掃除具。
【請求項６】
前記ワンドは、その内部に第一吸引チャネルを有し、
前記ボディーは、前記少なくとも一つのアジテーターを収容するアジテーターチャンバと、前記第一吸引チャネルに連通する第二吸引チャネルと、前記アジテーターチャンバと前記第二吸引チャネルとを隔てる隔壁とを有し、
前記第二吸引チャネルは、前記少なくとも一つのアジテーターの前記回転軸に実質的に平行に延び、
前記隔壁は、前記アジテーターチャンバから前記第二吸引チャネルへの少なくとも一つの通気口を有する請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の掃除具。
【請求項７】
前記駆動手段は、前記少なくとも一つのアジテーターの前記回転軸に対して実質的に平行な出力軸を有するモーターを備え、
前記モーターの前記出力軸の中心位置は、前記少なくとも一つのアジテーターの前記回転軸の位置より高く、
前記モーターの下端の位置は、前記少なくとも一つのアジテーターの上端の位置より低い請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の掃除具。
【請求項８】
前記駆動手段は、前記第一角度が前記基準角度に比べて大きいときに前記第三処置をするように構成され、
前記第一アジテーターの位置は、前記遠位端より前記近位端に近く、
前記第二アジテーターの位置は、前記近位端より前記遠位端に近い請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の掃除具。
【請求項９】
前記第二アジテーターの軸方向の長さは、前記第一アジテーターの軸方向の長さより短い請求項８に記載の掃除具。
【請求項１０】
前記第一角度が前記基準角度に比べて大きいときに、前記第一アジテーターは前記第一角度が前記基準角度に比べて小さいときと同じ方向に回転し、前記第二アジテーターは前記第一角度が前記基準角度に比べて小さいときと逆の方向に回転する請求項８または請求項９に記載の掃除具。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の掃除具を備える電気掃除機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、掃除具及び電気掃除機に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、床ノズルと、床ノズルに着脱自在に装着される小型ノズルとを備えた電気掃除機が記載されている。当該小型ノズルは、連結管と、後方が連結管に上下傾動自在に接続され前部が吸気ヘッドに回転自在に連結された回動連結部を備える。当該電気掃除機は、小型ノズルが床ノズルから離脱したときに回動連結部の回転方向の回動をロックする回転方向回動係止手段を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３８４９６６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の電気掃除機では、床ノズルを取り外すことで狭いところを小型ノズルで掃除できる。しかしながら、その後に広いところを掃除するには、床ノズルを再び取り付ける必要がある。このため、広いところと狭いところの両方を効率的に掃除することが困難である。
【０００５】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除できる掃除具、及び当該掃除具を備えた電気掃除機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る掃除具は、近位端と、遠位端と、清掃される面に使用時に対向する底面とを有し、近位端から遠位端までの長さが、近位端から遠位端への長手方向に対して垂直な幅よりも長いボディーと、ボディーに対して回転可能に取り付けられ、その回転軸が長手方向に実質的に平行である少なくとも一つのアジテーターと、少なくとも一つのアジテーターを駆動する駆動手段と、棒状または管状のワンドと、遠位端より近位端に近い位置にあり、ワンドをボディーにつなぐジョイントと、を備え、ジョイントは、第一回転軸を中心に回転可能な第一回転部と、第一回転軸に対して平行でない第二回転軸を中心に回転可能な第二回転部とを備え、第一回転部の回転により、ボディーの長手方向に対するワンドの長手軸の角度である第一角度が変わり、駆動手段は、第一角度が基準角度に比べて大きいときに、少なくとも一つのアジテーターの回転を停止させる第一処置、少なくとも一つのアジテーターの回転速度を、第一角度が基準角度に比べて小さいときの回転速度に比べて低くする第二処置、及び、少なくとも一つのアジテーターが含む第一アジテーター及び第二アジテーターを互いに反対方向に回転させる第三処置、のうちのいずれかの処置をするものである。
また、本発明に係る電気掃除機は、上記掃除具を備えたものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、アジテーターを駆動する上記の駆動手段を備えたことで、広いところ及び狭いところを容易かつ効率的に掃除することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１の掃除具を備えた電気掃除機の斜視図である。
【図２】実施の形態１における掃除機本体の斜視図である。
【図３】実施の形態１における掃除機本体の平面図である。
【図４】実施の形態１における収容ユニットの斜視図である。
【図５】実施の形態１における収容ユニットの平面図である。
【図６】図５に示す収容ユニットのＣ−Ｃ線での断面図である。
【図７】図５に示す収容ユニットのＤ−Ｄ線での断面図である。
【図８】実施の形態１の掃除具の斜視図である。
【図９】実施の形態１の掃除具の平面図である。
【図１０】実施の形態１の掃除具の下面図である。
【図１１】実施の形態１の掃除具をボディーの短手方向の視線で見た側面図である。
【図１２】実施の形態１の掃除具をボディーの長手方向の視線で見た側面図である。
【図１３】実施の形態１の掃除具の使用形態の例を示す斜視図である。
【図１４】実施の形態１の掃除具の使用形態の他の例を示す斜視図である。
【図１５】実施の形態１の掃除具のブロック図である。
【図１６】図１０中のＥ−Ｅ線での断面図である。
【図１７】図１６中のＦ−Ｆ線での断面図である。
【図１８】実施の形態１の掃除具が備えるロック機構を説明するための図である。
【図１９】実施の形態２の掃除具の下面図である。
【図２０】実施の形態２の掃除具の側面断面図である。
【図２１】実施の形態３の掃除具の下面図である。
【図２２】実施の形態４の電気掃除機の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図面を参照して実施の形態について説明する。各図において共通する要素には、同一の符号を付して、重複する説明を簡略化または省略する。なお、本開示における装置、器具、及び部品等の、個数、配置、向き、形状、及び大きさは、原則として、図面に示す個数、配置、向き、形状、及び大きさに限定されない。また、本開示は、以下の各実施の形態で説明する構成のうち、組合わせ可能な構成のあらゆる組合わせを含み得る。
【００１０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１の掃除具を備えた電気掃除機の斜視図である。図１に示すように、実施の形態１の電気掃除機１は、掃除具２、接続パイプ３、吸引ホース４、及び掃除機本体５を備える。掃除具２は、ボディー６、ジョイント７、吸引パイプ８、及びハンドル９を備える。接続パイプ３は、掃除具２の吸引パイプ８に接続されている。掃除機本体５は、ホース接続口１１、電源コード１２、及び車輪１３を備える。ホース接続口１１は、掃除機本体５の前部に位置する。車輪１３は、掃除機本体５の後半部分の両側の側面に位置する。
【００１１】
掃除具２のボディー６は、掃除される面（以下、「被清掃面」と称する）の塵埃を空気と一緒に吸い込む。ジョイント７は、ボディー６に対して吸引パイプ８を回動可能につなぐ。吸引パイプ８は、管状の部材である。吸引パイプ８の一端部は、ジョイント７に接続される。吸引パイプ８の他端部は、接続パイプ３の一端部に接続される。本実施の形態における吸引パイプ８は、棒状または管状のワンドの例である。
【００１２】
接続パイプ３は、途中で折れ曲がった円筒状の部材である。接続パイプ３の他端部は、吸引ホース４の一端部に接続される。吸引ホース４は、可撓性を有する蛇腹状の部材である。吸引ホース４の他端部は、掃除機本体５のホース接続口１１に接続される。掃除機本体５は、塵埃を含む空気から塵埃を分離し、塵埃が取り除かれた空気を排出するためのものである。以下、塵埃を含む空気を「含塵空気」とも呼ぶ。また、塵埃が取り除かれた空気を「清浄空気」とも呼ぶ。清浄空気は、例えば、掃除機本体５から室内に戻される。
【００１３】
使用者が電気掃除機１を用いて掃除を行うとき、使用者はハンドル９を把持する。ハンドル９は、少なくとも部分的に、ゲル等の軟質材で形成されてもよい。ハンドル９が少なくとも部分的に軟質材で形成されることで、ハンドル９を把持する手との間で摩擦力が増大するとともに、使用者がハンドル９を握りやすくなる。その結果、掃除具２の操作性を更に向上させることができる。ハンドル９は、吸引パイプ８より軟らかい材質で形成されてもよい。ハンドル９は、棒状を呈してもよい。棒状のハンドル９の中心軸は、吸引パイプ８の中心軸と一致してもよい。図１において、ハンドル９の中心軸及び吸引パイプ８の中心軸は、一点鎖線で示されている。ハンドル９の全体的な形状が、吸引パイプ８の中心軸と同軸的な棒状の形状を呈する場合には、ハンドル９をひねる場合の手の動き及び筋負荷が小さくなる。その結果、掃除具２の取回しが容易になり、操作性を更に向上させることができる。ハンドル９は、長手方向の中央における断面積よりも先端部の断面積の方が大きくなるように形成されてもよい。ハンドル９は、長手方向においてボディーに近い側よりもボディーから遠い側の方が太くなるように形成されてもよい。
