(57)【要約】【課題】駆動電圧が低く発光効率が高い発光素子を提供する。【解決手段】ゲスト材料とホスト材料とが励起錯体を形成する組み合わせの発光素子であり、ゲスト材料は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有する。発光層が呈する発光は、ゲスト材料が呈する発光、及び励起錯体が呈する発光を有し、発光層が呈する発光に対する励起錯体が呈する発光の割合が、０％より大きく６０％以下である。また、ゲスト材料が呈する発光のエネルギーをＥＧ＿ｅｍとし、励起錯体が呈する発光のエネルギーをＥＥｘ＿ｅｍとするとき、０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶの関係式を満たす。【選択図】図２
2017212443.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、
前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の一方は、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、
前記第１の有機化合物と、前記第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、
前記第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記発光層が呈する発光は、前記第１の有機化合物が呈する発光、及び前記第１の励起錯体が呈する発光、を有し、
前記発光層が呈する発光に対する、前記第１の励起錯体が呈する発光の割合が、０％より大きく６０％以下である、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項２】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、
前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の一方は、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、
前記第１の有機化合物と、前記第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、
前記第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物が呈する発光のエネルギーをＥＧ＿ｅｍとし、前記第１の励起錯体が呈する発光のエネルギーをＥＥｘ＿ｅｍとするとき、
０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ
の関係式を満たす、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項３】
請求項２において、
前記ＥＧ＿ｅｍは、前記第１の有機化合物が呈する発光スペクトルの最も短波長側の発光ピークの波長から算出されるエネルギーである、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項４】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、
前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の一方は、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、
前記第１の有機化合物と、前記第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、
前記第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギーをＥＧ＿ａｂｓとし、前記第１の励起錯体が呈する発光のエネルギーをＥＥｘ＿ｅｍとするとき、
０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶ
の関係式を満たす、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項５】
請求項２乃至請求項４のいずれか一項において、
前記ＥＥｘ＿ｅｍは、前記第１の励起錯体が呈する発光スペクトルの最も短波長側の発光ピークの波長から算出されるエネルギーである、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項６】
発光層を有する発光素子であって、
前記発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、
前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の一方は、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、
前記第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、
前記第１の有機化合物の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギーをＥＧ＿ａｂｓとし、前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の一方のＨＯＭＯ準位と前記第１の有機化合物および前記第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差をΔＥＥｘとするとき、
０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶ
の関係式を満たす、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項７】
請求項６において、
前記第１の有機化合物と、前記第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせである、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７のいずれか一項において、
前記第２の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、前記第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位以上であり、
前記第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、前記第１の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位以上である、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項９】
請求項１乃至請求項８のいずれか一項において、
前記発光層は、さらに、第３の有機化合物を有し、
前記第２の有機化合物および前記第３の有機化合物の一方は、前記第２の有機化合物および前記第３の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、前記第２の有機化合物および前記第３の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、
前記第２の有機化合物と、前記第３の有機化合物と、が第２の励起錯体を形成する組み合わせである、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１０】
請求項９において、
前記第２の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位および前記第３の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、前記第２の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位以上であり、
前記第２の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位は、前記第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位以上である、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１１】
請求項９または請求項１０において、
前記第２の有機化合物または前記第３の有機化合物の一方は、正孔を輸送することができる機能を有し、
前記第２の有機化合物または前記第３の有機化合物の他方は、電子を輸送することができる機能を有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１２】
請求項１１において、
前記第２の有機化合物または前記第３の有機化合物の一方は、π電子過剰型複素芳香環骨格または芳香族アミン骨格の少なくとも一方を有し、
前記第２の有機化合物または前記第３の有機化合物の他方は、π電子不足型複素芳香環骨格を有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１３】
請求項１乃至請求項１２のいずれか一項において、
前記発光層が呈する発光は、前記第１の有機化合物が呈する発光、及び前記第１の励起錯体が呈する発光、を有し、
前記発光層が呈する発光は、発光強度が１％以下となる時間が３７μｓ以下の発光成分を有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１４】
請求項１乃至請求項１３のいずれか一項において、
前記第１の有機化合物は、イリジウムを有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１５】
請求項１４において、
前記第１の有機化合物は、前記イリジウムに配位する配位子を有し、
前記配位子は、含窒素五員複素環骨格を有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１６】
請求項１５において、
前記第２の有機化合物は、π電子不足型複素芳香環骨格を有する、
ことを特徴とする発光素子。
【請求項１７】
請求項１乃至請求項１６のいずれか一項に記載の発光素子と、
カラーフィルタまたはトランジスタの少なくとも一方と、
を有する表示装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の表示装置と、
筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、
を有する電子機器。
【請求項１９】
請求項１乃至請求項１６のいずれか一項に記載の発光素子と、
筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、
を有する照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の一態様は、発光素子、または該発光素子を有する表示装置、電子機器、及び照明装置に関する。
【０００２】
なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本明細書等で開示する発明の一態様の技術分野は、物、方法、または、製造方法に関する。または、本発明の一態様は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マター）に関する。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様の技術分野としては、半導体装置、表示装置、液晶表示装置、発光装置、照明装置、蓄電装置、記憶装置、それらの駆動方法、または、それらの製造方法、を一例として挙げることができる。
【背景技術】
【０００３】
近年、エレクトロルミネッセンス（Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）を利用した発光素子の研究開発が盛んに行われている。これら発光素子の基本的な構成は、一対の電極間に発光性の物質を含む層（ＥＬ層）を挟んだ構成である。この素子の電極間に電圧を印加することにより、発光性の物質からの発光が得られる。
【０００４】
上述の発光素子は自発光型であるため、これを用いた表示装置は、視認性に優れ、バックライトが不要であり、消費電力が少ない等の利点を有する。さらに、該表示装置は、薄型軽量に作製でき、応答速度が高いなどの利点も有する。
【０００５】
発光性の物質に有機化合物を用い、一対の電極間に当該発光性の有機化合物を含むＥＬ層を設けた発光素子（例えば、有機ＥＬ素子）の場合、一対の電極間に電圧を印加することにより、陰極から電子が、陽極から正孔（ホール）がそれぞれ発光性のＥＬ層に注入され、電流が流れる。そして、注入された電子及び正孔が再結合することによって発光性の有機化合物が励起状態となり、励起された発光性の有機化合物から発光を得ることができる。
【０００６】
有機化合物が形成する励起状態の種類としては、一重項励起状態（Ｓ＊）と三重項励起状態（Ｔ＊）があり、一重項励起状態からの発光が蛍光、三重項励起状態からの発光が燐光と呼ばれている。また、発光素子におけるそれらの統計的な生成比率は、Ｓ＊：Ｔ＊＝１：３である。そのため、蛍光を発する化合物（蛍光性化合物）を用いた発光素子より、燐光を発する化合物（燐光性化合物）を用いた発光素子の方が、高い発光効率を得ることが可能となる。したがって、三重項励起状態のエネルギーを発光に変換することが可能な燐光性化合物を用いた発光素子の開発が近年盛んに行われている（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
有機化合物を励起するために必要なエネルギーは、有機化合物のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に依存し、そのエネルギー差は概ね一重項励起状態のエネルギーに相当する。燐光性化合物を用いた発光素子においては、三重項励起エネルギーが、発光のエネルギーに変換される。そのため、有機化合物が形成する一重項励起状態と三重項励起状態とでエネルギー差が大きい場合、有機化合物を励起するために必要なエネルギーは、該エネルギー差に相当するエネルギーの分だけ、発光のエネルギーより高くなってしまう。有機化合物を励起するために必要なエネルギーと、発光のエネルギーとの差は、発光素子において駆動電圧の上昇として素子特性に影響を与える。そのため、駆動電圧を低減する手法が探索されている（特許文献２参照）。
【０００８】
また、燐光性化合物を用いた発光素子のうち、特に青色の発光を呈する発光素子においては、高い三重項励起エネルギー準位を有する安定な化合物の開発が困難であるため、未だ実用化に至っていない。そのため、燐光性化合物を用い、高い発光効率で信頼性の優れた発光素子の開発が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１０−１８２６９９号公報
【特許文献２】特開２０１２−２１２８７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
高い発光効率を示す燐光性化合物として、イリジウム錯体が知られている。また、高い発光エネルギーを有するイリジウム錯体として、含窒素五員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体が知られている。該含窒素五員複素環骨格は、高い三重項励起エネルギーを有するが、含窒素六員複素環骨格と比較して電子受容性が低い。そのため、含窒素五員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体は、ＬＵＭＯ準位が高く、電子キャリアが注入されにくい。そのため、含窒素五員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体は、キャリアの直接再結合による励起が困難であり、効率よく発光させることが難しい。また、含窒素五員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体は、ＨＯＭＯ準位が高くなりやすく、ＬＵＭＯ準位が低い他の化合物と相互作用し、励起錯体を形成する場合がある。
【００１１】
また、含窒素六員複素環骨格は、電子受容性が高い。そのため、含窒素六員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体は、ＬＵＭＯ準位が低く、電子キャリアが注入されやすい。含窒素六員複素環骨格を配位子に有するイリジウム錯体は、ＬＵＭＯ準位が低いため、ＨＯＭＯ準位が高い他の化合物と相互作用し、励起錯体を形成する場合がある。
【００１２】
イリジウム錯体が、他の化合物と励起錯体を形成すると、イリジウム錯体が呈する発光の発光効率が低下する、または発光素子の駆動電圧が上昇する、といった問題が生じる。そのため、イリジウム錯体を用いた発光素子において、発光効率が高く、低い駆動電圧で駆動する発光素子の開発が求められている。
【００１３】
したがって、本発明の一態様では、発光効率が高い発光素子を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、消費電力が低減された発光素子を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、信頼性の優れた発光素子を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な発光素子を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な発光装置を提供することを課題の一とする。または、本発明の一態様では、新規な表示装置を提供することを課題の一とする。
【００１４】
なお、上記の課題の記載は、他の課題の存在を妨げない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの課題の全てを解決する必要はない。上記以外の課題は、明細書等の記載から自ずと明らかであり、明細書等の記載から上記以外の課題を抽出することが可能である。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の一態様は、発光層を有する発光素子であって、発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、第１の有機化合物および第２の有機化合物の一方は、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、発光層が呈する発光は、第１の有機化合物が呈する発光、及び第１の励起錯体が呈する発光、を有し、発光層が呈する発光に対する、第１の励起錯体が呈する発光の割合が、０％より大きく６０％以下である発光素子である。
【００１６】
また、本発明の他の一態様は、発光層を有する発光素子であって、発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、第１の有機化合物および第２の有機化合物の一方は、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、第１の有機化合物が呈する発光のエネルギーをＥＧ＿ｅｍとし、第１の励起錯体が呈する発光のエネルギーをＥＥｘ＿ｅｍとするとき、０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶの関係式を満たす発光素子である。
【００１７】
上記構成において、ＥＧ＿ｅｍは、第１の有機化合物が呈する発光スペクトルの最も短波長側の発光ピークの波長から算出されるエネルギーであると好ましい。
【００１８】
また、本発明の他の一態様は、発光層を有する発光素子であって、発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、第１の有機化合物および第２の有機化合物の一方は、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであり、第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、第１の有機化合物の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギーをＥＧ＿ａｂｓとし、第１の励起錯体が呈する発光のエネルギーをＥＥｘ＿ｅｍとするとき、０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶの関係式を満たす発光素子である。
【００１９】
上記各構成において、ＥＥｘ＿ｅｍは、第１の励起錯体が呈する発光スペクトルの最も短波長側の発光ピークの波長から算出されるエネルギーであると好ましい。
【００２０】
また、本発明の他の一態様は、発光層を有する発光素子であって、発光層は、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、を有し、第１の有機化合物および第２の有機化合物の一方は、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、第１の有機化合物は、三重項励起エネルギーを発光に変換することができる機能を有し、第１の有機化合物の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギーをＥＧ＿ａｂｓとし、第１の有機化合物および第２の有機化合物の一方のＨＯＭＯ準位と第１の有機化合物および第２の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差をΔＥＥｘとするとき、０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶの関係式を満たす発光素子である。
【００２１】
上記構成において、第１の有機化合物と、第２の有機化合物と、が第１の励起錯体を形成する組み合わせであると好ましい。
【００２２】
また、上記各構成において、第２の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位以上であり、第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、第１の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位以上であると好ましい。
【００２３】
また、上記各構成において、発光層は、さらに、第３の有機化合物を有し、第２の有機化合物および第３の有機化合物の一方は、第２の有機化合物および第３の有機化合物の他方のＬＵＭＯ準位以上のＬＵＭＯ準位を有し、且つ、第２の有機化合物および第３の有機化合物の他方のＨＯＭＯ準位以上のＨＯＭＯ準位を有し、第２の有機化合物と、第３の有機化合物と、が第２の励起錯体を形成する組み合わせであると好ましい。
【００２４】
また、上記構成において、第２の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位および第３の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位は、第２の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位以上であり、第２の励起錯体の最低励起三重項エネルギー準位は、第１の有機化合物の最低励起三重項エネルギー準位以上であると好ましい。
【００２５】
また、上記各構成において、第２の有機化合物または第３の有機化合物の一方は、正孔を輸送することができる機能を有し、第２の有機化合物または第３の有機化合物の他方は、電子を輸送することができる機能を有すると好ましい。また、第２の有機化合物または第３の有機化合物の一方は、π電子過剰型複素芳香環骨格または芳香族アミン骨格の少なくとも一方を有し、第２の有機化合物または第３の有機化合物の他方は、π電子不足型複素芳香環骨格を有すると好ましい。
【００２６】
また、上記各構成において、発光層が呈する発光は、第１の有機化合物が呈する発光、及び第１の励起錯体が呈する発光、を有し、発光層が呈する発光は、発光強度が１％以下となる時間が３７μｓ以下の発光成分を有すると好ましい。
【００２７】
また、上記各構成において、第１の有機化合物は、イリジウムを有すると好ましい。また、第１の有機化合物は、イリジウムに配位する配位子を有し、配位子は、含窒素五員複素環骨格を有すると好ましい。また、第２の有機化合物は、π電子不足型複素芳香環骨格を有すると好ましい。
【００２８】
また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、カラーフィルタまたはトランジスタの少なくとも一方と、を有する表示装置である。また、本発明の他の一態様は、当該表示装置と、筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、を有する電子機器である。また、本発明の他の一態様は、上記各構成の発光素子と、筐体またはタッチセンサの少なくとも一方と、を有する照明装置である。また、本発明の一態様は、発光素子を有する発光装置だけでなく、発光装置を有する電子機器も範疇に含める。従って、本明細書中における発光装置とは、画像表示デバイス、もしくは光源（照明装置含む）を指す。また、発光素子にコネクター、例えばＦＰＣ（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられた表示モジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられた表示モジュール、または発光素子にＣＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装された表示モジュールも発光装置に含む場合がある。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の一態様により、発光効率が高い発光素子を提供することができる。または、本発明の一態様により、消費電力が低減された発光素子を提供することができる。または、本発明の一態様により、信頼性の優れた発光素子を提供することができる。または、本発明の一態様により、新規な発光素子を提供することができる。または、本発明の一態様により、新規な発光装置を提供することができる。または、本発明の一態様により、新規な表示装置を提供することができる。
【００３０】
なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の効果を抽出することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図２】本発明の一態様の発光素子の発光層の断面模式図、及びエネルギー準位の相関を説明する図。
【図３】本発明の一態様の発光素子の発光層の断面模式図、及びエネルギー準位の相関を説明する図。
【図４】本発明の一態様の発光素子の発光層のエネルギー準位の相関を説明する図。
【図５】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図６】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図７】本発明の一態様の発光素子の断面模式図。
【図８】本発明の一態様の表示装置を説明する上面図及び断面模式図。
【図９】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１０】本発明の一態様の表示装置を説明する断面模式図。
【図１１】本発明の一態様の表示モジュールを説明する斜視図。
【図１２】本発明の一態様の電子機器について説明する図。
【図１３】本発明の一態様の表示装置を説明する斜視図。
【図１４】本発明の一態様の照明装置について説明する図。
【図１５】実施例に係る、発光素子の輝度−電流密度特性を説明する図。
【図１６】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図１７】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図１８】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図１９】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図２０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２１】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２２】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２３】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２４】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２５】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２６】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図２７】実施例に係る、外部量子効率−励起錯体の発光割合を説明する図。
【図２８】実施例に係る、励起錯体の発光割合−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、及び外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図２９】実施例に係る、励起錯体の発光割合−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、及び外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図３０】実施例に係る、励起錯体の発光割合−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、及び外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図３１】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図３２】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図３３】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図３４】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図３５】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図３６】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図３７】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図３８】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図３９】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図４０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図４１】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４２】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４３】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４４】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４５】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４６】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４７】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図４８】実施例に係る、励起錯体の発光割合−発光寿命、及び外部量子効率−発光寿命、を説明する図。
【図４９】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図５０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図５１】実施例に係る、発光素子の輝度−電流密度特性を説明する図。
【図５２】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図５３】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図５４】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図５５】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図５６】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図５７】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図５８】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図５９】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図６０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図６１】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図６２】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図６３】実施例に係る、外部量子効率−励起錯体の発光割合を説明する図。
【図６４】実施例に係る、外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図６５】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図６６】実施例に係る、外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図６７】実施例に係る、外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図６８】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図６９】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図７０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図７１】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図７２】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図７３】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７４】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７５】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７６】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７７】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７８】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図７９】実施例に係る、薄膜の過渡発光特性を説明する図。
【図８０】実施例に係る、励起錯体の発光割合−発光寿命、及び外部量子効率−発光寿命、を説明する図。
【図８１】実施例に係る、発光素子の輝度−電流密度特性を説明する図。
【図８２】実施例に係る、発光素子の輝度−電圧特性を説明する図。
【図８３】実施例に係る、発光素子の電流効率−輝度特性を説明する図。
【図８４】実施例に係る、発光素子の外部量子効率−輝度特性を説明する図。
【図８５】実施例に係る、発光素子の電界発光スペクトルを説明する図。
【図８６】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図８７】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図８８】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図８９】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図９０】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図９１】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図９２】実施例に係る、薄膜の発光スペクトルを説明する図。
【図９３】実施例に係る、外部量子効率−励起錯体の発光割合を説明する図。
【図９４】実施例に係る、ゲスト材料の吸収スペクトルを説明する図。
【図９５】実施例に係る、励起錯体の発光割合−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、及び外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【図９６】実施例に係る、励起錯体の発光割合−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、及び外部量子効率−ゲスト材料と励起錯体のエネルギー差、を説明する図。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることが可能である。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されない。
【００３３】
なお、図面等において示す各構成の、位置、大きさ、範囲などは、理解の簡単のため、実際の位置、大きさ、範囲などを表していない場合がある。このため、開示する発明は、必ずしも、図面等に開示された位置、大きさ、範囲などに限定されない。
【００３４】
また、本明細書等において、第１、第２等として付される序数詞は便宜上用いており、工程順又は積層順を示さない場合がある。そのため、例えば、「第１の」を「第２の」又は「第３の」などと適宜置き換えて説明することができる。また、本明細書等に記載されている序数詞と、本発明の一態様を特定するために用いられる序数詞は一致しない場合がある。
【００３５】
また、本明細書等において、図面を用いて発明の構成を説明するにあたり、同じものを指す符号は異なる図面間でも共通して用いる場合がある。
【００３６】
また、本明細書等において、「膜」という用語と、「層」という用語とは、互いに入れ替えることが可能である。例えば、「導電層」という用語を、「導電膜」という用語に変更することが可能な場合がある。または、例えば、「絶縁膜」という用語を、「絶縁層」という用語に変更することが可能な場合がある。
【００３７】
また、本明細書等において、一重項励起状態（Ｓ＊）は、励起エネルギーを有する一重項状態のことである。また、Ｓ１準位は一重項励起エネルギー準位の最も低い準位であり、最も低い一重項励起状態（Ｓ１状態）の励起エネルギー準位のことである。また、三重項励起状態（Ｔ＊）は、励起エネルギーを有する三重項状態のことである。また、Ｔ１準位は、三重項励起エネルギー準位の最も低い準位であり、最も低い三重項励起状態（Ｔ１状態）の励起エネルギー準位のことである。なお、本明細書等において、単に一重項励起状態および一重項励起エネルギー準位と表記した場合であっても、Ｓ１状態およびＳ１準位を表す場合がある。また、三重項励起状態および三重項励起エネルギー準位と表記した場合であっても、Ｔ１状態およびＴ１準位を表す場合がある。
【００３８】
また、本明細書等において蛍光性化合物とは、一重項励起状態から基底状態へ緩和する際に可視光領域に発光を与える化合物である。燐光性化合物とは、三重項励起状態から基底状態へ緩和する際に、室温において可視光領域に発光を与える化合物である。換言すると燐光性化合物とは、三重項励起エネルギーを可視光へ変換可能な化合物の一つである。
【００３９】
また、燐光発光エネルギーまたは三重項励起エネルギーは、燐光発光の最も短波長側の発光ピーク（極大値、またはショルダーを含む）の波長または立ち上がりの波長から導出することができる。なお、常温で燐光発光を示さない化合物における燐光発光は、低温（例えば、１０Ｋ）環境下において、時間分解フォトルミネッセンス法を行うことで観測することができる。また、熱活性化遅延蛍光の発光エネルギーは、熱活性化遅延蛍光の最も短波長側の発光ピーク（極大値、またはショルダーを含む）の波長または立ち上がりの波長から導出することができる。
【００４０】
なお、本明細書等において、室温とは、０℃以上４０℃以下の範囲の温度をいう。
【００４１】
また、本明細書等において、青色の波長領域は、４００ｎｍ以上４９０ｎｍ未満であり、青色の発光は、該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有する。また、緑色の波長領域は、４９０ｎｍ以上５８０ｎｍ未満であり、緑色の発光は、該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有する。また、赤色の波長領域は、５８０ｎｍ以上６８０ｎｍ以下であり、赤色の発光は、該波長領域に少なくとも一つの発光スペクトルピークを有する。
【００４２】
（実施の形態１）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子について、図１乃至図４を用いて以下説明する。
【００４３】
＜発光素子の構成例１＞
まず、本発明の一態様の発光素子の構成について、図１を用いて、以下説明する。
【００４４】
図１は、本発明の一態様の発光素子１５０の断面模式図である。
【００４５】
発光素子１５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）を有し、該一対の電極間に設けられたＥＬ層１００を有する。ＥＬ層１００は、少なくとも発光層１３０を有する。
【００４６】
また、図１に示すＥＬ層１００は、発光層１３０の他に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９等の機能層を有する。
【００４７】
なお、本実施の形態においては、一対の電極のうち、電極１０１を陽極として、電極１０２を陰極として説明するが、発光素子１５０の構成としては、その限りではない。つまり、電極１０１を陰極とし、電極１０２を陽極とし、当該電極間の各層の積層を、逆の順番にしてもよい。すなわち、陽極側から、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、発光層１３０と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、が積層する順番とすればよい。
【００４８】
なお、ＥＬ層１００の構成は、図１に示す構成に限定されず、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９の中から選ばれた少なくとも一つを有する構成とすればよい。あるいは、ＥＬ層１００は、正孔または電子の注入障壁を低減する、正孔または電子の輸送性を向上する、正孔または電子の輸送性を阻害する、または電極による消光現象を抑制する、ことができる等の機能を有する機能層を有する構成としてもよい。なお、機能層はそれぞれ単層であっても、複数の層が積層された構成であってもよい。
【００４９】
＜発光素子の発光機構１＞
次に、発光層１３０の発光機構について、以下説明を行う。
【００５０】
図２（Ａ）は、図１に示す発光層１３０の一例を示す断面模式図である。図２（Ａ）に示す発光層１３０は、ゲスト材料１３１と、ホスト材料１３２と、を有する。
【００５１】
本発明の一態様の発光素子１５０においては、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）間に電圧を印加することにより、陰極から電子が、陽極から正孔（ホール）が、それぞれＥＬ層１００に注入され、電流が流れる。そして、注入された電子及び正孔が再結合することによって、励起子が形成される。キャリア（電子および正孔）の再結合によって生じる励起子のうち、一重項励起子と三重項励起子の比（以下、励起子生成確率）は、統計的確率により、１：３となる。すなわち、一重項励起子が生成する割合は２５％であり、三重項励起子が生成する割合は７５％であるため、三重項励起子を発光に寄与させることが、発光素子の発光効率を向上させるためには重要である。
【００５２】
したがって、発光層１３０に用いるゲスト材料１３１としては、三重項励起エネルギーを発光に変換する機能を有する材料であると好ましい。発光性の化合物のうち、燐光を発することができる化合物（以下、燐光性化合物ともいう）は、三重項励起エネルギーを発光に変換する機能を有する。したがって、発光素子１５０のゲスト材料１３１として燐光性化合物を用いると好ましい。以下の説明においては、ゲスト材料１３１として、燐光性化合物を用いる構成について説明する。なお、ゲスト材料１３１を燐光性化合物として読み替えてもよい。
【００５３】
燐光性化合物が、効率よく三重項励起エネルギーを発光に変換するためには、重金属を有すると好ましい。燐光性化合物が重金属を有する場合、スピン軌道相互作用（電子のスピン角運動量と軌道角運動量との相互作用）により、一重項状態と三重項状態との項間交差が促進されるため、燐光性化合物において一重項基底状態と三重項励起状態との間の遷移が許容となる。すなわち、燐光性化合物の一重項基底状態と三重項励起状態との間の遷移確率が高まるため、当該遷移に係わる発光の効率および吸収の確率を高めることができる。そのためには、燐光性化合物がスピン軌道相互作用の大きい金属元素を有すると好ましく、具体的には遷移金属元素が好ましく、特に白金族元素（ルテニウム（Ｒｕ）、ロジウム（Ｒｈ）、パラジウム（Ｐｄ）、オスミウム（Ｏｓ）、イリジウム（Ｉｒ）、または白金（Ｐｔ））を有することが好ましく、中でもイリジウムを有することで、一重項基底状態と三重項励起状態との間の直接遷移に係わる遷移確率を高めることができ好ましい。
