(57)【要約】      （修正有）【課題】バッグ本体の使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグを提供する。【解決手段】バッグＫを、内部に収納空間を有したバッグ本体Ａと、このバッグ本体Ａに着脱可能に設けられた二以上の機能を発揮する多機能部材Ｂとを具備するものとした。多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されているものとしている。このように構成することにより、バッグ本体Ａの使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグＫを提供することができるものとなっている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に収納空間を有したバッグ本体と、このバッグ本体に着脱可能に設けられた二以上の機能を発揮する多機能部材とを具備したバッグ。
【請求項２】
前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されている請求項１記載のバッグ。
【請求項３】
前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されており、
前記多機能部材が、前記板状姿勢において、前記収納空間に挿脱可能な寸法に設定されている請求項１又は２記載のバッグ。
【請求項４】
前記多機能部材が、前記バッグ本体の外面に添接可能な基礎板部と、この基礎板部の一端に回動可能に連接された変形板部とを備えており、
前記変形板部が、両端部間に複数の中間ヒンジを設けてなるものであり、
前記変形板部が、平板状に展開された状態で前記基礎板部に添接することにより前記多機能部材の板状姿勢を採り得るものであり、
前記変形板部が、前記中間ヒンジを介して折り曲げられた状態で前記基礎板部に添接することにより前記多機能部材の突出姿勢を採り得るものである請求項２又は３記載のバッグ。
【請求項５】
前記バッグ本体が、略平行に配された対をなす面状の連結用止着要素を備えており、
前記多機能部材が、前記バッグ本体の連結用止着要素に対して着脱可能に止着される面状の連結用止着要素を備えている請求項１、２、３又は４記載のバッグ。
【請求項６】
前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されており、
前記板状姿勢又は前記突出姿勢を保持するための面状の姿勢保持用止着要素を備えている請求項１、２、３、４又は５記載のバッグ。
【請求項７】
前記多機能部材が、前記バッグ本体の外面に添接可能な基礎板部と、この基礎板部の一端に回動可能に連接された変形板部とを備えており、
前記バッグ本体が、略平行に配された対をなす面状の連結用止着要素を備えており、
前記多機能部材が、前記バッグ本体の連結用止着要素に対して着脱可能に止着される面状の連結用止着要素を備えており、
前記多機能部材の前記連結用止着要素が、前記基礎板部における一方の面に設けられており、前記姿勢保持用止着要素が、前記基礎板部における他方の面の二箇所と、前記変形板部における一方の面及び他方の面に設けられたものである請求項６記載のバッグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、種々の物品を収納可能なバッグに関する。
【背景技術】
【０００２】
近時、企業内における総務系の業務の場においては、処理の円滑のためにバッグを活用することが検討されている。これは、バッグ内に携帯電話端末、文房具類、あるいは工具等の業務上使用する頻度が高いような物品をできるだけ多く収容しておき、これを業務中に携帯することにより、所望の物品をその場ですぐに取り出して使用できるようにするというものである。
【０００３】
従来のバッグとしては、例えば、内部に収納空間を有したバッグ本体と、このバッグ本体に着脱可能に設けられたベルトとを具備してなるものが知られている（例えば、特許文献１を参照）。
【０００４】
従来のおけるバッグのベルトは、何らかの対象物（人や家具等）に対してバッグ本体を吊り下げるという一つの機能を発揮し得るものとなっている。このため、バッグを使用する多様な業務形態の中では、その使用状況に応じて、例えば、バッグが天板上の場所を占有しすぎてしまい打ち合わせ中の邪魔になったり、バッグにおけるバッグ本体内が煩雑になったりするという不具合が生じ得るものとなっている。かかる事情により、業務の円滑に資するべく、多様な機能を有しバッグ本体の使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグの登場が要望されている。