【００１４】
図１における両矢印は、ハンドル９の動かし方の一例を示している。ひねり方向Ａの動きは、ハンドル９及び吸引パイプ８の中心軸周りの回転である。傾き方向Ｂの動きは、床面に対するハンドル９及び吸引パイプ８の角度を変える動きである。
【００１５】
ハンドル９には、操作スイッチ１０が設置されている。操作スイッチ１０は、ハンドル９の根元付近の位置に設けられている。操作スイッチ１０は、使用者が電気掃除機１の運転を制御するためのものである。
【００１６】
電源コード１２は、掃除機本体５内部の図示しないコードリール部に巻き付けられている。後述するように、掃除機本体５は、電動送風機を内蔵する。電源コード１２が外部電源に接続されると、電動送風機等の内部機器が通電する。電動送風機は、通電によって駆動する。電動送風機は、操作スイッチ１０に対する操作に応じて予め設定された吸引動作を行う。
【００１７】
電動送風機が吸引動作を行うと、含塵空気がボディー６に吸い込まれる。ボディー６に吸い込まれた含塵空気は、ジョイント７、吸引パイプ８、接続パイプ３、及び吸引ホース４の内部を通って、掃除機本体５に送られる。ボディー６、ジョイント７、吸引パイプ８、接続パイプ３、及び吸引ホース４は、含塵空気を掃除機本体５へ送る風路を形成する。
【００１８】
図２は、実施の形態１における掃除機本体５の斜視図である。図３は、実施の形態１における掃除機本体５の平面図である。図２及び図３に示すように、掃除機本体５は、収容ユニット１４及び集塵ユニット１５を備える。収容ユニット１４は、集塵ユニット１５以外の各種機器を収容する。ホース接続口１１は、収容ユニット１４の前端部に形成されている。車輪１３は、収容ユニット１４の後ろ半分の両側の側面にある。集塵ユニット１５は、収容ユニット１４に対して着脱可能に取り付けられている。
【００１９】
図４は、実施の形態１における収容ユニット１４の斜視図である。図５は、実施の形態１における収容ユニット１４の平面図である。図４及び図５は、収容ユニット１４から集塵ユニット１５を取り外した状態を示す。図４及び図５に示すように、収容ユニット１４は、収容体１６及び収容体１７を備える。
【００２０】
収容体１６は、上方が開口した箱状を呈する部材である。収容体１６は、例えば、成型品である。電動送風機及びコードリール部は、収容体１６に収容されている。収容体１７は、収容体１６に形成された上記開口を塞ぐように、収容体１６と結合される。収容体１７は、集塵ユニット１５を収容するための空間である収容部を有する。集塵ユニット１５が収容ユニット１４に適切に取り付けられると、集塵ユニット１５の要部は、収容部に配置される。集塵ユニット１５は、収容体１７の上方に配置される。
【００２１】
図４及び図５に示すように、収容ユニット１４には、第１接続口１８及び第２接続口１９が形成されている。第１接続口１８及び第２接続口１９は、収容ユニット１４の上面において、後端部寄りに配置されている。第１接続口１８は、収容ユニット１４の側面のうち一方に寄って配置されている。第２接続口１９は、収容ユニット１４の両側面から等距離に配置されている。第１接続口１８及び第２接続口１９は、集塵ユニット１５が収容ユニット１４に取り付けられた状態において、集塵ユニット１５の内部に通じる。
【００２２】
図６は、図５に示す収容ユニット１４のＣ−Ｃ線での断面図である。図７は、図５に示す収容ユニット１４のＤ−Ｄ線での断面図である。図６及び図７に示すように、収容ユニット１４は、吸気風路形成部２０を備える。吸気風路形成部２０は、掃除機本体５において、含塵空気を集塵ユニット１５に導くための吸気風路２１を形成する。吸気風路形成部２０は、収容体１６の内部空間を通過するように設けられている。吸気風路形成部２０の一端は、収容ユニット１４の前面で開口する。吸気風路形成部２０の上記一端は、ホース接続口１１を形成する。吸気風路形成部２０の他端は、収容ユニット１４の上面で開口する。つまり、吸気風路形成部２０の上記他端は、収容体１７で開口する。吸気風路形成部２０の上記他端は、集塵ユニット１５と接続される第１接続口１８を形成する。
【００２３】
集塵ユニット１５は、含塵空気から塵埃を分離し、分離した塵埃を一時的に溜めておくためのものである。集塵ユニット１５は、内部で含塵空気を旋回させることにより、遠心力によって塵埃を空気から分離する。つまり、集塵ユニット１５は、サイクロン分離機能を有するサイクロン分離装置である。
【００２４】
図６及び図７に示すように、収容ユニット１４は、排気風路形成部２２を備える。排気風路形成部２２は、掃除機本体５において、集塵ユニット１５から排出された清浄空気を図示しない排気口に導くための排気風路２３を形成する。排気風路形成部２２は、収容体１６の内部空間を通過するように設けられている。排気風路形成部２２の一端は、収容ユニット１４の上面で開口する。つまり、排気風路形成部２２の上記一端は、収容体１７で開口する。排気風路形成部２２の上記一端は、集塵ユニット１５と接続される第２接続口１９を形成する。排気風路形成部２２の他端は、収容ユニット１４の外側に向けて開口する。排気風路形成部２２の上記他端は、排気口を形成する。
【００２５】
図６及び図７に示すように、収容ユニット１４の内部には、電動送風機２４が備えられている。電動送風機２４は、電気掃除機１に形成された各風路に、気流を発生させるためのものである。電気掃除機１に形成された各風路とは、外部から掃除機本体５の内部に含塵空気を流入させるための風路、吸気風路２１、集塵ユニット１５内の空間及び排気風路２３である。電動送風機２４は、収容ユニット１４の後端部寄りの予め設定された位置において、排気風路２３内に配置される。
【００２６】
電動送風機２４が吸引動作を開始すると、電気掃除機１に形成された各風路に気流が発生する。このとき、掃除具２、接続パイプ３、及び吸引ホース４の内部には吸引力が発生する。掃除具２のボディー６に吸い込まれた含塵空気は、ホース接続口１１から掃除機本体５の内部に取り込まれる。掃除機本体５の内部に流入した含塵空気は、吸気風路２１を経て、第１接続口１８から集塵ユニット１５に送られる。集塵ユニット１５の内部では、含塵空気から塵埃が分離される。集塵ユニット１５から排出された清浄空気は、排気風路２３に流入し、排気風路２３内において電動送風機２４を通過する。電動送風機２４を通過した清浄空気は、排気風路２３を更に進み、排気口から掃除機本体５の外部に排出される。
【００２７】
図８は、実施の形態１の掃除具２の斜視図である。図９は、実施の形態１の掃除具２の平面図である。図９は、吸引パイプ８を被清掃面に対して垂直にし、かつ、吸引パイプ８を長手方向の途中の位置で切断した状態を示す。図１０は、実施の形態１の掃除具２の下面図である。
【００２８】
図９及び図１０に示すように、掃除具２のボディー６は、近位端６１及び遠位端６２を有する。近位端６１から遠位端６２までの長さ（最大長さ）をＬとする。近位端６１から遠位端６２への方向をボディー６の長手方向と呼ぶ。ボディー６の幅（最大幅）をＷとする。幅Ｗは、平面視でボディー６の長手方向に対して垂直な方向のボディー６の大きさである。ボディー６の長さＬは、ボディー６の幅Ｗより長い。本実施の形態では、平面視におけるボディー６の形状は、長方形である。平面視でボディー６の長手方向に対して垂直な方向を、以下、ボディー６の短手方向と呼ぶ。
【００２９】
本実施の形態では、平面視で近位端６１及び遠位端６２は、直線状に延びる。このような構成に限らず、平面視で近位端６１及び遠位端６２は、少なくとも部分的に、曲線または折れ線でもよい。その場合、ボディー６の長さＬは、平面視で近位端６１と遠位端６２との間の長手方向の最大長さを指すものとする。本実施の形態では、ボディー６の幅Ｗは、ボディー６の長手方向に沿って、一定である。このような構成に限らず、ボディー６の幅Ｗは、ボディー６の長手方向に沿って、変化してもよい。その場合、ボディー６の幅Ｗは、ボディー６の最大幅を指すものとする。
【００３０】
図８に示すように、ボディー６は、上ケース３１及び下ケース３２を含んでもよい。本実施の形態におけるジョイント７は、第一回転部７１及び第二回転部７２を備える。第二回転部７２は、第二回転軸Ｙを中心に回転できるようにボディー６に対して接続されている。第一回転部７１は、第一回転軸Ｘを中心に回転できるように第二回転部７２に対して接続されている。第二回転軸Ｙは、第一回転軸Ｘに対して平行でない。第二回転軸Ｙは、第一回転軸Ｘに対して、交差またはねじれの位置にある。図８中、第一回転軸Ｘ及び第二回転軸Ｙを一点鎖線で示す。本実施の形態では、第二回転軸Ｙは、ボディー６の長手方向に対して実質的に平行である。第一回転軸Ｘは、第二回転軸Ｙに対して実質的に垂直である。このように、本実施の形態におけるジョイント７は、相互に平行でない複数の回転軸である第一回転軸Ｘ及び第二回転軸Ｙを有する。
【００３１】
本実施の形態では、ジョイント７は、ボディー６の近位端６１の端面に接続されている。ジョイント７の第二回転部７２は、ボディー６の近位端６１の端面に対して第二回転軸Ｙを中心に回転可能に接続されている。
【００３２】
本実施の形態では、ジョイント７の第一回転部７１と、吸引パイプ８とが一体的に形成されている。このような構成に限らず、ジョイント７の第一回転部７１と、吸引パイプ８とが別の部材で構成され、両部材が着脱可能に連結されてもよい。
【００３３】
ジョイント７の第二回転部７２が第二回転軸Ｙを中心に回転することに伴って、第一回転軸Ｘの向きが変化するが、第一回転軸Ｘは第二回転軸Ｙに対して垂直に維持される。第二回転部７２は、ボディー６に対して、予め設定された角度の範囲で、第二回転軸Ｙを中心に回転可能である。ジョイント７の第一回転部７１は、第二回転部７２に対して、予め設定された角度の範囲で、第一回転軸Ｘを中心に回転可能である。
【００３４】