【００５４】
有機化合物を励起するために必要な励起エネルギーは、有機化合物のＬＵＭＯ（Ｌｏｗｅｓｔ  Ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、最低空軌道ともいう）準位とＨＯＭＯ（Ｈｉｇｈｅｓｔ  Ｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ、最高被占軌道ともいう）準位とのエネルギー差に依存し、該エネルギー差は概ね一重項励起状態のエネルギーに相当する。また、フント則により、三重項励起状態は、一重項励起状態よりエネルギーが安定となる。そのため、ゲスト材料１３１は、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）よりエネルギーが小さい発光を呈することができる。ゲスト材料１３１のΔＥＧは、ゲスト材料１３１が呈する発光エネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）、および吸収スペクトルから算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）よりも大きいため、ゲスト材料１３１を直接励起する場合には、ΔＥＧに相当する大きな励起エネルギーが必要となり、発光素子１５０の駆動電圧が上昇する。
【００５５】
そこで、本発明の一態様では、ΔＥＧよりも小さい励起エネルギーによりゲスト材料１３１を励起することで、低い駆動電圧で駆動し、且つ高効率な発光を呈する発光素子を提供する。本発明の一態様の発光素子１５０においては、ゲスト材料１３１およびホスト材料１３２は、励起錯体（エキサイプレックス、エキシプレックスまたはＥｘｃｉｐｌｅｘともいう）を形成する組み合わせであると好ましい。
【００５６】
ゲスト材料１３１とホスト材料１３２との組み合わせは、励起錯体を形成することが可能な組み合わせであればよいが、一方が正孔を輸送する機能（正孔輸送性）を有する化合物であり、他方が電子を輸送する機能（電子輸送性）を有する化合物であることが、より好ましい。この場合、ドナー−アクセプター型の励起錯体を形成しやすくなり、効率よく励起錯体を形成することができる。また、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２との組み合わせが、正孔輸送性を有する化合物と電子輸送性を有する化合物との組み合わせである場合、その混合比によってキャリアバランスを容易に制御することが可能となる。具体的には、正孔輸送性を有する化合物：電子輸送性を有する化合物＝１：１９から１９：１（重量比）の範囲が好ましい。また、該構成を有することで、容易にキャリアバランスを制御することができることから、キャリア再結合領域の制御も簡便に行うことができる。
【００５７】
≪エネルギー準位の相関≫
効率よく励起錯体を形成する材料の組み合わせとしては、ゲスト材料１３１及びホスト材料１３２のうち一方のＨＯＭＯ準位が他方のＨＯＭＯ準位以上であり、一方のＬＵＭＯ準位が他方のＬＵＭＯ準位以上であると好ましい。
【００５８】
なお、化合物のＬＵＭＯ準位およびＨＯＭＯ準位は、サイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定される化合物の電気化学特性（還元電位および酸化電位）から導出することができる。
【００５９】
例えば、ゲスト材料１３１が正孔輸送性を有し、ホスト材料１３２が電子輸送性を有する場合、図２（Ｂ）に示すエネルギーバンド図のように、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位がホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位以上であると好ましく、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位がホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位以上であると好ましい。そうすることで、一対の電極（電極１０１および電極１０２）から注入されたキャリアである正孔及び電子が、ゲスト材料１３１およびホスト材料１３２に、それぞれ注入されやすくなり好適である。
【００６０】
なお、図２（Ｂ）において、Ｇｕｅｓｔ（１３１）はゲスト材料１３１を表し、Ｈｏｓｔ（１３２）はホスト材料１３２を表し、Ｅｘｃｉｐｌｅｘ（１３６）はゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６を表し、ΔＥＧはゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＨ１はホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＥｘはホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表す、表記及び符号である。
【００６１】
また、このとき、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とが形成する励起錯体１３６は、ゲスト材料１３１にＨＯＭＯの分子軌道を有し、ホスト材料１３２にＬＵＭＯの分子軌道を有する励起錯体となる。また、励起錯体１３６の励起エネルギーは、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ）に概ね相当し、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）及びホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＨ１）より小さくなる。したがって、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成することで、より低い励起エネルギーで励起状態を形成することが可能となる。また、より低い励起エネルギーを有するため、励起錯体１３６は、安定な励起状態を形成することができる。
【００６２】
また、発光層１３０におけるゲスト材料１３１と、ホスト材料１３２とのエネルギー準位の相関を図２（Ｃ）に示す。なお、図２（Ｃ）における表記及び符号は、以下の通りである。
・Ｇｕｅｓｔ（１３１）：ゲスト材料１３１（燐光性化合物）
・Ｈｏｓｔ（１３２）：ホスト材料１３２
・ＳＧ：ゲスト材料１３１のＳ１準位
・ＴＧ：ゲスト材料１３１のＴ１準位
・ＳＨ１：ホスト材料１３２のＳ１準位
・ＴＨ１：ホスト材料１３２のＴ１準位
・ＳＥ：励起錯体１３６のＳ１準位
・ＴＥ：励起錯体１３６のＴ１準位
【００６３】
本発明の一態様の発光素子においては、発光層１３０が有するゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成する。励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）と励起錯体１３６のＴ１準位（ＴＥ）とは、互いに隣接したエネルギー準位となる（図２（Ｃ）  ルートＥ１参照）。具体的には、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）とＴ１準位（ＴＥ）とのエネルギー差は、好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下である。
【００６４】
励起錯体は、２種類の物質からなる励起状態であり、光励起の場合、励起状態となった一方の物質が基底状態である他方の物質と相互作用することによって形成される。そして、光を発することによって基底状態になると、励起錯体を形成していた２種類の物質は、また元の別々の物質として振る舞う。電気励起の場合は、一方が励起状態になると、速やかに他方と相互作用することで励起錯体を形成する。あるいは、一方が正孔を、他方が電子を受け取り、互いに相互作用することで速やかに励起錯体を形成することができる。励起錯体１３６の励起エネルギー準位（ＳＥおよびＴＥ）は、励起錯体１３６を形成する各物質（ゲスト材料１３１およびホスト材料１３２）のＳ１準位（ＳＧおよびＳＨ１）より低くなるため、より低い励起エネルギーで励起状態を形成することが可能となる。これによって、発光素子１５０の駆動電圧を低減することができる。
【００６５】
そして、励起錯体１３６の一重項励起エネルギーと三重項励起エネルギーの双方を、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）及びＴ１準位（ＴＥ）からゲスト材料１３１（燐光性化合物）のＴ１準位（ＴＧ）へ移動させることで、ゲスト材料１３１から発光が得られる（図２（Ｃ）ルートＥ２参照）。
【００６６】
なお、励起錯体１３６の失活を抑制するためには、励起錯体１３６のＴ１準位（ＴＥ）が、ホスト材料１３２のＴ１準位（ＴＨ１）よりも低いことが好ましい。なお、本発明の一態様においては、励起錯体１３６の三重項励起エネルギーは一重項励起エネルギーへ逆項間交差する必要はなく、一重項励起エネルギー準位（ＳＥ）からの発光量子収率が高い必要もないため、材料を幅広く選択することが可能となる。
【００６７】
ここで、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）及びＴ１準位（ＴＥ）が、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）より低い場合であっても、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）及びＴ１準位（ＴＥ）と、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）とが近接している場合であれば、熱活性化によって、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６からゲスト材料１３１への励起エネルギーの移動が可能となり、ゲスト材料１３１から効率よく発光を得ることができることを本発明者らは見出した。また、このような励起錯体１３６の形成が、発光素子を長寿命化させ、信頼性を高めることもわかった。
【００６８】
ゲスト材料１３１は燐光性化合物であるため、ゲスト材料１３１の発光はゲスト材料１３１の三重項励起状態から基底状態への遷移に基づく発光であり、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルの吸収端はゲスト材料１３１の基底状態から三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。また、励起錯体１３６の発光は、励起錯体の一重項励起状態から一重項基底状態への遷移に基づく発光であり、励起錯体の一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位は隣接している。
【００６９】
したがって、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）と励起錯体１３６の発光のエネルギー（ＥＥｘ＿ｅｍ）とが近接している、またはゲスト材料１３１の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）と励起錯体１３６の発光のエネルギー（ＥＥｘ＿ｅｍ）が近接している、と好ましい。一方で、励起錯体を生成するには、ＥＥｘ＿ｅｍがＥＧ＿ｅｍおよびＥＧ＿ａｂｓよりも小さくなることが好ましい。これらのことから、具体的には、好ましくはＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．１８ｅＶ）である。また、好ましくはＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．３０ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶ）、より好ましくは０ｅＶより大きく０．２５ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２５ｅＶ）である。
【００７０】
なお、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６の励起エネルギーは、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ）に概ね相当する。したがって、上記構成においては、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）と、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ）とが近接していると好ましい。一方で、励起錯体を生成するには、ΔＥＥｘがＥＧ＿ａｂｓよりも小さくなることが好ましい。これらのことから、具体的には、好ましくはＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶ）、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．１８ｅＶ）である。
【００７１】
上記のようなエネルギー関係とすることで、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６からゲスト材料１３１へ励起エネルギーの移動が可能となり、ゲスト材料１３１から効率よく発光を得ることができる。
【００７２】
また、本発明の一態様においては、ΔＥＥｘ（ΔＥＧよりも小さい）に相当する励起エネルギーにより励起錯体１３６を励起し、励起錯体１３６からのエネルギー移動によってゲスト材料１３１の励起状態を生成するため、低い駆動電圧で、ゲスト材料１３１からの発光を得ることができる。また、ΔＥＧが、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）、あるいは吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）よりもかなり大きい場合（例えばゲスト材料が青色発光材料の場合）において、本発明の一態様は特に有益である。具体的には、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）より、０．３ｅＶ以上大きいと好ましく、０．４ｅＶ以上大きいとより好ましい。また、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）は、ＥＧ＿ａｂｓと同等か、それよりも小さいため、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）が、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）より、０．３ｅＶ以上大きいと好ましく、０．４ｅＶ以上大きいとより好ましい。なお、発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍおよびＥＥｘ＿ｅｍ）は、発光スペクトルの最も短波長側の発光ピーク（極大値、またはショルダーを含む）の波長または立ち上がりの波長から導出することができる。
【００７３】
なお、ゲスト材料１３１の発光波長が短波長になり、発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）が大きくなるほど、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は大きくなるため、それに伴い、ゲスト材料１３１を励起するためには大きなエネルギーが必要となる。しかしながら、本発明の一態様においては、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）が、ΔＥＥｘより大きく、且つΔＥＥｘ＋０．２３ｅＶ以下（ΔＥＥｘ＜ＥＧ＿ａｂｓ≦ΔＥＥｘ＋０．２３ｅＶ）であれば、ΔＥＧよりもエネルギーが小さいΔＥＥｘ程度のエネルギーでゲスト材料１３１を励起することができるため、発光素子の消費電力を低減することができる。したがって、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）と、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）と、のエネルギー差がより大きい方が（すなわち、特に青色の発光を呈するゲスト材料である場合が）、本発明の一態様の発光機構の効果が顕著となる。
【００７４】
ただし、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）が小さくなると、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）も小さくなってしまうため、青色の発光のような高いエネルギーを有する発光を得ることが難しくなってしまう。すなわち、ＥＧ＿ａｂｓとΔＥＧの差が大きくなりすぎると、青色の発光のような高いエネルギーを有する発光が得られ難くなる。
【００７５】
これらのことから、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３１の吸収スペクトルにおける吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）より、０．３ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと好ましく、０．４ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいとより好ましく、０．５ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと、さらに好ましい。また、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）は、ＥＧ＿ａｂｓと同等か、それよりも小さいため、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）は、ゲスト材料１３１が呈する発光のエネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）より、０．３ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと好ましく、０．４ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいとより好ましく、０．５ｅＶ以上０．８ｅＶ以下の範囲で大きいと、さらに好ましい。
【００７６】
ゲスト材料１３１が高い発光エネルギーを有する（短波長である）発光を呈するためには、ゲスト材料１３１のＴ１準位は高いことが好ましい。そのためには、ゲスト材料１３１が有する重金属原子に配位する配位子としても、Ｔ１準位が高いことが好ましく、電子受容性が低くＬＵＭＯ準位が高いことが好ましい。
【００７７】
上記のような構造を有するゲスト材料は、ＨＯＭＯ準位が高く正孔を受け取り易い分子構造となり易い。ゲスト材料１３１が正孔を受け取り易い分子構造を有する場合、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位が、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位より高くなりやすい組み合わせとなる。
【００７８】
ゲスト材料１３１が正孔輸送性を有し、ホスト材料１３２が電子輸送性を有する場合、適度な正孔トラップは、発光層中のキャリアバランスを容易に制御することが可能となり、発光素子の長寿命化の効果をもたらし好ましいが、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位が高すぎると、上述したΔＥＥｘが小さくなってしまい、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体からゲスト材料１３１への励起エネルギーの移動が困難となってしまう。そのため、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位と、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位との差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上０．４ｅＶ以下である。また、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位との差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上であり、より好ましくは０．１ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．２ｅＶ以上である。このようなエネルギー準位の相関とすることで、電子キャリアがホスト材料１３２に注入されやすくなるため好適である。
【００７９】
また、ゲスト材料１３１が電子輸送性を有し、ホスト材料１３２が正孔輸送性を有する構成であってもよい。その場合、図４（Ａ）に示すエネルギーバンド図のように、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位がゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位以上であると好ましく、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位がゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位以上であると好ましい。
【００８０】
また、この場合、適度な電子トラップは、発光層中のキャリアバランスを容易に制御することが可能となり、発光素子の長寿命化の効果をもたらし好ましいが、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位が低すぎると、上述したΔＥＥｘが小さくなってしまい、励起錯体１３６からゲスト材料１３１への励起エネルギーの移動が困難となってしまう。そのため、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位と、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位との差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上０．４ｅＶ以下である。また、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位と、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位との差は、好ましくは０．０５ｅＶ以上であり、より好ましくは０．１ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．２ｅＶ以上である。このようなエネルギー準位の相関とすることで、正孔がホスト材料１３２に注入されやすくなるため好適である。
【００８１】
なお、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）及びＴ１準位（ＴＥ）が、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）より低いとき、励起錯体１３６が有する励起エネルギーの一部がゲスト材料１３１に移動せずに、励起錯体１３６が発光する場合がある。ただし、励起錯体１３６の発光が支配的となると、ゲスト材料１３１の励起状態が生成されにくくなるため、発光素子の発光効率が低下してしまう。したがって、発光素子１５０の効率を高めるためには、発光素子１５０が呈する発光のうち、励起錯体１３６が呈する発光が、ゲスト材料１３１が呈する発光より少ないことが好ましい。具体的には、発光素子１５０が呈する発光における励起錯体１３６が呈する発光の割合は、好ましくは０％より大きく６０％以下、より好ましくは０％より大きく４０％以下である。
【００８２】
なお、励起錯体を形成する一方の化合物に重原子を有する化合物を用いると、スピン軌道相互作用（電子のスピン角運動量と軌道角運動量との相互作用）により、一重項状態と三重項状態との間の項間交差が促進される。すなわち、励起錯体において三重項励起状態から一重項励起状態への逆項間交差が促進されるため、励起錯体において一重項励起状態の生成確率を高めることができる。あるいは、三重項励起状態から一重項基底状態への遷移確率を向上させることができる。そのためには、励起錯体を形成する一方の化合物がスピン軌道相互作用の大きい金属元素を有すると好ましく、具体的には遷移金属元素が好ましく、特に白金族元素（ルテニウム（Ｒｕ）、ロジウム（Ｒｈ）、パラジウム（Ｐｄ）、オスミウム（Ｏｓ）、イリジウム（Ｉｒ）、または白金（Ｐｔ））を有することが好ましく、中でもイリジウムを有することで、励起錯体の一重項状態と三重項状態との間の項間交差または遷移を促進させることができる。
【００８３】
ゲスト材料１３１に燐光性化合物を用いる場合、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）は発光層１３０が有する他の材料のＴ１準位（例えば、ホスト材料１３２のＴ１準位（ＴＨ１））より低いことが好ましい。これにより、ゲスト材料１３１（燐光性化合物）の三重項励起エネルギーの失活が生じにくくなり、効率よくゲスト材料１３１から発光を得ることができる。
【００８４】
なお、励起錯体は励起状態でしか存在せず、励起錯体１３６の励起エネルギー準位（ＳＥ及びＴＥ）は、励起錯体１３６が形成している状態でしか存在しないエネルギー準位であるため、励起錯体１３６を形成する各物質（ゲスト材料１３１またはホスト材料１３２）の基底状態から励起錯体１３６の励起状態への直接遷移は生じない。そのため、ゲスト材料１３１単体の励起エネルギー準位（ＳＧ及びＴＧ）またはホスト材料１３２単体の励起エネルギー準位（ＳＨ１びＴＨ１）から、励起錯体１３６の励起エネルギー準位（ＳＥ及びＴＥ）への励起エネルギーの移動は生じない。そのため、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ）及びＴ１準位（ＴＥ）が、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）より低い場合であっても、ゲスト材料１３１から効率よく発光を取り出すことが可能となる。
【００８５】
≪エネルギー移動機構≫
ここで、分子間のエネルギー移動過程の支配因子について説明する。分子間のエネルギー移動の機構としては、フェルスター機構（双極子−双極子相互作用）と、デクスター機構（電子交換相互作用）の２つの機構が提唱されている。ここでは、励起状態である第１の材料から基底状態である第２の材料への励起エネルギーの供与に関し、第１の材料と第２の材料との分子間のエネルギー移動過程について説明するが、どちらか一方が励起錯体の場合も同様である。
【００８６】
≪フェルスター機構≫
フェルスター機構では、エネルギー移動に、分子間の直接的接触を必要とせず、第１の材料及び第２の材料の双極子振動の共鳴現象を通じてエネルギー移動が起こる。双極子振動の共鳴現象によって第１の材料が第２の材料にエネルギーを受け渡し、励起状態の第１の材料が基底状態になり、基底状態の第２の材料が励起状態になる。なお、フェルスター機構の速度定数ｋｈ＊→ｇを数式（１）に示す。
【００８７】
【数１】
2017212443.tif 000003
【００８８】
数式（１）において、νは、振動数を表し、ｆ’ｈ（ν）は、第１の材料の規格化された発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペクトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）を表し、εｇ（ν）は、第２の材料のモル吸光係数を表し、Ｎは、アボガドロ数を表し、ｎは、媒体の屈折率を表し、Ｒは、第１の材料と第２の材料の分子間距離を表し、τは、実測される励起状態の寿命（蛍光寿命や燐光寿命）を表し、ｃは、光速を表し、φは、発光量子収率（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光量子収率、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光量子収率）を表し、Ｋ２は、第１の材料と第２の材料の遷移双極子モーメントの配向を表す係数（０から４）である。なお、ランダム配向の場合はＫ２＝２／３である。
【００８９】
≪デクスター機構≫
デクスター機構では、第１の材料と第２の材料が軌道の重なりを生じる接触有効距離に近づき、励起状態の第１の材料の電子と、基底状態の第２の材料との電子の交換を通じてエネルギー移動が起こる。なお、デクスター機構の速度定数ｋｈ＊→ｇを数式（２）に示す。
【００９０】
【数２】
2017212443.tif 000004
【００９１】
数式（２）において、ｈは、プランク定数であり、Ｋは、エネルギーの次元を持つ定数であり、νは、振動数を表し、ｆ’ｈ（ν）は、第１の材料の規格化された発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペクトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）を表し、ε’ｇ（ν）は、第２の材料の規格化された吸収スペクトルを表し、Ｌは、実効分子半径を表し、Ｒは、第１の材料と第２の材料の分子間距離を表す。
【００９２】
ここで、第１の材料から第２の材料へのエネルギー移動効率φＥＴは、数式（３）で表される。ｋｒは、第１の材料の発光過程（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光）の速度定数を表し、ｋｎは、第２の材料の非発光過程（熱失活や項間交差）の速度定数を表し、τは、実測される第１の材料の励起状態の寿命を表す。
【００９３】
【数３】
2017212443.tif 000005
【００９４】
数式（３）より、エネルギー移動効率φＥＴを高くするためには、エネルギー移動の速度定数ｋｈ＊→ｇを大きくし、他の競合する速度定数ｋｒ＋ｋｎ（＝１／τ）が相対的に小さくなれば良いことがわかる。
【００９５】
≪燐光性化合物または励起錯体への励起エネルギー移動≫
まず、フェルスター機構によるエネルギー移動を考える。数式（３）に数式（１）を代入することでτを消去することができる。したがって、フェルスター機構の場合、エネルギー移動効率φＥＴは、第１の材料の励起状態の寿命τに依存しない。また、エネルギー移動効率φＥＴは、発光量子収率φ（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光量子収率、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光量子収率）が高い方が良いと言える。
【００９６】
また、第１の材料の発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペクトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）と第２の材料の吸収スペクトル（一重項基底状態から一重項励起状態への遷移に相当する吸収）との重なりが大きいことが好ましい。さらに、第２の材料のモル吸光係数も高い方が好ましい。このことは、第１の材料の発光スペクトルと、第２の材料の吸収スペクトルの最も長波長側に現れる吸収帯とが重なることを意味する。なお、第２の材料として燐光性化合物を用いる場合、一重項基底状態から一重項励起状態への遷移に加えて、一重項基底状態から三重項励起状態への遷移も許容となる。一方、第２の材料として励起錯体を用いる場合、一重項基底状態から一重項励起状態の直接遷移、及び一重項基底状態から三重項励起状態への直接遷移が禁制であることから、第２の材料（励起錯体）におけるモル吸光係数は無視できる量である。このことから、フェルスター機構による第１の材料から第２の材料（励起錯体）への励起エネルギー移動過程は無視できる。
【００９７】
次に、デクスター機構によるエネルギー移動を考える。数式（２）によれば、速度定数ｋｈ＊→ｇを大きくするには第１の材料の発光スペクトル（一重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は蛍光スペクトル、三重項励起状態からのエネルギー移動を論じる場合は燐光スペクトル）と第２の材料の吸収スペクトル（一重項基底状態から一重項励起状態への遷移に相当する吸収）との重なりが大きい方が良いことがわかる。したがって、エネルギー移動効率の最適化は、第１の材料の発光スペクトルと、第２の材料の吸収スペクトルの最も長波長側に現れる吸収帯とが重なることによって実現される。この場合においても、第２の材料として燐光性化合物を用いる場合、一重項基底状態から一重項励起状態への遷移に加えて、一重項基底状態から三重項励起状態への遷移も許容となる。一方、第２の材料として励起錯体を用いる場合、一重項基底状態から一重項励起状態への直接遷移、及び一重項基底状態から三重項励起状態への直接遷移が禁制であることから、第２の材料（励起錯体）の吸収スペクトルは無視できる程度である。このことから、デクスター機構による第１の材料から第２の材料（励起錯体）への励起エネルギー移動過程は無視できる。
【００９８】
したがって、第２の材料として燐光性化合物を用いる場合、第１の材料から第２の材料（燐光性化合物）へのエネルギー移動については、フェルスター機構、及びデクスター機構の双方の機構によるエネルギー移動が生じる。一方、第２の材料として励起錯体を用いる場合、第１の材料から第２の材料（励起錯体）へのエネルギー移動過程については、フェルスター機構、及びデクスター機構の双方の機構によるエネルギー移動が生じない。すなわち、本発明の一態様の発光素子において、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６からゲスト材料１３１へのエネルギー移動は生じる一方、ゲスト材料１３１から励起錯体１３６へのエネルギー移動は生じないことになる。
【００９９】
なお、ゲスト材料１３１においてキャリアの直接再結合過程が支配的になると、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成する過程が生じにくくなり、発光素子１５０の駆動電圧が上昇してしまう。そのため、励起錯体１３６の生成過程を経たエネルギー移動過程（図２（Ｃ）  ルートＥ１及びＥ２）を経てゲスト材料１３１が発光する過程が生じることが好ましい。そのためには、ホスト材料１３２とゲスト材料１３１との重量比は、ゲスト材料１３１の重量比が低いことが好ましく、具体的にはホスト材料１３２に対するゲスト材料１３１の重量比が、好ましくは０．０１以上０．５以下であり、より好ましくは０．０５以上０．３以下である。
【０１００】
また、発光層１３０における励起エネルギーの失活を抑制するためには、発光層１３０が呈する発光の発光寿命は短いことが好ましい。具体的には、発光層１３０が呈する発光の強度が１％以下に減衰する時間が、好ましくは１０ｎｓ以上３７μｓ以下、より好ましくは１０ｎｓ以上３０μｓ以下である。
【０１０１】
＜発光素子の発光機構２＞
次に、図２（Ａ）に示す発光層と異なる構成例について、図３（Ａ）を用いて、以下説明を行う。
【０１０２】
図３（Ａ）は、図１に示す発光層１３０の一例を示す断面模式図である。図３（Ａ）に示す発光層１３０は、ゲスト材料１３１と、ホスト材料１３２と、ホスト材料１３３と、を有する。
【０１０３】
発光層１３０中では、ホスト材料１３２またはホスト材料１３３が重量比で最も多く存在し、ゲスト材料１３１は、ホスト材料１３２およびホスト材料１３３中に分散される。ここで、ゲスト材料１３１は、燐光性化合物であると好ましい。また、ゲスト材料１３１およびホスト材料１３２は、励起錯体１３６を形成する組み合わせであると好ましい。
【０１０４】
また、効率よく励起錯体１３６を形成するゲスト材料１３１とホスト材料１３２の組み合わせとしては、ゲスト材料１３１及びホスト材料１３２のうち一方のＨＯＭＯ準位が発光層１３０中の材料のうち最も高いＨＯＭＯ準位を有し、他方のＬＵＭＯ準位が発光層１３０中の材料うち最も低いＬＵＭＯ準位を有すると好ましい。すなわち、ゲスト材料１３１及びホスト材料１３２のうち一方のＨＯＭＯ準位が他方のＨＯＭＯ準位およびホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位以上であり、他方のＬＵＭＯ準位が一方のＬＵＭＯ準位およびホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位以下であると好ましい。
【０１０５】
例えば、ゲスト材料１３１が正孔輸送性を有し、ホスト材料１３２が電子輸送性を有する場合、図３（Ｂ）に示すエネルギーバンド図のように、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位がホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位およびホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位以上であると好ましく、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位がゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位およびホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位以下であると好ましい。このとき、ホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位は、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位より高くても低くてもよい。
【０１０６】
また、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成する組み合わせであると好ましい。ホスト材料１３２とホスト材料１３３との組み合わせは、励起錯体を形成することが可能な組み合わせであればよいが、一方が正孔を輸送する機能（正孔輸送性）を有する化合物であり、他方が電子を輸送する機能（電子輸送性）を有する化合物であることが、より好ましい。すなわち、例えばホスト材料１３２が電子輸送性を有する化合物である場合、ゲスト材料１３１及びホスト材料１３３が正孔輸送性を有する化合物であると好ましく、ホスト材料１３２が正孔輸送性を有する化合物である場合、ゲスト材料１３１及びホスト材料１３３が電子輸送性を有する化合物であると好ましい。また、ホスト材料１３２とホスト材料１３３との組み合わせが、正孔輸送性を有する化合物と電子輸送性を有する化合物との組み合わせである場合、その混合比によってキャリアバランスを容易に制御することが可能となる。具体的には、正孔輸送性を有する化合物：電子輸送性を有する化合物＝１：９から９：１（重量比）の範囲が好ましい。また、該構成を有することで、容易にキャリアバランスを制御することができることから、キャリア再結合領域の制御も簡便に行うことができる。
【０１０７】
また、効率よく励起錯体１３８を形成するホスト材料１３２とホスト材料１３３の組み合わせとしては、ホスト材料１３２及びホスト材料１３３のうち一方のＨＯＭＯ準位が他方のＨＯＭＯ準位以上であり、一方のＬＵＭＯ準位が他方のＬＵＭＯ準位以上であると好ましい。
【０１０８】
例えば、ホスト材料１３３が正孔輸送性を有する場合、図３（Ｂ）に示すエネルギーバンド図のように、ホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位がホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位以上であり、ホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位がホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位以上であると好ましい。具体的には、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位とホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０．１ｅＶ以上であり、より好ましくは０．２ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．３ｅＶ以上である。また、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０．１ｅＶ以上であり、より好ましくは０．２ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．３ｅＶ以上である。このとき、ホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位は、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位以下であると好ましいが、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成し、且つ、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成するためには、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０ｅＶ以上０．３ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶ以上０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶ以上０．１ｅＶ以下である。
【０１０９】
なお、図３（Ｂ）において、Ｇｕｅｓｔ（１３１）はゲスト材料１３１を表し、Ｈｏｓｔ（１３２）はホスト材料１３２を表し、Ｈｏｓｔ（１３３）はホスト材料１３３を表し、Ｅｘｃｉｐｌｅｘ（１３６）はゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで形成する励起錯体１３６を表し、Ｅｘｃｉｐｌｅｘ（１３８）はホスト材料１３２とホスト材料１３３とで形成する励起錯体１３８を表し、ΔＥＧはゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＨ１はホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＨ２はホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＥｘ１はホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表し、ΔＥＥｘ２はホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差を表す、表記及び符号である。
【０１１０】
また、このとき、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とが形成する励起錯体１３６の励起エネルギーは、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ１）に概ね相当し、ホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＨ２）より小さいことが好ましい。
【０１１１】
また、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とが形成する励起錯体１３８は、ホスト材料１３２にＬＵＭＯの分子軌道を有し、ホスト材料１３３にＨＯＭＯの分子軌道を有する励起錯体となる。また、励起錯体１３８の励起エネルギーは、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＥｘ２）に概ね相当し、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＧ）、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＨ１）、及びホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（ΔＥＨ２）より小さくなる。
【０１１２】
したがって、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成し、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成することで、より低い励起エネルギーで励起状態を形成することが可能となる。また、より低い励起エネルギーを有するため、励起錯体１３６及び励起錯体１３８は、安定な励起状態を形成することができる。
【０１１３】
図３（Ａ）に示す発光層１３０におけるゲスト材料１３１と、ホスト材料１３２と、ホスト材料１３３とのエネルギー準位の相関を図３（Ｃ）に示す。なお、図３（Ｃ）における表記及び符号は、以下の通りである。
・Ｇｕｅｓｔ（１３１）：ゲスト材料１３１（燐光性化合物）
・Ｈｏｓｔ（１３２）：ホスト材料１３２
・Ｈｏｓｔ（１３３）：ホスト材料１３３
・ＳＧ：ゲスト材料１３１のＳ１準位
・ＴＧ：ゲスト材料１３１のＴ１準位
・ＳＨ１：ホスト材料１３２のＳ１準位
・ＴＨ１：ホスト材料１３２のＴ１準位
・ＳＨ２：ホスト材料１３３のＳ１準位
・ＴＨ２：ホスト材料１３３のＴ１準位
・ＳＥ１：励起錯体１３６のＳ１準位
・ＴＥ１：励起錯体１３６のＴ１準位
・ＳＥ２：励起錯体１３８のＳ１準位
・ＴＥ２：励起錯体１３８のＴ１準位
【０１１４】
本発明の一態様の発光素子においては、発光層１３０が有するゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成し、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成する。励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ１）と励起錯体１３６のＴ１準位（ＴＥ１）とは、互いに隣接したエネルギー準位となる（図３（Ｃ）  ルートＥ１参照）。また、励起錯体１３８のＳ１準位（ＳＥ２）と励起錯体１３８のＴ１準位（ＴＥ２）とは、互いに隣接したエネルギー準位となる（図３（Ｃ）  ルートＥ３参照）。具体的には、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ１）とＴ１準位（ＴＥ１）とのエネルギー差は、好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下であり、励起錯体１３８のＳ１準位（ＳＥ２）とＴ１準位（ＴＥ２）とのエネルギー差は、好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下である。
