(57)【要約】【課題】電源からコントローラへの電力の供給が行われていないときにはバーナを燃焼させることがなく、安全でかつコネクタの接続スペースを確保しやすい屋内設置型給湯装置を提供する。【解決手段】電池ケースに装填された乾電池（電源）からコントローラに電力が供給されていないときにはバーナを燃焼させないようにし、かつ、異常報知ランプと、電池ケースの正極および負極とが接続される一のコネクタＣＯＮ１と、コントローラが備える他のコネクタＣＯＮ２とが接続され、電池ケースの正極と一のコネクタとの接続点の配置箇所の中心点を第１の中心点（Ａ点）とし、電池ケースの負極と一のコネクタとの接続点の配置箇所の中心点を第２の中心点（Ｅ点）とし、異常報知ランプと一のコネクタとの接続点配置箇所の中心点を他の中心点（Ｂ、Ｃ、Ｄ点）としたとき、他の中心点を、第１の中心点と第２の中心点とを結ぶ線分を対角線Ｌとする長方形Ｒｆ内に位置させる。【選択図】図７
2017150785.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の点火操作によって燃焼を開始するバーナと、
前記バーナの燃焼を制御するコントローラと、
前記バーナまたは前記コントローラの異常を報知する異常報知ランプと
を具備し、
前記コントローラが、電池ケースに装填された乾電池を電源とし、前記電源から前記コントローラに電力が供給されていないときには、前記バーナを燃焼させることができないように構成され、かつ、
前記異常報知ランプと、前記電池ケースの正極と、前記電池ケースの負極とが接続される一のコネクタと、前記コントローラが備える他のコネクタとが接続され、
前記電池ケースの正極と前記一のコネクタとの接続点の、前記一のコネクタの前記他のコネクタに対する挿抜方向視における配置箇所の中心点を第１の中心点とし、
前記電池ケースの負極と前記一のコネクタとの接続点の、前記挿抜方向視における配置箇所の中心点を第２の中心点とし、
前記異常報知ランプと前記一のコネクタとの接続点の、前記挿抜方向視における配置箇所の中心点を他の中心点としたとき、
前記他の中心点が、前記第１の中心点と前記第２の中心点とを結ぶ線分を対角線とする長方形で囲繞される領域内に位置していること
を特徴とする屋内設置型給湯装置。
【請求項２】
前記他の中心点が、前記第１の中心点と前記第２の中心点との間に位置する形態で、前記他の中心点と、前記第１の中心点と、前記第２の中心点とが一直線上に位置することを特徴とする請求項１記載の屋内設置型給湯装置。
【請求項３】
前記他の中心点と、前記第１の中心点と、前記第２の中心点とが、前記長方形の外形線上に位置することを特徴とする請求項１記載の屋内設置型給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は給湯装置に関し、詳しくは、屋内に設置して用いられる屋内設置型給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
不完全燃焼が生じた場合に、それを検出して燃焼を停止するように構成された燃焼制御装置を有する給湯装置が広く知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、バーナの燃焼炎の温度を検出する第１温度検出手段と、バーナにより加熱される熱交換器の周囲温度を第２検出温度として検出し、第２検出温度の値により、熱交換器の排気通路が狭くなって排気ガスが流れにくくなる排気閉塞状態の発生の有無を検出する排気閉塞状態検出手段と、第１温度検出手段と排気閉塞状態検出手段の検出出力に基づいてバーナの燃焼を制御するコントローラとを備え、第１温度検出手段により検出される温度である第１検出温度が設定値より低くなったときにバーナの燃焼が停止され、かつ、第２検出温度が高いときにはバーナの加熱量が大きく、また、第２検出温度が低いときにはバーナの加熱量が小さいと判定するように構成された燃焼制御装置を備えた給湯装置が開示されている。
【０００４】
また、特許文献１の発明を実施するための形態の欄には、
（ａ）異常報知ランプを備え、以下のように給湯装置の制御状態の報知を行うこと、
（ｂ）不着火検出状態により点火動作を中断したことを、ランプ（異常報知ランプ）の点滅により報知すること、
（ｃ）不完全燃焼検出状態をランプ（異常報知ランプ）の点滅により報知すること
などが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−２０２６５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の給湯装置の場合、異常報知用のランプ側のコネクタと、コントローラが実装された電装基板側のコネクタの間の接続に不良が生じると、燃焼異常などの報知（異常報知）を確実に行うことができず、給湯装置が不適切な条件で運転されてしまうという問題点がある。
また、実際に給湯装置を設計する場合に、異常報知ランプ側のコネクタと、コントローラが実装された電装基板側のコネクタ（基板用コネクタ）の接続を行うための領域に制約が生じる場合があり、改善の余地があるのが実情である。
【０００７】