図９に示すように、吸引パイプ８の内部には、第一吸引チャネル８１が形成されている。図１０に示すように、ボディー６は、吸引開口４９を備える。吸引開口４９は、ボディー６の底面６４に開口する。ボディー６の底面６４は、使用時すなわち清掃時に被清掃面に対向する。ジョイント７の内部には、吸引開口４９及び第一吸引チャネル８１に対して流体的につながる風路となるチャネル（図示省略）が形成されている。
【００３５】
電動送風機２４が作動すると、吸引開口４９から含塵空気が吸引される。その後、当該含塵空気は、ジョイント７の内部のチャネルと、吸引パイプ８の内部の第一吸引チャネル８１を通過して、接続パイプ３の内部へ流入する。
【００３６】
図１０に示すように、掃除具２は、アジテーター３５及びモーター３７を備える。アジテーター３５は、ボディー６に対して回転可能に取り付けられる。アジテーター３５の回転軸Ｒ１は、ボディー６の長手方向に対して実質的に平行である。アジテーター３５が回転することで、被清掃面が攪拌され、被清掃面から塵埃が掻き上げられる。ボディー６が上ケース３１及び下ケース３２を含む場合には、アジテーター３５は下ケース３２に取り付けられてもよい。アジテーター３５の一端側には、被駆動輪３６が連結されている。被駆動輪３６は、アジテーター３５と一体になって回転する。アジテーター３５の他端側は、シャフト４８を介して、ボディー６に対して回転可能に支持されている。
【００３７】
モーター３７は、アジテーター３５を回転させる動力を出力する。本実施の形態におけるモーター３７は、電動機である。本発明では、アジテーター３５を回転させるモーター３７は、電動機に限定されるものではなく、例えば、空気流によって回転するタービンでもよい。モーター３７は、出力軸３８を備える。モーター３７の出力軸３８の中心線、すなわちモーター３７の回転軸Ｒ２は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に平行である。出力軸３８は、駆動ベルト４０を介して、被駆動輪３６に接続されている。モーター３７の駆動力が、出力軸３８、駆動ベルト４０、及び被駆動輪３６を介してアジテーター３５に伝達することで、アジテーター３５が回転する。図示の構成に代えて、例えばギヤトレーンなどの他の伝達手段によってモーター３７の駆動力をアジテーター３５へ伝達してもよい。
【００３８】
ボディー６は、アジテーターチャンバ５０を備える。アジテーターチャンバ５０は、ボディー６の内部に形成されている。アジテーターチャンバ５０は、アジテーター３５を収容する。アジテーターチャンバ５０の下面の少なくとも一部が開口することで吸引開口４９が形成される。ボディー６は、ボディー６の底面６４以外の面（例えば側面）に形成された吸引開口をさらに備えてもよい。その場合、ボディー６の底面６４以外の面に形成された吸引開口の総開口面積は、ボディー６の底面６４に形成された吸引開口４９の総開口面積より小さいことが望ましい。そのように構成することで、以下の効果が得られる。主として、ボディー６の底面６４に形成された吸引開口４９から塵埃を吸引することができるので、吸引性能のばらつきを軽減できる。
【００３９】
本実施の形態であれば、モーター３７の回転軸Ｒ２を、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に平行にしたことで、以下の効果が得られる。モーター３７を省スペースで配置できる。吸引開口４９の面積を大きくできる。掃除具２を軽量化できる。本実施の形態では、モーター３７から出力軸３８が突出する方向は、アジテーター３５から被駆動輪３６が突出する方向に対して、同じ方向である。
【００４０】
本実施の形態では、モーター３７は、ボディー６の遠位端６２より近位端６１に近い位置に配置されている。これにより、比較的重い部品であるモーター３７の位置がジョイント７に近くなるので、重心をジョイント７の近くへ寄せることができる。それゆえ、使用者がより軽い力で掃除具２を動かすことが可能となる。
【００４１】
図１１は、実施の形態１の掃除具２をボディー６の短手方向の視線で見た側面図である。以下の説明では、ボディー６の長手方向に対する吸引パイプ８の長手軸８２の角度を第一角度αと称する。図１１に示すように、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転することで、第一角度αの大きさを変えることができる。第一角度αは、ボディー６と吸引パイプ８とが形成する角の劣角に対応するものとする。ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転可能な角度範囲は、例えば、図１１が示すように、第一角度αが７０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転可能な角度範囲は、さらに大きくてもよく、例えば、第一角度αが０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。
【００４２】
図１１に示すように、吸引パイプ８の長手軸８２がジョイント７の第一回転部７１に対して傾斜していてもよい。また、図８に示すように、ジョイント７の第一回転部７１に対して、吸引パイプ８の長手軸８２が同軸または平行でもよい。図９に示すように、吸引パイプ８内の第一吸引チャネル８１の断面形状が多角形の場合には、当該多角形の一辺の垂直二等分線と、他の一辺の垂直二等分線との交点を吸引パイプ８の長手方向に連ねた線を吸引パイプ８の長手軸８２とみなしてもよい。また、吸引パイプ８内の第一吸引チャネル８１の断面形状が円形の場合には、当該円の中心を吸引パイプ８の長手方向に連ねた線を吸引パイプ８の長手軸８２とみなしてもよい。
【００４３】
図１２は、実施の形態１の掃除具２をボディー６の長手方向の視線で見た側面図である。図１２における半円の両矢印は、ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転可能な角度範囲の一例を示している。以下の説明では、ボディー６の長手方向に平行な仮想直線と吸引パイプ８の長手軸８２とを含む仮想平面とボディー６の底面６４との間の角度を第二角度βと称する。ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転することで、第二角度βの大きさを変えることができる。ジョイント７が第二回転軸Ｙを中心として回転可能な角度範囲は、例えば、図１２が示すように、第二角度βが０°から１８０°まで変わりうる範囲でもよい。
【００４４】
本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。ジョイント７が第二回転軸Ｙ及び第一回転軸Ｘを中心として回転することで第一角度α及び第二角度βが増減しても、吸引開口４９の開口方向は維持される。前述したように、ジョイント７と連結されている吸引パイプ８は、吸引開口４９の開口方向を維持した状態で、ボディー６に対して、予め設定された角度範囲で傾けることが可能である。ジョイント７が第二回転軸Ｙ及び第一回転軸Ｘを中心として回転可能であること、すなわち第一角度α及び第二角度βが増減可能であることで、図１のひねり方向Ａの動き及び傾き方向Ｂの動きに関係なく、ボディー６の底面６４が被清掃面に対して平行の状態を維持できる。すなわち、吸引開口４９と被清掃面との距離が変化しない。このため、吸引開口４９の周辺の真空度が低下することを抑制でき、吸引性能を良好に維持しながらボディー６を操作することができる。
【００４５】
図９から図１２は、第二角度βが９０°の状態を示す。図１２に示すように、ジョイント７は、第二角度βが９０°の状態で、平面視におけるボディー６の短手方向の中心を通って底面６４に垂直な平面を介して対称な形状を有する。
【００４６】
以下の説明では、例えば家具の間などに形成される幅の狭い隙間を「狭所」と称する。また、従来の掃除具のように、掃除具のボディー６の長手方向の中央にジョイントがあるものを「中央ジョイント式掃除具」と称する。本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。ボディー６の遠位端６２からジョイント７までの長さを、中央ジョイント式掃除具のボディー６の一端からジョイントまでの長さに比べて、長くできる。ボディー６の幅Ｗ以上の幅を有する狭所を掃除するとき、ボディー６を遠位端６２の方から狭所に挿入することで、中央ジョイント式掃除具に比べて、ボディー６を奥へ挿入できる。このため、狭所を容易に掃除できる。平面視においてジョイント７を中心としてボディー６を回転させる際の回転半径が、中央ジョイント式掃除具に比べて長くなる。ボディー６の長手方向の長さを効率的に使用することができる。ボディー６を回転させた際の清掃範囲を広くすることができ、短時間で効率的な清掃が可能となる。
【００４７】
本発明では、ボディー６の近位端６１の端面にジョイント７が接続されなくてもよい。本発明では、ジョイント７が、遠位端６２より近位端６１に近い位置にあればよい。すなわち、ボディー６の長手方向の中央よりも近位端６１の側に偏った位置にジョイント７が配置されればよい。遠位端６２より近位端６１に近い位置にジョイント７があれば、中央ジョイント式掃除具に比べて、ボディー６を狭所のより奥へ挿入できる。
【００４８】
図１３は、実施の形態１の掃除具２の使用形態の例を示す斜視図である。図１４は、実施の形態１の掃除具２の使用形態の他の例を示す斜視図である。図１３は、ボディー６をその短手方向に動かす使用形態を示す。図１４は、ボディー６をその長手方向に動かす使用形態を示す。以下、図１３に示す使用形態を「Ｌ字形態」とも呼び、図１４に示す使用形態を「Ｉ字形態」とも呼ぶ。
【００４９】