【０１１５】
励起錯体１３６の励起エネルギー準位（ＳＥ１およびＴＥ１）は、励起錯体１３６を形成する各物質（ゲスト材料１３１およびホスト材料１３２）のＳ１準位（ＳＧおよびＳＨ１）より低くなり、励起錯体１３８の励起エネルギー準位（ＳＥ２およびＴＥ２）は、励起錯体１３８を形成する各物質（ホスト材料１３２およびホスト材料１３３）のＳ１準位（ＳＨ１およびＳＨ２）より低くなるため、より低い励起エネルギーで励起状態を形成することが可能となる。これによって、発光素子１５０の駆動電圧を低減することができる。
【０１１６】
そして、励起錯体１３６の一重項励起エネルギーと三重項励起エネルギーの双方を、励起錯体１３６のＳ１準位（ＳＥ１）及びＴ１準位（ＴＥ１）からゲスト材料１３１（燐光性化合物）のＴ１準位（ＴＧ）へ移動させ、励起錯体１３８の一重項励起エネルギーと三重項励起エネルギーの双方を、励起錯体１３８のＳ１準位（ＳＥ２）及びＴ１準位（ＴＥ２）からゲスト材料１３１（燐光性化合物）のＴ１準位（ＴＧ）へ移動させることで、ゲスト材料１３１から発光が得られる（図３（Ｃ）ルートＥ２及びルートＥ４参照）。
【０１１７】
ホスト材料１３２のＴ１準位（ＴＨ１）およびホスト材料１３３のＴ１準位（ＴＨ２）は、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで形成する励起錯体１３８のＴ１準位（ＴＥ２）以上であると好ましい。また、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで形成する励起錯体１３８のＴ１準位（ＴＥ２）は、ゲスト材料１３１のＴ１準位（ＴＧ）以上であると好ましい。そうすることで、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで形成する励起錯体１３８の励起エネルギーが、ホスト材料１３２及びホスト材料１３３によってクエンチされにくくなり、励起錯体１３８からゲスト材料１３１へ効率よく励起エネルギーを移動させることが可能となる。さらに、ゲスト材料１３１の励起エネルギーのクエンチも生じにくくなるため、ゲスト材料１３１から効率よく発光を得ることが可能となる。なお、本発明の一態様においては、励起錯体１３８の三重項励起エネルギーは一重項励起エネルギーへ逆項間交差する必要はなく、一重項励起エネルギー準位（ＳＥ２）からの発光量子収率が高い必要もないため、材料を幅広く選択することが可能となる。
【０１１８】
なお、ゲスト材料１３１においてキャリアの直接再結合過程が支配的になると、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成する過程、及びホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成する過程が生じにくくなり、発光素子１５０の駆動電圧が上昇してしまう。そのため、励起錯体１３６及び励起錯体１３８の生成過程を経たエネルギー移動過程（図３（Ｃ）  ルートＥ１乃至Ｅ４）を経てゲスト材料１３１が発光する過程が生じることが好ましい。そのためには、ホスト材料１３２及びホスト材料１３３の総量とゲスト材料１３１との重量比は、ゲスト材料１３１の重量比が低いことが好ましく、具体的にはホスト材料１３２及びホスト材料１３３の総量に対するゲスト材料１３１の重量比が、好ましくは０．０１以上０．５以下であり、より好ましくは０．０５以上０．３以下である。
【０１１９】
なお、ゲスト材料１３１が電子輸送性を有し、ホスト材料１３２が正孔輸送性を有する構成であってもよい。その場合、図４（Ｂ）に示すエネルギーバンド図のように、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位がゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位およびホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位以上であると好ましく、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位がホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位およびホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位以下であると好ましい。このとき、ホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位は、ゲスト材料１３１のＨＯＭＯ準位より高くても低くてもよい。
【０１２０】
また、ホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位がホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位以下であり、ホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位がホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位以下であると好ましい。具体的には、ホスト材料１３２のＨＯＭＯ準位とホスト材料１３３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０．１ｅＶ以上であり、より好ましくは０．２ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．３ｅＶ以上である。また、ホスト材料１３２のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０．１ｅＶ以上であり、より好ましくは０．２ｅＶ以上であり、さらに好ましくは０．３ｅＶ以上である。このとき、ホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位は、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位以上であると好ましいが、ゲスト材料１３１とホスト材料１３２とで励起錯体１３６を形成し、且つ、ホスト材料１３２とホスト材料１３３とで励起錯体１３８を形成するためには、ゲスト材料１３１のＬＵＭＯ準位とホスト材料１３３のＬＵＭＯ準位とのエネルギー差は、好ましくは０ｅＶ以上０．３ｅＶ以下、より好ましくは０ｅＶ以上０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶ以上０．１ｅＶ以下である。
【０１２１】
なお、図３（Ｂ）（Ｃ）において、図２（Ｂ）（Ｃ）に示す符号と同様の機能を有する箇所については、その詳細な説明は省略する場合がある。その場合、先の説明を参酌すればよい。
【０１２２】
＜材料＞
次に、本発明の一態様に係わる発光素子の構成要素の詳細について、以下説明を行う。
【０１２３】
≪発光層≫
発光層１３０に用いることができる材料について、それぞれ以下に説明する。
【０１２４】
ホスト材料１３２としては、ゲスト材料１３１と励起錯体を形成する組み合わせであれば、特に限定はないが、ホスト材料１３２及びゲスト材料１３１の一方が電子を輸送する機能を有し、他方が正孔を輸送する機能を有すると好ましい。
【０１２５】
ホスト材料１３２が正孔を輸送する機能を有するとき、ホスト材料１３２はπ電子過剰型複素芳香族骨格または芳香族アミン骨格の少なくとも一を有すると好ましい。
【０１２６】
ホスト材料１３２が有するπ電子過剰型複素芳香族骨格としては、フラン骨格、チオフェン骨格、及びピロール骨格は安定で信頼性が良好なため、当該骨格の中から選ばれるいずれか一つまたは複数を有することが好ましい。なお、フラン骨格としてはジベンゾフラン骨格が、チオフェン骨格としてはジベンゾチオフェン骨格が、それぞれ好ましい。また、ピロール骨格としては、インドール骨格、カルバゾール骨格、及び３−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール骨格が好ましい。なお、これらの骨格は置換基を有していても良い。
【０１２７】
また、ホスト材料１３２が有する芳香族アミン骨格としては、ＮＨ結合を有さないいわゆる３級アミンが好ましく、特にトリアリールアミン骨格が好ましい。トリアリールアミン骨格のアリール基としては、環を形成する炭素数が６乃至１３の置換又は無置換のアリール基が好ましく、例えば、フェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントレニル基、トリフェニレニル基等が挙げられる。
【０１２８】
π電子過剰型複素芳香族骨格および芳香族アミン骨格を有する構造は、正孔輸送性に優れ、安定で信頼性が良好なため、特に好ましく、例えば、カルバゾール骨格およびアリールアミン骨格を有する構造が挙げられる。
【０１２９】
上記のπ電子過剰型複素芳香族骨格および芳香族アミン骨格としては、例えば、下記一般式（１０１）乃至（１１７）で表される骨格が挙げられる。なお、一般式（１１５）乃至（１１７）中のＸは、酸素原子または硫黄原子を表す。
【０１３０】
【化１】
2017212443.tif 000006
【０１３１】
または、ホスト材料１３２が電子を輸送する機能を有するとき、ホスト材料１３２はπ電子不足型複素芳香族骨格を有すると好ましい。π電子不足型複素芳香族骨格としては、ピリジン骨格、ジアジン骨格（ピリミジン骨格、ピラジン骨格、ピリダジン骨格）、及びトリアジン骨格が好ましく、中でもジアジン骨格またはトリアジン骨格は安定で信頼性が良好なため好ましい。
【０１３２】
上記のπ電子不足型複素芳香族骨格としては、例えば、下記一般式（２０１）乃至（２１８）で表される骨格が挙げられる。なお、一般式（２０９）乃至（２１１）中のＸは、酸素原子または硫黄原子を表す。
【０１３３】
【化２】
2017212443.tif 000007
【０１３４】
また、正孔輸送性を有する骨格（具体的にはπ電子過剰型複素芳香族骨格および芳香族アミン骨格の少なくとも一方）と、電子輸送性を有する骨格（具体的にはπ電子不足型複素芳香族骨格）とが、直接またはアリーレン基を介して結合した化合物を用いてもよい。なお、当該アリーレン基としては、例えば、フェニレン基、ビフェニルジイル基、ナフタレンジイル基、フルオレンジイル基等が挙げられる。
【０１３５】
上記の正孔輸送性を有する骨格と、電子輸送性を有する骨格とを結合する結合基としては、例えば、下記一般式（３０１）乃至（３１５）で表される骨格が挙げられる。
【０１３６】
【化３】
2017212443.tif 000008
【０１３７】
上述した芳香族アミン骨格（具体的には例えばトリアリールアミン骨格）、π電子過剰型複素芳香族骨格（具体的には例えばフラン骨格、チオフェン骨格、ピロール骨格を有する環）、π電子不足型複素芳香族骨格（具体的には例えばジアジン骨格またはトリアジン骨格を有する環）、あるいは上記の一般式（１０１）乃至（１１５）、一般式（２０１）乃至（２１８）、及び一般式（３０１）乃至（３１５）は、置換基を有していてもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至炭素数６のアルキル基、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至炭素数１２の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至炭素数６のアルキル基としては具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、としては具体的には、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至炭素数１２のアリール基としては、例えば、置換または無置換のフェニル基、ナフチル基、ビフェニル基などを具体例として挙げることができる。また、上記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。このような例としては、例えば、フルオレン骨格における９位の炭素が置換基としてフェニル基を二つ有する場合、当該フェニル基同士が結合することによって、スピロフルオレン骨格を形成するような場合が挙げられる。なお、無置換の場合、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０１３８】
また、Ａｒは、単結合または炭素数６乃至炭素数１３のアリーレン基を表し、該アリーレン基は置換基を有していてもよく、該置換基は互いに結合して環を形成してもよい。このような例としては、例えば、フルオレニル基の９位の炭素が置換基としてフェニル基を二つ有し、当該フェニル基同士が結合することによって、スピロフルオレン骨格を形成するような場合が挙げられる。炭素数６乃至炭素数１３のアリーレン基としては、例えば、フェニレン基、ナフタレンジイル基、ビフェニルジイル基、フルオレンジイル基などを具体例として挙げることができる。なお、該アリーレン基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至炭素数６のアルキル基、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至炭素数１２のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至炭素数６のアルキル基としては具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基としては具体的には、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至炭素数１２のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１３９】
また、Ａｒで表されるアリーレン基は、例えば、下記構造式（Ａｒ−１）乃至（Ａｒ−１８）で表される基を適用することができる。なお、Ａｒとして用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１４０】
【化４】
2017212443.tif 000009
【０１４１】
また、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至炭素数６のアルキル基、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至炭素数１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至炭素数６のアルキル基としては具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、としては具体的には、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至炭素数１３のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、上述したアリール基やフェニル基は置換基を有していてもよく、該置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至炭素数６のアルキル基、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至炭素数１２のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至炭素数６のアルキル基としては具体的には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至炭素数６のシクロアルキル基としては具体的には、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至炭素数１２のアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１４２】
また、Ｒ１及びＲ２で表されるアルキル基またはアリール基は、例えば、下記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２９）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基またはアリール基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１４３】
【化５】
2017212443.tif 000010
【０１４４】
また、一般式（１０１）乃至（１１７）、一般式（２０１）乃至（２１８）、一般式（３０１）乃至（３１５）、及びＡｒ、Ｒ１及びＲ２が有することができる置換基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２４）で表されるアルキル基またはアリール基を適用することができる。なお、アルキル基またはアリール基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０１４５】
ホスト材料１３２としては、例えば以下の正孔輸送性材料および電子輸送性材料を用いることができる。
【０１４６】
正孔輸送性材料としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。具体的には、芳香族アミン、カルバゾール誘導体などを用いることができる。また、該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０１４７】
これら正孔輸送性の高い材料として、例えば、芳香族アミン化合物としては、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等を挙げることができる。
【０１４８】
また、カルバゾール誘導体としては、具体的には、３−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＤＰＡ２）、３，６−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−（１−ナフチル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＴＰＮ２）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）等を挙げることができる。
【０１４９】
また、カルバゾール誘導体としては、他に、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴＣＰＢ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等を用いることができる。
【０１５０】
また、正孔輸送性の高い材料としては、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢまたはα−ＮＰＤ）やＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（カルバゾール−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＴＣＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：１’−ＴＮＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ｍ−ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−Ｎ−｛９，９−ジメチル−２−［Ｎ’−フェニル−Ｎ’−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）アミノ］−９Ｈ−フルオレン−７−イル｝フェニルアミン（略称：ＤＦＬＡＤＦＬ）、Ｎ−（９，９−ジメチル−２−ジフェニルアミノ−９Ｈ−フルオレン−７−イル）ジフェニルアミン（略称：ＤＰＮＦ）、２−［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＤＰＡＳＦ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４，４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ）、４−フェニルジフェニル−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）アミン（略称：ＰＣＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンゼン−１，３−ジアミン（略称：ＰＣＡ２Ｂ）、Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリフェニル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’−トリス（９−フェニルカルバゾール−３−イル）ベンゼン−１，３，５−トリアミン（略称：ＰＣＡ３Ｂ）、Ｎ−（４−ビフェニル）−Ｎ−（９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−イル）−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＢｉＦ）、Ｎ−（１，１’−ビフェニル−４−イル）−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＢｉＦ）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］フルオレン−���−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）、２−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＰＣＡＳＦ）、２，７−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］−スピロ−９，９’−ビフルオレン（略称：ＤＰＡ２ＳＦ）、Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−（４−フェニル）フェニルアニリン（略称：ＹＧＡ１ＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−９，９−ジメチルフルオレン−２，７−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｆ）などの芳香族アミン化合物等を用いることができる。また、３−［４−（１−ナフチル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＮ）、３−［４−（９−フェナントリル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＰｎ）、３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、１，３，５−トリ（ジベンゾチオフェン−４−イル）−ベンゼン（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）、４−［３−（トリフェニレン−２−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ｍＤＢＴＰＴｐ−ＩＩ）等のアミン化合物、カルバゾール化合物、チオフェン化合物、フラン化合物、フルオレン化合物、トリフェニレン化合物、フェナントレン化合物等を用いることができる。ここに述べた物質は、主に１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質である。但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい。
【０１５１】
電子輸送性材料としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。電子を受け取りやすい材料（電子輸送性を有する材料）としては、亜鉛やアルミニウムを有する金属錯体や、含窒素複素芳香族化合物のようなπ電子不足型複素芳香族化合物などを用いることができる。金属錯体としては、キノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オキサゾール配位子、またはチアゾール配位子を有する金属錯体が挙げられる。また、π電子不足型複素芳香族化合物としては、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナントロリン誘導体、ピリジン誘導体、ビピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、トリアジン誘導体などが挙げられる。
【０１５２】
例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）など、キノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体等である。また、この他ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などのオキサゾール系、チアゾール系配位子を有する金属錯体なども用いることができる。さらに、金属錯体以外にも、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）や、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、２，９−ビス（ナフタレン−２−イル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）などの複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢｑ）、２−［４−（３，６−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ＣｚＰＤＢｑ−ＩＩＩ）、７−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：７ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、及び、６−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：６ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス［３−（４−ジベンゾチエニル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）、４，６−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、２−｛４−［３−（Ｎ−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール−９−イル］フェニル｝−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）などのトリアジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物、４，４’−ビス（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）などの複素芳香族化合物も用いることができる。また、ポリ（２，５−ピリジンジイル）（略称：ＰＰｙ）、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、ポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ−ＢＰｙ）のような高分子化合物を用いることもできる。ここに述べた物質は、主に１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質である。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を用いても構わない。
【０１５３】
≪ビピリジン誘導体の具体例≫
上記ビピリジン誘導体としては、下記構造式（５００）乃至（５０２）で表される化合物などが挙げられる。下記構造式（５００）乃至（５０２）で表される化合物は本発明の一態様の発光素子に用いられるホスト材料１３２として好適に用いることができる。なお、上記ビピリジン誘導体は下記例示に限られない。
【０１５４】
【化６】
2017212443.tif 000011
【０１５５】
ゲスト材料１３１としては、三重項励起エネルギーを発光に変換する機能を有すると好ましい。ゲスト材料１３１が重金属を有する場合、スピン軌道相互作用（電子のスピン角運動量と軌道角運動量との相互作用）により、一重項状態と三重項状態との項間交差が促進されるため、ゲスト材料１３１において一重項基底状態と三重項励起状態との間の遷移が許容となる。すなわち、ゲスト材料１３１の一重項基底状態と三重項励起状態との間の遷移に係わる発光の効率および吸収の確率を高めることができる。そのためには、ゲスト材料１３１がスピン軌道相互作用の大きい金属元素を有すると好ましく、特に白金族元素（ルテニウム（Ｒｕ）、ロジウム（Ｒｈ）、パラジウム（Ｐｄ）、オスミウム（Ｏｓ）、イリジウム（Ｉｒ）、または白金（Ｐｔ））を有することが好ましく、中でもイリジウムを有することで、一重項基底状態と三重項励起状態との間の直接遷移に係わる遷移確率を高めることができ、好ましい。
【０１５６】
また、ゲスト材料１３１（燐光性化合物）としては、イリジウム、ロジウム、または白金系の有機金属錯体、あるいは金属錯体が挙げられる。また、ポルフィリン配位子を有する白金錯体や有機イリジウム錯体が挙げられ、中でも有機イリジウム錯体、例えばイリジウム系オルトメタル錯体が好ましい。オルトメタル化する配位子としては４Ｈ−トリアゾール配位子、１Ｈ−トリアゾール配位子、イミダゾール配位子、ピリジン配位子、ピリミジン配位子、ピラジン配位子、あるいはイソキノリン配位子などが挙げられる。このとき、ゲスト材料１３１（燐光性化合物）は三重項ＭＬＣＴ（Ｍｅｔａｌ  ｔｏ  Ｌｉｇａｎｄ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ）遷移の吸収帯を有する。
【０１５７】
また、ゲスト材料１３１（燐光性化合物）としては、ホスト材料１３２と励起錯体を形成する組み合わせであると好ましい。これにより、発光効率が高く、低い電圧で駆動する発光素子を提供することができる。
【０１５８】
青色または緑色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）３）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３）、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３）、トリス［３−（５−ビフェニル）−５−イソプロピル−４−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒ５ｂｔｚ）３）、のような４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）３）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３）、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３）のようなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ））、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒ（ａｃａｃ））のような電子吸引基を有するフェニルピリジン誘導体を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。上述した中でも、４Ｈ−トリアゾール骨格、１Ｈ−トリアゾール骨格およびイミダゾール骨格のような含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、高い三重項励起エネルギーを有し、信頼性や発光効率にも優れるため、特に好ましい。
【０１５９】
また、緑色または黄色に発光ピークを有する物質としては、例えば、トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）３）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［４−（２−ノルボルニル）−６−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス｛４，６−ジメチル−２−［６−（２，６−ジメチルフェニル）−４−ピリミジニル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｍｐｐｍ−ｄｍｐ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）２（ａｃａｃ））、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃａｃ））、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａｃ））、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｂｚｑ）３）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｑ）３）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス（２，４−ジフェニル−１，３−オキサゾラト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｄｐｏ）２（ａｃａｃ））、ビス｛２−［４’−（パーフルオロフェニル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐ−ＰＦ−ｐｈ）２（ａｃａｃ））、ビス（２−フェニルベンゾチアゾラト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｂｔ）２（ａｃａｃ））など有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェナントロリン��テルビウム（ＩＩＩ）（略称：Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ））のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。
【０１６０】
また、黄色または赤色に発光ピークを有する物質としては、例えば、（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ））、ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ））、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（ｄｐｍ））のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ））、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ））、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）２（ａｃａｃ））のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）３）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：Ｉｒ（ｐｉｑ）２（ａｃａｃ））のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＤＢＭ）３（Ｐｈｅｎ））、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：Ｅｕ（ＴＴＡ）３（Ｐｈｅｎ））のような希土類金属錯体が挙げられる。上述した中でも、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。
【０１６１】
また、上述したイリジウム錯体のうち、４Ｈ−トリアゾール骨格、１Ｈ−トリアゾール骨格およびイミダゾール骨格のような含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ピリジン骨格を有するイリジウム錯体は、配位子の電子受容性が低く、ＨＯＭＯ準位が高くなりやすいため、本発明の一態様に好適である。
【０１６２】
また、含窒素五員複素環骨格を有する有機金属イリジウム錯体のうち、少なくともシアノ基を含む置換基を有するイリジウム錯体は、シアノ基の強い電子吸引性により、ＬＵＭＯ準位およびＨＯＭＯ準位が適度に低下するため、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができる。また、当該イリジウム錯体は高い三重項励起エネルギー準位を有することから、当該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、発光効率の良好な青色を呈する発光素子を作製することができる。また、当該イリジウム錯体は酸化および還元の繰返しに良好な耐性を有することから、当該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、駆動寿命の良好な発光素子を作製することができる。
【０１６３】
なお、素子特性の安定性及び信頼性の観点から、含窒素五員複素環骨格に、シアノ基を含むアリール基が結合した配位子を有するイリジウム錯体であることが好ましく、該アリール基の炭素数は６乃至１３であることが好ましい。この場合、当該イリジウム錯体は、比較的低温で真空蒸着できるため、蒸着時の熱分解等の劣化が起こりにくい。
【０１６４】
また、含窒素五員複素環骨格が有する窒素原子と、アリーレン基を介してシアノ基が結合した配位子を有するイリジウム錯体は、三重項励起エネルギー準位を高く保つことができるため、特に青色などエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができる。また、シアノ基を有さない場合に比べ、青色のようなエネルギーの高い発光を示しつつ、効率の高い発光素子が得られる。さらに、このような特定の位置にシアノ基を導入することで、青色のようなエネルギーの高い発光を示しつつ、信頼性の良い発光素子が得られるという特徴もある。なお、上記含窒素五員複素環骨格とシアノ基との間には、フェニレン基などのアリーレン基を介して結合することが好ましい。
【０１６５】
なお、当該アリーレン基の炭素数が６乃至１３である場合、当該イリジウム錯体は比較的低分子量の化合物となるため、真空蒸着に適した（比較的低温で真空蒸着できる）化合物となる。また、一般には分子量が低いと成膜後の耐熱性が乏しくなることが多いが、当該イリジウム錯体は、複数の配位子を有するため、配位子の分子量が低くても十分な耐熱性を確保できる利点がある。
【０１６６】
すなわち、当該イリジウム錯体は、上述した蒸着の容易性、電気化学的安定性に加え、三重項励起エネルギー準位が高いという特性をも有する。したがって、本発明の一態様の発光素子において、発光層のゲスト材料として当該イリジウム錯体を用いることが好適である。その中でも特に、青色発光素子のゲスト材料として用いることがより好適である。
【０１６７】
≪イリジウム錯体の例≫
上記のイリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ１）で表されるイリジウム錯体である。
【０１６８】
【化７】
2017212443.tif 000012
【０１６９】
上記一般式（Ｇ１）において、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１７０】
また、Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に、ＮまたはＣ−Ｒを表し、Ｒは、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基を表す。なお、Ｑ１及びＱ２の少なくとも一方は、Ｃ−Ｒを有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１７１】
また、Ａｒ１及びＡｒ２が表すアリール基、及びＲが表すアリール基、の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０１７２】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体としては、オルトメタル錯体であると好適である。上記のイリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ２）で表されるイリジウム錯体である。
【０１７３】
【化８】
2017212443.tif 000013
【０１７４】
上記一般式（Ｇ２）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１７５】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０１７６】
また、Ｑ１及びＱ２は、それぞれ独立に、ＮまたはＣ−Ｒを表し、Ｒは、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基を表す。なお、Ｑ１及びＱ２の少なくとも一方は、Ｃ−Ｒを有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１７７】
また、Ａｒ１及びＲ１乃至Ｒ４が表すアリール基、Ｒが表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０１７８】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体においては、４Ｈ−トリアゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準位を有することができ、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ３）で表されるイリジウム錯体である。
【０１７９】
【化９】
2017212443.tif 000014
【０１８０】
上記一般式（Ｇ３）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１８１】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基、またはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０１８２】
また、Ｒ５は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１８３】
また、Ａｒ１及びＲ１乃至Ｒ５が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０１８４】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体においては、イミダゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準位を有することができ、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ４）で表されるイリジウム錯体である。
【０１８５】
【化１０】
2017212443.tif 000015
【０１８６】
上記一般式（Ｇ４）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１８７】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０１８８】
また、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１８９】
また、Ａｒ１、及びＲ１乃至Ｒ６が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０１９０】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体において、含窒素五員複素環骨格の窒素に結合するアリール基は、置換または無置換のフェニル基であると、比較的低温で真空蒸着でき、且つ、三重項励起エネルギー準位が高くなるため、特に青色などエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができ、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ５）及び（Ｇ６）で表されるイリジウム錯体である。
【０１９１】
【化１１】
2017212443.tif 000016
【０１９２】
上記一般式（Ｇ５）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０１９３】
また、Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有することが好ましい。
【０１９４】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０１９５】
また、Ｒ５は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０１９６】
【化１２】
2017212443.tif 000017
【０１９７】
上記一般式（Ｇ６）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０１９８】
Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有することが好ましい。
【０１９９】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０２００】
また、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０２０１】
また、本発明の一態様の発光素子に好適に用いることができるイリジウム錯体においては、１Ｈ−トリアゾール骨格を配位子として有することで、高い三重項励起エネルギー準位を有することができるため、特に青色などのエネルギーの高い発光を呈する発光素子に好適に用いることができるため、好ましい。上記イリジウム錯体は、下記一般式（Ｇ７）及び（Ｇ８）で表されるイリジウム錯体である。
【０２０２】
【化１３】
2017212443.tif 000018
【０２０３】