【０００５】
なお、以上の事情は、企業内の業務において使用されるバッグに限られず、あらゆる場面において使用されるバッグに該当するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】実用新案登録第２５１５０７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上のような事情に着目してなされたものであり、バッグ本体の使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明は次の構成をなしている。
【０００９】
請求項１に係る発明は、内部に収納空間を有したバッグ本体と、このバッグ本体に着脱可能に設けられた二以上の機能を発揮する多機能部材とを具備したバッグである。
【００１０】
請求項２に係る発明は、前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されている請求項１記載のバッグである。
【００１１】
請求項３に係る発明は、前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されており、前記多機能部材が、前記板状姿勢において、前記収納空間に挿脱可能な寸法に設定されている請求項１又は２記載のバッグである。
【００１２】
請求項４に係る発明は、前記多機能部材が、前記バッグ本体の外面に添接可能な基礎板部と、この基礎板部の一端に回動可能に連接された変形板部とを備えており、前記変形板部が、両端部間に複数の中間ヒンジを設けてなるものであり、前記変形板部が、平板状に展開された状態で前記基礎板部に添接することにより前記多機能部材の板状姿勢を採り得るものであり、前記変形板部が、前記中間ヒンジを介して折り曲げられた状態で前記基礎板部に添接することにより前記多機能部材の突出姿勢を採り得るものである請求項２又は３記載のバッグである。
【００１３】
請求項５に係る発明は、前記バッグ本体が、略平行に配された対をなす面状の連結用止着要素を備えており、前記多機能部材が、前記バッグ本体の連結用止着要素に対して着脱可能に止着される面状の連結用止着要素を備えている請求項１、２、３又は４記載のバッグである。
【００１４】
請求項６に係る発明は、前記多機能部材が、全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢と、一部が外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢とを選択的に採り得るように構成されており、前記板状姿勢又は前記突出姿勢を保持するための面状の姿勢保持用止着要素を備えている請求項１、２、３、４又は５記載のバッグである。
【００１５】
請求項７に係る発明は、前記多機能部材が、前記バッグ本体の外面に添接可能な基礎板部と、この基礎板部の一端に回動可能に連接された変形板部とを備えており、前記バッグ本体が、略平行に配された対をなす面状の連結用止着要素を備えており、前記多機能部材が、前記バッグ本体の連結用止着要素に対して着脱可能に止着される面状の連結用止着要素を備えており、前記多機能部材の前記連結用止着要素が、前記基礎板部における一方の面に設けられており、前記姿勢保持用止着要素が、前記基礎板部における他方の面の二箇所と、前記変形板部における一方の面及び他方の面に設けられたものである請求項６記載のバッグである。
【発明の効果】
【００１６】
以上説明したように本発明によれば、バッグ本体の使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグを提供することができるものとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態を示す斜視図。
【図２】同実施形態におけるバッグ本体の背面図。
【図３】同実施形態における展開状態の多機能部材を示す正面図（前面側）。
【図４】同実施形態における展開状態の多機能部材を示す背面図（後面側）。
【図５】同実施形態における斜視図。
【図６】同実施形態における一態様を示す左側面図。
【図７】同実施形態における一態様を示す左側面図。
【図８】同実施形態における一態様を示す左側面図。
【図９】同実施形態におけるバッグの一使用例を示す左側面図。
【図１０】同実施形態におけるバッグの一使用例を示す背面図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態を、図１〜１０を参照して説明する。