本発明は、上記の課題を解決するものであり、電源からコントローラへの電力の供給が行われていないときにはバーナを燃焼させることがなく、安全で、異常報知ランプ側のコネクタと、コントローラ側のコネクタの接続に必要なスペースを確保しやすい屋内設置型給湯装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、本発明の屋内設置型給湯装置は、
所定の点火操作によって燃焼を開始するバーナと、
前記バーナの燃焼を制御するコントローラと、
前記バーナまたは前記コントローラの異常を報知する異常報知ランプと
を具備し、
前記コントローラが、電池ケースに装填された乾電池を電源とし、前記電源から前記コントローラに電力が供給されていないときには、前記バーナを燃焼させることができないように構成され、かつ、
前記異常報知ランプと、前記電池ケースの正極と、前記電池ケースの負極とが接続される一のコネクタと、前記コントローラが備える他のコネクタとが接続され、
前記電池ケースの正極と前記一のコネクタとの接続点の、前記一のコネクタの前記他のコネクタに対する挿抜方向視における配置箇所の中心点を第１の中心点とし、
前記電池ケースの負極と前記一のコネクタとの接続点の、前記挿抜方向視における配置箇所の中心点を第２の中心点とし、
前記異常報知ランプと前記一のコネクタとの接続点の、前記挿抜方向視における配置箇所の中心点を他の中心点としたとき、
前記他の中心点が、前記第１の中心点と前記第２の中心点とを結ぶ線分を対角線とする長方形で囲繞される領域内に位置していること
を特徴としている。
【０００９】
また、本発明の屋内設置型給湯装置においては、前記他の中心点が、前記第１の中心点と前記第２の中心点との間に位置する形態で、前記他の中心点と、前記第１の中心点と、前記第２の中心点とが一直線上に位置することが好ましい。
【００１０】
また、前記他の中心点と、前記第１の中心点と、前記第２の中心点とが、前記長方形の外形線上に位置することが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の屋内設置型給湯装置は、上述のように、前記コントローラが、電池ケースに装填された乾電池を電源とし、前記電源から前記コントローラに電力が供給されていないときには、バーナを燃焼させることができないように構成されているので、異常報知ランプとコントローラとを接続するコネクタに接続不良が生じた場合に、バーナが燃焼不能となるので、安全な屋内設置型給湯装置とすることができる。
【００１２】
また、異常報知ランプおよび電池ケースの正極および電池ケースの負極が接続される一のコネクタと、コントローラが備える他のコネクタとが接続され、電池ケースの正極と一のコネクタとの接続点の、一のコネクタの他のコネクタに対する挿抜方向視における配置箇所の中心点を第１の中心点とし、電池ケースの負極と一のコネクタとの接続点の、挿抜方向視における配置箇所の中心点を第２の中心点とし、異常報知ランプと一のコネクタとの接続点の、挿抜方向視における配置箇所の中心点を他の中心点としたとき、他の中心点が、第１の中心点と第２の中心点とを結ぶ線分を対角線とする長方形で囲繞される領域内に位置するようにしているので、異常報知ランプ側のコネクタと、コントローラ側のコネクタの接続に必要なスペースを効率よく確保して、両者の接続信頼性の高い屋内設置型給湯装置を実現することができる。
【００１３】
また、本発明の屋内設置型給湯装置において、他の中心点が、第１の中心点と第２の中心点との間に位置する形態で、他の中心点と、第１の中心点と、第２の中心点とが一直線上に位置するようにした場合、第１および第２の中心点と、他の中心点が位置する領域を細長い形状にすることができる。つまり、上記の構成は、他の中心点および第１の中心点および第２の中心点が位置する領域を細長い形状にする必要がある場合に有意義である。
【００１４】
また、他の中心点と、第１の中心点と、第２の中心点とが、上記長方形の外形線上に位置するようにした場合、他の中心点と、第１の中心点と、第２の中心点が位置する領域を細長い形状にすることができない場合に有意義である。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の全体構成図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の制御ブロック図である。
【図３】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の制御部における、異常報知ランプ駆動回路周辺を示す回路図である。
【図４】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置のランプ色認識報知の態様を示すタイムチャートである。
【図５】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の異常報知ランプによる制御状態の報知の態様を示すタイムチャートである。
【図６】本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の異常報知ランプによる制御状態の報知の態様を示すタイムチャートである。