上記一般式（Ｇ７）において、Ａｒ１は、炭素数６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。当該アリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０２０４】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０２０５】
また、Ｒ６は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０２０６】
また、Ａｒ１、Ｒ１乃至Ｒ４、及びＲ６が表すアリール基、及びＲ１乃至Ｒ４の少なくとも一は、シアノ基を有する。
【０２０７】
【化１４】
2017212443.tif 000019
【０２０８】
上記一般式（Ｇ８）において、Ｒ７及びＲ１１は、炭素数１乃至６のアルキル基を表し、Ｒ７及びＲ１１は互いに同じ構造を有する。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。
【０２０９】
また、Ｒ８乃至Ｒ１０は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはシアノ基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。なお、Ｒ８乃至Ｒ１０の少なくとも一は、シアノ基を有することが好ましい。
【０２１０】
また、Ｒ１乃至Ｒ４は、それぞれ独立に、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。なお、Ｒ１乃至Ｒ４はすべて水素であることが、合成の容易さや原料の価格の面で有利である。
【０２１１】
また、Ｒ６は、水素、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数１乃至６のハロアルキル基、または炭素数６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数１乃至６のハロアルキル基、としては、少なくとも一つの水素が第１７族元素（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素、アスタチン）によって置換されたアルキル基であって、フッ化アルキル基、塩化アルキル基、臭化アルキル基、ヨウ化アルキル基などが挙げられ、具体的には、フッ化メチル基、塩化メチル基、フッ化エチル基、塩化エチル基などを挙げることができるが、含まれるハロゲン元素の数または種類は、それぞれ一であっても複数であってもよい。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。さらに、当該アリール基は置換基を有していてもよく、前記置換基は互いに結合して環を形成してもよい。当該置換基としては、炭素数１乃至６のアルキル基、炭素数３乃至６のシクロアルキル基、または炭素数６乃至１３のアリール基も置換基として選択することができる。炭素数１乃至６のアルキル基としては具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数３乃至６のシクロアルキル基としては具体的には、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。また、炭素数６乃至１３のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基などを具体例として挙げることができる。
【０２１２】
上記一般式（Ｇ２）乃至（Ｇ８）のＲ１乃至Ｒ４で表されるアルキル基およびアリール基として、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２９）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基およびアリール基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０２１３】
また、一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ４）、及び（Ｇ７）において、Ａｒ１として表されるアリール基、及び一般式（Ｇ１）において、Ａｒ２で表されるアリール基としては、例えば、上記構造式（Ｒ−１２）乃至（Ｒ−２９）で表される基を適用することができる。なお、Ａｒ１及びＡｒ２として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０２１４】
また、一般式（Ｇ５）、（Ｇ６）、及び（Ｇ８）のＲ７及びＲ１１で表されるアルキル基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−１０）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０２１５】
また、一般式（Ｇ５）、（Ｇ６）、及び（Ｇ８）のＲ８乃至Ｒ１０で表されるアルキル基または置換または無置換のフェニル基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２２）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基またはフェニル基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０２１６】
また、上記一般式（Ｇ３）乃至（Ｇ６）のＲ５、及び一般式（Ｇ４）、（Ｇ６）乃至（Ｇ８）のＲ６で表されるアルキル基、アリール基、またはハロアルキル基は、例えば、上記構造式（Ｒ−１）乃至（Ｒ−２９）、及び下記構造式（Ｒ−３０）乃至（Ｒ−３７）で表される基を適用することができる。なお、アルキル基、アリール基、またはハロアルキル基として用いることのできる基はこれらに限られない。
【０２１７】
【化１５】
2017212443.tif 000020
【０２１８】
≪イリジウム錯体の具体例≫
上記一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ８）として表されるイリジウム錯体の具体的な構造としては、下記構造式（３００）乃至（３３４）で表される化合物などが挙げられる。なお、一般式（Ｇ１）乃至（Ｇ８）として表されるイリジウム錯体は下記例示に限られない。
【０２１９】
【化１６】
2017212443.tif 000021
【０２２０】
【化１７】
2017212443.tif 000022
【０２２１】
【化１８】
2017212443.tif 000023
【０２２２】
【化１９】
2017212443.tif 000024
【０２２３】
【化２０】
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【０２２４】
【化２１】
2017212443.tif 000026
【０２２５】
以上のように、上記に例示したイリジウム錯体は、比較的低いＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を有することから、本発明の一態様の発光素子のゲスト材料として好適である。これにより、発光効率の良好な発光素子を作製することができる。また、上記に例示したイリジウム錯体は、高い三重項励起エネルギー準位を有することから、特に青色の発光素子のゲスト材料として好適である。これにより、発光効率の良好な青色発光素子を作製することができる。また、上記に例示したイリジウム錯体は、酸化および還元の繰返しに良好な耐性を有することから、該イリジウム錯体を発光素子に用いることで、駆動寿命の良好な発光素子を作製することができる。
【０２２６】
また、発光層１３０において、ホスト材料１３３に用いることが可能な材料としては、ホスト材料１３２と励起錯体を形成できる組み合わせが好ましい。具体的には、π電子過剰型複素芳香環骨格や芳香族アミン骨格のようなドナー性の高い骨格またはπ電子不足型複素芳香環骨格のようなアクセプター性の高い骨格の少なくとも一を有することが好ましい。π電子過剰型複素芳香環骨格を有する化合物としては、先に挙げたジベンゾチオフェン誘導体、ジベンゾフラン誘導体、カルバゾール誘導体などの複素芳香族化合物が挙げられる。また、π電子不足型複素芳香環骨格を有する化合物としては、先に挙げたピリジン誘導体、ジアジン誘導体（ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、ピリダジン誘導体）及びトリアジン誘導体などの複素芳香族化合物が挙げられる。この場合、ホスト材料１３３とホスト材料１３２とで形成される励起錯体の発光ピークが、ゲスト材料１３１（燐光性化合物）の三重項ＭＬＣＴ（Ｍｅｔａｌ  ｔｏ  Ｌｉｇａｎｄ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ）遷移の吸収帯、より具体的には、最も長波長側の吸収帯と重なるように、ホスト材料１３２、ホスト材料１３３、及びゲスト材料１３１（燐光性化合物）を選択することが好ましい。これにより、発光効率が飛躍的に向上した発光素子とすることができる。ただし、燐光性化合物に替えて熱活性化遅延蛍光材料を用いる場合においては、最も長波長側の吸収帯は一重項の吸収帯であることが好ましい。
【０２２７】
ホスト材料１３３に用いることが可能な材料としては、先に挙げた正孔輸送性材料および電子輸送性材料を用いることができる。具体的には、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などの金属錯体、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）などの複素環化合物、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢまたはα−ＮＰＤ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）などの芳香族アミン化合物が挙げられる。また、アントラセン誘導体、フェナントレン誘導体、ピレン誘導体、クリセン誘導体、ジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン誘導体等の縮合多環芳香族化合物が挙げられ、具体的には、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＣｚＡ１ＰＡ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＤＰｈＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−｛４−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］フェニル｝−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＢＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、６，１２−ジメトキシ−５，１１−ジフ���ニルクリセン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、３，６−ジフェニル−９−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＤＰＣｚＰＡ）、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、９，９’−ビアントリル（略称：ＢＡＮＴ）、９，９’−（スチルベン−３，３’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ）、９，９’−（スチルベン−４，４’−ジイル）ジフェナントレン（略称：ＤＰＮＳ２）、１，３，５−トリ（１−ピレニル）ベンゼン（略称：ＴＰＢ３）などを挙げることができる。また、これら及び公知の物質の中から、上記ゲスト材料１３１のエネルギーギャップより大きなエネルギーギャップを有する物質を、一種もしくは複数種選択して用いればよい。
【０２２８】
なお、発光層１３０は２層以上の複数層でもって構成することもできる。例えば、第１の発光層と第２の発光層を正孔輸送層側から順に積層して発光層１３０とする場合、第１の発光層のホスト材料として正孔輸送性を有する物質を用い、第２の発光層のホスト材料として電子輸送性を有する物質を用いる構成などがある。
【０２２９】
また、発光層１３０において、ゲスト材料１３１、ホスト材料１３２、及びホスト材料１３３以外の材料を有していても良い。
【０２３０】
また、発光層１３０に蛍光性化合物を用いても良い。蛍光性化合物としては、特に限定はないが、アントラセン誘導体、テトラセン誘導体、クリセン誘導体、フェナントレン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、スチルベン誘導体、アクリドン誘導体、クマリン誘導体、フェノキサジン誘導体、フェノチアジン誘導体などが好ましい。
【０２３１】
具体的には、５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｔＢｕ−ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−３，８−ジシクロヘキシルピレン−１，６−ジアミン（略称：ｃｈ−１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）、クマリン６、クマリン５４５Ｔ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、２，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−５，１１−ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−６，１２−ジフェニルテトラセン（略称：ＴＢＲｂ）、ナイルレッド、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）、５，１０，１５，２０−テトラフェニルビスベンゾ［５，６］インデノ［１，２，３−ｃｄ：１’，２’，３’−ｌｍ］ペリレン、などが挙げられる。
【０２３２】
また、ゲスト材料１３１としては、三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーに変換する機能を有する材料であればよい。三重項励起エネルギーを一重項励起エネルギーに変換する機能を有する材料としては、燐光性化合物の他に、熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｄｅｌａｙｅｄ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ：ＴＡＤＦ）材料が挙げられる。なお、熱活性化遅延蛍光材料とは、Ｓ１準位とＴ１準位との差が小さく、逆項間交差によって三重項励起エネルギーから一重項励起エネルギーへエネルギーを変換する機能を有する材料である。そのため、三重項励起エネルギーをわずかな熱エネルギーによって一重項励起エネルギーにアップコンバート（逆項間交差）が可能で、一重項励起状態からの発光（蛍光）を効率よく呈することができる。したがって、燐光性化合物と記載した部分に関しては、熱活性化遅延蛍光材料と読み替えても構わない。また、熱活性化遅延蛍光が効率良く得られる条件としては、Ｓ１準位とＴ１準位のエネルギー差が好ましくは０ｅＶより大きく０．２ｅＶ以下、さらに好ましくは０ｅＶより大きく０．１ｅＶ以下であることが挙げられる。
【０２３３】
また、熱活性化遅延蛍光を示す材料は、単独で三重項励起状態から逆項間交差により一重項励起状態を生成できる材料であっても良い。熱活性化遅延蛍光材料が、一種類の材料から構成される場合、例えば以下の材料を用いることができる。
【０２３４】
まず、フラーレンやその誘導体、プロフラビン等のアクリジン誘導体、エオシン等が挙げられる。また、マグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含有ポルフィリンが挙げられる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、プロトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｐｒｏｔｏ  ＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｍｅｓｏ  ＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｈｅｍａｔｏ  ＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｃｏｐｒｏ  ＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｅｔｉｏ  Ｉ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ２ＯＥＰ）等が挙げられる。
【０２３５】
また、一種の材料から構成される熱活性化遅延蛍光材料としては、π電子過剰型複素芳香族骨格及びπ電子不足型複素芳香族骨格を有する複素環化合物も用いることができる。具体的には、２−（ビフェニル−４−イル）−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＩＣ−ＴＲＺ）、２−｛４−［３−（Ｎ−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール−９−イル］フェニル｝−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）、２−［４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）フェニル］−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＸＺ−ＴＲＺ）、３−［４−（５−フェニル−５，１０−ジヒドロフェナジン−１０−イル）フェニル］−４，５−ジフェニル−１，２，４−トリアゾール（略称：ＰＰＺ−３ＴＰＴ）、３−（９，９−ジメチル−９Ｈ−アクリジン−１０−イル）−９Ｈ−キサンテン−９−オン（略称：ＡＣＲＸＴＮ）、ビス［４−（９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン）フェニル］スルホン（略称：ＤＭＡＣ−ＤＰＳ）、１０−フェニル−１０Ｈ，１０’Ｈ−スピロ［アクリジン−９，９’−アントラセン］−１０’−オン（略称：ＡＣＲＳＡ）等が挙げられる。該複素環化合物は、π電子過剰型複素芳香族骨格及びπ電子不足型複素芳香族骨格を有するため、電子輸送性及び正孔輸送性が高く、好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香族骨格とπ電子不足型複素芳香族骨格とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香族骨格のドナー性とπ電子不足型複素芳香族骨格のアクセプター性が共に強く、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さくなるため、特に好ましい。
【０２３６】
≪一対の電極≫
電極１０１及び電極１０２は、発光層１３０へ正孔と電子を注入する機能を有する。電極１０１及び電極１０２は、金属、合金、導電性化合物、およびこれらの混合物や積層体などを用いて形成することができる。金属としてはアルミニウム（Ａｌ）が典型例であり、その他、銀（Ａｇ）、タングステン、クロム、モリブデン、銅、チタンなどの遷移金属、リチウム（Ｌｉ）やセシウムなどのアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム（Ｍｇ）などの第２族金属を用いることができる。遷移金属としてイッテルビウム（Ｙｂ）などの希土類金属を用いても良い。合金としては、上記金属を含む合金を使用することができ、例えばＭｇＡｇ、ＡｌＬｉなどが挙げられる。導電性化合物としては、例えば、インジウム錫酸化物（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ、以下ＩＴＯ）、珪素または酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（略称：ＩＴＳＯ）、インジウム亜鉛酸化物（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｚｉｎｃ  Ｏｘｉｄｅ）、タングステン及び亜鉛を含有したインジウム酸化物などの金属酸化物が挙げられる。導電性化合物としてグラフェンなどの無機炭素系材料を用いても良い。上述したように、これらの材料の複数を積層することによって電極１０１及び電極１０２の一方または双方を形成しても良い。
【０２３７】
また、発光層１３０から得られる発光は、電極１０１及び電極１０２の一方または双方を通して取り出される。したがって、電極１０１及び電極１０２の少なくとも一つは可視光を透過する機能を有する。光を透過する機能を有する導電性材料としては、可視光の透過率が４０％以上１００％以下、好ましくは６０％以上１００％以下であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。また、光を取り出す方の電極は、光を透過する機能と、光を反射する機能と、を有する導電性材料により形成されても良い。該導電性材料としては、可視光の反射率が２０％以上８０％以下、好ましくは４０％以上７０％以下であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ω・ｃｍ以下の導電性材料が挙げられる。光を取り出す方の電極に金属や合金などの光透過性の低い材料を用いる場合には、可視光を透過できる程度の厚さ（例えば、１ｎｍから１０ｎｍの厚さ）で電極１０１及び電極１０２の一方または双方を形成すればよい。
【０２３８】
なお、本明細書等において、光を透過する機能を有する電極には、可視光を透過する機能を有し、且つ導電性を有する材料を用いればよく、例えば上記のようなＩＴＯに代表される酸化物導電体層に加えて、酸化物半導体層、または有機物を含む有機導電体層を含む。有機物を含む有機導電体層としては、例えば、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料を含む層、有機化合物と電子受容体（アクセプター）とを混合してなる複合材料を含む層等が挙げられる。また、透明導電層の抵抗率としては、好ましくは１×１０５Ω・ｃｍ以下、さらに好ましくは１×１０４Ω・ｃｍ以下である。
【０２３９】
また、電極１０１及び電極１０２の成膜方法は、スパッタリング法、蒸着法、印刷法、塗布法、ＭＢＥ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｅａｍ  Ｅｐｉｔａｘｙ）法、ＣＶＤ法、パルスレーザ堆積法、ＡＬＤ（Ａｔｏｍｉｃ  Ｌａｙｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法等を適宜用いることができる。
【０２４０】
≪正孔注入層≫
正孔注入層１１１は、一対の電極の一方（電極１０１または電極１０２）からのホール注入障壁を低減することでホール注入を促進する機能を有し、例えば遷移金属酸化物、フタロシアニン誘導体、あるいは芳香族アミンなどによって形成される。遷移金属酸化物としては、モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物などが挙げられる。フタロシアニン誘導体としては、フタロシアニンや金属フタロシアニンなどが挙げられる。芳香族アミンとしてはベンジジン誘導体やフェニレンジアミン誘導体などが挙げられる。ポリチオフェンやポリアニリンなどの高分子化合物を用いることもでき、例えば自己ドープされたポリチオフェンであるポリ（エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）などがその代表例である。
【０２４１】
正孔注入層１１１として、正孔輸送性材料と、これに対して電子受容性を示す材料の複合材料を有する層を用いることもできる。あるいは、電子受容性を示す材料を含む層と正孔輸送性材料を含む層の積層を用いても良い。これらの材料間では定常状態、あるいは電界存在下において電荷の授受が可能である。電子受容性を示す材料としては、キノジメタン誘導体やクロラニル誘導体、ヘキサアザトリフェニレン誘導体などの有機アクセプターを挙げることができる。具体的には、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサシアノ−１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン（略称：ＨＡＴ−ＣＮ）等の電子吸引基（ハロゲン基やシアノ基）を有する化合物である。また、遷移金属酸化物、例えば第４族から第８族金属の酸化物を用いることができる。具体的には、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムなどである。中でも酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。
【０２４２】
正孔輸送性材料としては、電子よりも正孔の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する材料であることが好ましい。具体的には、発光層１３０に用いることができる正孔輸送性材料として挙げた芳香族アミンおよびカルバゾール誘導体を用いることができる。また、芳香族炭化水素およびスチルベン誘導体などを用いることができる。また、該正孔輸送性材料は高分子化合物であっても良い。
【０２４３】
芳香族炭化水素としては、例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロネン等も用いることができる。このように、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有し、炭素数１４以上炭素数４２以下である芳香族炭化水素を用いることがより好ましい。
【０２４４】
なお、芳香族炭化水素は、ビニル骨格を有していてもよい。ビニル基を有している芳香族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。
【０２４５】
また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることもできる。
【０２４６】
≪正孔輸送層≫
正孔輸送層１１２は正孔輸送性材料を含む層であり、正孔注入層１１１の材料として例示した材料を使用することができる。正孔輸送層１１２は正孔注入層１１１に注入された正孔を発光層１３０へ輸送する機能を有するため、正孔注入層１１１のＨＯＭＯ準位と同じ、あるいは近いＨＯＭＯ準位を有することが好ましい。
【０２４７】
上記正孔輸送性材料として、正孔注入層１１１の材料として例示した材料を用いることができる。また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい。但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい。なお、正孔輸送性の高い物質を含む層は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層してもよい。
【０２４８】
≪電子輸送層≫
電子輸送層１１８は、電子注入層１１９を経て一対の電極の他方（電極１０１または電極１０２）から注入された電子を発光層１３０へ輸送する機能を有する。電子輸送性材料としては、正孔よりも電子の輸送性の高い材料を用いることができ、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する材料であることが好ましい。電子を受け取りやすい化合物（電子輸送性を有する材料）としては、亜鉛やアルミニウムを有する金属錯体や、含窒素複素芳香族化合物のようなπ電子不足型複素芳香族化合物などを用いることができる。具体的には、発光層１３０に用いることができる電子輸送性材料として挙げたキノリン配位子、ベンゾキノリン配位子、オキサゾール配位子、あるいはチアゾール配位子を有する金属錯体が挙げられる。また、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナントロリン誘導体、ピリジン誘導体、ビピリジン誘導体、ピリミジン誘導体などが挙げられる。また、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の電子移動度を有する物質であることが好ましい。なお、正孔よりも電子の輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を電子輸送層として用いても構わない。また、電子輸送層１１８は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層してもよい。
【０２４９】
また、電子輸送層１１８と発光層１３０との間に電子キャリアの移動を制御する層を設けても良い。電子キャリアの移動を制御する層は、上述したような電子輸送性の高い材料に、電子トラップ性の高い物質を少量添加した層であって、電子キャリアの移動を抑制することによって、キャリアバランスを調節することが可能となる。このような構成は、発光層を電子が突き抜けてしまうことにより発生する問題（例えば素子寿命の低下）の抑制に大きな効果を発揮する。
【０２５０】
≪電子注入層≫
電子注入層１１９は電極１０２からの電子注入障壁を低減することで電子注入を促進する機能を有し、例えば第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩などを用いることができる。また、先に示す電子輸送性材料と、これに対して電子供与性を示す材料の複合材料を用いることもできる。電子供与性を示す材料としては、第１族金属、第２族金属、あるいはこれらの酸化物などを挙げることができる。具体的には、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化ナトリウム（ＮａＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）、リチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のようなアルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を用いることができる。また、フッ化エルビウム（ＥｒＦ３）のような希土類金属化合物を用いることができる。また、電子注入層１１９にエレクトライドを用いてもよい。該エレクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。また、電子注入層１１９に、電子輸送層１１８で用いることが出来る物質を用いても良い。
【０２５１】
また、電子注入層１１９に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子が発生するため、電子注入性および電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物としては、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述した電子輸送層１１８を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることができる。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具体的には、アルカリ金属やアルカリ土類金属や希土類金属が好ましく、リチウム、セシウム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、イッテルビウム等が挙げられる。また、アルカリ金属酸化物やアルカリ土類金属酸化物が好ましく、リチウム酸化物、カルシウム酸化物、バリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス塩基を用いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合物を用いることもできる。
【０２５２】
なお、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、及び電子注入層は、それぞれ、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、ノズルプリント法、グラビア印刷等の方法で形成することができる。また、上述した、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、及び電子注入層には、上述した材料の他、量子ドットなどの無機化合物または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）を用いてもよい。
【０２５３】
なお、量子ドットとしては、コロイド状量子ドット、合金型量子ドット、コア・シェル型量子ドット、コア型量子ドット、などを用いてもよい。また、２族と１６族、１３族と１５族、１３族と１７族、１１族と１７族、または１４族と１５族の元素グループを含む量子ドットを用いてもよい。または、カドミウム（Ｃｄ）、セレン（Ｓｅ）、亜鉛（Ｚｎ）、硫黄（Ｓ）、リン（Ｐ）、インジウム（Ｉｎ）、テルル（Ｔｅ）、鉛（Ｐｂ）、ガリウム（Ｇａ）、ヒ素（Ａｓ）、アルミニウム（Ａｌ）、等の元素を有する量子ドットを用いてもよい。
【０２５４】
ウェットプロセスに用いる液媒体としては、たとえば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等の有機溶媒を用いることができる。
【０２５５】
また、発光層に用いることができる高分子化合物としては、例えば、ポリ［２−メトキシ−５−（２−エチルヘキシルオキシ）−１，４−フェニレンビニレン］（略称：ＭＥＨ−ＰＰＶ）、ポリ（２，５−ジオクチル−１，４−フェニレンビニレン）等のポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）誘導体、ポリ（９，９−ジ−ｎ−オクチルフルオレニル−２，７−ジイル）（略称：ＰＦ８）、ポリ［（９，９−ジ−ｎ−オクチルフルオレニル−２，７−ジイル）−ａｌｔ−（ベンゾ［２，１，３］チアジアゾール−４，８−ジイル）］（略称：Ｆ８ＢＴ）、ポリ［（９，９−ジ−ｎ−オクチルフルオレニル−２，７−ジイル）−ａｌｔ−（２，２’−ビチオフェン−５，５’−ジイル）］（略称Ｆ８Ｔ２）、ポリ［（９，９−ジオクチル−２，７−ジビニレンフルオレニレン）−ａｌｔ−（９，１０−アントラセン）］、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ａｌｔ−（２，５−ジメチル−１，４−フェニレン）］等のポリフルオレン誘導体、ポリ（３−ヘキシルチオフェン−２，５−ジイル）（略称：Ｐ３ＨＴ）等のポリアルキルチオフェン（ＰＡＴ）誘導体、ポリフェニレン誘導体等が挙げられる。また、これらの高分子化合物や、ポリ（９−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）、ポリ（２−ビニルナフタレン）、ポリ［ビス（４−フェニル）（２，４，６−トリメチルフェニル）アミン］（略称：ＰＴＡＡ）等の高分子化合物に、発光性の化合物をドープして発光層に用いてもよい。発光性の化合物としては、先に挙げた発光性の化合物を用いることができる。
【０２５６】
≪基板≫
また、本発明の一態様に係る発光素子は、ガラス、プラスチックなどからなる基板上に作製すればよい。基板上に作製する順番としては、電極１０１側から順に積層しても、電極１０２側から順に積層しても良い。
【０２５７】
なお、本発明の一態様に係る発光素子を形成できる基板としては、例えばガラス、石英、又はプラスチックなどを用いることができる。また可撓性基板を用いてもよい。可撓性基板とは、曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、ポリカーボネート、ポリアリレートからなるプラスチック基板等が挙げられる。また、フィルム、無機蒸着フィルムなどを用いることもできる。なお、発光素子、及び光学素子の作製工程において支持体として機能するものであれば、これら以外のものでもよい。あるいは、発光素子、及び光学素子を保護する機能を有するものであればよい。
【０２５８】
例えば、本発明等においては、様々な基板を用いて発光素子を形成することが出来る。基板の種類は、特に限定されない。その基板の一例としては、半導体基板（例えば単結晶基板又はシリコン基板）、ＳＯＩ基板、ガラス基板、石英基板、プラスチック基板、金属基板、ステンレス・スチル基板、ステンレス・スチル・ホイルを有する基板、タングステン基板、タングステン・ホイルを有する基板、可撓性基板、貼り合わせフィルム、繊維状の材料を含むセルロースナノファイバ（ＣＮＦ）や紙、又は基材フィルムなどがある。ガラス基板の一例としては、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラス、又はソーダライムガラスなどがある。可撓性基板、貼り合わせフィルム、基材フィルムなどの一例としては、以下が挙げられる。例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）に代表されるプラスチックがある。または、一例としては、アクリル等の樹脂などがある。または、一例としては、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、又はポリ塩化ビニルなどがある。または、一例としては、ポリアミド、ポリイミド、アラミド、エポキシ、無機蒸着フィルム、又は紙類などがある。
【０２５９】
また、基板として、可撓性基板を用い、可撓性基板上に直接、発光素子を形成してもよい。または、基板と発光素子との間に剥離層を設けてもよい。剥離層は、その上に発光素子を一部あるいは全部完成させた後、基板より分離し、他の基板に転載するために用いることができる。その際、耐熱性の劣る基板や可撓性の基板にも発光素子を転載できる。なお、上述の剥離層には、例えば、タングステン膜と酸化シリコン膜との無機膜の積層構造の構成や、基板上にポリイミド等の樹脂膜が形成された構成等を用いることができる。
【０２６０】
つまり、ある基板を用いて発光素子を形成し、その後、別の基板に発光素子を転置し、別の基板上に発光素子を配置してもよい。発光素子が転置される基板の一例としては、上述した基板に加え、セロファン基板、石材基板、木材基板、布基板（天然繊維（絹、綿、麻）、合成繊維（ナイロン、ポリウレタン、ポリエステル）若しくは再生繊維（アセテート、キュプラ、レーヨン、再生ポリエステル）などを含む）、皮革基板、又はゴム基板などがある。これらの基板を用いることにより、壊れにくい発光素子、耐熱性の高い発光素子、軽量化された発光素子、または薄型化された発光素子とすることができる。
【０２６１】
また、上述した基板上に、例えば電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）を形成し、ＦＥＴと電気的に接続された電極上に発光素子１５０を作製してもよい。これにより、ＦＥＴによって発光素子の駆動を制御するアクティブマトリクス型の表示装置を作製できる。
【０２６２】
以上、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態と適宜組み合わせて用いることができる。
【０２６３】
（実施の形態２）
本実施の形態においては、実施の形態１に示す構成と異なる構成の発光素子、及び当該発光素子の発光機構について、図５を用いて、以下説明を行う。なお、図５において、図１に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチパターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０２６４】
＜発光素子の構成例＞
図５は、発光素子２５０の断面模式図である。
【０２６５】
図５に示す発光素子２５０は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）の間に、複数の発光ユニット（図５においては、発光ユニット１０６及び発光ユニット１０８）を有する。１つの発光ユニットは、図１で示すＥＬ層１００と同様な構成を有する。つまり、図１で示す発光素子１５０は、１つの発光ユニットを有し、図５で示す発光素子２５０は、複数の発光ユニットを有する。なお、発光素子２５０において、電極１０１が陽極として機能し、電極１０２が陰極として機能するとして、以下説明するが、発光素子２５０の構成としては、逆であっても構わない。
【０２６６】
また、図５に示す発光素子２５０において、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とが積層されており、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８との間には電荷発生層１１５が設けられる。なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８は、同じ構成でも異なる構成でもよい。例えば、発光ユニット１０６に、図１で示すＥＬ層１００と同様の構成を用いると好ましい。
【０２６７】
また、発光素子２５０は、発光層１３０と、発光層１４０と、を有する。また、発光ユニット１０６は、発光層１３０の他に、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、電子輸送層１１３、及び電子注入層１１４を有する。また、発光ユニット１０８は、発光層１４０の他に、正孔注入層１１６、正孔輸送層１１７、電子輸送層１１８、及び電子注入層１１９を有する。
【０２６８】
電荷発生層１１５は、正孔輸送性材料に電子受容体であるアクセプター性物質が添加された構成であっても、電子輸送性材料に電子供与体であるドナー性物質が添加された構成であってもよい。また、これらの両方の構成が積層されていても良い。
【０２６９】
電荷発生層１１５に、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料が含まれる場合、該複合材料には実施の形態１に示す正孔注入層１１１に用いることができる複合材料を用いればよい。有機化合物としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール化合物、芳香族炭化水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の化合物を用いることができる。なお、有機化合物としては、正孔移動度が１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上である物質を適用することが好ましい。ただし、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい。有機化合物とアクセプター性物質の複合材料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実現することができる。なお、発光ユニット１０８のように、発光ユニットの陽極側の面が電荷発生層１１５に接している場合は、電荷発生層１１５が発光ユニットの正孔注入層または正孔輸送層の役割も担うことができるため、該発光ユニットには正孔注入層または正孔輸送層を設けなくとも良い。
【０２７０】
なお、電荷発生層１１５は、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と他の材料により構成される層を組み合わせた積層構造として形成してもよい。例えば、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、電子供与性物質の中から選ばれた一の化合物と電子輸送性の高い化合物とを含む層とを組み合わせて形成してもよい。また、有機化合物とアクセプター性物質の複合材料を含む層と、透明導電性材料を含む層とを組み合わせて形成してもよい。
【０２７１】
なお、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とに挟まれる電荷発生層１１５は、電極１０１と電極１０２とに電圧を印加したときに、一方の発光ユニットに電子を注入し、他方の発光ユニットに正孔を注入するものであれば良い。例えば、図５において、電極１０１の電位の方が電極１０２の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電荷発生層１１５は、発光ユニット１０６に電子を注入し、発光ユニット１０８に正孔を注入する。
【０２７２】
なお、電荷発生層１１５は、光取出し効率の点から、可視光に対して透光性（具体的には、電荷発生層１１５に対する可視光の透過率が４０％以上）を有することが好ましい。また、電荷発生層１１５は、一対の電極（電極１０１及び電極１０２）よりも低い導電率であっても機能する。電荷発生層１１５の導電率が一対の電極と同程度に高い場合、電荷発生層１１５によって発生したキャリアが、膜面方向に流れることで、電極１０１と電極１０２とが重ならない領域で発光が生じてしまう場合がある。このような不良を抑制するためには、電荷発生層１１５は、一対の電極よりも導電率が低い材料で形成されると好ましい。
【０２７３】
上述した材料を用いて電荷発生層１１５を形成することにより、発光層が積層された場合における駆動電圧の上昇を抑制することができる。
【０２７４】
また、図５においては、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明したが、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能である。発光素子２５０に示すように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに長寿命な発光素子を実現できる。また、消費電力が低い発光素子を実現することができる。
【０２７５】
なお、複数のユニットのうち、少なくとも一つのユニットに、図１で示すＥＬ層１００の構成を適用することによって、発光効率の高い、発光素子を提供することができる。
【０２７６】
また、発光ユニット１０６が有する発光層１３０は、実施の形態１で示した構成と同様の構成を有すると好ましい。そうすることで、発光素子２５０は、発光効率の高い発光素子となり好適である。
【０２７７】
なお、発光ユニット１０６および発光ユニット１０８に用いるゲスト材料としては、同じであっても異なっていてもよい。発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とで同じゲスト材料を有する場合、発光素子２５０は少ない電流値で高い発光輝度を呈する発光素子となり好ましい。また、発光ユニット１０６と発光ユニット１０８とで異なるゲスト材料を有する場合、発光素子２５０は多色発光を呈する発光素子となり好ましい。特に、演色性の高い白色発光、あるいは少なくとも赤色と緑色と青色とを有する発光、になるようゲスト材料を選択することが好適である。