【００１９】
このバッグＫは、例えば、企業内における総務系の担当者が使用し得るものである。このバッグＫは、収納空間ｓｐを有したバッグ本体Ａを有しており、このバッグ本体Ａの収納空間ｓｐ内に、種々の物品（例えば、スマートフォン等の携帯電話端末、筆記具やステープラ等の文房具類、巻き尺やドライバー等の工具など。）を数多く収容させることができるものとなっている。
【００２０】
バッグＫは、内部に収納空間ｓｐを有したバッグ本体Ａと、このバッグ本体Ａに着脱可能に設けられた二以上の機能を発揮する多機能部材Ｂとを具備している。この実施形態では、バッグＫは、持ち運びに便利なＢ５サイズに構成されている。
【００２１】
＜＜バッグ本体Ａ＞＞
バッグ本体Ａは、起立状態において底部分を構成する底面部ａ１と、この底面部ａ１の前端から上方に延びてなる前面部ａ２と、底面部ａ１の後端から上方に延びてなる背面部ａ３と、前面部ａ２の側端と背面部ａ３との側端間に設けられた左右の側面部ａ４と、中間部にファスナｅ１を配してなり前面部ａ２の上端と背面部ａ３の上端間に設けられた上面部ａ５とを主体に構成されたものである。
【００２２】
バッグ本体Ａの前面部ａ２には、複数の収納ポケットｐｋが設けられている。バッグ本体Ａの背面部ａ３には、面状の連結用止着要素たる一方すなわち上の連結用止着要素ｓ１と他方すなわち下の連結用止着要素ｓ２とを備えている。上の連結用止着要素ｓ１と下の連結用止着要素ｓ２は、対をなしており、略平行に配されている。
【００２３】
上の連結用止着要素ｓ１は、帯状のものであり、背面部ａ３における上縁部に沿って左右方向に延びる態様で配設されており、下の連結用止着要素ｓ２は、帯状のものであり、背面部ａ３における下縁部に沿って左右方向に延びる態様で上の連結用止着要素ｓ１と略平行に配設されている。
【００２４】
上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２は、後述する他の止着要素と添接して接着するとともに当該他の止着要素から引き離すことにより離脱し得るものであり、接離する協働の関係をなし面ファスナとして機能し得るものとなっている（後述する他の止着要素も同様であるため繰り返しとなる説明を省略する）。
【００２５】
ここで、面ファスナには種々の態様があり、各止着要素の構成は適宜のものを採用することができるのは言うまでもない。この実施形態では、面ファスナを構成するものとして、一方側をフック状に起毛されたタイプのもの（以下、説明の便宜上、「フックタイプ」と称する。）とし、他方側をループ状に密集して起毛されたタイプのもの（以下、説明の便宜上、「ループタイプ」と称する。）としたものを適用しており、バッグ本体Ａにおける上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２は、ループタイプになっている。
【００２６】
＜＜多機能部材Ｂ＞＞
多機能部材Ｂは、図３、及び、図４に示すように、展開状態において長方形状をなしている。多機能部材Ｂは、外面を形成する布製の外装材間に、矩形シート状に形成された合成樹脂製の硬質芯材（図示せず）を配設してなるものである。硬質芯材は、外装材間に複数並べ配されており、隣接し合う硬質芯材間の隙間部分を利用してヒンジＨ、第一の中間ヒンジｈ１、及び、第二の中間ヒンジｈ２が形成されている。
【００２７】
多機能部材Ｂは、平板状の部分が二枚積層された態様をなし全体が略板状の外観をなす態様で保持された少なくとも一の機能を発揮し得る板状姿勢（Ｊ）と、平板状の部分と三角筒状の部分とを有した態様をなし、三角筒状の部分が平板状の部分を基準にして外方に突出した態様に保持された少なくとも一の機能を発揮し得る突出姿勢（Ｔ）とを選択的に採り得るように構成されている。なお、後述するように、平板状の部分は基礎板部Ｃを主体に構成されており、三角筒状の部分は変形板部Ｄを主体に構成されている。
【００２８】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）において、略Ｂ５サイズの大きさになるよう設定されている。すなわち、多機能部材Ｂは、バッグ本体Ａの収納空間ｓｐに挿脱可能な寸法に設定されている。多機能部材Ｂは、バッグ本体Ａの外面すなわち背面部ａ３の外面に添接及び離脱可能な基礎板部Ｃと、この基礎板部Ｃの一端である下端にヒンジＨを介して回動可能に連接された変形板部Ｄとを備えている。
【００２９】
以下、基礎板部Ｃと変形板部Ｄについて詳述する。
【００３０】
＜基礎板部Ｃ＞