【図７】（ａ）本発明の一実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の異常報知ランプと制御部を接続するコネクタのリード線の配列をコネクタの挿抜方向から見た図、（ｂ）は側面から見た図である。
【図８】本発明の別実施形態にかかる屋内設置型給湯装置の異常報知ランプと制御部を接続するコネクタのリード線の配列をコネクタの挿抜方向から見た図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところを詳しく説明する。
【００１７】
［実施形態］
以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところを詳しく説明する。
図１は本発明の実施形態にかかる屋内設置型給湯装置（以下、単に「給湯装置」ともいう）の全体構成図である。
この給湯装置は、燃焼室Ｒを構成するための筒胴１を備え、この筒胴１の内側上端部には、フィンチューブ型の水加熱用の熱交換器２が設けられている。また、筒胴１の下方には熱交換器２を加熱するバーナ３が設けられている。
【００１８】
さらに、熱交換器２への給水路Ｗｉには、止水弁４、水圧変化に応動して給水量を調整する水ガバナ５、および分流弁６が順次配設されている。一方、熱交換器２からの出湯路Ｗｏには、フレキシブル管７を介して出湯具８が接続されている。そして、上記の分流弁６と出湯路Ｗｏとの間にはバイパス路Ｗｂが設けられ、分流弁６の開度により、給水路Ｗｉから出湯路Ｗｏへバイパス路Ｗｂを介して分流供給されるバイパス水量の割合が調整されるように構成されている。
【００１９】
また、バーナ３へのガス供給路Ｇには、遮断弁９、水圧応動弁１０、ガスガバナ１１、および燃料ガス供給量を調整する調整弁１２が順次介装されている。
【００２０】
そして、この給湯装置においては、水圧応動弁１０は、連動杆１０ａを介して水ガバナ５との連動により給水状態でのみ弁が開くように構成されており、また、ガスガバナ１１は、燃料ガス供給の元圧変化に応動してバーナ３への燃料ガス供給圧を適正圧に保つように構成されている。
【００２１】
さらに、この給湯装置においては、バーナ３に近接して点火プラグ１６が設けられ、バーナ３の燃焼炎に接触するように第１熱電対１７が配設されている。また、燃焼室Ｒを構成する筒胴１に形成した測温用開口１ａには、感熱部が臨む状態で第２熱電対２１が配設されている。
【００２２】
そして、上記の第１熱電対１７が、本発明におけるバーナの燃焼炎の温度を検出する第１温度検出手段に対応しており、また、第２熱電対２１が、本発明におけるバーナ３により加熱される熱交換器２の周囲温度を検出し、その検出値を熱交換器２の排気通路が狭くなって排気ガスが流れにくくなる排気閉塞状態の発生の有無を判断するための第２検出値として出力する第２温度検出手段に対応している。
【００２３】
第１熱電対１７は、金属性の熱電対取付板を用いて感熱部を正常燃焼状態の燃焼炎の内部に位置するように配設されているとともに、そのプラス側が熱電対取付板と電気的に接続して設けられており、バーナ３の燃焼炎の温度に応じた起電力を出力する。
【００２４】
また、第２熱電対２１は、そのプラス側が内胴１と電気的に接続して設けられており、バーナ３から熱交換器２を通過する筒胴１内の燃焼ガスの排気通路が狭くなって排気閉塞状態が発生したときには、筒胴１の測温用開口１ａから高温の燃焼ガスが流出するので、そのときに流出した燃焼ガスの温度に応じた起電力を出力する。
【００２５】
そして、図２に示すように、第１熱電対１７のマイナス端子を後述するコントローラ１００の入力端子ｃｃに接続し、第１熱電対１７のプラス端子をコントローラ１００の入力端子ａａに接続している。また、第２熱電対２１のマイナス端子をコントローラ１００の入力端子ｂｂに接続し、第２熱電対２１のプラス端子をコントローラ１００の入力端子ａａに接続している。ここで、コントローラ１００の入力端子ａａは接地されている。以上のように、コントローラ１００の入力端子ａａ−ｃｃ間にはバーナ３の燃焼炎の温度に応じた起電力が端子ａａ側をプラスとして入力され、コントローラ１００の入力端子ａａ−ｂｂ間にはバーナ３から熱交換器２を通過する筒胴１内の燃焼ガスの排気通路が狭くなって排気閉塞状態が発生したときに流出した燃焼ガスの温度に応じた起電力が端子ａａ側をプラスとして入力されるように構成している。
【００２６】
さらに、バーナ３に対向するガスノズル１８の下方近傍の位置にはノズル近傍用温度ヒューズ１９が、また、筒胴１の外周部の背面側（給湯装置を壁面に設置する場合は、壁面側）近傍に筒胴用温度ヒューズ２０が、それぞれ配設されている。
【００２７】
ノズル近傍用温度ヒューズ１９は、ガスノズル１８の近傍の温度が異常高温になると溶断するものであり、また、筒胴用温度ヒューズ２０は、筒胴１の上部外周近傍の温度が異常高温になると溶断するものであって、両ヒューズ１９，２０はそれぞれ同様の構成のものである。そして、特に図示しないが、両ヒューズ１９，２０は、リード線を接続したヒューズ素子が、可撓性および耐熱性を有するチューブ内に直列に挿入され、チューブの外周の２箇所をバインダで束縛することによりチューブ内に固定された構成を有している。