【０２７８】
なお、発光ユニット１０６、発光ユニット１０８、及び電荷発生層１１５は、蒸着法（真空蒸着法を含む）、インクジェット法、塗布法、グラビア印刷等の方法で形成することができる。
【０２７９】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用いることができる。
【０２８０】
（実施の形態３）
本実施の形態では、実施の形態１及び実施の形態２に示す構成と異なる構成の発光素子の例について、図６及び図７を用いて以下に説明する。
【０２８１】
＜発光素子の構成例１＞
図６は、本発明の一態様の発光素子を示す断面図である。なお、図６において、図１に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチパターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０２８２】
図６に示す発光素子２６０は、基板２００側に光を取り出す下面射出（ボトムエミッション）型の発光素子であってもよく、基板２００と反対方向に光を取り出す上面射出（トップエミッション）型の発光素子であってもよい。なお、本発明の一態様はこれに限定されず、発光素子が呈する光を基板２００の上方および下方の双方に取り出す両面射出（デュアルエミッション）型の発光素子であっても良い。
【０２８３】
発光素子２６０が、ボトムエミッション型である場合、電極１０１は、光を透過する機能を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を反射する機能を有することが好ましい。あるいは、発光素子２６０が、トップエミッション型である場合、電極１０１は、光を反射する機能を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を透過する機能を有することが好ましい。
【０２８４】
発光素子２６０は、基板２００上に電極１０１と、電極１０２とを有する。また、電極１０１と電極１０２との間に、発光層１２３Ｂと、発光層１２３Ｇと、発光層１２３Ｒと、を有する。また、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、を有する。
【０２８５】
また、電極１０１は、複数の導電層で形成されてもよい。その場合、光を反射する機能を有する導電層と、光を透過する機能を有する導電層とが積層する構成であると好ましい。
【０２８６】
なお、電極１０１は、実施の形態１で示した電極１０１または電極１０２と同様の構成および材料を用いることができる。
【０２８７】
図６においては、電極１０１と電極１０２とで挟持された領域２２１Ｂ、領域２２１Ｇ、及び領域２２１Ｒ、の間に隔壁１４５を有する。隔壁１４５は、絶縁性を有する。隔壁１４５は、電極１０１の端部を覆い、該電極と重なる開口部を有する。隔壁１４５を設けることによって、各領域の基板２００上の電極１０１を、それぞれ島状に分離することが可能となる。
【０２８８】
なお、発光層１２３Ｂと、発光層１２３Ｇとは、隔壁１４５と重なる領域において、互いに重なる領域を有していてもよい。また、発光層１２３Ｇと、発光層１２３Ｒとは、隔壁１４５と重なる領域において、互いに重なる領域を有していてもよい。また、発光層１２３Ｒと、発光層１２３Ｂとは、隔壁１４５と重なる領域において、互いに重なる領域を有していてもよい。
【０２８９】
隔壁１４５としては、絶縁性であればよく、無機材料または有機材料を用いて形成される。該無機材料としては、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、窒化酸化シリコン、窒化シリコン、酸化アルミニウム、窒化アルミニウム等が挙げられる。該有機材料としては、例えば、アクリル樹脂、またはポリイミド樹脂等の感光性の樹脂材料が挙げられる。
【０２９０】
また、発光層１２３Ｒ、発光層１２３Ｇ、発光層１２３Ｂは、それぞれ異なる色を呈する機能を有する発光材料を有することが好ましい。例えば、発光層１２３Ｒが赤色を呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２２１Ｒは赤色の発光を呈し、発光層１２３Ｇが緑色を呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２２１Ｇは緑色の発光を呈し、発光層１２３Ｂが青色を呈する機能を有する発光材料を有することで、領域２２１Ｂは青色の発光を呈する。このような構成を有する発光素子２６０を、表示装置の画素に用いることで、フルカラー表示が可能な表示装置を作製することができる。また、それぞれの発光層の膜厚は、同じであっても良いし、異なっていても良い。
【０２９１】
また、発光層１２３Ｂ、発光層１２３Ｇ、発光層１２３Ｒ、のいずれか一つまたは複数の発光層は、実施の形態１で示した発光層１３０と同様の構成を有することが好ましい。そうすることで、発光効率の良好な発光素子を作製することができる。
【０２９２】
なお、発光層１２３Ｂ、発光層１２３Ｇ、発光層１２３Ｒ、のいずれか一つまたは複数の発光層は、２層以上が積層された構成としても良い。
【０２９３】
以上のように、少なくとも一つの発光層が実施の形態１で示した発光層を有し、該発光層を有する発光素子２６０を、表示装置の画素に用いることで、発光効率の高い表示装置を作製することができる。すなわち、発光素子２６０を有する表示装置は、消費電力を低減することができる。
【０２９４】
なお、光を取り出す電極上に、カラーフィルタを設けることで、発光素子２６０の色純度を向上させることができる。そのため、発光素子２６０を有する表示装置の色純度を高めることができる。
【０２９５】
また、光を取り出す電極上に、偏光板を設けることで、発光素子２６０の外光反射を低減することができる。そのため、発光素子２６０を有する表示装置のコントラスト比を高めることができる。
【０２９６】
なお、発光素子２６０における他の構成については、実施の形態１における発光素子の構成を参酌すればよい。
【０２９７】
＜発光素子の構成例２＞
次に、図６に示す発光素子と異なる構成例について、図７（Ａ）（Ｂ）を用いて、以下説明を行う。
【０２９８】
図７（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の発光素子を示す断面図である。なお、図７（Ａ）（Ｂ）において、図６に示す符号と同様の機能を有する箇所には、同様のハッチパターンとし、符号を省略する場合がある。また、同様の機能を有する箇所には、同様の符号を付し、その詳細な説明は省略する場合がある。
【０２９９】
図７（Ａ）（Ｂ）は、一対の電極間に、発光層を有する発光素子の構成例である。図７（Ａ）に示す発光素子２６２ａは、基板２００と反対の方向に光を取り出す上面射出（トップエミッション）型の発光素子、図７（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、基板２００側に光を取り出す下面射出（ボトムエミッション）型の発光素子である。ただし、本発明の一態様はこれに限定されず、発光素子が呈する光を発光素子が形成される基板２００の上方および下方の双方に取り出す両面射出（デュアルエミッション）型であっても良い。
【０３００】
発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、基板２００上に電極１０１と、電極１０２と、電極１０３と、電極１０４とを有する。また、電極１０１と電極１０２との間、及び電極１０２と電極１０３との間、及び電極１０２と電極１０４との間に、少なくとも発光層１３０と、電荷発生層１１５とを有する。また、正孔注入層１１１と、正孔輸送層１１２と、発光層１４０と、電子輸送層１１３と、電子注入層１１４と、正孔注入層１１６と、正孔輸送層１１７と、電子輸送層１１８と、電子注入層１１９と、を有する。
【０３０１】
また、電極１０１は、導電層１０１ａと、導電層１０１ａ上に接する導電層１０１ｂと、を有する。また、電極１０３は、導電層１０３ａと、導電層１０３ａ上に接する導電層１０３ｂと、を有する。電極１０４は、導電層１０４ａと、導電層１０４ａ上に接する導電層１０４ｂと、を有する。
【０３０２】
図７（Ａ）に示す発光素子２６２ａ、及び図７（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、電極１０１と電極１０２とで挟持された領域２２２Ｂ、電極１０２と電極１０３とで挟持された領域２２２Ｇ、及び電極１０２と電極１０４とで挟持された領域２２２Ｒ、の間に、隔壁１４５を有する。隔壁１４５は、絶縁性を有する。隔壁１４５は、電極１０１、電極１０３、及び電極１０４の端部を覆い、該電極と重なる開口部を有する。隔壁１４５を設けることによって、各領域の基板２００上の該電極を、それぞれ島状に分離することが可能となる。
【０３０３】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、領域２２２Ｂ、領域２２２Ｇ、及び領域２２２Ｒから呈される光が取り出される方向に、それぞれ光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｒを有する基板２２０を有する。各領域から呈される光は、各光学素子を介して発光素子外部に射出される。すなわち、領域２２２Ｂから呈される光は、光学素子２２４Ｂを介して射出され、領域２２２Ｇから呈される光は、光学素子２２４Ｇを介して射出され、領域２２２Ｒから呈される光は、光学素子２２４Ｒを介して射出される。
【０３０４】
また、光学素子２２４Ｂ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｒは、入射される光から特定の色を呈する光を選択的に透過する機能を有する。例えば、光学素子２２４Ｂを介して射出される領域２２２Ｂから呈される光は、青色を呈する光となり、光学素子２２４Ｇを介して射出される領域２２２Ｇから呈される光は、緑色を呈する光となり、光学素子２２４Ｒを介して射出される領域２２２Ｒから呈される光は、赤色を呈する光となる。
【０３０５】
光学素子２２４Ｒ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｂには、例えば、着色層（カラーフィルタともいう）、バンドパスフィルタ、多層膜フィルタなどを適用できる。また、光学素子に色変換素子を適用することができる。色変換素子は、入射される光を、当該光の波長より長い波長の光に変換する光学素子である。色変換素子として、量子ドットを用いる素子であると好適である。量子ドットを用いることにより、表示装置の色再現性を高めることができる。
【０３０６】
なお、光学素子２２４Ｒ、光学素子２２４Ｇ、及び光学素子２２４Ｂ上に複数の光学素子を重ねて設けてもよい。他の光学素子としては、例えば円偏光板や反射防止膜などを設けることができる。円偏光板を、表示装置の発光素子が発する光が取り出される側に設けると、表示装置の外部から入射した光が、表示装置の内部で反射されて、外部に射出される現象を防ぐことができる。また、反射防止膜を設けると、表示装置の表面で反射される外光を弱めることができる。これにより、表示装置が発する発光を、鮮明に観察できる。
【０３０７】
なお、図７（Ａ）（Ｂ）において、各光学素子を介して各領域から射出される光を、青色（Ｂ）を呈する光、緑色（Ｇ）を呈する光、赤色（Ｒ）を呈する光、として、それぞれ破線の矢印で模式的に図示している。
【０３０８】
また、各光学素子の間には、遮光層２２３を有する。遮光層２２３は、隣接する領域から発せられる光を遮光する機能を有する。なお、遮光層２２３を設けない構成としても良い。
【０３０９】
遮光層２２３としては、外光の反射を抑制する機能を有する。または、遮光層２２３としては、隣接する発光素子から発せられる光の混色を防ぐ機能を有する。遮光層２２３としては、金属、黒色顔料を含んだ樹脂、カーボンブラック、金属酸化物、複数の金属酸化物の固溶体を含む複合酸化物等を用いることができる。
【０３１０】
なお、基板２００、及び光学素子を有する基板２２０としては、実施の形態１を参酌すればよい。
【０３１１】
さらに、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂは、マイクロキャビティ構造を有する。
【０３１２】
≪マイクロキャビティ構造≫
発光層１３０、及び発光層１４０から射出される光は、一対の電極（例えば、電極１０１と電極１０２）の間で共振される。また、発光層１３０及び発光層１４０は、射出される光のうち所望の波長の光が強まる位置に形成される。例えば、電極１０１の反射領域から発光層１３０の発光領域までの光学距離と、電極１０２の反射領域から発光層１３０の発光領域までの光学距離と、を調整することにより、発光層１３０から射出される光のうち所望の波長の光を強めることができる。また、電極１０１の反射領域から発光層１４０の発光領域までの光学距離と、電極１０２の反射領域から発光層１４０の発光領域までの光学距離と、を調整することにより、発光層１４０から射出される光のうち所望の波長の光を強めることができる。すなわち、複数の発光層（ここでは、発光層１３０及び発光層１４０）を積層する発光素子の場合、発光層１３０及び発光層１４０のそれぞれの光学距離を最適化することが好ましい。
【０３１３】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおいては、各領域で導電層（導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、及び導電層１０４ｂ）の厚さを調整することで、発光層１３０及び発光層１４０から呈される光のうち所望の波長の光を強めることができる。なお、各領域で正孔注入層１１１及び正孔輸送層１１２のうち、少なくとも一つの厚さを異ならせることで、発光層１３０及び発光層１４０から呈される光を強めても良い。
【０３１４】
例えば、電極１０１乃至電極１０４において、光を反射する機能を有する導電性材料の屈折率が、発光層１３０または発光層１４０の屈折率よりも小さい場合においては、電極１０１が有する導電層１０１ｂの膜厚を、電極１０１と電極１０２との間の光学距離がｍＢλＢ／２（ｍＢは自然数、λＢは領域２２２Ｂで強める光の波長を、それぞれ表す）となるよう調整する。同様に、電極１０３が有する導電層１０３ｂの膜厚を、電極１０３と電極１０２との間の光学距離がｍＧλＧ／２（ｍＧは自然数、λＧは領域２２２Ｇで強める光の波長を、それぞれ表す）となるよう調整する。さらに、電極１０４が有する導電層１０４ｂの膜厚を、電極１０４と電極１０２との間の光学距離がｍＲλＲ／２（ｍＲは自然数、λＲは領域２２２Ｒで強める光の波長を、それぞれ表す）となるよう調整する。
【０３１５】
上記のように、マイクロキャビティ構造を設け、各領域の一対の電極間の光学距離を調整することで、各電極近傍における光の散乱および光の吸収を抑制し、高い光取り出し効率を実現することができる。なお、上記構成においては、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電層１０４ｂは、光を透過する機能を有することが好ましい。また、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電層１０４ｂ、を構成する材料は、互いに同じであっても良いし、異なっていても良い。また、導電層１０１ｂ、導電層１０３ｂ、導電層１０４ｂは、それぞれ２層以上の層が積層された構成であっても良い。
【０３１６】
なお、図７（Ａ）に示す発光素子２６２ａは、上面射出型の発光素子であるため、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、及び導電層１０４ａは、光を反射する機能を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を透過する機能と、光を反射する機能とを有することが好ましい。
【０３１７】
また、図７（Ｂ）に示す発光素子２６２ｂは、下面射出型の発光素子であるため、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、導電層１０４ａは、光を透過する機能と、光を反射する機能と、を有することが好ましい。また、電極１０２は、光を反射する機能を有することが好ましい。
【０３１８】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおいて、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、または導電層１０４ａ、に同じ材料を用いても良いし、異なる材料を用いても良い。導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、導電層１０４ａ、に同じ材料を用いる場合、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂの製造コストを低減できる。なお、導電層１０１ａ、導電層１０３ａ、導電層１０４ａは、それぞれ２層以上の層が積層された構成であっても良い。
【０３１９】
また、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおける発光層１３０は、実施の形態１で示した構成と同様の構成を有することが好ましい。そうすることで、高い発光効率を示す発光素子を作製することができる。
【０３２０】
また、発光層１３０及び発光層１４０は、例えば発光層１４０ａ及び発光層１４０ｂのように、一方または双方で２層が積層された構成としてもよい。２層の発光層に、第１の発光材料及び第２の発光材料という、異なる色を呈する機能を有する２種類の発光材料をそれぞれ用いることで、複数の色を含む発光を得ることができる。特に発光層１３０と、発光層１４０と、が呈する発光により、白色となるよう、各発光層に用いる発光材料を選択すると好ましい。
【０３２１】
また、発光層１３０または発光層１４０は、一方または双方で３層以上が積層された構成としても良く、発光材料を有さない層が含まれていても良い。
【０３２２】
以上のように、実施の形態１で示した発光層の構成を有する発光素子２６２ａまたは発光素子２６２ｂを、表示装置の画素に用いることで、発光効率の高い表示装置を作製することができる。すなわち、発光素子２６２ａまたは発光素子２６２ｂを有する表示装置は、消費電力を低減することができる。
【０３２３】
なお、発光素子２６２ａ及び発光素子２６２ｂにおける他の構成については、発光素子２６０、あるいは実施の形態１及び実施の形態２で示した発光素子の構成を参酌すればよい。
【０３２４】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用いることができる。
【０３２５】
（実施の形態４）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を有する表示装置について、図８乃至図１０を用いて説明する。
【０３２６】
＜表示装置の構成例１＞
図８（Ａ）は表示装置６００を示す上面図、図８（Ｂ）は図８（Ａ）の一点鎖線Ａ−Ｂ、及び一点鎖線Ｃ−Ｄで切断した断面図である。表示装置６００は、駆動回路部（信号線駆動回路部６０１、及び走査線駆動回路部６０３）、並びに画素部６０２を有する。なお、信号線駆動回路部６０１、走査線駆動回路部６０３、及び画素部６０２は、発光素子の発光を制御する機能を有する。
【０３２７】
また、表示装置６００は、素子基板６１０と、封止基板６０４と、シール材６０５と、シール材６０５で囲まれた領域６０７と、引き回し配線６０８と、ＦＰＣ６０９と、を有する。
【０３２８】
なお、引き回し配線６０８は、信号線駆動回路部６０１及び走査線駆動回路部６０３に入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ６０９からビデオ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣ６０９しか図示されていないが、ＦＰＣ６０９にはプリント配線基板（ＰＷＢ：Ｐｒｉｎｔｅｄ  Ｗｉｒｉｎｇ  Ｂｏａｒｄ）が取り付けられていても良い。
【０３２９】
また、信号線駆動回路部６０１は、Ｎチャネル型のトランジスタ６２３とＰチャネル型のトランジスタ６２４とを組み合わせたＣＭＯＳ回路が形成される。なお、信号線駆動回路部６０１または走査線駆動回路部６０３は、種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路、またはＮＭＯＳ回路を用いることが出来る。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路部を形成したドライバと画素とを同一の表面上に設けた表示装置を示すが、必ずしもその必要はなく、駆動回路部を基板上ではなく外部に形成することもできる。
【０３３０】
また、画素部６０２は、スイッチング用のトランジスタ６１１と、電流制御用のトランジスタ６１２と、電流制御用のトランジスタ６１２のドレインに電気的に接続された下部電極６１３と、を有する。なお、下部電極６１３の端部を覆って隔壁６１４が形成されている。隔壁６１４としては、ポジ型の感光性アクリル樹脂膜を用いることができる。
【０３３１】
また、被覆性を良好にするため、隔壁６１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面が形成されるようにする。例えば、隔壁６１４の材料としてポジ型の感光性アクリルを用いた場合、隔壁６１４の上端部のみに曲率半径（０．２μｍ以上３μｍ以下）を有する曲面を持たせることが好ましい。また、隔壁６１４として、ネガ型の感光性樹脂、またはポジ型の感光性樹脂のいずれも使用することができる。
【０３３２】
なお、トランジスタ（トランジスタ６１１、６１２、６２３、６２４）の構造は、特に限定されない。例えば、スタガ型のトランジスタを用いてもよい。また、トランジスタの極性についても特に限定はなく、Ｎチャネル型およびＰチャネル型のトランジスタを有する構造、及びＮチャネル型のトランジスタまたはＰチャネル型のトランジスタのいずれか一方のみからなる構造を用いてもよい。また、トランジスタに用いられる半導体膜の結晶性についても特に限定はない。例えば、非晶質半導体膜、結晶性半導体膜を用いることができる。また、半導体材料としては、１４族（ケイ素等）半導体、化合物半導体（酸化物半導体を含む）、有機半導体等を用いることができる。トランジスタとしては、例えば、エネルギーギャップが２ｅＶ以上、好ましくは２．５ｅＶ以上、さらに好ましくは３ｅＶ以上の酸化物半導体を用いることで、トランジスタのオフ電流を低減することができるため好ましい。該酸化物半導体としては、Ｉｎ−Ｇａ酸化物、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ酸化物（Ｍは、アルミニウム（Ａｌ）、ガリウム（Ｇａ）、イットリウム（Ｙ）、ジルコニウム（Ｚｒ）、ランタン（Ｌａ）、セリウム（Ｃｅ）、錫（Ｓｎ）、ハフニウム（Ｈｆ）、またはネオジム（Ｎｄ）を表す）等が挙げられる。
【０３３３】
下部電極６１３上には、ＥＬ層６１６、および上部電極６１７がそれぞれ形成されている。なお、下部電極６１３は、陽極として機能し、上部電極６１７は、陰極として機能する。
【０３３４】
また、ＥＬ層６１６は、蒸着マスクを用いた蒸着法（真空蒸着法を含む）、液滴吐出法（インクジェット法ともいう）、スピンコート法等の塗布法、グラビア印刷法等の種々の方法によって形成される。また、ＥＬ層６１６を構成する材料としては、低分子化合物、または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマーを含む）であっても良い。
【０３３５】
なお、下部電極６１３、ＥＬ層６１６、及び上部電極６１７により、発光素子６１８が形成される。発光素子６１８は、実施の形態１乃至実施の形態３の構成を有する発光素子であると好ましい。なお、画素部に複数の発光素子が形成される場合、実施の形態１乃至実施の形態３に記載の発光素子と、それ以外の構成を有する発光素子の両方が含まれていても良い。
【０３３６】
また、シール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、素子基板６１０、封止基板６０４、およびシール材６０５で囲まれた領域６０７に発光素子６１８が備えられた構造になっている。なお、領域６０７には、充填材が充填されており、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、シール材６０５に用いることができる紫外線硬化樹脂または熱硬化樹脂で充填される場合もあり、例えば、ＰＶＣ（ポリビニルクロライド）系樹脂、アクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂、エポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂、ＰＶＢ（ポリビニルブチラル）系樹脂、またはＥＶＡ（エチレンビニルアセテート）系樹脂を用いることができる。封止基板には凹部を形成し、そこに乾燥剤を設けると水分の影響による劣化を抑制することができ、好ましい構成である。
【０３３７】
また、発光素子６１８と互いに重なるように、光学素子６２１が封止基板６０４の下方に設けられる。また、封止基板６０４の下方には、遮光層６２２が設けられる。光学素子６２１及び遮光層６２２としては、それぞれ、実施の形態３に示す光学素子、及び遮光層と同様の構成とすればよい。
【０３３８】
なお、シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。また、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しにくい材料であることが望ましい。また、封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０３３９】
以上のようにして、実施の形態１乃至実施の形態３に記載の発光素子及び光学素子を有する表示装置を得ることができる。
【０３４０】
＜表示装置の構成例２＞
次に、表示装置の別の一例について、図９（Ａ）（Ｂ）を用いて説明を行う。なお、図９（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の表示装置の断面図である。
【０３４１】
図９（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２５、ＥＬ層１０２８、発光素子の上部電極１０２６、封止層１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている。
【０３４２】
また、図９（Ａ）では、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、及び青色の着色層１０３４Ｂ）を透明な基材１０３３に設けている。また、遮光層１０３５をさらに設けても良い。着色層及び遮光層が設けられた透明な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及び遮光層は、オーバーコート層１０３６で覆われている。また、図９（Ａ）においては、着色層を透過する光は赤、緑、青となることから、３色の画素で映像を表現することができる。
【０３４３】
図９（Ｂ）では、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する例を示している。このように、着色層は基板１００１と封止基板１０３１の間に設けられていても良い。
【０３４４】
なお、光学素子の一例として、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を第１の層間絶縁膜１０２０と第２の層間絶縁膜１０２１との間に形成してもよい。
【０３４５】
また、以上に説明した表示装置では、トランジスタが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の表示装置としたが、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（トップエミッション型）の表示装置としても良い。
【０３４６】
＜表示装置の構成例３＞
トップエミッション型の表示装置の断面図の一例を図１０（Ａ）（Ｂ）に示す。図１０（Ａ）（Ｂ）は、本発明の一態様の表示装置を説明する断面図であり、図９（Ａ）（Ｂ）に示す駆動回路部１０４１、周辺部１０４２等を省略して例示している。
【０３４７】
この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。トランジスタと発光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の表示装置と同様に形成する。その後、電極１０２２を覆うように、第３の層間絶縁膜１０３７を形成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第２の層間絶縁膜と同様の材料の他、他の様々な材料を用いて形成することができる。
【０３４８】
発光素子の下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂはここでは陽極とするが、陰極であっても構わない。また、図１０（Ａ）（Ｂ）のようなトップエミッション型の表示装置である場合、下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂは光を反射する機能を有することが好ましい。また、ＥＬ層１０２８上に上部電極１０２６が設けられる。上部電極１０２６は光を反射する機能と、光を透過する機能を有し、下部電極１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂと、上部電極１０２６との間で、マイクロキャビティ構造を採用し、特定波長における光強度を増加させると好ましい。
【０３４９】
図１０（Ａ）のようなトップエミッションの構造では、着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、及び青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するように遮光層１０３５を設けても良い。なお、封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いると好適である。
【０３５０】
また、図１０（Ａ）においては、複数の発光素子と、該複数の発光素子にそれぞれ着色層を設ける構成を例示したが、これに限定されない。例えば、図１０（Ｂ）に示すように、緑色の着色層を設けずに、赤色の着色層１０３４Ｒ、及び青色の着色層１０３４Ｂを設けて、赤、緑、青の３色でフルカラー表示を行う構成としてもよい。図１０（Ａ）に示すように、発光素子と、該発光素子にそれぞれ着色層を設ける構成とした場合、外光反射を抑制できるといった効果を奏する。一方で、図１０（Ｂ）に示すように、発光素子に、緑色の着色層を設けずに、赤色の着色層、及び青色の着色層を設ける構成とした場合、緑色の発光素子から射出された光のエネルギー損失が少ないため、消費電力を低くできるといった効果を奏する。
【０３５１】
以上に示す表示装置は、３色（赤色、緑色、青色）の副画素を有する構成を示したが、４色（赤色、緑色、青色、黄色、あるいは赤色、緑色、青色、白色）の副画素を有する構成としてもよい。その場合、黄色の光を透過する機能、あるいは青色、緑色、黄色、赤色の中から選ばれる複数の光を透過する機能を有する着色層を用いることができる。該着色層が青色、緑色、黄色、赤色の中から選ばれる複数の光を透過する機能を有するとき、該着色層を透過した光は白色であってもよい。黄色あるいは白色の発光を呈する発光素子は発光効率が高いため、このような構成を有する表示装置は、消費電力を低減することができる。
【０３５２】
また、図８に示す表示装置６００は、素子基板６１０、封止基板６０４、及びシール材６０５で囲まれた領域６０７に、封止層を形成してもよい。該封止層には、例えば、ＰＶＣ（ポリビニルクロライド）系樹脂、アクリル系樹脂、ポリイミド系樹脂、エポキシ系樹脂、シリコーン系樹脂、ＰＶＢ（ポリビニルブチラル）系樹脂、またはＥＶＡ（エチレンビニルアセテート）系樹脂等の樹脂を用いることができる。また、酸化シリコン、酸化窒化シリコン、窒化酸化シリコン、窒化シリコン、酸化アルミニウム、窒化アルミニウム等の無機材料を用いてもよい。領域６０７に封止層を形成することで、水などの不純物による発光素子６１８の劣化を抑制することができ好ましい。なお、封止層を形成する場合、シール材６０５を設けなくてもよい。
【０３５３】
また、封止層を多層にすることで、水などの不純物が、表示装置６００の外部から表示装置内部の発光素子６１８まで侵入するのを効果的に防ぐことができるため好ましい。なお、封止層が多層の場合、樹脂と無機材料とを積層させると好ましい構成である。
【０３５４】
なお、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態や本実施の形態中の他の構成と適宜組み合わせることが可能である。
【０３５５】
（実施の形態５）
本実施の形態では、本発明の一態様の発光素子を有する表示モジュール、電子機器、発光装置、及び照明装置について、図１１乃至図１４を用いて説明を行う。
【０３５６】
＜表示モジュールに関する説明＞
図１１に示す表示モジュール８０００は、上部カバー８００１と下部カバー８００２との間に、ＦＰＣ８００３に接続されたタッチセンサ８００４、ＦＰＣ８００５に接続された表示装置８００６、フレーム８００９、プリント基板８０１０、バッテリ８０１１を有する。
【０３５７】
本発明の一態様の発光素子は、例えば、表示装置８００６に用いることができる。
【０３５８】
上部カバー８００１及び下部カバー８００２は、タッチセンサ８００４及び表示装置８００６のサイズに合わせて、形状や寸法を適宜変更することができる。
【０３５９】
タッチセンサ８００４は、抵抗膜方式または静電容量方式のタッチセンサを表示装置８００６に重ねて用いることができる。また、表示装置８００６の対向基板（封止基板）に、タッチセンサ機能を持たせるようにすることも可能である。また、表示装置８００６の各画素内に光センサを設け、光学式のタッチセンサとすることも可能である。
【０３６０】
フレーム８００９は、表示装置８００６の保護機能の他、プリント基板８０１０の動作により発生する電磁波を遮断するための電磁シールドとしての機能を有する。またフレーム８００９は、放熱板としての機能を有していてもよい。
【０３６１】
プリント基板８０１０は、電源回路、ビデオ信号及びクロック信号を出力するための信号処理回路を有する。電源回路に電力を供給する電源としては、外部の商用電源であっても良いし、別途設けたバッテリ８０１１による電源であってもよい。バッテリ８０１１は、商用電源を用いる場合には、省略可能である。
【０３６２】
また、表示モジュール８０００は、偏光板、位相差板、プリズムシートなどの部材を追加して設けてもよい。
【０３６３】
＜電子機器に関する説明＞
図１２（Ａ）乃至図１２（Ｇ）は、電子機器を示す図である。これらの電子機器は、筐体９０００、表示部９００１、スピーカ９００３、操作キー９００５（電源スイッチ、又は操作スイッチを含む）、接続端子９００６、センサ９００７（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい又は赤外線を測定する機能を含むもの）、マイクロフォン９００８、等を有することができる。また、センサ９００７は、脈拍センサや指紋センサ等のように生体情報を測定する機能を有してもよい。
【０３６４】
図１２（Ａ）乃至図１２（Ｇ）に示す電子機器は、様々な機能を有することができる。例えば、様々な情報（静止画、動画、テキスト画像など）を表示部に表示する機能、タッチセンサ機能、カレンダー、日付または時刻などを表示する機能、様々なソフトウェア（プログラム）によって処理を制御する機能、無線通信機能、無線通信機能を用いて様々なコンピュータネットワークに接続する機能、無線通信機能を用いて様々なデータの送信または受信を行う機能、記録媒体に記録されているプログラムまたはデータを読み出して表示部に表示する機能、等を有することができる。なお、図１２（Ａ）乃至図１２（Ｇ）に示す電子機器が有することのできる機能はこれらに限定されず、様々な機能を有することができる。また、図１２（Ａ）乃至図１２（Ｇ）には図示していないが、電子機器には、複数の表示部を有する構成としてもよい。また、該電子機器にカメラ等を設け、静止画を撮影する機能、動画を撮影する機能、撮影した画像を記録媒体（外部またはカメラに内蔵）に保存する機能、撮影した画像を表示部に表示する機能、等を有していてもよい。
【０３６５】
図１２（Ａ）乃至図１２（Ｇ）に示す電子機器の詳細について、以下説明を行う。
【０３６６】
図１２（Ａ）は、携帯情報端末９１００を示す斜視図である。携帯情報端末９１００が有する表示部９００１は、可撓性を有する。そのため、湾曲した筐体９０００の湾曲面に沿って表示部９００１を組み込むことが可能である。また、表示部９００１はタッチセンサを備え、指やスタイラスなどで画面に触れることで操作することができる。例えば、表示部９００１に表示されたアイコンに触れることで、アプリケーションを起動することができる。
【０３６７】
図１２（Ｂ）は、携帯情報端末９１０１を示す斜視図である。携帯情報端末９１０１は、例えば電話機、手帳又は情報閲覧装置等から選ばれた一つ又は複数の機能を有する。具体的には、スマートフォンとして用いることができる。なお、携帯情報端末９１０１は、スピーカ９００３、接続端子９００６、センサ９００７等を省略して図示しているが、図１２（Ａ）に示す携帯情報端末９１００と同様の位置に設けることができる。また、携帯情報端末９１０１は、文字や画像情報をその複数の面に表示することができる。例えば、３つの操作ボタン９０５０（操作アイコンまたは単にアイコンともいう）を表示部９００１の一の面に表示することができる。また、破線の矩形で示す情報９０５１を表示部９００１の他の面に表示することができる。なお、情報９０５１の一例としては、電子メールやＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）や電話などの着信を知らせる表示、電子メールやＳＮＳなどの題名、電子メールやＳＮＳなどの送信者名、日時、時刻、バッテリの残量、電波等の受信信号の強度を示す表示などがある。または、情報９０５１が表示されている位置に、情報９０５１の代わりに、操作ボタン９０５０などを表示してもよい。
【０３６８】
筐体９０００の材料としては、例えば、合金、プラスチック、セラミックス等を用いることができる。プラスチックとしては強化プラスチックを用いることもできる。強化プラスチックの一種である炭素繊維強化樹脂複合材（Ｃａｒｂｏｎ  Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ：ＣＦＲＰ）は軽量であり且つ腐食しない利点がある。また、他の強化プラスチックとしては、ガラス繊維を用いた強化プラスチック、アラミド繊維を用いた強化プラスチックを挙げることができる。合金としては、アルミニウム合金やマグネシウム合金が挙げられるが、中でもジルコニウムと銅とニッケルとチタンを含む非晶質合金（金属ガラスとも呼ばれる）が弾性強度の点で優れている。この非晶質合金は、室温においてガラス遷移領域を有する非晶質合金であり、バルク凝固非晶質合金とも呼ばれ、実質的に非晶質原子構造を有する合金である。凝固鋳造法により、少なくとも一部の筐体の鋳型内に合金材料が鋳込まれ、凝固させて一部の筐体をバルク凝固非晶質合金で形成する。非晶質合金は、ジルコニウム、銅、ニッケル、チタン以外にもベリリウム、シリコン、ニオブ、ボロン、ガリウム、モリブデン、タングステン、マンガン、鉄、コバルト、イットリウム、バナジウム、リン、炭素などを含んでもよい。また、非晶質合金は、凝固鋳造法に限定されず、真空蒸着法、スパッタ法、電解めっき法、無電解メッキ法などによって形成してもよい。また、非晶質合金は、全体として長距離秩序（周期構造）を持たない状態を維持するのであれば、微結晶またはナノ結晶を含んでもよい。なお、合金とは、単一の固体相構造を有する完全固溶体合金と、２つ以上の相を有する部分溶体の両方を含むこととする。筐体９０００に非晶質合金を用いることで高い弾性を有する筐体を実現できる。従って、携帯情報端末９１０１を落下させても、筐体９０００が非晶質合金であれば、衝撃が加えられた瞬間には一時的に変形しても元に戻るため、携帯情報端末９１０１の耐衝撃性を向上させることができる。
【０３６９】
図１２（Ｃ）は、携帯情報端末９１０２を示す斜視図である。携帯情報端末９１０２は、表示部９００１の３面以上に情報を表示する機能を有する。ここでは、情報９０５２、情報９０５３、情報９０５４がそれぞれ異なる面に表示されている例を示す。例えば、携帯情報端末９１０２の使用者は、洋服の胸ポケットに携帯情報端末９１０２を収納した状態で、その表示（ここでは情報９０５３）を確認することができる。具体的には、着信した電話の発信者の電話番号又は氏名等を、携帯情報端末９１０２の上方から観察できる位置に表示する。使用者は、携帯情報端末９１０２をポケットから取り出すことなく、表示を確認し、電話を受けるか否かを判断できる。
【０３７０】
図１２（Ｄ）は、腕時計型の携帯情報端末９２００を示す斜視図である。携帯情報端末９２００は、移動電話、電子メール、文章閲覧及び作成、音楽再生、インターネット通信、コンピュータゲームなどの種々のアプリケーションを実行することができる。また、表示部９００１はその表示面が湾曲して設けられ、湾曲した表示面に沿って表示を行うことができる。また、携帯情報端末９２００は、通信規格された近距離無線通信を実行することが可能である。例えば無線通信可能なヘッドセットと相互通信することによって、ハンズフリーで通話することもできる。また、携帯情報端末９２００は、接続端子９００６を有し、他の情報端末とコネクターを介して直接データのやりとりを行うことができる。また接続端子９００６を介して充電を行うこともできる。なお、充電動作は接続端子９００６を介さずに無線給電により行ってもよい。
【０３７１】
図１２（Ｅ）（Ｆ）（Ｇ）は、折り畳み可能な携帯情報端末９２０１を示す斜視図である。また、図１２（Ｅ）が携帯情報端末９２０１を展開した状態の斜視図であり、図１２（Ｆ）が携帯情報端末９２０１を展開した状態または折り畳んだ状態の一方から他方に変化する途中の状態の斜視図であり、図１２（Ｇ）が携帯情報端末９２０１を折り畳んだ状態の斜視図である。携帯情報端末９２０１は、折り畳んだ状態では可搬性に優れ、展開した状態では、継ぎ目のない広い表示領域により表示の一覧性に優れる。携帯情報端末９２０１が有する表示部９００１は、ヒンジ９０５５によって連結された３つの筐体９０００に支持されている。ヒンジ９０５５を介して２つの筐体９０００間を屈曲させることにより、携帯情報端末９２０１を展開した状態から折りたたんだ状態に可逆的に変形させることができる。例えば、携帯情報端末９２０１は、曲率半径１ｍｍ以上１５０ｍｍ以下で曲げることができる。
【０３７２】
また、電子機器としては、例えば、テレビジョン装置（テレビ、又はテレビジョン受信機ともいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラなどのカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、ゴーグル型ディスプレイ（ヘッドマウントディスプレイ）、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。
【０３７３】
また、本発明の一態様の電子機器は、二次電池を有していてもよく、非接触電力伝送を用いて、二次電池を充電することができると好ましい。
【０３７４】
二次電池としては、例えば、ゲル状電解質を用いるリチウムポリマー電池（リチウムイオンポリマー電池）等のリチウムイオン二次電池、リチウムイオン電池、ニッケル水素電池、ニカド電池、有機ラジカル電池、鉛蓄電池、空気二次電池、ニッケル亜鉛電池、銀亜鉛電池などが挙げられる。
【０３７５】
本発明の一態様の電子機器は、アンテナを有していてもよい。アンテナで信号を受信することで、表示部で映像や情報等の表示を行うことができる。また、電子機器が二次電池を有する場合、アンテナを、非接触電力伝送に用いてもよい。
【０３７６】
また、本発明の一態様の電子機器又は照明装置は可撓性を有するため、家屋やビルの内壁もしくは外壁、又は、自動車の内装もしくは外装の曲面に沿って組み込むことも可能である。例えば、自動車のダッシュボードや、フロントガラス、天井等に照明を設置することができる。
【０３７７】
＜発光装置に関する説明＞
本実施の形態で示す、発光装置３０００の斜視図を図１３（Ａ）に、図１３（Ａ）に示す一点鎖線Ｅ−Ｆ間に相当する断面図を図１３（Ｂ）に、それぞれ示す。なお、図１３（Ａ）において、図面の煩雑さを避けるために、構成要素の一部を破線で表示している。
【０３７８】
図１３（Ａ）（Ｂ）に示す発光装置３０００は、基板３００１と、基板３００１上の発光素子３００５と、発光素子３００５の外周に設けられた第１の封止領域３００７と、第１の封止領域３００７の外周に設けられた第２の封止領域３００９と、を有する。
【０３７９】
また、発光素子３００５からの発光は、基板３００１及び基板３００３のいずれか一方または双方から射出される。図１３（Ａ）（Ｂ）においては、発光素子３００５からの発光が下方側（基板３００１側）に射出される構成について説明する。
【０３８０】
また、図１３（Ａ）（Ｂ）に示すように、発光装置３０００は、発光素子３００５が第１の封止領域３００７と、第２の封止領域３００９とに、囲まれて配置される二重封止構造である。二重封止構造とすることで、発光素子３００５側に入り込む外部の不純物（例えば、水、酸素など）を、好適に抑制することができる。ただし、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９を、必ずしも設ける必要はない。例えば、第１封止領域３００７のみの構成としてもよい。
【０３８１】
なお、図１３（Ｂ）において、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９は、基板３００１及び基板３００３と接して設けられる。ただし、これに限定されず、例えば、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９の一方または双方は、基板３００１の上方に形成される絶縁膜、あるいは導電膜と接して設けられる構成としてもよい。または、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９の一方または双方は、基板３００３の下方に形成される絶縁膜、あるいは導電膜と接して設けられる構成としてもよい。
【０３８２】
基板３００１及び基板３００３としては、それぞれ先の実施の形態に記載の基板２００と、基板２２０と同様の構成とすればよい。発光素子３００５としては、先の実施の形態に記載の発光素子と同様の構成とすればよい。