基礎板部Ｃは、略長方形状のものである。この実施形態では、基礎板部Ｃは、布製の外装材間に合成樹脂により形成された略長方形状をなす一枚のシート状の硬質芯材が配設されたものとなっている。
【００３１】
基礎板部Ｃは、バッグ本体Ａ側に対面する側である前面側にバッグ本体Ａにおける上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２に対して着脱可能に止着される対をなす面状の連結用止着要素たる一方すなわち上の連結用止着要素ｔ１と他方すなわち下の連結用止着要素ｔ２を備えている。
【００３２】
基礎板部Ｃにおける上の連結用止着要素ｔ１は、帯状のものであり、前面における上縁部に沿って左右方向に延びる態様で配設されており、下の連結用止着要素ｔ２は、帯状のものであり、前面における下縁部に沿って左右方向に延びる態様で上の連結用止着要素ｔ１と略平行に配設されている。基礎板部Ｃにおける上下の連結用止着要素ｔ１、ｔ２は、フックタイプになっている。
【００３３】
基礎板部Ｃは、後面側に、板状姿勢（Ｊ）又は突出姿勢（Ｔ）を保持するために使用される対をなす面状の姿勢保持用止着要素たる一方すなわち上の姿勢保持用止着要素ｒ１と他方すなわち下の姿勢保持用止着要素ｒ２とを備えている。
【００３４】
基礎板部Ｃにおける上の姿勢保持用止着要素ｒ１は、帯状のものであり、後面における上縁部に沿って左右方向に延びる態様で配設されており、下の姿勢保持用止着要素ｒ２は、帯状のものであり、後面における下縁部に沿って左右方向に延びる態様で上の姿勢保持用止着要素ｒ１と略平行に配設されている。上下の姿勢保持用止着要素ｒ１、ｒ２は、前面側に設けられた上下の連結用止着要素ｔ１、ｔ２の略真裏に対応するようにして設けられている。基礎板部Ｃにおける上下の姿勢保持用止着要素ｒ１、ｒ２は、ループタイプになっている。
【００３５】
＜変形板部Ｄ＞
変形板部Ｄは、展開状態において基礎板部Ｃと略同じ大きさをなした板状のものであり、上下の両端部間に複数の中間ヒンジすなわち第一の中間ヒンジｈ１と第二の中間ヒンジｈ２を設けてなるものである。
【００３６】
変形板部Ｄは、一端をヒンジＨを介して基礎板部Ｃの下端に連設された第一板部分ｄ１と、一端を第一の中間ヒンジｈ１を介して第一板部分ｄ１の他端に連設された第二板部分ｄ２と、一端を第二の中間ヒンジｈ２を介して第二板部分ｄ２の他端に連接された第三板部分ｄ３とを備えている。第一板部分ｄ１の縦幅寸法と第二板部分ｄ２の縦幅寸法は、略同じ寸法に設定されている。第三板部分ｄ３の縦幅寸法は、第一、第二板部分ｄ２の縦幅寸法よりも短い寸法に設定されている。
【００３７】
変形板部Ｄは、一面側たる表面側に、突出姿勢（Ｔ）を保持するために使用される帯状をなす面状の姿勢保持用止着要素たる表側の姿勢保持用止着要素ｐ１と備えている。また、変形板部Ｄは、他面側たる裏面側に、板状姿勢（Ｊ）を保持するために使用される帯状をなす面状の姿勢保持用止着要素たる裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２と備えている。これら表側の姿勢保持用止着要素ｐ１と裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２は、それぞれ変形板部Ｄにおける自由端側の縁部に沿って設けられている。より具体的に言えば、表側の姿勢保持用止着要素ｐ１と裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２は、第三板部分ｄ３の下端縁近傍の部位にそれぞれ配されており、裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２は、前面側に設けられた表側の連結用止着要素ｐ１の略真裏に対応するようにして設けられている。変形板部Ｄにおける表側の姿勢保持用止着要素ｐ１、及び、裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２は、それぞれフックタイプになっている。
【００３８】
以上に述べた変形板部Ｄは、基礎板部Ｃと協働して複数の姿勢を採り得るものとなっている。より具体的に言えば、変形板部Ｄは、平板状に展開された状態で、基礎板部Ｃに添接することにより、多機能部材Ｂの板状姿勢（Ｊ）を採り得るものとなっている。このとき、変形板部Ｄにおける裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２が、基礎板部Ｃにおける上の姿勢保持用止着要素ｒ１に添着することにより、板状姿勢（Ｊ）が保持されることになる。
【００３９】