【００２８】
また、給湯装置は、制御手段としてのコントローラ１００を備えている。このコントローラ１００は、マイクロコンピュータを有し、所定の制御プログラムをインストールすることにより、第１熱電対１７、第２熱電対２１、操作マイクロスイッチ１４、水圧マイクロスイッチ１５などからの出力に基づいてバーナ３の燃焼制御や各部の動作を制御するように構成されている。そして、このコントローラ１００には、図２に示すように、動作電源として直列接続された２本の乾電池Ｂｔから電力が供給され、乾電池Ｂｔを取り外さない限り電力供給が継続される。
また、この給湯装置は、後述のように燃焼状態の異常により燃焼禁止状態になっていることを報知するための、ＬＥＤを用いた異常報知ランプ（報知手段）２２（図２）を備えている。
【００２９】
給湯を開始する場合には、押しボタン式の出湯操作具１３（図１）を押す。出湯操作具１３が押されると、これに応じて操作マイクロスイッチ１４がオンになり、同時に、出湯操作具１３の押し操作に連動して止水弁４が開弁される。止水弁４が開弁されると、水が水ガバナ５に入り、水圧により連動杆１０ａが水圧応動弁１０を開弁する方向に応動して水圧マイクロスイッチ１５がオンになる。
【００３０】
操作マイクロスイッチ１４および水圧マイクロスイッチ１５がともにオンになると、これに応じてコントローラ１００は、点火プラグ１６をスパークさせるともに、遮断弁９のコイル９ａに吸着電流を流すので、遮断弁９が開弁される。
【００３１】
これにより、燃料ガスは、遮断弁９、連動杆１０ａにより開弁された水圧応動弁１０、ガスガバナ１１、および調整弁１２を順次通過してバーナ３に供給され、点火プラグ１６のスパークにより点火されて燃焼する。
【００３２】
第１熱電対１７は、バーナ３の燃焼炎に接触する状態で配置されているので、バーナ３が正常に燃焼している限り、燃焼炎により加熱された第１熱電対１７の起電力に応じた温度がコントローラ１００に予め設定された着火検出用の基準値以上となるため、コントローラ１００からは遮断弁９のコイル９ａに吸着電流が供給され続ける結果、遮断弁９の開弁状態が継続する。
【００３３】
一方、水は、止水弁４、水ガバナ５および分流弁６を通過して熱交換器２に流れると同時に、バイパス路Ｗｂを経由して出湯路Ｗｏに流れる。そして、熱交換器２からの湯とバイパス路Ｗｂからの水とが混合されて適温となった湯が出湯具８から出湯される。
【００３４】
このような給湯状態において、給湯を停止したい場合には、出湯操作具１３を再び押すと、その押し操作に連動して操作マイクロスイッチ１４がオフになるとともに、止水弁４が閉弁して給水が停止され、結果的に出湯も停止される。また、止水弁４が閉弁すると、水ガバナ５は水圧差がなくなるので、連動杆１０ａが水圧応動弁１０を閉弁する方向に応動するため、水圧応動弁１０が閉弁されるとともに、水圧マイクロスイッチ１５がオフになる。そして、コントローラ１００は、操作マイクロスイッチ１４および水圧マイクロスイッチ１５がともにオフになると、遮断弁９のコイル９ａへの吸着電流の供給を停止するので、遮断弁９が閉弁されてバーナ３への燃料ガスの供給が断たれ、バーナ３の燃焼が停止する。
【００３５】
前述の給湯を開始する操作を行い、遮断弁９の開弁、点火プラグ１６のスパークなどによるバーナ３への点火動作を開始してから２秒経過した以降に、第１熱電対１７の起電力が１．２ｍＶ以上になった時点で、バーナ３に着火した（着火検出状態である）とコントローラ１００が判断し、点火プラグ１６のスパークのみを停止し、遮断弁９の開弁を維持して燃焼を継続する。
【００３６】
なお、もし、バーナ３への点火動作を開始してから２秒経過した時点で第１熱電対１７の起電力が１．２ｍＶ未満の場合は、バーナ３に着火しなかった（不着火検出状態である）とコントローラ１００が判断し、遮断弁９を閉弁して、点火プラグ１６のスパークを停止し、点火動作を中断するとともに、報知手段である異常報知ランプ２２を点滅させて、不着火検出状態により点火動作を中断したことを報知するように構成されている（図示せず）。
【００３７】
点火動作を開始してから着火検出状態になり、２秒以上経過し１０秒経過するまで、第１熱電対１７の起電力が２．５ｍＶ以上である場合は、コントローラ１００は着火検出状態が維持されていると判断し、遮断弁９の開弁を維持して燃焼を継続する（ただし、２秒〜３秒の閾値は、１．２ｍＶ）。
【００３８】
なお、もし、バーナ３への点火動作を開始してから２秒以上経過し、１０秒経過するまでの間に第１熱電対１７の起電力が２．５ｍＶ未満になった場合は、バーナ３に着火しなかった（不着火検出状態である）とコントローラ１００が判断し（ただし、２秒〜３秒の閾値は、１．２ｍＶ）、遮断弁９を閉弁することで点火動作を中断するとともに、異常報知ランプ２２を点滅させて、不着火検出状態により点火動作を中断したことを報知するように構成されている（図示せず）。
【００３９】