使用者は、電気掃除機１を用いて掃除をする際に、ハンドル９を持った手で、掃除具２のボディー６の向きを操作できる。例えば、図１に示すひねり方向Ａにハンドル９が回転されることにより、ジョイント７が回転し、ボディー６の向きが変化する。使用者は、ハンドル９をひねることで、自分から見て前後に動かす際のボディー６の向きを変化させることができる。この場合、ボディー６の向きは、例えば、Ｌ字形態とＩ字形態との間で、変化可能である。ボディー６の向きをＬ字形態にすることで、広いところを容易に掃除できる。ボディー６の向きをＩ字形態にすることで、狭所を容易に掃除できる。Ｌ字形態とＩ字形態との間でボディー６の向きが変化するとき、ボディー６は、被清掃面から離れることなく回転できる。本実施の形態では、このときのボディー６の回転半径は、平面視において、ボディー６の長さＬと同程度である。
【００５０】
本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。状況に応じて、掃除具２の使用形態をＬ字形態とＩ字形態との間で変化させることが可能である。例えば、部屋の中央等の広いところを掃除する場合には、掃除具２をＬ字形態で使用することで、清掃範囲を広くできる。例えば、家具の隙間等の狭所を掃除する場合は、掃除具２をＩ字形態で使用することで、狭所の奥にボディー６を挿入できる。ボディー６の向きを変えるだけで、広いところ及び狭いところを含む多様なシーンの掃除に対応できる。掃除する場所に応じたアタッチメントの取り外し及び付け替えの必要性を低減でき、使用者の負担を軽減できる。
【００５１】
ボディー６の長さＬは、１０ｃｍ以上が好ましい。ボディー６の長さＬが１０ｃｍ以上であれば、掃除具２をＬ字形態で使用する場合及びひねり方向Ａの動きによってボディー６を回転させる場合の清掃範囲を十分に広くできる。ボディー６の長さＬは、３０ｃｍ以下が好ましい。ボディー６の長さＬが３０ｃｍ以下であれば、ジョイント７から遠い位置の吸引開口４９の端部においても、十分に塵埃を吸引可能な吸引力を確保できる。
【００５２】
本実施の形態であれば、ボディー６の長手方向の一端に相当する近位端６１の面にジョイント７が接続されたことで、以下の効果が得られる。平面視においてジョイント７を中心としてボディー６を回転させる際の回転半径を更に大きくできるため、より効率的な清掃が可能となる。被清掃面からジョイント７までの高さが抑えられ、ソファの下等の低所を清掃しやすくなるため、掃除具２の操作性を向上させることができる。ボディー６を狭所のより奥へ挿入できる。このため、狭所を特に容易に掃除できる。
【００５３】
図９、図１０、及び図１２に示すように、第二角度βが９０°の状態で、ボディー６の短手方向に沿ったジョイント７及び吸引パイプ８の大きさは、ボディー６の最大幅Ｗより小さい。このような構成により、本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。狭所の幅がボディー６の最大幅Ｗ以上であれば、掃除具２をＩ字形態にして当該狭所に挿入でき、当該狭所を掃除できる。
【００５４】
図１２に示すように、ジョイント７は、ボディー６の短手方向の実質的に中央に位置する。すなわち、平面視において、ジョイント７と近位端６１の端面との接続部は、ボディー６の幅Ｗの実質的に中央に位置する。このような構成により、本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。掃除具２をＩ字形態にして狭所に挿入するときに、ジョイント７及び吸引パイプ８が妨げとなることをより確実に抑制できる。掃除具２を動かしたときにボディー６が被清掃面から離れにくくなり、高い吸引性能を維持するとともに、操作性を向上できる。
【００５５】
図１５は、実施の形態１の掃除具２のブロック図である。図１５に示すように、掃除具２は、制御部９０及びセンサ９５を備える。制御部９０は、アジテーター３５を駆動するモーター３７の運転を制御する。センサ９５は、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知する検知手段すなわちディテクターの例である。制御部９０は、センサ９５の検知結果に応じて、モーター３７の運転を制御する。基準角度は、例えば、９０°でもよい。基準角度は、例えば、９０°より大きい角度でもよい。
【００５６】
掃除具２がＩ字形態で使用されるときは、掃除具２がＬ字形態で使用されるときに比べて、第一角度αが大きい。第一角度αが基準角度に比べて大きいときには、掃除具２がＩ字形態で使用されているとみなせる。第一角度αが基準角度に比べて小さいときには、掃除具２がＬ字形態で使用されているとみなせる。すなわち、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であることをセンサ９５が検知しているときには、掃除具２がＩ字形態で使用されているとみなせる。第一角度αが基準角度に比べて大きい状態でないことをセンサ９５が検知しているとき、すなわち第一角度αが基準角度に比べて小さい状態であることをセンサ９５が検知しているときには、掃除具２がＬ字形態で使用されているとみなせる。
【００５７】
制御部９０は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときのアジテーター３５の回転速度が、第一角度αが基準角度に比べて小さいときのアジテーター３５の回転速度に比べて低くなるように、モーター３７を制御する。例えば、制御部９０は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときのモーター３７の出力が、第一角度αが基準角度に比べて小さいときのモーター３７の出力に比べて低くなるように、モーター３７への供給電力を制御してもよい。これらのようにすることで、以下の効果が得られる。
【００５８】
アジテーター３５の回転速度が高いと、アジテーター３５の回転によってボディー６をその短手方向に自走させる力が生じる。その一方で、Ｉ字形態で狭所の掃除を行う際は、ボディー６をその長手方向に往復させることで清掃することが想定される。この際に、アジテーター３５の回転による自走力によってボディー６がその短手方向に動くと、使用者の意図する方向と異なる方向にボディー６が動くことになる。このため、操作性が低下する。これに対し、本実施の形態であれば、第一角度αが基準角度に比べて大きいとき、すなわちＩ字形態とみなせるときに、アジテーター３５の回転速度を低くすることで、ボディー６の短手方向への自走力を抑制できる。このため、Ｉ字形態のときに、使用者の意図する方向と異なる方向にボディー６が動くことを確実に抑制でき、操作性が向上する。
【００５９】
アジテーター３５の回転による自走力は、アジテーター３５の回転速度のほかに、被清掃面との摩擦力、アジテーター３５の植毛の硬さ、長さ、毛量、ボディー６にかかる重さ等によって変化する。制御部９０は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときに、使用者が負担に感じない程度まで自走力が抑えられるように制御することが望ましい。
【００６０】
制御部９０は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときに、アジテーター３５の回転を停止させるようにしてもよい。すなわちモーター３７の出力をゼロにしてもよい。アジテーター３５の回転を停止させる、すなわちモーター３７の出力をゼロにすることで、ボディー６の短手方向への自走を確実に防止できる。このため、Ｉ字形態のときに使用者の意図する方向と異なる方向にボディー６が動くことを確実に抑制でき、操作性が向上する。
【００６１】
第一角度αが基準角度に比べて大きい状態から第一角度αが基準角度に比べて小さい状態へ変化した場合には、制御部９０は、アジテーター３５の回転速度を上昇させることで、アジテーター３５の回転速度を通常の回転速度に戻す。第一角度αが基準角度に比べて大きいときにアジテーター３５の回転を停止していた場合には、第一角度αが基準角度に比べて小さい状態へ変化した後、制御部９０は、アジテーター３５の回転を再開させる。
【００６２】
センサ９５は、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知できるものであれば、いかなる原理または方式のものでもよい。センサ９５は、非接触で検知するセンサ（例えば、光学センサ、磁気センサなど）でもよいし、接触式のセンサでもよい。センサ９５についての具体的な構成の図示は省略するが、例えば、センサ９５は、以下のいずれかのようにしてもよい。
【００６３】
（１）センサ９５は、回転角を検知する回転角センサでもよい。ジョイント７の第一回転部７１と第二回転部７２との間に当該回転角センサを備えてもよい。当該回転角センサにより、ジョイント７の第一回転部７１の回転角を検知してもよい。第一回転部７１の回転角を検知することで、第一角度αの値を検知できる。
【００６４】
（２）センサ９５は、吸引パイプ８の姿勢を検知できるセンサ（例えば、傾斜センサ、加速度センサ、角速度センサ、ジャイロセンサ、モーションセンサなど）でもよい。センサ９５は、重力方向を検知することで水平面に対する吸引パイプ８の姿勢を検知してもよい。当該センサ９５を吸引パイプ８に取り付けてもよい。掃除具２は、水平な被清掃面の掃除に使用することが主たる用途である。このため、ボディー６の底面６４が水平であると仮定してもよい。ボディー６の底面６４が水平であると仮定すれば、水平面に対する吸引パイプ８の姿勢を検知することで、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知できる。例えば、センサ９５は、図１１中の仮想ベクトル８３の姿勢を検知してもよい。仮想ベクトル８３は、吸引パイプ８の長手軸８２と第二回転軸Ｙとを含む平面上にあり、かつ、長手軸８２に直交し、図１１に示す方向を向くベクトルである。第一角度αが９０°未満のときには、仮想ベクトル８３は、水平面に対して斜め上向きになる。第一角度αが９０°のときには、仮想ベクトル８３は、水平になる。第一角度αが９０°を超えるときには、仮想ベクトル８３は、水平面に対して斜め下向きになる。基準角度が９０°であると仮定すると、仮想ベクトル８３が水平面に対して斜め下向きであるか斜め上向きであるかをセンサ９５が検知することで、第一角度αが基準角度９０°に比べて大きい状態であるか否かを検知できる。