また、変形板部Ｄは、ヒンジ、及び、第一、第二の中間ヒンジｈ１、ｈ２を介して略三角筒状の外観をなすように折り曲げられた状態で、基礎板部Ｃに添接することにより、多機能部材Ｂの突出姿勢（Ｔ）を採り得るものとなっている。このとき、変形板部Ｄにおける表側の姿勢保持用止着要素ｐ１が、基礎板部Ｃにおける下の姿勢保持用止着要素ｒ２に添着することにより、突出姿勢（Ｔ）が保持されることになる。
【００４０】
次いで、上述した多機能部材Ｂを用いた複数の機能を発揮させ得る使用態様の例について説明する。
【００４１】
多機能部材Ｂが、突出姿勢（Ｔ）を採る場合には、図１、及び、図６に示すように、バッグ本体Ａを天板等の載置面に対して起立させることができるものとなる。このとき、多機能部材Ｂにおける上の連結用止着要素ｔ１は、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１に添着し、多機能部材Ｂにおける下の連結用止着要素ｔ２は、バッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２に添着した状態を採る。そして、多機能部材Ｂにおいて略三角筒状をなした変形板部Ｄは、その第一板部分ｄ１の表面側すなわち外面側が載置面に面的に接するものとなる。つまり、多機能部材Ｂは、突出姿勢（Ｔ）において、天板等の載置面に対してバッグ本体Ａを起立させるという機能を発揮させ得るものとなっている。
【００４２】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）を採る場合には、図５に示すように、板状姿勢（Ｊ）をなす多機能部材Ｂをバッグ本体Ａの背面部ａ３に添着せずにバッグ本体Ａの収納空間ｓｐ内に配置し、収納空間ｓｐの仕切りとして使用することができるものとなる。このとき、基礎板部Ｃにおける上の姿勢保持用止着要素ｒ１は、変形板部Ｄにおける裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２に添着した状態を採る。つまり、多機能部材Ｂは、板状姿勢（Ｊ）において、収納空間ｓｐを仕切るという機能を発揮させ得るものとなっている。
【００４３】
さらに、図５に示すように、仕切りという機能を発揮し得る多機能部材Ｂの使用態様では、基礎板部Ｃと変形板部Ｄと間の隙間ｓｋに、種々の物品を配設することができるようになっている。例えば、シート状をなす物品（紙幣や有価証券あるいは重要書類等）を隙間ｓｋに配することにより、収納空間ｓｐ内に隠蔽した態様で物品を保持することができるものとなっている。つまり、多機能部材Ｂは、板状姿勢（Ｊ）において、収納空間ｓｐ内において第三者に見つかりにくい態様で物品を保持するという機能を発揮させ得るものとなっている。
【００４４】
多機能部材Ｂが、突出姿勢（Ｔ）を採る場合には、図７、及び、図９に示すように、バッグ本体Ａを水平方向に延びた部材（パイプ材や柱状の部材）に対して支持させることができるものとなる。このとき、多機能部材Ｂにおける上の（一方の）連結用止着要素ｔ１は、バッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２に添着し、多機能部材Ｂにおける下の（他方の）連結用止着要素ｔ２は、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１に添着した状態を採る。そして、多機能部材Ｂにおいて略三角柱状をなした変形板部Ｄは、水平方向に延びた部材を包囲し、その第一板部分ｄ１の内面と第二板部分ｄ２の内面とが水平方向に延びた部材に直接的に添接するものとなる。つまり、多機能部材Ｂは、突出姿勢（Ｔ）を採る場合において、当該多機能部材Ｂにおける変形板部Ｄが水平方向に延びた部材に巻回した状態で係わり合い、水平方向に延びた部材に対してバッグ本体Ａを支持するという機能を発揮させ得るものとなっている。なお、図９では、突出姿勢（Ｔ）を採る多機能部材Ｂを利用して、バッグ本体Ａを台車Ｘのハンドルｘ１に支持させた態様を示している。
【００４５】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）を採る場合には、図８に示すように、板状姿勢（Ｊ）をなす多機能部材Ｂをバッグ本体Ａの背面部ａ３に添着させることにより、バッグ本体Ａの全体的な張りを保持させることができるものとなる。このとき、基礎板部Ｃにおける上の姿勢保持用止着要素ｒ１は、変形板部Ｄにおける裏側の姿勢保持用止着要素ｐ２に添着した状態を採る。つまり、多機能部材Ｂは、板状姿勢（Ｊ）において、バッグ本体Ａの外面に添着させることによって、バッグ本体Ａの全体的な張りを保持するという機能を発揮させ得るものとなっている。
【００４６】