因みに、一旦、第１熱電対１７の起電力が１．２ｍＶ以上であることを検出した後に、バーナ３に着火しなかったとコントローラ１００が判断するための起電力の閾値は、１．２ｍＶから所定ヒステリシスを減じた１．２ｍＶより小さい値とすることが一般的であるが、点火動作を開始して最初に着火検出状態になった後しばらくの間は、熱電対の熱容量に起因して第１熱電対１７の起電力は上昇し続けることがわかっていることから、一旦第１熱電対１７の起電力が１．２ｍＶ以上であることを検出した後に、バーナ３に着火しなかったとコントローラ１００が判断するための起電力の閾値を２．５ｍＶに設定している。
【００４０】
このように、点火動作を開始してから最初に着火検出したかどうかの判断を行う閾値を１．２ｍＶと低く設定することで、点火プラグ１６のスパークを早く停止することが可能となり、消費電力の低減が図られ、かつ、着火後１０秒経過するまで第１熱電対１７の起電力が２．５ｍＶ以上である場合には、燃焼が維持されていると判断し、遮断弁９の開弁を維持して燃焼を継続することにより、安全性が確保される。
【００４１】
バーナ３への点火動作を開始した後、１０秒以降４０秒が経過するまでの間は、第１熱電対１７の起電力が第１酸欠基準（７ｍｖ）以上であるかどうかがコントローラ１００によってチェックされ、第１熱電対１７の起電力が第１酸欠基準（７ｍｖ）以上である場合は、コントローラ１００が酸欠燃焼ではない（正常燃焼検出状態である）と判断し、遮断弁９の開弁を維持して燃焼を継続する。
【００４２】
なお、もし、バーナ３への点火動作の開始後、１０秒以降４０秒が経過するまでの間に、第１熱電対１７の起電力が第１酸欠基準（７ｍｖ）未満になった場合は、コントローラ１００が酸欠燃焼である（不完全燃焼検出状態）であると判断し、遮断弁９を閉弁することでバーナ３の燃焼を停止し、異常報知ランプ２２を点滅させて、不完全燃焼検出状態によりバーナ３の燃焼を停止したことを報知するように構成されている（図示せず）。
【００４３】
バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点（正確には４０秒経過する時点の直前の時点）において、バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点以降に酸欠燃焼であるかどうかを判断するために、第２熱電対２１の起電力（本発明における第２検出温度に相当）に基いて第２酸欠基準が設定される。
なお、上記第２酸欠基準は、本発明における、第１温度検出手段である第１熱電対により検出される第１検出温度の設定値であって、第１熱電対により検出される温度が、その値より低くなったときにバーナの燃焼が停止される値（この実施形態では、温度に対応する起電力の値）である。
【００４４】
バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点（正確には４０秒を経過する時点の直前の時点）における第２熱電対２１の起電力（本発明における第２検出温度に相当）が５．５ｍＶ以上である場合は、バーナ３の加熱量が大火力であるとコントローラ１００が判断し、第２酸欠基準が１５ｍＶに設定される。
【００４５】
また、バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点（正確には４０秒を経過する時点の直前の時点）における第２熱電対２１の起電力（本発明における第２検出温度に相当）が５．５ｍＶ未満である場合は、バーナ３の加熱量が小火力であるとコントローラ１００が判断し、第２酸欠基準が１３．５ｍＶに設定される。
【００４６】
そして、バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点以降においては、第１熱電対１７の起電力が第２酸欠基準以上であるかどうかがコントローラ１００によってチェックされ、第１熱電対１７の起電力が第２酸欠基準以上である場合は、コントローラ１００が酸欠燃焼ではない（正常燃焼検出状態である）と判断し、遮断弁９の開弁を維持して燃焼を継続する。
【００４７】
なお、バーナ３への点火動作の開始後４０秒を経過した時点以降において、第１熱電対１７の起電力が第２酸欠基準未満になった場合は、酸欠燃焼である（不完全燃焼検出状態である）とコントローラ１００が判断し、遮断弁９を閉弁することでバーナ３の燃焼を停止し、異常報知ランプ２２を点滅させて、不完全燃焼検出状態によりバーナ３の燃焼を停止したことを報知するように構成されている（図示せず）。
【００４８】
また、この実施形態の給湯装置において、コントローラ１００は、上述のようにバーナ３の燃焼の制御を行うように構成されているとともに、異常報知ランプ２２（図２）によって、その制御状態の表示を、以下に説明するような態様で行うように構成されている。なお、このコントローラ１００が、直列接続された２本の乾電池Ｂｔ（図２）を電源としていることは上述の通りである（図２、図３参照）。
【００４９】
また、異常報知ランプ２２は、緑色で発光するＬＥＤチップＤ１と赤色で発光するＬＥＤチップＤ２とが一つのパッケージに封入された２色発光型のＬＥＤにより構成されている。
そして、ＬＥＤチップＤ１への通電で緑色に発光し、ＬＥＤチップＤ２への通電で赤色に発光し、ＬＥＤチップＤ１およびＬＥＤチップＤ２への同時通電で橙色に発光するように構成されている（図４参照）。