【０３８３】
第１の封止領域３００７としては、ガラスを含む材料（例えば、ガラスフリット、ガラスリボン等）を用いればよい。また、第２の封止領域３００９としては、樹脂を含む材料を用いればよい。第１の封止領域３００７として、ガラスを含む材料を用いることで、生産性や封止性を高めることができる。また、第２の封止領域３００９として、樹脂を含む材料を用いることで、耐衝撃性や耐熱性を高めることができる。ただし、第１の封止領域３００７と、第２の封止領域３００９とは、これに限定されず、第１の封止領域３００７が樹脂を含む材料で形成され、第２の封止領域３００９がガラスを含む材料で形成されてもよい。
【０３８４】
また、上述のガラスフリットとしては、例えば、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ストロンチウム、酸化バリウム、酸化セシウム、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化ホウ素、酸化バナジウム、酸化亜鉛、酸化テルル、酸化アルミニウム、二酸化珪素、酸化鉛、酸化スズ、酸化リン、酸化ルテニウム、酸化ロジウム、酸化鉄、酸化銅、二酸化マンガン、酸化モリブデン、酸化ニオブ、酸化チタン、酸化タングステン、酸化ビスマス、酸化ジルコニウム、酸化リチウム、酸化アンチモン、ホウ酸鉛ガラス、リン酸スズガラス、バナジン酸塩ガラス又はホウケイ酸ガラス等を含む。赤外光を吸収させるため、少なくとも一種類以上の遷移金属を含むことが好ましい。
【０３８５】
また、上述のガラスフリットとしては、例えば、基板上にフリットペーストを塗布し、これに加熱処理、またはレーザ照射などを行う。フリットペーストには、上記ガラスフリットと、有機溶媒で希釈した樹脂（バインダとも呼ぶ）とが含まれる。また、ガラスフリットにレーザ光の波長の光を吸収する吸収剤を添加したものを用いても良い。また、レーザとして、例えば、Ｎｄ：ＹＡＧレーザや半導体レーザなどを用いることが好ましい。また、レーザ照射の際のレーザの照射形状は、円形でも四角形でもよい。
【０３８６】
また、上述の樹脂を含む材料としては、例えば、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリアミド（ナイロン、アラミド等）、ポリイミド、ポリカーボネートまたはアクリル樹脂、ポリウレタン、エポキシ樹脂を用いることができる。もしくは、シリコーンなどのシロキサン結合を有する樹脂を含む材料を用いることができる。
【０３８７】
なお、第１の封止領域３００７及び第２の封止領域３００９のいずれか一方または双方にガラスを含む材料を用いる場合、当該ガラスを含む材料と、基板３００１との熱膨張率が近いことが好ましい。上記構成とすることで、熱応力によりガラスを含む材料または基板３００１にクラックが入るのを抑制することができる。
【０３８８】
例えば、第１の封止領域３００７にガラスを含む材料を用い、第２の封止領域３００９に樹脂を含む材料を用いる場合、以下の優れた効果を有する。
【０３８９】
第２の封止領域３００９は、第１の封止領域３００７よりも、発光装置３０００の外周部に近い側に設けられる。発光装置３０００は、外周部に向かうにつれ、外力等による歪みが大きくなる。よって、歪みが大きくなる発光装置３０００の外周部側、すなわち第２の封止領域３００９に、樹脂を含む材料によって封止し、第２の封止領域３００９よりも内側に設けられる第１の封止領域３００７にガラスを含む材料を用いて封止することで、外力等の歪みが生じても発光装置３０００が壊れにくくなる。
【０３９０】
また、図１３（Ｂ）に示すように、基板３００１、基板３００３、第１の封止領域３００７、及び第２の封止領域３００９に囲まれた領域には、第１の領域３０１１が形成される。また、基板３００１、基板３００３、発光素子３００５、及び第１の封止領域３００７に囲まれた領域には、第２の領域３０１３が形成される。
【０３９１】
第１の領域３０１１及び第２の領域３０１３としては、例えば、希ガスまたは窒素ガス等の不活性ガスが充填されていると好ましい。あるいは、アクリルやエポキシ等の樹脂が充填されていると好ましい。なお、第１の領域３０１１及び第２の領域３０１３としては、大気圧状態よりも減圧状態であると好ましい。
【０３９２】
また、図１３（Ｂ）に示す構成の変形例を図１３（Ｃ）に示す。図１３（Ｃ）は、発光装置３０００の変形例を示す断面図である。
【０３９３】
図１３（Ｃ）は、基板３００３の一部に凹部を設け、該凹部に乾燥剤３０１８を設ける構成である。それ以外の構成については、図１３（Ｂ）に示す構成と同じである。
【０３９４】
乾燥剤３０１８としては、化学吸着によって水分等を吸着する物質、または物理吸着によって水分等を吸着する物質を用いることができる。例えば、乾燥剤３０１８として用いることができる物質としては、アルカリ金属の酸化物、アルカリ土類金属の酸化物（酸化カルシウムや酸化バリウム等）、硫酸塩、金属ハロゲン化物、過塩素酸塩、ゼオライト、シリカゲル等が挙げられる。
【０３９５】
＜照明装置に関する説明＞
図１４は、発光素子を室内の照明装置８５０１として用いた例である。なお、発光素子は大面積化も可能であるため、大面積の照明装置を形成することもできる。その他、曲面を有する筐体を用いることで、発光領域が曲面を有する照明装置８５０２を形成することもできる。本実施の形態で示す発光素子は薄膜状であり、筐体のデザインの自由度が高い。したがって、様々な意匠を凝らした照明装置を形成することができる。さらに、室内の壁面に大型の照明装置８５０３を備えても良い。また、照明装置８５０１、８５０２、８５０３に、タッチセンサを設けて、電源のオンまたはオフを行ってもよい。
【０３９６】
また、発光素子をテーブルの表面側に用いることによりテーブルとしての機能を備えた照明装置８５０４とすることができる。なお、その他の家具の一部に発光素子を用いることにより、家具としての機能を備えた照明装置とすることができる。
【０３９７】
以上のようにして、本発明の一態様の発光素子を適用して表示モジュール、発光装置、電子機器、及び照明装置を得ることができる。なお、適用できる照明装置及び電子機器は、本実施の形態に示したものに限らず、あらゆる分野の照明装置及び電子機器に適用することが可能である。
【０３９８】
また、本実施の形態に示す構成は、他の実施の形態に示した構成と適宜組み合わせて用いることができる。
【実施例１】
【０３９９】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子の作製例と、該発光素子の特性について、説明する。本実施例で作製した発光素子の構成は図１と同様である。素子構造の詳細を表１及び表２に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。
【０４００】
【化２２】
2017212443.tif 000027
【０４０１】
【化２３】
2017212443.tif 000028
【０４０２】
【表１】
2017212443.tif 000029
【０４０３】
【表２】
2017212443.tif 000030
【０４０４】
＜発光素子の作製＞
以下に、本実施例で作製した発光素子の作製方法を示す。
【０４０５】
≪発光素子１の作製≫
ガラス基板上に電極１０１として、ＩＴＳＯ膜を厚さが７０ｎｍになるように形成した。なお、電極１０１の電極面積は、４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。
【０４０６】
次に、電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、酸化モリブデン（ＭｏＯ３）と、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４０７】
次に、正孔注入層１１１上に正孔輸送層１１２として、ＰＣＣＰを厚さが２０ｎｍになるように蒸着した。
【０４０８】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、トリス｛２−［４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−５−（２−メチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．４：０．６：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４０９】
次に、発光層１３０上に、電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。次に、電子輸送層１１８上に、電子注入層１１９として、ＬｉＦを厚さが１ｎｍになるように蒸着した。
【０４１０】
次に、電子注入層１１９上に、電極１０２として、アルミニウム（Ａｌ）を厚さが２００ｎｍになるように形成した。
【０４１１】
次に、窒素雰囲気のグローブボックス内において、封止するためのガラス基板を、有機ＥＬ用シール材を用いて、有機材料を形成したガラス基板に固定することで、発光素子１を封止した。具体的には、ガラス基板に形成した有機材料の周囲にシール材を塗布し、該ガラス基板と封止するためのガラス基板とを貼り合わせ、波長が３６５ｎｍの紫外光を６Ｊ／ｃｍ２照射し、８０℃にて１時間熱処理した。以上の工程により発光素子１を得た。
【０４１２】
≪発光素子２の作製≫
発光素子２は、先に示す発光素子１と、発光層１３０及び電子輸送層１１８の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０４１３】
発光素子２の発光層１３０として、２，４，６−トリス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：ｍＣｚＰ３Ｐｍ）と、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（ｍＣｚＰ３Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．２：０．８：０．０６になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（ｍＣｚＰ３Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．６：０．４：０．０６になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、ｍＣｚＰ３Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４１４】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、ｍＣｚＰ３Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０４１５】
≪発光素子３の作製≫
発光素子３は、先に示す発光素子１と、正孔輸送層１１２及び発光層１３０の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０４１６】
発光素子３の正孔輸送層１１２として、４，４’−ビス（９−カルバゾール）−２，２’−ジメチルビフェニル（略称：ｄｍＣＢＰ）を厚さが２０ｎｍになるよう蒸着した。
【０４１７】
次に、正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、１２−［３−（９Ｈ−カルバゾール９−イル）フェニル］−５，１２−ジヒドロ−５−フェニル−インドロ［３，２−ａ］カルバゾール（略称：ｍＣｚＰＩＣｚ）と、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ｍＣｚＰＩＣｚ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が０．６：０．４：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ｍＣｚＰＩＣｚ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ｍＣｚＰＩＣｚがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４１８】
≪発光素子４の作製≫
発光素子４は、先に示す発光素子１と、正孔注入層１１１、発光層１３０、及び電子輸送層１１８の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０４１９】
発光素子４の正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、ＭｏＯ３と、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが２５ｎｍになるように共蒸着した。
【０４２０】
また、正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、９，９’−［ピリミジン−４，６−ジイルビス（ビフェニル−３，３’−ジイル）］ビス（９Ｈ−カルバゾール）（略称：４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）と、ＰＣＣＰと、トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．４：０．６：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４２１】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０４２２】
≪発光素子５乃至発光素子７の作製≫
発光素子５乃至発光素子７は、先に示す発光素子１と、発光層１３０の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０４２３】
発光素子５の発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．２：０．８：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４２４】
発光素子６の発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、トリス｛２−［１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−２−イル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．２：０．８：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が０．６：０．４：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４２５】
発光素子７の発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、トリス｛２−［１−（２，６−ジイソプロピルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−２−イル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）が０．２：０．８：０．１２５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）が０．８：０．２：０．１２５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０において、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０４２６】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子１乃至発光素子７の特性を測定した。輝度およびＣＩＥ色度の測定には色彩輝度計（トプコン社製、ＢＭ−５Ａ）を用い、電界発光スペクトルの測定にはマルチチャンネル分光器（浜松ホトニクス社製、ＰＭＡ−１１）を用いた。
【０４２７】
発光素子１乃至発光素子７の輝度−電流密度特性を図１５（Ａ）（Ｂ）に、輝度−電圧特性を図１６（Ａ）（Ｂ）に、電流効率−輝度特性を図１７（Ａ）（Ｂ）に、外部量子効率−輝度特性を図１８（Ａ）（Ｂ）に、それぞれ示す。また、発光素子１乃至発光素子７に、それぞれ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図１９（Ａ）（Ｂ）に示す。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０４２８】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子１乃至発光素子７の素子特性を表３に示す。
【０４２９】
【表３】
2017212443.tif 000031
【０４３０】
発光素子１乃至発光素子７の電界発光スペクトルは、最も短波長側のピーク波長がそれぞれ、４８９ｎｍ、４８５ｎｍ、４７３ｎｍ、４７８ｎｍ、４７７ｎｍ、４９８ｎｍ、４７２ｎｍであり、青色の領域にピークを有する発光であった。該発光は、それぞれゲスト材料に由来する発光である。また、発光素子１乃至発光素子７の電界発光スペクトルの半値全幅はそれぞれ、６６ｎｍ、６４ｎｍ、７０ｎｍ、７１ｎｍ、７５ｎｍ、７０ｎｍ、１３７ｎｍであり、発光素子３乃至発光素子７の電界発光スペクトルは、発光素子１及び発光素子２より幅が広いスペクトル形状を示した。特に、発光素子７の電界発光スペクトルは幅が広いスペクトル形状であり、ゲスト材料であるＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３に由来する発光と共に、緑色から黄色の波長領域にブロードな発光を示した。
【０４３１】
また、発光素子１乃至発光素子７の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２を超える電圧）はそれぞれ、２．５Ｖ、２．５Ｖ、２．７Ｖ、２．５Ｖ、２．４Ｖ、２．７Ｖ、２．５Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、各発光素子が有するゲスト材料のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小さい。したがって、発光素子１乃至発光素子７においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合しているのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結合していることが示唆される。
【０４３２】
また、発光素子１乃至発光素子４は、高輝度領域での駆動電圧が、発光素子５乃至発光素子６より低い結果となっている。また、発光素子１及び発光素子２は、駆動電圧が低く、電流効率も高いため、高い電力効率を示した。
【０４３３】
また、発光素子１乃至発光素子７の外部量子効率の最大値はそれぞれ、３３．８％、３１．９％、３０．３％、２９．１％、２０．０％、２４．７％、１０．３％であり、発光素子１乃至発光素子４は２５％を超える高い値を示した。
【０４３４】
＜ＣＶ測定結果＞
次に、上記発光素子に用いた化合物の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお測定には、電気化学アナライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６００Ａまたは６００Ｃ）を用いた。測定では、参照電極に対する作用電極の電位を適切な範囲で変化させて各々酸化ピーク電位、及び還元ピーク電位を得た。また、参照電極のレドックスポテンシャルが−４．９４ｅＶであることが見積もられているため、この数値と得られたピーク電位から、各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を算出した。
【０４３５】
ホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）である４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、ＰＣＣＰ、及びｍＣｚＰＩＣｚについては、各化合物をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（略称：ＤＭＦ）に溶解させた溶液を用いて酸化反応特性および還元反応特性を測定した。なお、一般に有機ＥＬ素子に用いられる有機化合物の比誘電率は３程度であるため、極性の高い溶媒であるＤＭＦ（比誘電率が３８）を用いて、例えばｆａｃ型のイリジウム錯体のように比較的極性の高い（特に電子吸引性の高い置換基を有する）化合物の酸化反応特性を測定すると、正確さに欠ける場合がある。したがって、本実施例において、ゲスト材料（第１の有機化合物）であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３については、極性の低いクロロホルム（比誘電率が４．８）に各化合物を溶解させた溶液を用いて酸化反応特性を測定した。また、ゲスト材料の還元反応特性は、各化合物をＤＭＦに溶解させた溶液を用いて測定した。
【０４３６】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定の結果より算出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表４に示す。なお、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３の還元電位は低く、明確な還元ピーク電位が観測できなかったことから、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３は高いＬＵＭＯ準位を有すると推定される。
【０４３７】
【表４】
2017212443.tif 000032
【０４３８】
表４に示すように、ゲスト材料である第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）のＨＯＭＯ準位は、ホスト材料である第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、及び４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位以上であり、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、及び４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位以上である。そのため、発光素子１乃至発光素子７のように、発光層に当該化合物を用いた場合、一対の電極から注入されたキャリアである電子および正孔が、効率よく第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）にそれぞれ注入されるため、第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）とは励起錯体を形成することができる組み合わせである。
【０４３９】
この場合、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）と第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、及び４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）とで形成する励起錯体は、第２の有機化合物にＬＵＭＯ準位を有し、第１の有機化合物にＨＯＭＯ準位を有する励起錯体となる。
【０４４０】
＜薄膜の発光スペクトル１＞
ここで、発光素子１乃至発光素子７に用いた第１の有機化合物（ゲスト材料）と第２の有機化合物（ホスト材料）とを有する薄膜サンプルを作製し、当該薄膜の発光スペクトルを測定した。また、比較のため、ＬＵＭＯ準位が高い有機化合物である３５ＤＣｚＰＰｙと、第１の有機化合物（ゲスト材料）とを有する比較薄膜サンプルも作製した。
【０４４１】
薄膜１として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１は、発光素子１の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４４２】
薄膜２として、石英基板上にｍＣｚＰ３Ｐｍと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（ｍＣｚＰ３Ｐｍ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜２は、発光素子２の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４４３】
比較薄膜１として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４４４】
薄膜３として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜３は、発光素子３の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４４５】
比較薄膜２として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４４６】
薄膜４として、石英基板上に４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜４は、発光素子４の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４４７】
薄膜５として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜５は、発光素子５の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４４８】
比較薄膜３として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４４９】
薄膜６として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜６は、発光素子６の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４５０】
比較薄膜４として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４５１】
薄膜７として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜７は、発光素子７の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０４５２】
比較薄膜５として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）が１：０．１２５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０４５３】
上記作製した薄膜１乃至薄膜７、及び比較薄膜１乃至比較薄膜５の発光スペクトルを測定した。発光スペクトルの測定は、絶対量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製、Ｃ９９２０−０２）を用い、励起光の波長は２５０ｎｍとした。また、測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。測定結果を図２０乃至図２６に示す。
【０４５４】
なお、３５ＤＣｚＰＰｙのＬＵＭＯ準位およびＨＯＭＯ準位を、先の記載と同様の方法で測定したところ、ＬＵＭＯ準位は−２．３９ｅＶであり、ＨＯＭＯ準位は−５．９０ｅＶであった。このことから、３５ＤＣｚＰＰｙのＬＵＭＯ準位は、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）のＬＵＭＯ準位と概ね同程度であり、３５ＤＣｚＰＰｙと第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）とは励起錯体を形成しにくい組み合わせであるといえる。そのため、上記作製した比較薄膜１乃至５の発光は、３５ＤＣｚＰＰｙと第１の有機化合物とで形成する励起錯体に由来する発光を含まず、第１の有機化合物に由来する発光を含むといえる。
【０４５５】
発光スペクトルを測定したところ、図２０（Ａ）及び図２１（Ａ）に示すように、比較薄膜１からは、燐光性化合物であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜１及び薄膜２の発光スペクトルは、比較薄膜１の発光スペクトルより僅かに長波長側にシフトしている発光スペクトルが観測された。
【０４５６】
そこで、薄膜１および薄膜２の発光スペクトルから、比較薄膜１の発光スペクトルをそれぞれ差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図２０（Ｂ）及び図２１（Ｂ）に示す。その結果、薄膜１および薄膜２の発光は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３に由来する４８７ｎｍのピーク波長に加えて、それぞれ４８６ｎｍ及び４９４ｎｍのピーク波長を有することが分かった。また、薄膜１および薄膜２の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜１−比較薄膜１のスペクトル、及び薄膜２−比較薄膜１のスペクトル）の割合（面積比）は、それぞれ１０．１％及び３４．０％と算出された。
【０４５７】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．５２ｅＶである。このエネルギー差は、図２０（Ｂ）で示した薄膜１の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．５５ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜１で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４５８】
また、図１９（Ａ）で示した発光素子１の電界発光スペクトルは、図２０（Ａ）で示した薄膜１の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子１が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．５５ｅＶ）と見なすことができる。
【０４５９】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．５２ｅＶ）は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．９２ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４６０】
また、ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３（第１の有機化合物）とｍＣｚＰ３Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、ｍＣｚＰ３ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．４９ｅＶである。このエネルギー差は、図２１（Ｂ）で示した薄膜２の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．５１ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜２で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４６１】
また、図１９（Ａ）で示した発光素子２の電界発光スペクトルは、図２１（Ａ）で示した薄膜２の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子２が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（ｍＣｚＰ３Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．５１ｅＶ）と見なすことができる。
【０４６２】
また、ｍＣｚＰ３ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．４９ｅＶ）は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．９２ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（ｍＣｚＰ３Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４６３】
また、図２２（Ａ）に示すように、比較薄膜２からは、燐光性化合物であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜３の発光スペクトルは、比較薄膜２の発光スペクトルより長波長側にシフトしている発光スペクトルが観測された。
【０４６４】
そこで、薄膜３の発光スペクトルから、比較薄膜２の発光スペクトルを差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図２２（Ｂ）に示す。その結果、薄膜３は、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３に由来するピーク波長が４７０ｎｍの発光に加えて、ピーク波長が４９７ｎｍの発光を有することが分かった。また、薄膜３の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜３−比較薄膜２のスペクトル）の割合（面積比）は２２．９％と算出された。
【０４６５】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．６６ｅＶである。このエネルギー差は、図２２（Ｂ）で示した薄膜３の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．４９ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜３で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４６６】
また、図１９（Ａ）で示した発光素子３の電界発光スペクトルは、図２２（Ａ）で示した薄膜３の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子３が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．４９ｅＶ）と見なすことができる。
【０４６７】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．６６ｅＶ）は、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（３．３６ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４６８】
また、図２３（Ａ）及び図２４（Ａ）に示すように、比較薄膜３からは、燐光性化合物であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜４及び薄膜５の発光スペクトルは、長波長側にピークを有する発光スペクトルが観測された。
【０４６９】
そこで、薄膜４および薄膜５の発光スペクトルから、比較薄膜３の発光スペクトルをそれぞれ差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図２３（Ｂ）及び図２４（Ｂ）に示す。その結果、薄膜４および薄膜５の発光は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３に由来する４７５ｎｍのピーク波長に加えて、それぞれ５１９ｎｍ及び５３９ｎｍのピーク波長がを有することが分かった。また、薄膜４および薄膜５の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜４−比較薄膜３のスペクトル、及び薄膜５−比較薄膜３のスペクトル）の割合（面積比）は、それぞれ３８．１％及び８１．５％と算出された。
【０４７０】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＢＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．４４ｅＶである。このエネルギー差は、図２３（Ｂ）で示した薄膜４の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．３９ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜４で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４７１】
また、図１９（Ａ）で示した発光素子４の電界発光スペクトルは、図２３（Ａ）で示した薄膜４の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子４が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．３９ｅＶ）と見なすことができる。
【０４７２】
また、４，６ｍＣｚＢＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．４４ｅＶ）は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（３．２８ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４７３】
また、ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．３６ｅＶである。このエネルギー差は、図２４（Ｂ）で示した薄膜５の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．３０ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜５で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４７４】
また、図１９（Ｂ）で示した発光素子５の電界発光スペクトルは、図２４（Ａ）で示した薄膜５の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子５が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．３０ｅＶ）と見なすことができる。
【０４７５】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．３６ｅＶ）は、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（３．２８ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４７６】
また、図２５（Ａ）に示すように、比較薄膜４からは、燐光性化合物であるＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜６の発光スペクトルは、比較薄膜４の発光スペクトルより長波長側にシフトしている発光スペクトルが観測された。
【０４７７】
そこで、薄膜６の発光スペクトルから、比較薄膜４の発光スペクトルを差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図２５（Ｂ）に示す。その結果、薄膜６は、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３に由来するピーク波長が４９７ｎｍの発光に加えて、ピーク波長が５４６ｎｍの発光を有することが分かった。また、薄膜６の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜６−比較薄膜４のスペクトル）の割合（面積比）は７２．１％と算出された。
【０４７８】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．３４ｅＶである。このエネルギー差は、図２５（Ｂ）で示した薄膜６の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．２７ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜６で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０４７９】
また、図１９（Ｂ）で示した発光素子６の電界発光スペクトルは、図２５（Ａ）で示した薄膜６の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子６が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．２７ｅＶ）と見なすことができる。
【０４８０】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．３４ｅＶ）は、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．８１ｅＶ）より小さい。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４８１】
また、図２６（Ａ）に示すように、比較薄膜５からは、燐光性化合物であるＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜７の発光スペクトルは、比較薄膜５の発光スペクトルと異なる黄色の発光スペクトルが観測された。
【０４８２】
そこで、薄膜７の発光スペクトルから、比較薄膜５の発光スペクトルを差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図２６（Ｂ）に示す。その結果、薄膜７の発光は、ピーク波長が５８０ｎｍの黄色の発光に加えて、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３に由来するピーク波長が４７２ｎｍの発光を僅かに有することが分かった。また、薄膜７の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜７−比較薄膜５のスペクトル）の割合（面積比）は９８．７％と算出された。
【０４８３】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、２．２１ｅＶである。このエネルギー差は、図２６（Ｂ）で示した薄膜７の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギー（２．１４ｅＶ）と概ね一致している。そのため、薄膜７で観測された発光は、第１の有機化合物に由来する発光を僅かに含む、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光であるといえる。
【０４８４】
また、図１９（Ｂ）で示した発光素子７の電界発光スペクトルは、図２６（Ａ）で示した薄膜７の発光スペクトルと概ね一致している。このことから、発光素子７が呈する電界発光スペクトルは、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体に由来する発光と、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３に由来する発光とを有するスペクトルであるといえる。なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位の差が小さいため、該励起錯体が呈する発光のエネルギーが励起錯体のＳ１準位及びＴ１準位のエネルギー（２．１４ｅＶ）と見なすことができる。
【０４８５】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差（２．２１ｅＶ）は、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差より小さいと推定される。そのため、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）でキャリアが直接再結合することなく、第１の有機化合物（Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３）及び第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）で形成する励起錯体によってキャリアが再結合することが可能であるため、発光素子の駆動電圧を低減することができる。
【０４８６】
以上のように、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光は、第１の有機化合物（燐光性化合物）に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体に由来する発光が含まれることが分かった。したがって、薄膜１乃至薄膜７と同様の化合物を発光層１３０に有する発光素子１乃至発光素子７が呈する発光も、第１の有機化合物（燐光性化合物）に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体に由来する発光を含むといえる。
【０４８７】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係１＞
以上より、薄膜１乃至薄膜７における励起錯体の発光割合は、それぞれ１０．１％、３４．０％、２２．９％、３８．１％、８１．５％、７２．１％、９８．７％と算出された。そこで次に、発光素子１乃至発光素子７における外部量子効率の最大値と、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光における励起錯体の発光割合と、の関係を図２７に示す。
【０４８８】