さらに、図８に示す使用態様では、基礎板部Ｃと変形板部Ｄ間の隙間ｓｋに、物品を配設したり、水平方向に延びた紐状、板状又は帯状の支持体（図示せず）に対してバッグ本体Ａを支持させたりすることができるようになっている。このため、例えば、シート状をなす物品（紙幣や有価証券あるいは重要書類等）を収納空間ｓｐ内に隠蔽した態様で収容することができたり、バッグ本体Ａの収納空間ｓｐ内には収容できないような長尺な物品（新聞紙や長尺の定規等）をバッグ本体Ａに支持させたりすることができるものとなっている。つまり、多機能部材Ｂは、板状姿勢（Ｊ）において、バッグ本体Ａの外側において、第三者に見つかりにくい態様で物品を支持したり、収納空間ｓｐ内に収まらないような長尺な物品を支持したり、水平方向に延びた支持体に対してバッグ本体Ａを支持させたりするという機能を発揮させ得るものとなっている。
【００４７】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）を採る場合には、図１０に示すように、板状姿勢（Ｊ）をなす多機能部材Ｂをバッグ本体Ａの背面部ａ３に添着させることにより、上下方向に延びた柱状または板状の部材にバッグ本体Ａを支持させることができるものとなる。このとき、基礎板部Ｃにおける上の（一方の）連結用止着要素ｔ１は、部分的に、バッグ本体Ａにおける上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２にそれぞれ添着した状態を採るとともに、基礎板部Ｃにおける下の（他方の）連結用紙着要素ｔ２は、部分的に、バッグ本体Ａにおける上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２にそれぞれ添着した状態を採る。つまり、多機能部材Ｂは、板状姿勢（Ｊ）において、バッグ本体Ａの外面に添着させることによって、バッグ本体Ａを上下方向に延びた柱状又は板状の部材に支持させるという機能を発揮させ得るものとなっている。なお、図１０では、バッグ本体Ａを、いわゆるキャリーバッグＹのハンドルｙ２と本体ｙ１とを繋ぐ柱状の部材ｙ３に支持させた態様を示している。
【００４８】
多機能部材Ｂは、バッグ本体Ａに添着している状態であれば、バッグ本体Ａと多機能部材Ｂとの間の隙間ｓｍを利用して、上述した板状姿勢（Ｊ）にある多機能部材Ｂと同様に物品を支持する機能を発揮し得るものとなっている。このとき、多機能部材Ｂにおける上の連結用止着要素ｔ１が、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１に添着し、多機能部材Ｂにおける下の連結用止着要素ｔ２が、バッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２に添着した状態を採っていてもよいし、多機能部材Ｂにおける上の連結用止着要素ｔ１が、バッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２に添着し、多機能部材Ｂにおける下の連結用止着要素ｔ２が、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１に添着した状態を採っていてもよい。
【００４９】
以上説明したように、本実施形態に係るバッグＫは、内部に収納空間ｓｐを有したバッグ本体Ａと、このバッグ本体Ａに着脱可能に設けられた二以上の機能を発揮する多機能部材Ｂとを具備している。このため、多機能部材Ｂを装備することによりバッグ本体Ａの使い勝手を向上させ得る構成を有したバッグＫを提供することができるものとなっている。
【００５０】
多機能部材Ｂが、全体が略板状の外観をなす態様で保持された上述した種々の機能を発揮し得る板状姿勢（Ｊ）と、一部が外方に突出した態様に保持された上述した種々の機能を発揮し得る突出姿勢（Ｔ）とを選択的に採り得るように構成されている。このため、多機能部材Ｂの姿勢を板状姿勢（Ｊ）と突出姿勢（Ｔ）とに適宜切り替えることによって、種々の機能を発揮することができ、バッグ本体Ａの使い勝手を向上させ得るものとなっている。
【００５１】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）において、収納空間ｓｐに挿脱可能な寸法に設定されている。このため、多機能部材Ｂを仕切りとしての機能を発揮し得る態様で使用し得るものとなっている。また、バッグ本体Ａの大きさに略対応した大きさに設定することができるため、バッグ本体Ａを使用するにあたり多機能部材Ｂが邪魔になることが好適に抑制されたものとなる。
【００５２】