【００５０】
次に、コントローラ１００の制御状態と、異常報知ランプ２２による異常報知の態様について説明する。
バーナ３の燃焼を開始してからの連続燃焼時間が２０分に達すると、消し忘れの蓋然性が高いと判断し、バーナ３の燃焼を停止する。このとき、異常報知ランプ２２による報知は行わない。
【００５１】
バーナ３の燃焼中にコントローラ１００の電源電圧が１．９Ｖ以下であることが２秒以上継続して検出された場合、ＬＥＤチップＤ１およびＬＥＤチップＤ２への同時連続通電によって、異常報知ランプ２２が橙色で２０秒間連続点灯する異常報知を行う。
【００５２】
この異常報知（電源電圧が１．９Ｖ以下の報知）を２０秒間行った後は、異常報知ランプ２２の色を使用者に認識させるために、後述するランプ色認識報知を９秒間行う。そして、ランプ色認識報知を行った後は、上記２０秒間の異常報知（電源電圧が１．９Ｖ以下の報知）と、ランプ色認識報知を交互に繰り返して行う。
【００５３】
上述のランプ色認識報知は、図４に示すように、周期３秒のうち０．５秒間だけＬＥＤチップＤ１のみに１回通電し、異常報知ランプ２２を３秒周期で１回緑色で点滅させ、続いて、周期３秒のうち０．５秒間のＬＥＤチップＤ１およびＤ２への通電を０．５秒間隔で２回繰り返し、異常報知ランプ２２を３秒周期で２回橙色で点滅させ、続いてさらに、周期３秒のうち０．５秒間のＬＥＤチップＤ２のみへの通電を０．５秒間隔で３回繰り返して異常報知ランプ２２を３秒周期で３回赤色で点滅させる形態で行われる。
【００５４】
このランプ色認識報知を行うことによって、３色で報知を行う異常報知ランプ２２の色のうち、１回点滅する色（緑）が３色のうちの第１の色（緑）であり、そして、２回点滅する色（橙）が３色のうちの第２の色（橙）であり、そして、３回点滅する色（赤）が３色のうちの第２の色（赤）であるということが使用者が認識され、一つのパッケージに封入された２色発光型のＬＥＤからなる異常報知ランプ２２によって異常報知を行うに際し、異常報知ランプ２２の３つの色が使用者に適正に認識される。
【００５５】
なお、この実施形態の給湯装置においては、ランプ色認識報知に関し、異常報知ランプ２２を３秒周期で１回点滅する色が緑であり、続いて、３秒周期で２回点滅する色が橙であり、続いて、３秒周期で３回点滅する色が赤である旨を、給湯装置の取扱説明書に記載するようにしている。
【００５６】
この実施形態の給湯装置において、コントローラ１００がバーナ３の不完全燃焼検出状態であると判断したとき、バーナ３の燃焼を停止するとともに、図５に示すように、１秒周期で０．５秒間ＬＥＤチップＤ２への通電を行うことで、異常報知ランプ２２が赤色で点滅する状態を２０秒間継続する。
【００５７】
この異常報知（不完全燃焼検出状態の報知）を２０秒間行った後は、異常報知ランプ２２の色を使用者に認識させるために、上述のランプ色認識報知を（９秒間）行う。そして、ランプ色認識報知を行った後は、２０秒間の異常報知（不完全燃焼検出状態の報知）と、９秒間のランプ色認識報知とを交互に繰り返して行う。
【００５８】
また、この実施形態の給湯装置において、コントローラ１００の電源電圧が４．０Ｖ以上であることが２秒以上継続して検出された場合、図６に示すように、ＬＥＤチップＤ１およびＬＥＤチップＤ２への０．５秒間の通電を１秒周期で交互に繰り返すことによって、異常報知ランプ２２を１秒周期で緑色、赤色に交互に点滅する２０秒間の異常報知（コントローラ１００の異常である旨の報知）と、上述の９秒間のランプ色認識報知とを交互に繰り返して行う。
【００５９】
なお、この実施形態の給湯装置において、コントローラ１００は２本の乾電池Ｂｔを電源としているので、コントローラ１００の電源電圧が４．０Ｖ以上であることが検出された場合、コントローラ１００の異常である蓋然性が高く、そのことが使用者に認識され、コントローラ１００に異常がある状態での使用が抑制、防止される。
【００６０】
また、異常報知ランプ２２による異常報知として、上述の（１）電源電圧が１．９Ｖ以下である旨の報知、（２）不完全燃焼検出状態の報知、（３）コントローラ１００の異常である旨の報知について説明したが、その他の異常について異常報知を行うようにしてもよい。
また、ランプ色認識報知は、図４と異なる点滅パターンで行ってもよい。
さらに、報知は、ＬＥＤではなく別の素子による表示や、ブザーによる音または音声などで行ってもよい。
【００６１】
上記実施形態では、異常報知とランプ色認識報知とを交互に繰り返して行うようにしているが、異常報知とランプ色認識報知とを交互に繰り返して行う構成は、任意の構成であり、異常報知とランプ色認識報知とを交互に繰り返すのではなく、他の態様でランプ色認識報知を行うことも可能である。
【００６２】
また、ランプ色認識報知は、上述のようなタイミングで実施するばかりでなく、図示しない電池ケースへの電池装填時、つまりコントローラ１００への電源投入時にランプ色認識報知を行うようにしてもよく、また、出湯操作具１３の操作による点火操作時にランプ色認識報知が行われるように構成してもよい。このよう肉声した場合、電池ケースへの電池装填時や、点火操作時にランプ色認識報知が行われない場合に、異常報知ランプの表示に関する故障（異常報知ランプまわりの接続不良や断線など）の発生を認識することが可能になり、信頼性を向上させることができる。