【００６５】
（３）センサ９５は、距離センサでもよい。当該距離センサは、例えば、図１１において、ジョイント７の第一回転部７１の表面の点７３とボディー６の近位端６１の表面との距離を検知してもよい。図１１の状態では、点７３と近位端６１の表面との距離がゼロである。図１１の状態から、第一角度αが大きくなるほど、点７３と近位端６１の表面との距離が大きくなる。このため、当該距離センサで検知される距離に基づいて、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知できる。
【００６６】
（４）センサ９５は、ジョイント７の第一回転部７１と第二回転部７２との間の位置関係を検知するセンサでもよい。この場合、第二回転部７２に対する第一回転部７１の位置関係に応じて、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態と、第一角度αが基準角度に比べて小さい状態とで、センサ９５が異なる信号を出力してもよい。この場合、センサ９５は、図示を省略するが、例えば、以下のようにしてもよい。センサ９５は、第一回転部７１及び第二回転部７２のいずれか一方に設けた磁石と、他方に設けた磁力検知部または磁場検知部とを備え、磁力検知部または磁場検知部が検知する磁力または磁場に応じて、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知してもよい。センサ９５は、第二回転部７２に対して第一回転部７１が回転することで変形する部材と、当該部材の応力を検知する応力検知部とを備え、応力検知部が検知する応力に応じて、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知してもよい。センサ９５は、第一回転部７１及び第二回転部７２のいずれか一方に設けた発光部と、他方に設けた受光部とを備え、受光部の受光状態の変化に応じて、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知してもよい。
【００６７】
上述したようなセンサ９５によれば、第二角度βの変化にかかわらず、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知できる。
【００６８】
図１６は、図１０中のＥ−Ｅ線での断面図である。図１７は、図１６中のＦ−Ｆ線での断面図である。なお、図１６では、ボディー６については図１０中のＥ−Ｅ線での断面を表し、アジテーター３５、被駆動輪３６、モーター３７、出力軸３８、及び駆動ベルト４０についてはボディー６の近位端６１側から見た側面を表す。
【００６９】
図１６に示すように、アジテーター３５は、筒状基体４３及び突出部材４４を備える。突出部材４４は、筒状基体４３の外周面から突出する。突出部材４４は、筒状基体４３に備えられた保持部（図示省略）により保持される。突出部材４４としては、例えば、繊維質のブラシ毛を用いてもよいし、軟質材のブレード状のものを用いてもよいし、それらの組み合わせを用いてもよい。突出部材４４は、筒状基体４３の外周に、回転軸Ｒ１を中心とするつるまき状に配列されてもよい。その場合、突出部材４４を少なくとも２列以上（例えば、４列）に配列し、列間につるまき状の谷部を形成してもよい。または、突出部材４４は、筒状基体４３の外周に、回転軸Ｒ１に平行に配列されてもよい。
【００７０】
本実施の形態では、ボディー６を水平な被清掃面上に置いたとき、以下の位置関係になる。モーター３７の出力軸３８の中心位置、すなわち回転軸Ｒ２の位置は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１の位置より高い。また、モーター３７の下端の位置は、アジテーター３５の上端の位置より低い。これにより、以下の効果が得られる。アジテーター３５及びモーター３７を省スペースで配置でき、ボディー６を小型化できる。
【００７１】
図１７に示すように、ジョイント７は、その内部に吸引チャネル７４を有する。吸引チャネル７４は、吸引パイプ８内の第一吸引チャネル８１に連通する。吸引チャネル７４は、含塵空気の通路すなわち風路になる。ボディー６は、第二吸引チャネル５１及び隔壁４５を備える。第二吸引チャネル５１及び隔壁４５は、ボディー６の内部に形成されている。第二吸引チャネル５１は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に平行に延びる。第二吸引チャネル５１は、ジョイント７内の吸引チャネル７４に連通する。第二吸引チャネル５１は、含塵空気の通路すなわち風路になる。隔壁４５は、アジテーターチャンバ５０と第二吸引チャネル５１とを隔てる。隔壁４５は、アジテーターチャンバ５０から第二吸引チャネル５１への通気口４６を備える。本実施の形態における隔壁４５が備える通気口４６の数は一つであるが、隔壁４５は複数の通気口４６を有してもよい。通気口４６は、アジテーター３５の外周に対向する。隔壁４５は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に平行である。
【００７２】
本実施の形態におけるボディー６は、第三吸引チャネル５９、隔壁５２、及び開口５３を備える。第三吸引チャネル５９及び隔壁５２は、ボディー６の内部に形成されている。開口５３は、ボディー６とジョイント７との接続面に開口する。第三吸引チャネル５９は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に垂直に延びる。第三吸引チャネル５９は、ボディー６の遠位端６２より近位端６１に近い位置に形成されている。隔壁５２は、アジテーターチャンバ５０と、第三吸引チャネル５９とを隔てる。隔壁４５は、隔壁５２につながっている。隔壁５２は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に垂直である。本実施の形態では、第二吸引チャネル５１は、第三吸引チャネル５９及び開口５３を介して、ジョイント７内の吸引チャネル７４に連通する。このように、第二吸引チャネル５１は、他の通路を介して、吸引チャネル７４に連通してもよい。このような構成に限らず、第二吸引チャネル５１は、他の通路を介さずに、吸引チャネル７４に直接に連通してもよい。
【００７３】
本実施の形態では、第二吸引チャネル５１及び隔壁４５は、アジテーター３５のほぼ全長にわたって、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に沿うように形成されている。このような構成に限らず、第二吸引チャネル５１及び隔壁４５は、アジテーター３５の全長の一部分において、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に沿うように形成されてもよい。
【００７４】
図１７中の矢印は、含塵空気の流れを示す。吸引開口４９からボディー６の内部へ流入した含塵空気は、アジテーターチャンバ５０、通気口４６、第二吸引チャネル５１、第三吸引チャネル５９、及び開口５３を通って、ジョイント７内の吸引チャネル７４へ進む。本実施の形態であれば、アジテーターチャンバ５０と第二吸引チャネル５１とを隔てる隔壁４５に通気口４６を備えたことで、以下の効果が得られる。吸引開口４９からの吸引量がジョイント７側に偏ることを抑制でき、吸引開口４９の全域で吸引量のムラを抑制できる。アジテーター３５によって掻き上げられた塵埃を通気口４６から第二吸引チャネル５１へ効率良く吸引できる。
【００７５】
本実施の形態では、通気口４６は、ボディー６の長手方向の位置に関して、アジテーター３５の長さの中央に対して遠位端６２の側へ偏った位置にある。これにより、以下の効果が得られる。吸引開口４９の全域で吸引量のムラをより確実に抑制できる。アジテーター３５の長手方向についての吸引量のムラを低減できる。隔壁４５が複数の通気口４６を備える場合には、そのうちの少なくとも一つの通気口４６の位置を上記のようにすることで、上記と類似の効果が得られる。隔壁４５が単一の通気口４６を備える場合に、当該通気口４６が、ボディー６の長手方向の位置に関して、アジテーター３５の長さの中央の位置にある場合にも、上記と類似の効果が得られる。隔壁４５が複数の通気口４６を備える場合には、そのうちの少なくとも一つの通気口４６が、ボディー６の長手方向の位置に関して、アジテーター３５の長さの中央の位置にある場合にも、上記と類似の効果が得られる。
【００７６】
図１６に示すように、本実施の形態におけるボディー６は、隔壁３４及びモーターチャンバ３９を備える。モーターチャンバ３９は、モーター３７を収容する。隔壁３４は、モーターチャンバ３９とアジテーターチャンバ５０との間、及び、モーターチャンバ３９と第二吸引チャネル５１との間を隔てる。モーター３７は、少なくとも部分的に、第二吸引チャネル５１の上方に位置する。隔壁４５は、少なくとも部分的に、ボディー６の底面６４及び被清掃面に対して、垂直になっても良い。本実施の形態では、以下のように構成される。第二吸引チャネル５１は、少なくとも部分的に、ボディー６の底面６４とモーター３７との間に位置する。第二吸引チャネル５１の上部の内壁面の位置は、アジテーター３５の上端より低い高さにある。このような構成により、本実施の形態であれば、ボディー６の幅Ｗ及びボディー６の高さを小さくできる。
【００７７】