多機能部材Ｂが、バッグ本体Ａの外面に添接可能な基礎板部Ｃと、この基礎板部Ｃの一端に回動可能に連接された変形板部Ｄとを備えており、変形板部Ｄが、両端部間に複数の中間ヒンジたる第一、第二の中間ヒンジｈ１、ｈ２を設けてなるものである。そして、変形板部Ｄが、平板状に展開された状態で基礎板部Ｃに添接することにより、多機能部材Ｂの板状姿勢（Ｊ）を採り得るものであり、変形板部Ｄが、ヒンジＨ、及び、第一、第二の中間ヒンジｈ１、ｈ２を介して折り曲げられた状態で基礎板部Ｃに添接することにより、多機能部材Ｂの突出姿勢（Ｔ）を採り得るものとなっている。このため、多機能部材Ｂが、好適に板状姿勢（Ｊ）と突出姿勢（Ｔ）を採り得るものとなっている。
【００５３】
バッグ本体Ａが、略平行に配された対をなす面状の連結用止着要素たる上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２を備えている。そして、多機能部材Ｂが、バッグ本体Ａの上下の連結用止着要素ｓ１、ｓ２に対して着脱可能に止着される上下の連結用止着要素ｔ１、ｔ２を備えている。このため、バッグ本体Ａに対して多機能部材Ｂを多様な態様で添着させ得るものとなっている。つまり、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１と、多機能部材Ｂにおける上の連結用止着要素ｔ１を添着させるとともにバッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２と、多機能部材Ｂにおける下の連結用止着要素ｔ２を添着させる場合に限られず、例えば、バッグ本体Ａにおける上の連結用止着要素ｓ１と、多機能部材Ｂにおける下の連結用止着要素ｔ２を添着させるとともにバッグ本体Ａにおける下の連結用止着要素ｓ２と、多機能部材Ｂにおける上の連結用止着要素ｔ１を添着させるようなこともでき、さらには、上述した図１０に示すような態様も実施できるものとなっている。
【００５４】
多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）又は突出姿勢（Ｔ）を保持するための面状の姿勢保持用止着要素ｒ１、ｒ２、ｐ１、ｐ２を備えている。このため、多機能部材Ｂが、板状姿勢（Ｊ）又は突出姿勢（Ｔ）を好適に保持し得るものとなっている。
【００５５】
多機能部材Ｂの上下の連結用止着要素ｔ１、ｔ２が、基礎板部Ｃにおける一方の面である表面に設けられており、多機能部材Ｂの上下の姿勢保持用止着要素ｒ１、ｒ２が、基礎板部Ｃにおける他方の面の上部及び下部の二箇所と、変形板部Ｄにおける一方の面である表面及び他方の面である裏面の自由端近傍に設けられたものである。このため、板状姿勢（Ｊ）や突出姿勢（Ｔ）を好適に形成し得るものとなっている。
【００５６】
なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００５７】
バッグの大きさ、つまり、バッグ本体や多機能部材の大きさは種々設定できるものであり、上述したようにＢ５タイプのものに限定されるものではない。
【００５８】
バッグ本体の収納空間内に収容される物品は、使用の態様に応じて使用者が任意に設定できるものであり、上述したものに限定されるものではない。
【００５９】
バッグ本体の構成は、種々の構成を採用することができるものであり、上述した実施形態に示すものに限られるものではない。
【００６０】
ここで、面ファスナには種々の態様があり、各止着要素の構成は適宜のものを採用することができるのは言うまでもない。上述した実施形態では、面ファスナを構成するものとして、一方側をフック状に起毛されたタイプのものである「フックタイプ」とし、他方側をループ状に密集して起毛されたタイプのものである「ループタイプ」としたものを適用したものを示したが、これに限定されるものではない。例えば、一方側と他方側の双方にフック状の起毛部分とループ状の起毛部分とを混在させたもの等が考えられる。
【００６１】
多機能部材の構成は、バッグ本体に着脱可能に設けられるものであれば、その趣旨を逸脱しない範囲で種々変形可能であることは言うまでもない。
【００６２】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００６３】
Ａ…バッグ本体
Ｂ…多機能部材
Ｃ…基礎板部
Ｄ…変形板部
Ｋ…バッグ
（Ｊ）…板状姿勢
（Ｔ）…突出姿勢
ｓｐ…収納空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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