図２７に示すように、励起錯体の発光割合が低い薄膜１乃至薄膜４が含む化合物を有する発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率は高く、励起錯体の発光割合が高い薄膜５乃至薄膜７が含む化合物を有する発光素子５乃至発光素子７の外部量子効率は低い。薄膜５乃至薄膜７の励起錯体の発光割合と発光素子５乃至発光素子７の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線が、発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率の平均値（３１．３％）に達するときの励起錯体の発光割合は６０％と算出された。すなわち、発光素子が呈する発光に対する励起錯体の発光割合が６０％以下である場合に、高い外部量子効率を示す発光素子を提供することができるといえる。さらに、発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率が高いことから、発光素子が呈する発光に対する励起錯体の発光割合が４０％以下であると好ましいといえる。また、発光素子１乃至発光素子７のように、第１の有機化合物と第２の有機化合物とが励起錯体を形成することで発光素子の駆動電圧を低減することができる。以上より、発光素子が呈する発光に対する励起錯体の発光割合は０％より大きく６０％以下が好ましく、０％より大きく４０％以下がより好ましい。
【０４８９】
また、図２０乃至図２６より、薄膜２乃至薄膜７における第１の有機化合物（ゲスト材料）に由来する発光のピーク波長は、それぞれ４８７ｎｍ、４７０ｎｍ、４７５ｎｍ、４７５ｎｍ、４９７ｎｍ、４７２ｎｍであることから、第１の有機化合物（ゲスト材料）の発光エネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）は、それぞれ２．５５ｅＶ、２．６４ｅＶ、２．６１ｅＶ、２．６１ｅＶ、２．４９ｅＶ、２．６３ｅＶと算出された。また、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体に由来する発光のピーク波長は、それぞれ４９４ｎｍ、４９７ｎｍ、５１９ｎｍ、５３９ｎｍ、５４６ｎｍ、５８０ｎｍであることから、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体の発光エネルギー（ＥＥｘ＿ｅｍ）は、それぞれ２．５１ｅＶ、２．４９ｅＶ、２．３９ｅＶ、２．３０ｅＶ、２．２７ｅＶ、２．１４ｅＶと算出された。したがって、薄膜２乃至薄膜７において、ＥＧ＿ｅｍはＥＥｘ＿ｅｍより大きい。
【０４９０】
また、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光における励起錯体の発光割合と、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図２８（Ａ）に示す。図２８（Ａ）より、励起錯体の発光割合が小さい薄膜１乃至薄膜４と、励起錯体の発光割合が大きい薄膜５乃至薄膜７で、傾向が変化していること分かる。このことから、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．２３ｅＶにおいて励起錯体の発光割合が変化する境界が存在することが示された。
【０４９１】
また、発光素子１乃至発光素子７における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図２８（Ｂ）に示す。図２８（Ｂ）からも、励起錯体の発光割合が小さい薄膜１乃至薄膜４と、励起錯体の発光割合が大きい薄膜５乃至薄膜７で、傾向が変化していること分かり、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．２３ｅＶにおいて励起錯体の発光割合が急激に変化する境界が存在することが示された。つまり、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．２３ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができる。さらに、薄膜１乃至薄膜４におけるＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、薄膜４乃至薄膜７におけるＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子４乃至発光素子７の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、の交点が０．１８ｅＶと算出された。すなわち、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．１８ｅＶ以下であると高い外部量子効率を示す発光素子となり好ましいといえる。以上より、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．１８ｅＶ）がより好ましい。
【０４９２】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３の吸収スペクトルの測定結果を図３１乃至図３５にそれぞれ示す。
【０４９３】
吸収スペクトルを測定するため、各ゲスト材料を溶解させたジクロロメタン溶液を作製し、石英セルを用いて吸収スペクトルを測定した。吸収スペクトルの測定には紫外可視分光光度計（日本分光株式会社製、Ｖ５５０型）を用いた。測定したサンプルのスペクトルから石英セル及び溶媒の吸収スペクトルを差し引いた。測定は、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０４９４】
図３１に示すように、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４７０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収端は４７９ｎｍであり、遷移エネルギーは２．５９ｅＶと算出された。Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．５９ｅＶと算出される。
【０４９５】
また、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＴ１準位（２．５９ｅＶ）は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．５５ｅＶ）、及びｍＣｚＰ３ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．５１ｅＶ）以上であり、これらのエネルギー準位は近接している。
【０４９６】
そのため、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体が呈する発光、及びｍＣｚＰ３ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、これらの励起錯体をホスト材料として有する発光素子１及び発光素子２は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０４９７】
また、図３２に示すように、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４６０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収端は４６３ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６８ｅＶと算出された。Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．６８ｅＶと算出される。
【０４９８】
また、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３のＴ１準位（２．６８ｅＶ）は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．４９ｅＶ）以上であり、これらのエネルギー準位は近接している。
【０４９９】
そのため、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、該励起錯体をホスト材料として有する発光素子３は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０５００】
また、図３３に示すように、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４７０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収端は４７２ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６３ｅＶと算出された。Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．６３ｅＶと算出される。
【０５０１】
また、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３のＴ１準位（２．６３ｅＶ）は、４，６ｍＣｚＢＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．３９ｅＶ）、及び４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．３０ｅＶ）以上であり、これらのエネルギー準位は近接している。
【０５０２】
そのため、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＢＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３とで形成する励起錯体が呈する発光、及び４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、これらの励起錯体をホスト材料として有する発光素子４及び発光素子５は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０５０３】
また、図３４に示すように、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４７０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収端は４７６ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６１ｅＶと算出された。Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．６１ｅＶと算出される。
【０５０４】
また、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３のＴ１準位（２．６１ｅＶ）は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．２７ｅＶ）以上であり、これらのエネルギー準位の差は大きい。
【０５０５】
しかしながら、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、該励起錯体をホスト材料として有する発光素子６は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０５０６】
また、図３５に示すように、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４７０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３の吸収端は４７６ｎｍであり、遷移エネルギーは２．６１ｅＶと算出された。Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．６１ｅＶと算出される。
【０５０７】
また、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３のＴ１準位（２．６１ｅＶ）は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３とで形成する励起錯体のＴ１準位（２．２７ｅＶ）以上であり、これらのエネルギー準位の差は大きい。
【０５０８】
そのため、Ｉｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域が小さく、該励起錯体をホスト材料として有する発光素子７は、ゲスト材料へ励起エネルギーを移動することが難しい。
【０５０９】
また、以上の結果より、上記のゲスト材料においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出されるエネルギーより大きく、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３でそれぞれ０．３３ｅＶ、０．６８ｅＶ、０．６５ｅＶ、０．２０ｅＶ、大きい。また、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより大きく、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３でそれぞれ０．３７ｅＶ、０．７２ｅＶ、０．６７ｅＶ、０．３２ｅＶ、大きい。そのため、発光素子において一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０５１０】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起することが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０５１１】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係２＞
以上より、薄膜１乃至薄膜７が有するゲスト材料の吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）は、それぞれ２．５９ｅＶ、２．５９ｅＶ、２．６８ｅＶ、２．６３ｅＶ、２．６３ｅＶ、２．６１ｅＶ、２．６１ｅＶと算出された。したがって、薄膜１乃至薄膜７において、ＥＧ＿ａｂｓはＥＥｘ＿ｅｍより大きい。
【０５１２】
また、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光における励起錯体の発光割合と、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図２９（Ａ）に示す。図２９（Ａ）より、励起錯体の発光割合が小さい薄膜１乃至薄膜４と、励起錯体の発光割合が大きい薄膜５乃至薄膜７で、傾向が変化していること分かる。このことから、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．３０ｅＶにおいて励起錯体の発光割合が急激に変化する境界が存在することが示された。つまり、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．３０ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができる。
【０５１３】
また、発光素子１乃至発光素子７における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図２９（Ｂ）に示す。図２９（Ｂ）から、薄膜１乃至薄膜４におけるＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、薄膜４乃至薄膜７におけるＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子４乃至発光素子７の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、の交点が０．２３ｅＶと算出された。すなわち、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．２３ｅＶ以下であると高い外部量子効率を示す発光素子となり好ましいといえる。以上より、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．３０ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）がより好ましい。
【０５１４】
また、既に述べたように、薄膜１乃至薄膜７において形成される励起錯体の励起エネルギーは、第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に概ね相当する。薄膜１乃至薄膜７が有する第２の有機化合物（ホスト材料）のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物（ゲスト材料）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、それぞれ２．５２ｅＶ、２．４９ｅＶ、２．６６ｅＶ、２．４４ｅＶ、２．３６ｅＶ、２．３４ｅＶ、２．２１ｅＶと算出された。したがって、薄膜１乃至薄膜７において、ＥＧ＿ａｂｓはΔＥＥｘより大きい。
【０５１５】
また、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光における励起錯体の発光割合と、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘとの関係を図３０（Ａ）に示す。図３０（Ａ）より、励起錯体の発光割合が小さい薄膜１乃至薄膜４と、励起錯体の発光割合が大きい薄膜５乃至薄膜７で、傾向が変化していること分かる。このことから、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０．２３ｅＶにおいて励起錯体の発光割合が急激に変化する境界が存在することが示された。つまり、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０．２３ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができる。
【０５１６】
また、発光素子１乃至発光素子７における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘとの関係を図３０（Ｂ）に示す。図３０（Ｂ）から、薄膜１乃至薄膜４におけるＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘと発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、薄膜４乃至薄膜７におけるＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘと発光素子４乃至発光素子７の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、の交点が０．１８ｅＶと算出された。すなわち、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０．１８ｅＶ以下であると高い外部量子効率を示す発光素子となり好ましいといえる。以上より、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．１８ｅＶ）がより好ましい。
【０５１７】
＜ホスト材料の燐光スペクトル＞
次に、発光素子１乃至発光素子７が有するホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）のＴ１準位を求めるため、石英基板上に真空蒸着法により各化合物の薄膜をそれぞれ作製し、該薄膜の発光スペクトルを低温（１０Ｋ）で測定した。
【０５１８】
測定には、顕微ＰＬ装置  ＬａｂＲＡＭ  ＨＲ−ＰＬ  （（株）堀場製作所）を用い、測定温度は１０Ｋ、励起光として波長が３２５ｎｍのＨｅ−Ｃｄレーザを用い、検出器にはＣＣＤ検出器を用いた。
【０５１９】
なお、該発光スペクトルの測定は、通常の発光スペクトルの測定に加えて、発光寿命が長い発光に着目した時間分解発光スペクトルの測定も行った。本発光スペクトルの測定は、低温（１０Ｋ）で行ったため、通常の発光スペクトルの測定では、主な発光成分である蛍光に加えて、一部燐光も観測された。また、発光寿命が長い発光に着目した時間分解発光スペクトルの測定では、主に燐光が観測された。４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、ＰＣＣＰ、及びｍＣｚＰＩＣｚの低温で測定した時間分解発光スペクトルの燐光成分を図３６乃至図４０にそれぞれ示す。
【０５２０】
図３６に示すように、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４５９ｎｍであった。したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＴ１準位は２．７０ｅＶと算出された。
【０５２１】
また、図３７に示すように、ｍＣｚＰ３Ｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４６４ｎｍであった。したがって、ｍＣｚＰ３ＰｍのＴ１準位は２．６７ｅＶと算出された。
【０５２２】
また、図３８に示すように、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４５２ｎｍであった。したがって、４，６ｍＣｚＢＰ２ＰｍのＴ１準位は２．７４ｅＶと算出された。
【０５２３】
また、図３９に示すように、ＰＣＣＰの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４６７ｎｍであった。したがって、ＰＣＣＰのＴ１準位は２．６６ｅＶと算出された。
【０５２４】
また、図４０に示すように、ｍＣｚＰＩＣｚの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４４１ｎｍであった。したがって、ｍＣｚＰＩＣｚのＴ１準位は２．８１ｅＶと算出された。
【０５２５】
したがって、発光素子１乃至発光素子７において、ホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）のＴ１準位は、ゲスト材料（第１の有機化合物）のＴ１準位以上であり、且つ、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体のＴ１準位以上である。そのため、発光素子１乃至発光素子７が有する第２の有機化合物および第３の有機化合物はホスト材料として十分なＴ１準位を有している。
【０５２６】
＜時間分解発光測定＞
次に、上記作製した薄膜１乃至薄膜７の時間分解発光測定による過渡発光特性の測定を行った。
【０５２７】
測定にはピコ秒蛍光寿命測定システム（浜松ホトニクス社製）を用いた。本測定では、薄膜が呈する発光の寿命を測定するため、薄膜にパルスレーザを照射し、レーザ照射後から減衰していく発光をストリークカメラにより時間分解測定した。パルスレーザには波長が３３７ｎｍの窒素ガスレーザを用い、５００ｐｓのパルスレーザを１０Ｈｚの周期で薄膜に照射し、繰り返し測定したデータを積算することにより、Ｓ／Ｎ比の高いデータを得た。また、発光の測定波長範囲は４３５ｎｍ以上５７０ｎｍ以下とし、測定時間範囲は５０μｓ以下とした。なお、測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０５２８】
測定によって得られた薄膜１乃至薄膜７の過渡発光特性を図４１乃至図４７にそれぞれ示す。
【０５２９】
薄膜１乃至薄膜７の過渡発光特性は、初期発光成分に加えて、遅延発光成分が含まれていることが分かった。すなわち、薄膜１乃至薄膜７は、少なくとも２つの成分からなる発光であることが示唆された。
【０５３０】
また、薄膜１乃至薄膜７の過渡発光特性において、発光強度が１％に減衰する時間（以下、１％発光寿命ともいう）は、それぞれ９．５μｓ、８．８μｓ、９．６μｓ、３５μｓ、７０μｓ、３８μｓ、８０μｓと求められた。
【０５３１】
次に、薄膜１乃至薄膜７が呈する発光における励起錯体の発光割合と、過渡発光特性における１％発光寿命との関係を図４８（Ａ）に示す。図４８（Ａ）より、励起錯体の発光割合が小さい薄膜１乃至薄膜４と、励起錯体の発光割合が大きい薄膜５乃至薄膜７で、傾向が変化していること分かる。このことから、１％発光寿命が３７μｓにおいて励起錯体の発光割合が急激に変化する境界が存在することが示された。つまり、１％発光寿命が３７μｓ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができる。
【０５３２】
また、発光素子１乃至発光素子７における外部量子効率の最大値と、薄膜１乃至薄膜７の過渡発光特性における１％発光寿命との関係を図４８（Ｂ）に示す。図４８（Ｂ）から、薄膜１乃至薄膜４における１％発光寿命と発光素子１乃至発光素子４の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、薄膜４乃至薄膜７における１％発光寿命と発光素子４乃至発光素子７の外部量子効率との関係から線形近似によって求めた直線と、の交点が３０μｓと算出された。すなわち、１％発光寿命が３０μｓ以下であると高い外部量子効率を示す発光素子となり好ましいといえる。以上より、１％発光寿命が３７μｓ以下であると好ましく、３０μｓ以下であるとより好ましい。
【０５３３】
＜薄膜の発光スペクトル２＞
なお、表４に示すように、ホスト材料である第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、及び４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位は、ホスト材料である第３の有機化合物（ＰＣＣＰ、及びｍＣｚＰＩＣｚ）のＨＯＭＯ準位以下であり、第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ｍＣｚＰ３Ｐｍ、及び４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位は、第３の有機化合物（ＰＣＣＰ、及びｍＣｚＰＩＣｚ）のＬＵＭＯ準位以下である。そのため、発光素子１乃至発光素子７のように、発光層に当該化合物を用いた場合、一対の電極から注入されたキャリアである電子および正孔が、効率よく第２の有機化合物（ホスト材料）と第３の有機化合物（ホスト材料）にそれぞれ注入されるため、第２の有機化合物（ホスト材料）と第３の有機化合物（ホスト材料）とは励起錯体を形成することができる組み合わせである。
【０５３４】
そこで次に、上記発光素子のホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）として用いた、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、ＰＣＣＰ、及びｍＣｚＰＩＣｚの薄膜の発光スペクトルをそれぞれ測定した結果と、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜、及び４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発光スペクトルをそれぞれ測定した結果を図４９及び図５０に示す。
【０５３５】
上記の発光スペクトルを測定するため、石英基板上に真空蒸着法により薄膜サンプルを作製した。また、発光スペクトルの測定にはＰＬ−ＥＬ測定装置（浜松ホトニクス社製）を用い、室温（２３℃に保たれた雰囲気）で測定を行った。なお、薄膜の膜厚は５０ｎｍとした。また、混合薄膜における２種類の化合物の混合比は１：１とした。
【０５３６】
図４９に示すように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜の発光スペクトルピーク波長が５０１ｎｍであり、ピーク波長が４４０ｎｍである４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの薄膜、及びピーク波長が４１２ｎｍであるＰＣＣＰの薄膜の発光スペクトルと互いに異なる発光スペクトルを示す結果が得られた。表４に示したように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位は、ＰＣＣＰのＬＵＭＯ準位より低く、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＨＯＭＯ準位は、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位より低い。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜の発光は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位と、ＰＣＣＰのＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差に概ね相当するエネルギーを有し、該混合薄膜が呈する発光が、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの薄膜およびＰＣＣＰの薄膜の発光より長波長（低エネルギー）であることから、該混合薄膜の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとは、互いに励起錯体を形成する組み合わせの有機化合物である。
【０５３７】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとをホスト材料として有する発光素子１、発光素子５、発光素子６、及び発光素子７のゲスト材料であるＩｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＰｒｐ）３、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３、及びＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３は、その吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯において、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとの混合薄膜が呈する発光（すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとが形成する励起錯体の発光）と重なる領域を有している。そのため、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとが形成する励起錯体からゲスト材料へ効果的に励起エネルギーを移動することができる。したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとをホスト材料として有することで、駆動電圧が低い発光素子を作製することができる。
【０５３８】
なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位とのエネルギー差が小さいという特徴を有するため、励起錯体のＳ１準位およびＴ１準位は、発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長から導出することができる。すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとが形成する励起錯体のＳ１準位およびＴ１準位は、２．４７ｅＶと見なすことができる。このＴ１準位のエネルギーは、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＴ１準位（２．７０ｅＶ）及びＰＣＣＰのＴ１準位（２．６６ｅＶ）より低い。そのため、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとは、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとＰＣＣＰとが形成する励起錯体の三重項励起エネルギーの失活を抑制するのに十分なＴ１準位を有しており、これらの化合物を用いることで、駆動電圧が低く、発光効率が高い発光素子を作製することができる。
【０５３９】
また、図５０に示すように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発光スペクトルピーク波長が４７７ｎｍであり、ピーク波長が４４０ｎｍである４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの薄膜、及びピーク波長が３７２ｎｍであるｍＣｚＰＩＣｚの薄膜の発光スペクトルと互いに異なる発光スペクトルを示す結果が得られた。表４に示したように、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位は、ｍＣｚＰＩＣｚのＬＵＭＯ準位より低く、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＨＯＭＯ準位は、ｍＣｚＰＩＣｚのＨＯＭＯ準位より低い。また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜の発光は、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位と、ｍＣｚＰＩＣｚのＨＯＭＯ準位と、のエネルギー差に概ね相当するエネルギーを有し、該混合薄膜が呈する発光が、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの薄膜およびｍＣｚＰＩＣｚの薄膜の発光より長波長（低エネルギー）であることから、該混合薄膜の発光は、両化合物が形成する励起錯体からの発光であるといえる。すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとは、互いに励起錯体を形成する組み合わせの有機化合物である。
【０５４０】
また、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとをホスト材料として有する発光素子３のゲスト材料であるＩｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３は、その吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯において、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとの混合薄膜が呈する発光（すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとが形成する励起錯体の発光）と重なる領域を有している。そのため、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとが形成する励起錯体からゲスト材料へ効果的に励起エネルギーを移動することができる。したがって、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとをホスト材料として有することで、駆動電圧が低い発光素子を作製することができる。
【０５４１】
なお、励起錯体は、Ｓ１準位とＴ１準位とのエネルギー差が小さいという特徴を有するため、励起錯体のＳ１準位およびＴ１準位は、発光スペクトルの最も短波長側のピーク波長から導出することができる。すなわち、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとが形成する励起錯体のＳ１準位およびＴ１準位は、２．６０ｅＶと見なすことができる。このＴ１準位のエネルギーは、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＴ１準位（２．７０ｅＶ）及びｍＣｚＰＩＣｚのＴ１準位（２．８１ｅＶ）より低い。そのため、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとは、４，６ｍＣｚＰ２ＰｍとｍＣｚＰＩＣｚとが形成する励起錯体の三重項励起エネルギーの失活を抑制するのに十分なＴ１準位を有しており、これらの化合物を用いることで、駆動電圧が低く、発光効率が高い発光素子を作製することができる。
【０５４２】
以上、本発明の一態様により、発光効率が高い発光素子を提供することができる。また、本発明の一態様により、駆動電圧が低く消費電力が低い発光素子を提供することができる。
【実施例２】
【０５４３】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子の作製例と、該発光素子の特性について、説明する。本実施例で作製した発光素子の構成は図１と同様である。素子構造の詳細を表５及び表６に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。
【０５４４】
【化２４】
2017212443.tif 000033
【０５４５】
【表５】
2017212443.tif 000034
【０５４６】
【表６】
2017212443.tif 000035
【０５４７】
＜発光素子の作製＞
以下に、本実施例で作製した発光素子の作製方法を示す。
【０５４８】
≪発光素子８の作製≫
発光素子８は、先に示す発光素子１と、正孔注入層１１１、発光層１３０及び電子輸送層１１８の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０５４９】
電極１０１上に正孔注入層１１１として、ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩと、酸化モリブデン（ＭｏＯ３）と、を重量比（ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ：ＭｏＯ３）が１：０．５になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着した。
【０５５０】
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，８−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−［１］ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジン（略称：４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ）と、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０（吉林ＯＬＥＤ社製）と、を重量比（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５５１】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５５２】
≪発光素子９乃至発光素子１４の作製≫
発光素子９乃至発光素子１４は、先に示す発光素子１と、発光層１３０の形成工程及び電子輸送層１１８の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子１と同様の作製方法とした。
【０５５３】
≪発光素子９の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，８−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−［１］ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジン（略称：４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ）と、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５５４】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５５５】
≪発光素子１０の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ベンゾフロ［３，２−ｄ］ピリミジン（略称：４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ）と、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５５６】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５５７】
≪発光素子１１の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５５８】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５５９】
≪発光素子１２の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６−ビス［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）と、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５６０】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５６１】
≪発光素子１３の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５６２】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５６３】
≪発光素子１４の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、５−メチル−４，６−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）と、ＰＣＣＰと、ＧＤ２７０と、を重量比（５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．５：０．５：０．０５になるように、且つ厚さが２０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：ＧＤ２７０）が０．８：０．２：０．０５になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、ＧＤ２７０がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０５６４】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０５６５】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子８乃至発光素子１４の特性を測定した。測定条件は先に示す実施例１と同様である。
【０５６６】
発光素子８乃至発光素子１４の輝度−電流密度特性を図５１（Ａ）（Ｂ）に、輝度−電圧特性を図５２（Ａ）（Ｂ）に、電流効率−輝度特性を図５３（Ａ）（Ｂ）に、外部量子効率−輝度特性を図５４（Ａ）（Ｂ）に、それぞれ示す。また、発光素子８乃至発光素子１４に、それぞれ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図５５（Ａ）（Ｂ）に示す。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０５６７】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子８乃至発光素子１４の素子特性を表７に示す。
【０５６８】
【表７】
2017212443.tif 000036
【０５６９】
発光素子８乃至発光素子１４の電界発光スペクトルは、最も短波長側のピーク波長がそれぞれ、５１９ｎｍ、５１８ｎｍ、５１６ｎｍ、５１６ｎｍ、５１６ｎｍ、５１７ｎｍ、５１７ｎｍであり、緑色の領域にピークを有する発光であった。該発光は、それぞれゲスト材料に由来する発光である。また、発光素子８乃至発光素子１４の電界発光スペクトルの半値全幅はそれぞれ、６４ｎｍ、６０ｎｍ、６０ｎｍ、６０ｎｍ、５８ｎｍ、５９ｎｍ、６０ｎｍであった。
【０５７０】
また、発光素子８乃至発光素子１４の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２を超える電圧）はそれぞれ、２．３Ｖ、２．３Ｖ、２．３Ｖ、２．４Ｖ、２．４Ｖ、２．５Ｖ、２．６Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、各発光素子が有するゲスト材料のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小さい。したがって、発光素子８乃至発光素子１４においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合しているのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結合していることが示唆される。
【０５７１】
また、発光素子８乃至発光素子１４の外部量子効率の最大値はそれぞれ、２５．３％、２２．０％、２４．０％、２６．３％、２３．９％、２５．９％、２４．７％、２４．７％であり、発光素子８乃至発光素子１４は２０％を超える高い値を示した。
【０５７２】
＜ＣＶ測定結果＞
次に、上記発光素子の発光層に用いた化合物及び４，４’−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ）の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。なお、ＧＤ２７０には測定時の溶媒としてクロロホルムを用いているが、測定方法は実施例１と同様に行った。
【０５７３】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定の結果より算出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表８に示す。
【０５７４】
【表８】
2017212443.tif 000037
【０５７５】
表８に示すように、ゲスト材料である第１の有機化合物ＧＤ２７０のＨＯＭＯ準位は、ホスト材料である第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＨＯＭＯ準位以上であり、第１の有機化合物ＧＤ２７０のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）のＬＵＭＯ準位以上である。そのため、発光素子８乃至発光素子１４のように、発光層に当該化合物を用いた場合、一対の電極から注入されたキャリアである電子および正孔が、効率よく第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）にそれぞれ注入されるため、第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）とは励起錯体を形成することができる組み合わせである。
【０５７６】