【００６３】
この実施形態では、異常ランプ２２として、一つのパッケージに２個の光源用ＬＥＤチップを封入して、合計で３色の発光を行うことが可能な多色発光ＬＥＤを用いているが、一つのパッケージに３個以上の光源用ＬＥＤチップを封入して、４色以上の色で発光を行うことが可能な多色発光ＬＥＤを用いてもよい。
【００６４】
＜特徴的構成＞
この屋内設置型給湯装置においては、異常報知ランプ２２と、電装基板（コントローラ１００が実装された電装基板１０１とは、コネクタ（異常ランプ側コネクタ）ＣＯＮ１と、基板用コネクタＣＯＮ２を用いて接続されている（図３、図７（ａ），（ｂ））。
【００６５】
図３、図７（ａ），（ｂ）を参照しつつ、具体的に説明すると、緑色で発光するＬＥＤチップＤ１と赤色で発光するＬＥＤチップＤ２のアノードに接続されたリード線ｂ、および、緑色で発光するＬＥＤチップＤ１のカソードに接続されたリード線ｄ、および、赤色で発光するＬＥＤチップＤ２のカソードに接続されたリード線ｃがコネクタＣＯＮ１に接続され、コントローラ１００が実装された電装基板１０１にベース１０２を介して搭載された基板用コネクタＣＯＮ２にコネクタＣＯＮ１が挿入（外挿）されることで、異常報知ランプ２２と、コントローラ１００が実装された電装基板とが、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点において接続されている。
【００６６】
なお、この実施形態では、基板用コネクタＣＯＮ２は、ベース１０２を介して電装基板１０１に実装されているが、ベース１０２を介さず、直接電装基板１０１に搭載することも可能である。
【００６７】
また、図示しない電池ケースの正極（＋極）に接続されたリード線ａ、および、電池ケースの負極（−極）に接続されたリード線ｅは、コネクタＣＯＮ１に接続されており、コネクタＣＯＮ１が、基板用コネクタＣＯＮ２に挿入されることにより、リード線ａがＡ点において電装基板１０１に実装された基板用コネクタＣＯＮ２に接続され、リード線ｅがＥ点において電装基板１０１に実装された基板用コネクタＣＯＮ２に接続されている。
【００６８】
ところで、電源である乾電池Ｂｔが電池ケースに装填されていない場合や、基板用コネクタＣＯＮ２へのコネクタＣＯＮ１の挿入不足がなどあった場合、異常報知ランプ２２による異常報知が適正に行えなくなることになり、使用者が給湯装置の異常を適正に把握できないおそれがあり、そのまま給湯装置の使用（バーナ３の燃焼）を継続すると危険を伴うことが考えられる。
【００６９】
そこで、本発明の実施形態にかかる給湯装置では、電源である乾電池Ｂｔが電池ケースに装填されていない場合や、上述のコネクタＣＯＮ１の基板用コネクタＣＯＮ２への挿入不足がなどあった場合のように、電源（乾電池）からコントローラに電力が供給されない場合に、給湯装置の使用ができないように、具体的には、バーナ３を燃焼させることができないように構成されている。
【００７０】
そして、この実施形態の給湯装置においては、コネクタＣＯＮ１および基板用コネクタＣＯＮ２における、
（ａ）異常報知ランプ２２と、コントローラ１００が実装された電装基板１０１が備える基板用コネクタＣＯＮ２とが接続される接続箇所の位置（上述のＢ点、Ｃ点、Ｄ点の位置）と、
（ｂ）乾電池２本を直列接続した電源、つまり電池ケースの正極（＋極）および負極（−極）と、基板用コネクタＣＯＮ２と接続される接続箇所の位置（上述のＡ点、Ｅ点の位置）
の関係が以下に説明するように工夫されている。
【００７１】
なお、以下の説明では、コネクタＣＯＮ１の、基板用コネクタＣＯＮ２への挿抜方向に沿って見た上記接続箇所の中心点を、挿抜方向視配置位置という。
【００７２】
この実施形態では、２本の乾電池を直列接続した電源Ｂｔ、つまり電池ケースの正極（＋極）がコネクタＣＯＮ１を介して、コントローラ１００が実装された電装基板１０の基板用コネクタＣＯＮ２に接続される接続箇所の中心点（挿抜方向視配置位置）であるＡ点と、電池ケースの負極（−極）がコネクタＣＯＮ１を介して基板用コネクタＣＯＮ２に接続される接続箇所の中心点（挿抜方向視配置位置）であるＥ点との間に挟まれるように、異常報知ランプ２２がコネクタＣＯＮ１を介して、基板用コネクタＣＯＮ２に接続される接続箇所の中心点（挿抜方向視配置位置）であるＢ点、Ｃ点、およびＤ点が、真っ直ぐに並ぶよう構成されている。
【００７３】
すなわち、上述の挿抜方向視配置位置であるＡ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、およびＥ点が一直線上に位置するように構成されている。
【００７４】
このように構成した場合、上述のＡ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、Ｅ点が位置する領域の形状を直線状にすることが可能になるため、Ａ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、Ｅ点が位置する領域の形状を例えば正方形やそれに近い方形やなどにすることが困難で、細長い形状にしなければならない場合に、特に有意義である。