図１０に示すように、本実施の形態のボディー６は、アジテーターチャンバ５０から遠位端６２の端面につながるアジテーター出入口５４を備える。アジテーター出入口５４を通してアジテーター３５をボディー６から引き抜くことで、アジテーター３５をボディー６から除去できる。アジテーター３５をボディー６から取り外すことで、アジテーター３５に付着した汚れを容易に除去できる。アジテーター３５の外周は弾性変形可能であるので、アジテーター３５の外径より小さい内径を有するアジテーター出入口５４をアジテーター３５が通過可能である。アジテーター３５を支持するシャフト４８は、プラグ５５に連結されている。アジテーター３５は、プラグ５５に対して回転可能である。アジテーター３５をボディー６に対して適切に装着した状態では、プラグ５５がアジテーター出入口５４を塞ぐ。掃除具２は、プラグ５５をアジテーター出入口５４に対してロックする状態とロックを解除する状態とに切り替え可能なロック機構（図示省略）を備えることが望ましい。当該ロック機構は公知であるので、説明を省略する。本実施の形態であれば、モーター３７を、ボディー６の遠位端６２より近位端６１に近い位置に配置したことで、アジテーター３５をアジテーター出入口５４から引き抜き可能な構造を容易に実現できる。
【００７８】
図１０に示すように、本実施の形態の掃除具２は、ボディー６の下部に設置されたローラー４７を備える。ローラー４７は、被清掃面に接触しながら回転可能である。ローラー４７は、被清掃面上でボディー６を支持可能である。ローラー４７を備えたことで、被清掃面上でボディー６がより円滑に移動できる。使用者は、掃除具２のボディー６を被清掃面に対してより軽い力で移動させることが可能となる。ボディー６が被清掃面に対して短手方向に移動するとき（前述したＬ字形態）と、ボディー６が被清掃面に対して長手方向に移動するとき（前述したＩ字形態）との双方に対応できるように、ローラー４７の向きが可変になっていてもよい。または、任意の向きに回転可能な球形のローラーをボディー６の下部に設置してもよい。
【００７９】
掃除具２は、以下のような可動車輪（図示省略）を備えてもよい。可動車輪は、ボディー６の底面６４から突出した第一位置と、ボディー６の内部に退避した第二位置とに変位可能になるように、ボディー６に対して支持される。可動車輪は、第二位置から第一位置へ向かう方向に付勢される。ボディー６が被清掃面に乗っている状態では、可動車輪は、第二位置にある。ボディー６が被清掃面から離れた状態では、可動車輪は、第二位置から第一位置へ移動する。ボディー６には、可動車輪が第二位置のときにオンし、可動車輪が第一位置のときにオフするスイッチ（図示省略）が備えられる。電動送風機２４の動作中に、当該スイッチがオン状態であると、モーター３７に通電され、アジテーター３５が回転する。当該スイッチがオフ状態であると、モーター３７への通電が停止され、アジテーター３５が停止する。以上のように構成することで、ボディー６が被清掃面から離れた状態でアジテーター３５が回転することを防止できる。このため、回転するアジテーター３５に手が触れたりすることを確実に抑制できる。
【００８０】
上記の可動車輪は、少なくとも部分的に、例えば、繊維質材、エラストマー等の軟質材で構成されてもよい。可動車輪は、少なくとも部分的に、例えば、ボディー６の主要部の材質より軟らかい材質で形成されてもよい。ボディー６の前面側（図１０中で上側）の下部には、比較的変形し易い軟質材（例えばエラストマー、塩化ビニール）で形成されたバッファー（図示省略）が設置されてもよい。
【００８１】
また、通気口４６を近位端より遠位端に近い方に配置したことにより、Ｉ字形態等で狭所を掃除する際等に、遠位端側の吸引力が高いために清掃性が向上する。
【００８２】
本実施の形態の掃除具２は、ロック機構２６を備える。図１８は、実施の形態１の掃除具２が備えるロック機構２６を説明するための図である。ロック機構２６は、ロック状態とアンロック状態とに切り替わる。ロック機構２６がロック状態のときには、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることが阻止される。本実施の形態におけるロック機構２６は、第一角度αが保持角度に等しいときに、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転することを阻止する。保持角度は、９０°以下の角度であり、予め設定された角度である。保持角度は、例えば、掃除具２をＬ字形態で使用可能な角度でもよい。本実施の形態では、ジョイント７が第一回転軸Ｘを中心として回転中に第一角度αが保持角度に等しくなると、ロック機構２６が、第一角度αを固定するように作動する。本実施の形態では、掃除具２が一つのロック機構２６を備える場合について説明するが、本発明では、掃除具が複数のロック機構を備えてもよい。
【００８３】
図１８は、第一回転軸Ｘ及び吸引パイプ８の長手軸８２に対して垂直な方向の視線でジョイント７を見た図である。図１８は、部分的に断面図である。図１８は、ロック状態を示す。図１８に示すように、本実施の形態におけるロック機構２６は、第一凹部２６１、ピン２６２、スプリング２６３、及び第二凹部２６４を備える。第一凹部２６１は、ジョイント７の第一回転部７１に形成されている。ピン２６２は、第一凹部２６１に挿入している。ピン２６２は、第一凹部２６１からの突出長さが変わるように移動可能である。スプリング２６３は、第一凹部２６１内に設置されている。スプリング２６３は、第一凹部２６１からのピン２６２の突出長さが大きくなる方向にピン２６２を付勢する。ジョイント７の第二回転部７２は、第一回転軸Ｘを中心とする外周面７２１を有する。第一凹部２６１は、第二回転部７２の外周面７２１に対向する。第二凹部２６４は、第二回転部７２の外周面７２１に形成されている。第二凹部２６４は、第一角度αが保持角度に等しくなったときに第一凹部２６１に対向する位置にある。
【００８４】
第一角度αが保持角度に等しくないときには、以下のようになる。ピン２６２の先端は、第二凹部２６４が形成されていない部分の外周面７２１に接触する。ピン２６２の先端は、外周面７２１に対して摺動可能である。ジョイント７の第一回転部７１が第一回転軸Ｘを中心に第二回転部７２に対して回転可能である。すなわち、第一角度αが変わることが許容される。このような状態は、ロック機構２６のアンロック状態に相当する。
【００８５】
アンロック状態において、第一角度αが保持角度に等しくなると、スプリング２６３に押されることでピン２６２が突出し、ピン２６２の一部が第二凹部２６４に挿入する。すなわち、図１８に示すロック状態に切り替わる。ロック状態では、第一回転部７１が第二回転部７２に対して回転することがピン２６２によって阻止される。このため、第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることが阻止される。
【００８６】
本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、以下の効果が得られる。図１３に示すＬ字形態で使用するときに、ロック機構２６が作動することで、第一角度αが変化しないように保持できる。Ｌ字形態で使用するとき、吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりする。このとき、ボディー６と被清掃面との間の摩擦力により、次のような力が作用する。吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させるときには、第一角度αを縮小させようとする力が作用する。吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て後退させるときには、第一角度αを拡大させようとする力が作用する。仮にロック機構２６がないとすると、吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりするたびに、第一角度αが変化したり、ハンドル９がひねられたりしてしまい、掃除しにくい。これに対し、本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、Ｌ字形態で使用するときに第一角度αの変化を抑制でき、優れた操作性が得られる。
【００８７】
Ｌ字形態で使用しているときに、床の段差を回避したり、他の場所へ移動したりする目的で、ボディー６を被清掃面から持ち上げるようにハンドル９を操作することがある。このときに、仮にロック機構２６がないとすると、第一角度αが拡大する方向にジョイント７が回転することで、遠位端６２が下がるようにボディー６が傾く。その状態からボディー６を被清掃面に再び着地させると、遠位端６２が被清掃面に衝突する可能性がある。これに対し、本実施の形態であれば、ロック機構２６を備えたことで、Ｌ字形態でボディー６を被清掃面から持ち上げたときに、ボディー６が傾くことを抑制でき、ボディー６の底面６４及び吸引開口４９が被清掃面に対して平行または平行近くになる状態を維持できる。このため、円滑かつ容易にボディー６を被清掃面に再び着地させることができる。
【００８８】
第一角度αが保持角度から異なる角度へ変わることをロック機構２６が阻止しているとき、すなわちロック状態のときに、第一角度αを変化させる方向に閾値以上の力が作用した場合に、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除される、すなわちアンロック状態に自動的に切り替わるように構成されてもよい。その場合、当該閾値は、以下の条件を満足することが望ましい。Ｌ字形態で吸引パイプ８がボディー６を使用者から見て前進させたり後退させたりしたときに、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除されないことが望ましい。Ｌ字形態で吸引パイプ８がボディー６を被清掃面から持ち上げたときに、ロック機構２６による第一角度αの固定が自動的に解除されないことが望ましい。
【００８９】
ロック機構２６による第一角度αの固定が解除された場合、すなわちアンロック状態のときには、再び、第一角度αが変化可能になる。その場合、第一角度αは、保持角度に比べて小さい鋭角になってもよい。すなわち、第一角度αが変化可能な角度範囲の途中に保持角度があってもよい。
【００９０】
本実施の形態１の掃除具２は、ロック機構２６による第一角度αの固定を、ロック解除ボタン２５に加えられた操作に応じて解除するリリース機構２７を備える。図１に示すように、ロック解除ボタン２５は、ハンドル９に設置された操作部の例である。図１８に示すように、リリース機構２７は、ワイヤー２８を備える。ワイヤー２８の一端は、ロック機構２６のピン２６２に連結されている。ロック状態でワイヤー２８が引かれると、ピン２６２が第一凹部２６１内へ引き込まれてピン２６２が第二凹部２６４から抜けることで、アンロック状態になる。図示を省略するが、ワイヤー２８の他端側は、ジョイント７及び吸引パイプ８に沿って、ハンドル９の内部まで延びている。ハンドル９には、ロック解除ボタン２５が押されたときの動きを、ワイヤー２８を引く動きに変換する機構（図示省略）が内蔵されている。ロック機構２６が作動した状態のとき、使用者がロック解除ボタン２５を押すと、ワイヤー２８が引かれて、ロック機構２６による第一角度αの固定が解除される。本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。使用者は、ロック機構２６により第一角度αが固定された状態のときに第一角度αを変えることを希望する場合には、ハンドル９を保持している指の位置を変えてロック解除ボタン２５を押すだけで、ロック機構２６による第一角度αの固定を解除できる。このため、ボディー６と吸引パイプ８とを遠ざける方向にハンドル９に力を入れる必要がない。よって、ボディー６の遠位端６２側が被清掃面から離れるようにボディー６が傾いたりしないので、一時的に吸込性能が低下することを確実に抑制できる。また、ボディー６を足等で押さえつけるような動作をする必要がないので、煩わしさが生じない。
【００９１】
本実施の形態におけるロック機構２６及びリリース機構２７の構成は、一例である。本実施の形態におけるロック機構２６及びリリース機構２７は、同一または類似の機能を発揮し得る他の構成に置換できる。例えば、上述したリリース機構２７に代えて、ロック解除ボタン２５に加えられた操作を電気信号により伝達してアクチュエータを作動させることでロック機構２６を解除する構成にしてもよい。
【００９２】
図１３に示すＬ字形態で使用するときには、第二角度βが変わり得る。本実施の形態１におけるロック機構２６は、第二角度βが変わることを妨げない。このため、図１３に示すＬ字形態で使用するときに第二角度βが変わることをロック機構２６が妨げないので、操作性を良好にできる。少なくともＬ字形態で使用するときに、すなわち、少なくとも第一角度αが保持角度に等しいときに、第二角度βが変わることをロック機構２６が妨げることがなければ、上記と類似の効果が得られる。
【００９３】
ロック機構２６の保持角度は、前述した基準角度、すなわちアジテーター３５の回転速度を低下またはゼロにするときの角度より小さい角度でもよい。あるいは、ロック機構２６の保持角度は、基準角度に等しくてもよい。前述したセンサ９５は、ロック機構２６がロック状態であるかアンロック状態であるかを検知してもよい。ロック機構２６がロック状態であるときには、Ｌ字形態であり、第一角度αが基準角度に比べて小さい状態である、と考えることができる。ロック機構２６がアンロック状態であるときには、Ｉ字形態であり、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態である、と考えることができる。そこで、制御部９０は、ロック機構２６がアンロック状態であることをセンサ９５が検知しているときのアジテーター３５の回転速度を、ロック機構２６がロック状態であることをセンサ９５が検知しているときのアジテーター３５の回転速度に比べて、低くするか、またはゼロにするように制御してもよい。このようにすることで、以下の効果が得られる。ロック機構２６のロック状態とアンロック状態との切り替わりに伴ってアジテーター３５の回転速度が変わることで、使用者が当該回転速度の変化を認知しやすくなる。これにより、Ｉ字形態で使用するときに、ボディー６がその短手方向へ自走するのではないかとの心理的な抵抗感を使用者が感じることを抑制でき、掃除のしやすさを実感できる。ロック機構２６がロック状態であるかアンロック状態であるかを検知するセンサ９５は、例えば、ロックを解除するときに生ずる角速度の上昇を検知するもの、ロック時の摩擦力を検知するもの、接触していたものが非接触になることを検知するものなど、いかなる方法で検知するものでもよい。
【００９４】
本実施の形態１では、センサ９５の検知結果に応じて、制御部９０が、アジテーター３５を駆動するモーター３７の運転を制御する構成を例に説明した。本発明は、このような例に限定されない。例えば、アジテーター３５を駆動する駆動手段は、制御部９０及びセンサ９５によらずに、第一角度αに応じて機械的にアジテーター３５の回転速度を調整またはアジテーター３５を停止させるように構成されてもよい。例えば、図示を省略するが、以下のようにしてもよい。モーター３７とアジテーター３５との間の動力伝達経路の途中に、動力を断接するクラッチを設ける。第一角度αが変化するときのジョイント７の動きを、当該クラッチの断接に変換する変換機構を設ける。当該変換機構は、第一角度αが基準角度に比べて小さいときには、当該クラッチを接続させることで、アジテーター３５を回転させる。当該変換機構は、第一角度αが基準角度に比べて大きいときには、当該クラッチを遮断または半クラッチの状態にすることで、アジテーター３５の回転を停止または速度低下させる。
【００９５】
実施の形態２．
次に、図１９及び図２０を参照して、実施の形態２について説明するが、上述した実施の形態１との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。なお、後述する実施の形態を含め、図１９以降の図では、便宜上、各部の形状、構造、及び壁の厚みなどを部分的に省略または簡略化して図示する。
【００９６】
図１９は、実施の形態２の掃除具２Ａの下面図である。図１９に示すように、本実施の形態２の掃除具２Ａでは、モーター３７は、ボディー６の近位端６１より遠位端６２に近い位置に配置されている。このような構成により、本実施の形態であれば、以下の効果が得られる。ジョイント７の付近の吸引チャネル（本実施の形態では図示省略）の形状がモーター３７の配置による影響を受けることを抑制できるので、ジョイント７の付近の吸引チャネルの形状を容易かつ良好に形成できる。ジョイント７へ向かう含塵空気の流れから離れた位置にモーター３７を配置できるので、モーター３７に塵埃が入りにくい。モーター３７を冷却しやすい。モーター３７の寿命を向上できる。アジテーター３５の回転速度を向上でき、塵埃除去性能が向上する。
【００９７】
図２０は、実施の形態２の掃除具２Ａの側面断面図である。図２０は、実施の形態２の掃除具２Ａを、図１９中のＧ−Ｇ線に相当する位置で切断した断面図である。
【００９８】
本実施の形態２の掃除具２Ａは、以下のように構成されている。モーター３７の出力軸３８の中心すなわち回転軸Ｒ２は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して実質的に平行である。図２０に示すように、ボディー６の短手方向の視線で見て、モーター３７の回転軸Ｒ２は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して、斜め上の位置にある。ボディー６は、モーターチャンバ４２を備える。モーターチャンバ４２は、モーター３７を収容する。隔壁４１は、モーターチャンバ４２とアジテーターチャンバ５０との間、及び、モーターチャンバ４２と第二吸引チャネル５１との間を隔てる。モーター３７は、少なくとも部分的に、第二吸引チャネル５１の上方に位置する。
【００９９】
本実施の形態２であれば、ボディー６を水平な被清掃面上に置いたとき、以下の位置関係になる。モーター３７の出力軸３８の中心位置、すなわち回転軸Ｒ２の位置は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１の位置より高い。また、モーター３７の下端の位置は、アジテーター３５の上端の位置より低い。モーター３７の回転軸Ｒ２は、アジテーター３５の回転軸Ｒ１に対して斜め上の位置になる。このような構成により、以下の効果が得られる。ボディー６の短手方向及び高さ方向の小型化が可能となる。
【０１００】
実施の形態３．
次に、図２１を参照して、実施の形態３について説明するが、上述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図２１は、実施の形態３の掃除具２Ｂの下面図である。
【０１０１】
図２１に示すように、本実施の形態３の掃除具２Ｂは、第一アジテーター３５ａ、第二アジテーター３５ｂ、第一モーター３７ａ、及び第二モーター３７ｂを備える。第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂは、それらの回転軸Ｒ１が同軸上にある。第一アジテーター３５ａの位置は、遠位端６２より近位端６１に近い。第二アジテーター３５ｂの位置は、近位端６１より遠位端６２に近い。
【０１０２】
第一アジテーター３５ａは、第一モーター３７ａにより駆動される。第二アジテーター３５ｂは、第二モーター３７ｂにより駆動される。第一モーター３７ａの回転軸Ｒ２と、第二モーター３７ｂの回転軸Ｒ３とは、同軸上にあってもよいし、同軸上になくてもよい。第一モーター３７ａ及び第二モーター３７ｂの少なくとも一方は、正逆両方向に回転可能である。
【０１０３】