【００７５】
なお、図７（ａ）に示す、挿抜方向視配置位置Ａ点とＥ点との間に、異常報知ランプ２２がコネクタＣＯＮ１を介して基板用コネクタＣＯＮ２に接続される挿抜方向視配置位置Ｂ点、Ｃ点、およびＤ点が真っ直ぐに並ぶ構成は、以下に説明するように、本発明の要件を備えたコネクタＣＯＮ１と基板用コネクタＣＯＮ２の接続態様の一つに含まれるものである。
【００７６】
すなわち、電池ケースの正極と一のコネクタ（コネクタＣＯＮ１）との接続点（Ａ点）を第１の中心点とし、電池ケースの負極と一のコネクタ（コネクタＣＯＮ１）との接続点（Ｅ点）を第２の中心点とし、異常報知ランプ２２と一のコネクタＣＯＮ１との接続点（Ｂ点、Ｃ点およびＤ点）を他の中心点とした場合に、他の中心点（Ｂ点、Ｃ点およびＤ点）が、第１の中心点（Ａ点）と第２の中心点（Ｅ点）とを結ぶ線分Ｌを対角線とする長方形Ｒｆで囲繞される領域内に位置しており、本発明の要件を満たす構成となっている。
【００７７】
［別実施形態］
また、図８は、本発明の別実施形態にかかる給湯装置の異常報知ランプと制御部を接続するコネクタのリード線の配列をコネクタの挿抜方向から見た図である。図７（ａ）に示す構成では、上述のＡ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、Ｅ点の挿抜方向視配置位置が一直線状に配置されているが、この別実施形態の給湯装置では、図８に示すように、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点の挿抜方向視配置位置が、Ａ点とＥ点を結ぶ線分（直線）上に位置しないが、Ａ点の挿抜方向視配置位置とＥ点の挿抜方向視配置位置とを結ぶ線分Ｌを対角線とする長方形Ｒｆの外形線上にＢ点の挿抜方向視配置位置、Ｃ点の挿抜方向視配置位置、Ｄ点の挿抜方向視配置位置が位置するような形態で、Ａ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、およびＥ点を配置するように構成してもよい。
【００７８】
なお、この別実施形態の構成は、他の中心点（Ｂ点、Ｃ点およびＤ点）が、第１の中心点（Ａ点）と第２の中心点（Ｅ点）とを結ぶ線分Ｌを対角線とする長方形Ｒｆで囲繞される領域内に位置するという要件を満たすとともに、第１の中心点（Ａ点）と第２の中心点（Ｅ点）も、上記長方形Ｒｆの領域内（長方形Ｒｆの外形線上）に位置するという本発明の要件を満たすものである。
【００７９】
因みに、図８のようにＡ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、Ｅ点を配置する構成は、Ａ点、Ｂ点、Ｃ点、Ｄ点、Ｅ点が位置する領域を細長い形状にすることができない場合に有意義である。
【００８０】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、発明の範囲内において種々の応用、変形を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００８１】
１        筒胴
１ａ      測温用開口
２        熱交換器
３        バーナ
４        止水弁
５        水ガバナ
６        分流弁
７        フレキシブル管
８        出湯具
９        遮断弁
９ａ      コイル
１０      水圧応動弁
１０ａ    連動杆
１１      ガスガバナ
１２      調整弁
１３      出湯操作具
１４      操作マイクロスイッチ
１５      水圧マイクロスイッチ
１６      点火プラグ
１７      第１熱電対（第１温度検出手段）
１８      ガスノズル
１９      ノズル近傍用温度ヒューズ
２０      筒胴用温度ヒューズ
２１      第２熱電対（第２温度検出手段）
２２      異常報知ランプ
１００    コントローラ
１０１    電装基板
１０２    基板用コネクタを支持するベース
Ｂｔ      乾電池
ＣＯＮ１  コネクタ
ＣＯＮ２  基板用コネクタ
Ｄ１      緑色で発光するＬＥＤチップ
Ｄ２      赤色で発光するＬＥＤチップ
Ｇ        ガス供給路
Ｌ        線分（対角線）
Ｒｆ      長方形
Ｒ        燃焼室
Ｗｂ      バイパス路
Ｗｉ      給水路
Ｗｏ      出湯路
Ａ点      電池の正極が接続される点の挿抜方向視配置位置
Ｂ点      異常報知ランプが接続される点の挿抜方向視配置位置
Ｃ点      他の異常報知ランプが接続される点の挿抜方向視配置位置
Ｄ点      さらに他の異常報知ランプが接続される点の挿抜方向視配置位置
Ｅ点      電池の負極が接続される点の挿抜方向視配置位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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