制御部９０は、第一角度αが基準角度に比べて大きい状態であるか否かを検知可能なセンサ９５の信号に応じて、第一モーター３７ａ及び第二モーター３７ｂを以下のように制御する。第一角度αが基準角度に比べて小さいときには、第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂを同方向に回転させる。以下の説明では、このときの第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂの回転方向を正回転とする。
【０１０４】
第一角度αが基準角度に比べて大きいときには、制御部９０は、第一モーター３７ａ及び第二モーター３７ｂのいずれか一方を逆回転させることで、第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂのいずれか一方を逆回転させる。すなわち、第一角度αが基準角度に比べて大きいときには、第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂを互いに反対方向に回転させる。
【０１０５】
本実施の形態であれば、第一角度αが基準角度に比べて大きいとき、すなわちＩ字形態とみなせるときに、第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂが互いに反対方向に回転することで、以下の効果が得られる。第一アジテーター３５ａによる自走力と、第二アジテーター３５ｂによる自走力とが反対方向になることで、両者が相殺される。このため、Ｉ字形態のときに、使用者の意図する方向と異なる方向にボディー６が動くことを確実に抑制でき、操作性が向上する。
【０１０６】
第二アジテーター３５ｂの軸方向の長さＬ２は、第一アジテーター３５ａの軸方向の長さＬ１より短いことが望ましい。第一アジテーター３５ａの位置は、ジョイント７に近い。このため、第一アジテーター３５ａによる自走力が作用してもボディー６は比較的動きにくい。これに対し、第二アジテーター３５ｂの位置は、ジョイント７から遠い。このため、第二アジテーター３５ｂによる自走力が作用すると、ボディー６がジョイント７を中心にして回転し、ボディー６が斜めの方向を向きやすい。第二アジテーター３５ｂの軸方向の長さＬ２を、第一アジテーター３５ａの軸方向の長さＬ１より短くすることで、第二アジテーター３５ｂによる自走力を小さくできる。よって、第二アジテーター３５ｂの自走力によってボディー６が斜めの方向を向くことをより確実に抑制できる。ただし、このような構成に限らず、第二アジテーター３５ｂの軸方向の長さＬ２は、第一アジテーター３５ａの軸方向の長さＬ１に等しくてもよい。
【０１０７】
第一角度αが基準角度に比べて大きいとき、第一アジテーター３５ａが正回転し第二アジテーター３５ｂが逆回転することが望ましい。一般に、掃除具は、アジテーターが正回転するときに高い吸込性能を発揮するように設計されている。アジテーターが逆回転するときは、アジテーターが正回転するときに比べて、吸込性能が低くなる。第一角度αが基準角度に比べて大きいときに、長さが長い第一アジテーター３５ａが正回転し、長さが短い第二アジテーター３５ｂが逆回転することで、吸込性能の低下を少なくできる。
【０１０８】
ただし、上記の構成に限らず、第一角度αが基準角度に比べて大きいとき、第二アジテーター３５ｂが正回転し第一アジテーター３５ａが逆回転してもよい。これにより、以下の効果が得られる。第一角度αを検知するためのセンサ９５は、ジョイント７側に設置されると考えられる。第二アジテーター３５ｂを逆回転させない場合には、ジョイント７から遠い位置にある第二モーター３７ｂと、ジョイント７側にあるセンサ９５とを導線で結ぶ必要がない。近位端６１に近い第一アジテーター３５ａを駆動する第一モーター３７ａを正逆両方向に回転可能にすることで、ジョイント７側にあるセンサ９５と第一モーター３７ａとの間を接続する導線の距離を短くでき、省スペース化が可能となる。
【０１０９】
本実施の形態では、第一モーター３７ａ及び第二モーター３７ｂを、第一アジテーター３５ａ及び第二アジテーター３５ｂの斜め上に配置してもよい。その場合、省スペース化が可能となる。また、近位端６１側の第一モーター３７ａの下を風路にしてもよい。その場合、塵埃を持ち上げることなく、吸引ができる。このため、近位端６１側に第一モーター３７ａを配置することが、吸引性能の低下を招かないようにできる。
【０１１０】
実施の形態４．
次に、図２２を参照して、実施の形態４について説明するが、上述した実施の形態との相違点を中心に説明し、同一部分または相当部分については説明を簡略化または省略する。図２２は、実施の形態４の電気掃除機１Ａの斜視図である。図２２に示す電気掃除機１Ａは、例えば、コードレスタイプの充電式の電気掃除機である。本実施の形態４の電気掃除機１Ａは、掃除具２及び掃除機本体５Ａを備える。
【０１１１】
本実施の形態４の掃除具２の構造は、実施の形態１の掃除具２と同一または類似である。本実施の形態４の電気掃除機１Ａは、実施の形態１の掃除具２と同一または類似の掃除具に代えて、実施の形態２の掃除具２Ａまたは実施の形態３の掃除具２Ｂと同一または類似の掃除具を備えてもよい。
【０１１２】
掃除機本体５Ａの外形は、円柱状である。掃除機本体５Ａは、収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａを備える。収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａの外形は、円柱状である。集塵ユニット１５Ａは、収容ユニット１４Ａの下側に、着脱可能に取り付けられる。ハンドル９は、掃除機本体５の上部に連結される。図２２中で、ハンドル９の中心軸及び掃除機本体５Ａの中心軸は、一点鎖線で示されている。ハンドル９の中心軸は、掃除機本体５Ａの中心軸と一致してもよい。ハンドル９の中心軸は、収容ユニット１４Ａ及び集塵ユニット１５Ａの中心軸と一致してもよい。
【０１１３】
本実施の形態４において、掃除具２の吸引パイプ８は、吸引ホース４を介さずに掃除機本体５Ａに接続されている。吸引パイプ８は、集塵ユニット１５Ａの内部に通じている。吸引パイプ８の中心軸は、掃除機本体５Ａの中心軸に対して平行でもよい。使用者は、電気掃除機１Ａを使用する際に、ハンドル９を把持することで掃除機本体５Ａの重量を支えながら掃除を行う。本実施の形態４の電気掃除機１Ａは、収容ユニット１４Ａの内部に収容された電動送風機２４Ａを備える。電動送風機２４Ａの中心軸は、収容ユニット１４Ａの中心軸と一致してもよい。
【０１１４】
実施の形態４において、ハンドル９は、中心軸が電動送風機２４Ａの中心軸に一致する棒状の部位を有する。ハンドル９の全体的な形状は、中心軸が電動送風機２４Ａの中心軸に一致する棒状の形状でもよい。これらの構成によれば、以下の効果が得られる。使用者が把持する位置と掃除機本体５Ａの重心との距離が近くなる。これにより、特に、ハンドル９をひねる場合に必要な力が小さくて済む。その結果、電気掃除機１Ａの使用時に使用者の手に掛かる負荷を軽減し、操作性を更に向上させることができる。
【０１１５】
実施の形態４において、ハンドル９は、長手方向の中心における断面積よりも先端部の断面積の方が大きくなるように形成されている。このため、ボディー６を持ち上げる際等に、使用者の手がハンドル９から滑ったとしても、径が相対的に太い先端部が抜止めの役割を果たす。その結果、電気掃除機１の使用時にハンドル９が手から滑落することを抑制し、操作性を更に向上させることができる。
【０１１６】
実施の形態１から４では、吸引掃除機用の掃除具を例に本発明を説明した。本発明の掃除具は、吸引掃除機用の掃除具に限定されない。例えば、本発明の掃除具は、アジテーターの回転によって被清掃面を磨き掃除する掃除具にも適用可能である。その場合、アジテーターの表面に、繊維品あるいはスポンジなどを保持してもよい。
【符号の説明】
【０１１７】
１，１Ａ  電気掃除機、  ２，２Ａ，２Ｂ  掃除具、  ３  接続パイプ、  ４  吸引ホース、  ５，５Ａ  掃除機本体、  ６  ボディー、  ７  ジョイント、  ８  吸引パイプ、  ９  ハンドル、  １０  操作スイッチ、  １１  ホース接続口、  １２  電源コード、  １３  車輪、  １４，１４Ａ  収容ユニット、  １５，１５Ａ  集塵ユニット、  １６，１７  収容体、  １８  第１接続口、  １９  第２接続口、  ２０  吸気風路形成部、  ２１  吸気風路、  ２２  排気風路形成部、  ２３  排気風路、  ２４，２４Ａ  電動送風機、  ２５  ロック解除ボタン、  ２６  ロック機構、  ２７  リリース機構、  ２８  ワイヤー、  ３１  上ケース、  ３２  下ケース、  ３４  隔壁、  ３５  アジテーター、  ３５ａ  第一アジテーター、  ３５ｂ  第二アジテーター、  ３６  被駆動輪、  ３７  モーター、  ３７ａ  第一モーター、  ３７ｂ  第二モーター、  ３８  出力軸、  ３９  モーターチャンバ、  ４０  駆動ベルト、  ４１  隔壁、  ４２  モーターチャンバ、  ４３  筒状基体、  ４４  突出部材、  ４５  隔壁、  ４６  通気口、  ４７  ローラー、  ４８  シャフト、  ４９  吸引開口、  ５０  アジテーターチャンバ、  ５１  第二吸引チャネル、  ５２  隔壁、  ５３  開口、  ５４  アジテーター出入口、  ５５  プラグ、  ５９  第三吸引チャネル、  ６１  近位端、  ６２  遠位端、  ６４  底面、  ７１  第一回転部、  ７２  第二回転部、  ７３  点、  ７４  吸引チャネル、  ８１  第一吸引チャネル、  ８２  長手軸、  ８３  仮想ベクトル、  ９０  制御部、  ９５  センサ、  ２６１  第一凹部、  ２６２  ピン、  ２６３  スプリング、  ２６４  第二凹部、  ７２１  外周面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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