この場合、第１の有機化合物ＧＤ２７０と第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とで形成する励起錯体は、第２の有機化合物にＬＵＭＯ準位を有し、第１の有機化合物にＨＯＭＯ準位を有する励起錯体となる。
【０５７７】
＜薄膜の発光スペクトル＞
ここで、発光素子８乃至発光素子１４に用いた第１の有機化合物（ゲスト材料）と第２の有機化合物（ホスト材料）とを有する薄膜サンプルを作製し、当該薄膜の発光スペクトルを測定した。また、比較のため、ＬＵＭＯ準位が高い有機化合物である４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙと、第１の有機化合物（ゲスト材料）とを有する比較薄膜サンプルも作製した。
【０５７８】
薄膜８として、石英基板上に４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜８は、発光素子８の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５７９】
薄膜９として、石英基板上に４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜９は、発光素子９の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８０】
薄膜１０として、石英基板上に４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩと、ＧＤ２７０と、を重量比（４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１０は、発光素子１０の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８１】
薄膜１１として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１１は、発光素子１１の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８２】
薄膜１２として、石英基板上に４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１２は、発光素子１２の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８３】
薄膜１３として、石英基板上に４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１３は、発光素子１３の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８４】
薄膜１４として、石英基板上に５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＧＤ２７０と、を重量比（５Ｍｅ−４、６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１４は、発光素子１４の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０５８５】
比較薄膜６として、石英基板上に４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙと、ＧＤ２７０と、を重量比（４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ：ＧＤ２７０）が１：０．０５になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０５８６】
上記作製した薄膜８乃至薄膜１４及び比較薄膜６の発光スペクトルを測定した。発光スペクトルの測定は、作製した各薄膜をバンドパスフィルタ（エドモンド・オプティクス・ジャパン（株）製Ｕ−３６０  ２５Ｘ  ２５  ４６０８５）とロングパスフィルター（エドモンド・オプティクス・ジャパン（株）製４２５ＮＭ２５ＭＭ８４７４２）に挟み込み、バンドパスフィルタ側からＬＥＤライト（日亜化学工業（株）ＮＣＳＵ０３３Ｂ）を照射し、ロングパスフィルター側からマルチチャンネル分光器（浜松ホトニクス社製、ＰＭＡ−１１）を用い測定した。測定結果を図５６乃至図６２に示す。
【０５８７】
なお、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙのＬＵＭＯ準位とＧＤ２７０のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は非常に大きく、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙとＧＤ２７０は励起錯体を形成しにくい組合せであると言える。そのため、上記作製した比較薄膜６は４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙとＧＤ２７０とで励起錯体は形成せず、ＧＤ２７０に由来する発光を示す薄膜であると言える。
【０５８８】
発光スペクトルを測定したところ、図５６（Ａ）乃至図６２（Ａ）に示すように、比較薄膜６からは、燐光性化合物であるＧＤ２７０が呈する緑色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜８乃至薄膜１４の発光スペクトルは、比較薄膜６の発光スペクトルより僅かに異なる発光スペクトルが観測された。
【０５８９】
そこで、薄膜８乃至薄膜１４の発光スペクトルから、比較薄膜６の発光スペクトルをそれぞれ差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図５６（Ｂ）乃至図６２（Ｂ）に示す。その結果、薄膜８乃至薄膜１４が呈する発光は、ＧＤ２７０に由来するピーク波長が５２０ｎｍの発光に加えて、ＧＤ２７０とは異なる発光を有することが分かった。また、薄膜８乃至薄膜１４の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜８乃至薄膜１４における各薄膜のスペクトル−比較薄膜６のスペクトル）の割合（面積比）は、それぞれ１９．１％、１１．８％、２．２％、１．９％、２．４％、１．０％及び１．２％、と算出された。
【０５９０】
ＣＶ測定の結果より、ＧＤ２７０（第１の有機化合物）と４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また、４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＬＵＭＯ準位とＧＤ２７０のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、それぞれ、２．２５ｅＶ、２．２９ｅＶ、２．３５ｅＶ、２．４３ｅＶ、２．４９ｅＶ、２．５１ｅＶ及び２．５９ｅＶである。このエネルギー差は、図５６（Ｂ）乃至図６２（Ｂ）で示した薄膜８乃至薄膜１４の差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギーと概ね一致している。そのため、薄膜８乃至薄膜１４で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物であるＧＤ２７０に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０５９１】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係１＞
上記より、薄膜８乃至薄膜１４における励起錯体の発光割合は、それぞれ１９．１％、１１．８％、２．２％、１．９％、２．４％、１．０％、及び１．２％と算出された。そこで次に、発光素子８乃至発光素子１４における外部量子効率の最大値と、薄膜８乃至薄膜１４が呈する発光における励起錯体の発光割合と、の関係を図６３に示す。
【０５９２】
図６３に示すように、励起錯体の発光割合が低い薄膜８乃至薄膜１４が含む化合物を有する発光素子８乃至発光素子１４の外部量子効率は高い。実施例１と同様に、発光素子の呈する発光に対する励起錯体の発光割合が６０％以下である場合は高い外部量子効率を示す発光素子を提供できると言える。また、図６３より実施例１と同様に、発光素子が呈する発光に対する励起錯体の発光割合は０％より大きく６０％以下が好ましく、０％より大きく４０％以下がより好ましいと言える。
【０５９３】
また、図５６乃至図６２より、薄膜８乃至薄膜１４及び比較薄膜６における第１の有機化合物（ＧＤ２７０）に由来する発光のピーク波長は、５２１ｎｍであり、第１の有機化合物（ＧＤ２７０）の発光エネルギー（ＥＧ＿ｅｍ）は、２．３８ｅＶと算出された。また、第１の有機化合物と第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とで形成する励起錯体に由来する発光のピーク波長は、それぞれ５５１ｎｍ、５３８ｎｍ、５０３ｎｍ、５３８ｎｍ、５２４ｎｍ、５３２ｎｍ、５１２ｎｍ、であることから、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体の発光エネルギー（ＥＥｘ＿ｅｍ）は、それぞれ２．２５ｅＶ、２．３０ｅＶ、２．４７ｅＶ、２．３０ｅＶ、２．３７ｅＶ、２．３３ｅＶ、２．４２ｅＶと算出された。
【０５９４】
ここで、発光素子８乃至発光素子１４における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図６４に示す。図６４から、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下の領域において、高い外部量子効率が得られると言える。これは実施例１と同様に、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．２３ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合が低い発光素子が得られるためである。また、実施例１と同様に、ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ｅｍ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．１８ｅＶ）がより好ましいと言える。
【０５９５】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＧＤ２７０の吸収スペクトルの測定結果を図６５に示す。測定は実施例１と同様の方法で行った。
【０５９６】
図６５に示すように、ＧＤ２７０の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４８０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、ＧＤ２７０の吸収端は４８６ｎｍであり、遷移エネルギーは２．５５ｅＶと算出された。ＧＤ２７０は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、ＧＤ２７０のＴ１準位は、該吸収端より２．５５ｅＶと算出される。
【０５９７】
第１の有機化合物である、ＧＤ２７０のＴ１準位は上述の通り２．５５ｅＶである。一方、第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）と、ＧＤ２７０とで形成する励起錯体のＴ１準位はそれぞれ２．２５ｅＶ、２．３０ｅＶ、２．４７ｅＶ、２．３０ｅＶ、２．３７ｅＶ、２．３３ｅＶ、２．４２ｅＶである。よって、ＧＤ２７０のＴ１準位は第２の有機化合物とＧＤ２７０で形成する励起錯体が有するＴ１準位以上であり、これらのエネルギー準位は近接している。
【０５９８】
そのため、ＧＤ２７０の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、第２の有機化合物（４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍ、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍ、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、及び５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ）とＧＤ２７０とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、これらの励起錯体をホスト材料として有する発光素子８乃至発光素子１４は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０５９９】
また、以上の結果より、上記のＧＤ２７０においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出されるエネルギーより０．４ｅＶ大きい。同様に、ＧＤ２７０においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．５７ｅＶ大きい。そのため、発光素子において一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０６００】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起することが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０６０１】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係２＞
上述の通り、薄膜８乃至薄膜１４が有するゲスト材料であるＧＤ２７０が有する吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）は、２．５５ｅＶと算出された。したがって、薄膜８乃至薄膜１４において、ＥＧ＿ａｂｓはＥＥｘ＿ｅｍより大きい。
【０６０２】
ここで、発光素子８乃至発光素子１４における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図６６に示す。図６６から、薄膜８乃至薄膜１４におけるＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子８乃至発光素子１４の外部量子効率との関係を示す。実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．３ｅＶ以下の範囲において、高い外部量子効率を示す発光素子が得られていることが分かる。よって実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．３０ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）がより好ましいと言える。
【０６０３】
また、既に述べたように、薄膜８乃至薄膜１４において形成される励起錯体の励起エネルギーは、第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に概ね相当する。薄膜８乃至薄膜１４が有する第２の有機化合物（ホスト材料）のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物（ゲスト材料）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、それぞれ２．２５ｅＶ、２．２９ｅＶ、２．３５ｅＶ、２．４３ｅＶ、２．４９ｅＶ、２．５１ｅＶ、２．５９ｅＶと算出された。したがって、薄膜８乃至薄膜１４において、ＥＧ＿ａｂｓはΔＥＥｘと同等かΔＥＥｘより大きい。
【０６０４】
また、薄膜８乃至薄膜１４が呈する発光における励起錯体の発光割合と、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘとの関係を図６７（Ａ）に示す。図６７（Ａ）より、薄膜８乃至薄膜１４は励起錯体の形成割合が小さいことが分かる。図６７（Ａ）より、実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０．２３ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させることができると言え、高い発光効率を得ることができる。
【０６０５】
また、発光素子８乃至発光素子１４における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘとの関係を図６７（Ｂ）に示す。図６７（Ｂ）から、薄膜８乃至薄膜１４におけるＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下の領域において、高い外部量子効率が得られていることが分かる。図６７（Ｂ）から、実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．１８ｅＶ）がより好ましいと言える。
【０６０６】
＜ホスト材料の燐光スペクトル＞
次に、発光素子８乃至発光素子１４が有するホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）のＴ１準位を求めるため、石英基板上に真空蒸着法により各化合物の薄膜をそれぞれ作製し、該薄膜の発光スペクトルを低温（１０Ｋ）で測定した。測定方法は実施例１と同様である。その測定結果を図６８乃至図７２に示す。また、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ及びＰＣＣＰのＴ１準位は実施例１を参照すれば良い。
【０６０７】
図６８に示すように、４，８ｍＣｚＰ２Ｂｆｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４７７ｎｍであった。したがって、４，８ｍＣｚＰ２ＢｆｐｍのＴ１準位は２．６０ｅＶと算出された。
【０６０８】
また、図６９に示すように、４，８ｍＤＢｔＰ２Ｂｆｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４７５ｎｍであった。したがって、４，８ｍＤＢｔＰ２ＢｆｐｍのＴ１準位は２．６１ｅＶと算出された。
【０６０９】
また、図７０に示すように、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４６５ｎｍであった。したがって、４ｍＤＢＴＢＰＢｆｐｍ−ＩＩのＴ１準位は２．６７ｅＶと算出された。
【０６１０】
また、図７１に示すように、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４７３ｎｍであった。したがって、４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩのＴ１準位は２．６２ｅＶと算出された。
【０６１１】
また、図７２に示すように、５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍの発光スペクトルの燐光成分の最も短波長側のピーク（ショルダーを含む）の波長は４４６ｎｍであった。したがって、５Ｍｅ−４，６ｍＣｚＰ２ＰｍのＴ１準位は２．７８ｅＶと算出された。
【０６１２】
したがって、発光素子８乃至発光素子１４において、ホスト材料（第２の有機化合物および第３の有機化合物）のＴ１準位は、ゲスト材料（第１の有機化合物）のＴ１準位以上であり、且つ、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体のＴ１準位以上である。そのため、発光素子８乃至発光素子１４が有する第２の有機化合物および第３の有機化合物はホスト材料として十分なＴ１準位を有している。
【０６１３】
＜時間分解発光測定＞
次に、上記作製した薄膜８乃至薄膜１４の時間分解発光測定による過渡発光特性の測定を行った。測定は実施例１と同様に行った。
【０６１４】
測定によって得られた薄膜８乃至薄膜１４の過渡発光特性を図７３乃至図７９にそれぞれ示す。
【０６１５】
薄膜８乃至薄膜１４の過渡発光特性は、初期発光成分に加えて、遅延発光成分が含まれていることが分かった。
【０６１６】
また、薄膜８乃至薄膜１４の過渡発光特性において、発光強度が１％に減衰する時間（以下、１％発光寿命ともいう）は、それぞれ１０．５μｓ、８．０μｓ、７．３μｓ、６．８μｓ、６．７μｓ、６．６μｓ、６．６μｓと求められた。
【０６１７】
次に、薄膜８乃至薄膜１４が呈する発光における励起錯体の発光割合と、過渡発光特性における１％発光寿命との関係を図８０（Ａ）に示す。図８０（Ａ）より、励起錯体の発光割合が小さい薄膜８乃至薄膜１４は発光寿命が短いことが分かる。実施例１と同様に図８０（Ａ）から、１％発光寿命が３７μｓ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができると言える。
【０６１８】
また、発光素子８乃至発光素子１４における外部量子効率の最大値と、薄膜８乃至薄膜１４の過渡発光特性における１％発光寿命との関係を図８０（Ｂ）に示す。図８０（Ｂ）から、１％発光寿命が３７μｓ以下の範囲において、高い外部量子効率が得られていることが分かる。実施例１と同様に図８０（Ｂ）から、１％発光寿命が３０μｓ以下であると高い外部量子効率を示す発光素子となり好ましいといえる。以上より、１％発光寿命が３７μｓ以下であると好ましく、３０μｓ以下であるとより好ましい。
【０６１９】
以上、緑色の発光を有するゲスト材料を用いた場合においても、本発明の一態様により、発光効率が高い発光素子を提供することができる。また、本発明の一態様により、駆動電圧が低く消費電力が低い発光素子を提供することができる。
【実施例３】
【０６２０】
本実施例では、本発明の一態様の発光素子の作製例と、該発光素子の特性について、説明する。本実施例で作製した発光素子の構成は図１と同様である。素子構造の詳細を表９及び表１０に示す。また、使用した化合物の構造と略称を以下に示す。
【０６２１】
【化２５】
2017212443.tif 000038
【０６２２】
【表９】
2017212443.tif 000039
【０６２３】
【表１０】
2017212443.tif 000040
【０６２４】
≪発光素子１５乃至発光素子２１の作製≫
以下に、本実施例で作製した発光素子の作製方法を示す。発光素子１５乃至発光素子２１は、先に示す発光素子８と、発光層１３０及び電子輸送層１１８の形成工程のみ異なり、それ以外の工程は発光素子８と同様の作製方法とした。
【０６２５】
≪発光素子１５の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、トリス｛３−（２，４，６−トリメチルフェニル）−４Ｈ−イミダゾール−３−イル−κＮ２｝フェニル−κＣイリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６２６】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６２７】
≪発光素子１６の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６２８】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６２９】
≪発光素子１７の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６３０】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６３１】
≪発光素子１８の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、９−｛３−［４’−フェニル−（２，２’−ビピリジン）−４−イル］−フェニル｝−９Ｈ−カルバゾール（略称：４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ）と、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６３２】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６３３】
≪発光素子１９の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、９，９’−（２，４−ピリジンジイル−３，１−フェニレン）ビス−９Ｈ−カルバゾール（略称：２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ）と、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６３４】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６３５】
≪発光素子２０の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、８−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ベンゾ［４，５］フロ［３，２−ｂ］ピリジン（略称：ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ）と、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６３６】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６３７】
≪発光素子２１の作製≫
正孔輸送層１１２上に発光層１３０として、３５ＤＣｚＰＰｙと、ＰＣＣＰと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：ＰＣＣＰ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．５：０．０６になるように、且つ厚さが３０ｎｍになるように共蒸着し、続いて、重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが１０ｎｍになるように共蒸着した。発光層１３０においては、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３がゲスト材料（第１の有機化合物）であり、３５ＤＣｚＰＰｙがホスト材料（第２の有機化合物）であり、ＰＣＣＰがホスト材料（第３の有機化合物）である。
【０６３８】
次に、発光層１３０上に電子輸送層１１８として、３５ＤＣｚＰＰｙを厚さが１０ｎｍになるよう、及びＢＰｈｅｎの厚さが１５ｎｍになるよう、順次蒸着した。
【０６３９】
＜発光素子の特性＞
次に、上記作製した発光素子１５乃至発光素子２１の特性を測定した。測定は実施例１と同様の方法で行った。
【０６４０】
発光素子１５乃至発光素子２１の輝度−電流密度特性を図８１（Ａ）（Ｂ）に、輝度−電圧特性を８２（Ａ）（Ｂ）に、電流効率−輝度特性を図８３（Ａ）（Ｂ）に、外部量子効率−輝度特性を図８４（Ａ）（Ｂ）に、それぞれ示す。また、発光素子１５乃至発光素２１に、それぞれ２．５ｍＡ／ｃｍ２の電流密度で電流を流した際の電界発光スペクトルを図８５（Ａ）（Ｂ）に示す。なお、各発光素子の測定は室温（２３℃に保たれた雰囲気）で行った。
【０６４１】
また、１０００ｃｄ／ｍ２付近における、発光素子１５乃至発光素子２１の素子特性を表１１に示す。
【０６４２】
【表１１】
2017212443.tif 000041
【０６４３】
発光素子１５乃至発光素子２１の電界発光スペクトルは、最も短波長側のピーク波長がそれぞれ、４７１ｎｍ、４７２ｎｍ、４７３ｎｍ、４７２ｎｍ、４７２ｎｍ、４７２ｎｍ、４７２ｎｍであり、青色の領域にピークを有する発光であった。該発光は、それぞれゲスト材料に由来する発光である。また、発光素子１５乃至発光素子２１の電界発光スペクトルの半値全幅はそれぞれ、１２９ｎｍ、９４ｎｍ、６０ｎｍ、５７ｎｍ、５７ｎｍ、５６ｎｍ、５５ｎｍであり、発光素子１５乃至発光素子１７の電界発光スペクトルは、発光素子１８乃至発光素子２１より幅が広いスペクトル形状を示した。特に、発光素子１５及び発光素子１６の電界発光スペクトルは幅が広いスペクトル形状であり、ゲスト材料であるＩｒ（ｉＰｒｐｉｍ）３に由来する発光と共に、緑色から黄色の波長領域にブロードな発光を示した。
【０６４４】
また、発光素子１５乃至発光素子２１の発光開始電圧（輝度が１ｃｄ／ｍ２を超える電圧）はそれぞれ、２．６Ｖ、２．６Ｖ、２．６Ｖ、２．６Ｖ、２．７Ｖ、３．０Ｖ、３．１Ｖであった。この電圧値は、後に示すように、各発光素子が有するゲスト材料のＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する電圧より小さい。したがって、発光素子１５乃至発光素子２１においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合しているのではなく、より小さいエネルギーギャップを有する材料において、キャリアが再結合していることが示唆される。
【０６４５】
また、発光素子１５乃至発光素子１８は、高輝度領域での駆動電圧が、発光素子１９乃至発光素子２１より低い結果となった。
【０６４６】
また、発光素子１５乃至発光素子２１の外部量子効率の最大値はそれぞれ、１４．９％、２０．３％、２７．１％、２８．０％、２９．２％、２９．３％、３０．８％であり、発光素子１７乃至発光素子２１は２５％を超える高い値を示した。
【０６４７】
＜ＣＶ測定結果＞
次に、上記発光素子に用いた化合物及び後述する、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）の電気化学的特性（酸化反応特性および還元反応特性）をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定によって測定した。測定方法は実施例１と同様に行った。
【０６４８】
ＣＶ測定の結果より得られた各化合物の酸化電位および還元電位、及びＣＶ測定の結果より算出した各化合物のＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位を、表１２に示す。なお、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３には測定時の溶媒としてクロロホルムを用いているが、測定方法は実施例１と同様に行った。
【０６４９】
【表１２】
2017212443.tif 000042
【０６５０】
表１２に示すように、ゲスト材料である第１の有機化合物Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＨＯＭＯ準位は、発光素子１５乃至発光素子２１に用いたホスト材料である第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ、及び３５ＤＣｚＰＰｙ）のＨＯＭＯ準位以上であり、第１の有機化合物Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＬＵＭＯ準位は、第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ、及び３５ＤＣｚＰＰｙ）のＬＵＭＯ準位以上である。そのため、発光素子１５乃至発光素子２１のように、発光層に当該化合物を用いた場合、一対の電極から注入されたキャリアである電子および正孔が、効率よく第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）にそれぞれ注入されるため、第２の有機化合物（ホスト材料）と第１の有機化合物（ゲスト材料）とは励起錯体を形成することができる組み合わせである。また、第１の有機化合物Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ及び３５ＤＣｚＰＰｙ）とで形成する励起錯体は、第２の有機化合物にＬＵＭＯ準位を有し、第１の有機化合物にＨＯＭＯ準位を有する励起錯体となる。
【０６５１】
＜薄膜の発光スペクトル＞
ここで、発光素子１５乃至発光素子２１に用いた第１の有機化合物（ゲスト材料）と第２の有機化合物（ホスト材料）とを有する薄膜サンプルを作製し、当該薄膜の発光スペクトルを測定した。合わせて比較薄膜７として、ＴｍＰｙＰＢとＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３とを有する薄膜も作製した。ＴｍＰｙＰＢはＬＵＭＯ準位が高く、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３とは励起錯体を形成しない材料と考えられる。
【０６５２】
薄膜１５として、石英基板上に４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１５は、発光素子１５の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５３】
薄膜１６として、石英基板上に４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１６は、発光素子１６の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５４】
薄膜１７として、石英基板上に４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１７は、発光素子１７の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５５】
薄膜１８として、石英基板上に４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１８は、発光素子１８の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５６】
薄膜１９として、石英基板上に２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜１９は、発光素子１９の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５７】
薄膜２０として、石英基板上にｍＣｚＢＰＢｆｐｙと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜２０は、発光素子２０の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５８】
薄膜２１として、石英基板上に３５ＤＣｚＰＰｙと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（３５ＤＣｚＰＰｙ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。すなわち、薄膜２１は、発光素子２１の発光層１３０に用いた化合物を有する薄膜である。
【０６５９】
比較薄膜７として、石英基板上にＴｍＰｙＰＢと、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と、を重量比（ＴｍＰｙＰＢ：Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３）が１：０．０６になるように、且つ厚さが５０ｎｍになるように共蒸着した。
【０６６０】
上記作製した薄膜１５乃至薄膜２１及び比較薄膜７の発光スペクトルを測定した。発光スペクトルの測定は実施例２と同様に行った。測定結果を図８６乃至図９２に示す。
【０６６１】
なお上述の通り、ＴｍＰｙＰＢのＬＵＭＯ準位とのＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は非常に大きく、ＴｍＰｙＰＢとＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３は励起錯体を形成しにくい組合せであると言える。そのため、上記作製した比較薄膜７はＴｍＰｙＰＢとＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３とで励起錯体は形成せず、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３が呈する発光を示す薄膜であると言える。
【０６６２】
発光スペクトルを測定したところ、図８６（Ａ）乃至図９２（Ａ）に示すように、比較薄膜７からは、燐光性化合物であるＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３が呈する青色の発光スペクトルが観測された。一方、薄膜１５乃至薄膜１８の発光スペクトルは、比較薄膜７の発光スペクトルと異なる発光スペクトルが観測された。また、一方、薄膜１９乃至薄膜２１の発光スペクトルは、比較薄膜７の発光スペクトルとわずかに異なる発光スペクトルが観測された。
【０６６３】
そこで、薄膜１５乃至薄膜２１の発光スペクトルから、比較薄膜７の発光スペクトルをそれぞれ差し引いた差分スペクトルを算出した結果を図８６（Ｂ）乃至図９２（Ｂ）に示す。その結果、薄膜１５乃至薄膜２１が呈する発光は、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３に由来するピーク波長が４７１ｎｍ、５０２ｎｍの発光に加えて、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３とは異なる発光を有することが分かった。また、薄膜１５乃至薄膜２１の発光スペクトルに対する差分スペクトル（薄膜１５乃至薄膜２１における各薄膜のスペクトル−比較薄膜７のスペクトル）の割合（面積比）は、それぞれ９５．４％、９２．７％、４７．０％、２８．７％、１４．５％、３．２％及び２．８％、と算出された。
【０６６４】
ＣＶ測定の結果より、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３（第１の有機化合物）と４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ及び３５ＤＣｚＰＰｙ（第２の有機化合物）とは励起錯体を形成する組み合わせである。また４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ及び３５ＤＣｚＰＰｙのＬＵＭＯ準位とＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、それぞれ、２．１７ｅＶ、２．２５ｅＶ、２．４０ｅＶ、２．４６ｅＶ、２．４８ｅＶ、２．５９ｅＶ及び２．６７ｅＶである。このエネルギー差は、図８６（Ｂ）乃至図９２（Ｂ）で示した薄膜１５乃至薄膜２１の発光スペクトルに対する差分スペクトルのピーク波長から算出される発光エネルギーと概ね一致している。そのため、薄膜１５乃至薄膜２１で観測された発光スペクトルは、第１の有機化合物であるＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３に由来する発光に加えて、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成した励起錯体に由来する発光が含まれているといえる。
【０６６５】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係１＞
上記より、薄膜１５乃至薄膜２１における励起錯体の発光割合は、それぞれ９５．４％、９２．７％、４７．０％、２８．７％、１４．５％、３．２％及び２．８％と算出された。そこで次に、発光素子１５乃至発光素子２１における外部量子効率の最大値と、薄膜１５乃至薄膜２１が呈する発光における励起錯体の発光割合と、の関係を図９３に示す。
【０６６６】
図９３に示すように、励起錯体の発光割合が低い薄膜１７乃至薄膜２１が含む化合物を有する発光素子１７乃至発光素子２１の外部量子効率は高く、励起錯体の発光割合が高い薄膜１５及び薄膜１６が含む化合物を有する発光素子１５及び発光素子１６の外部量子効率は低い。実施例１と同様に、発光素子の呈する発光に対する励起錯体の発光割合が６０％以下である場合は高い外部量子効率を示す発光素子を提供できると言える。また、図９３より実施例１と同様に、発光素子が呈する発光に対する励起錯体の発光割合は０％より大きく６０％以下が好ましく、０％より大きく４０％以下がより好ましいと言える。
【０６６７】
また、図８６乃至図９２より、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体に由来する発光のピーク波長は、それぞれ５６９ｎｍ、５５７ｎｍ、５３１ｎｍ、５３５ｎｍ、５３４ｎｍ、４５８ｎｍ、４６９ｎｍであることから、第１の有機化合物と第２の有機化合物とで形成する励起錯体の発光エネルギー（ＥＥｘ＿ｅｍ）は、それぞれ２．１８ｅＶ、２．２３ｅＶ、２．３４ｅＶ、２．３２ｅＶ、２．３２ｅＶ、２．７１ｅＶ、２．６４ｅＶと算出された。
【０６６８】
＜ゲスト材料の吸収スペクトル＞
次に、上記発光素子に用いたゲスト材料であるＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３の吸収スペクトルの測定結果を図９４に示す。測定は実施例１と同様の方法で行った。
【０６６９】
図９４に示すように、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収端は、４４０ｎｍ付近である。また、吸収スペクトルのデータより、吸収端を求め、直接遷移を仮定した遷移エネルギーを見積もった結果、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３の吸収端は４３８ｎｍであり、遷移エネルギーは２．８３ｅＶと算出された。Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３は燐光性化合物であるため、最も低エネルギー側の吸収端は、三重項励起状態への遷移に基づく吸収端である。したがって、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＴ１準位は、該吸収端より２．８３ｅＶと算出される。
【０６７０】
一方、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３と第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ及び３５ＤＣｚＰＰｙ）とは励起錯体を形成する組み合わせである。該励起錯体のＴ１準位はそれぞれ２．１８ｅＶ、２．２３ｅＶ、２．３４ｅＶ、２．３２ｅＶ、２．３２ｅＶ、２．７１ｅＶ及び２．６４ｅＶである。よって、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３のＴ１準位は第２の有機化合物とＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３で形成する励起錯体が有するＴ１準位以上である。
【０６７１】
Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３の吸収スペクトルにおける最も低エネルギー側（長波長側）の吸収帯は、第２の有機化合物（４，６ｍＣｚＰ２Ｐｍ、４，６ｍＣｚＢＰ２Ｐｍ、４，４’ｍＣｚＰ２ＢＰｙ、４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ、２，４ｍＣｚＰ２Ｐｙ、ｍＣｚＢＰＢｆｐｙ及び３５ＤＣｚＰＰｙ）とＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３とで形成する励起錯体の発光スペクトルと重なる領域を有しており、これらの励起錯体をホスト材料として有する発光素子１５乃至発光素子２１は、効果的にゲスト材料へ励起エネルギーを移動することができる。
【０６７２】
また、以上の結果より、上記のＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、吸収端から算出されるエネルギーより０．４９ｅＶ大きい。同様に、Ｉｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差が、発光エネルギーより０．６９ｅＶ大きい。そのため、発光素子において一対の電極から注入されたキャリアが、該ゲスト材料において直接再結合する場合においては、ＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に相当する大きなエネルギーが必要となり、高い電圧が必要となる。
【０６７３】
しかしながら、本発明の一態様の発光素子においては、ゲスト材料においてキャリアが直接再結合することなく、励起錯体からのエネルギー移動によってゲスト材料を励起することが可能であるため、駆動電圧を低減することができる。したがって、本発明の一態様の発光素子は消費電力を低減することができる。
【０６７４】
＜励起錯体の発光割合と発光素子の特性との関係２＞
上述の通り、薄膜１５乃至薄膜２１が有するゲスト材料であるＩｒ（ｔｍｐｐｉｍ）３が有する吸収スペクトルの吸収端から算出される遷移エネルギー（ＥＧ＿ａｂｓ）は、２．８３ｅＶと算出された。したがって、薄膜１５乃至薄膜２１において、ＥＧ＿ａｂｓはＥＥｘ＿ｅｍより大きい。
【０６７５】
また、薄膜１５乃至薄膜２１が呈する発光における励起錯体の発光割合と、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図９５（Ａ）に示す。図９５（Ａ）より、実施例１と同様にＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍの範囲によって、励起錯体の発光割合が変化していることが分かる。よって実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．３０ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させ、高い発光効率を得ることができると言える。
【０６７６】
また、発光素子１５乃至発光素子２１における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍとの関係を図９５（Ｂ）に示す。図９５（Ｂ）から、薄膜１５乃至薄膜２１におけるＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍと発光素子１５乃至発光素子２１の外部量子効率との関係を示す。実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０．３ｅＶ以下の範囲において、高い外部量子効率を示す発光素子が得られていることが分かる。よって実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍが０ｅＶより大きく０．３０ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．３０ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ＥＥｘ＿ｅｍ≦０．２３ｅＶ）がより好ましいと言える。
【０６７７】
また、既に述べたように、薄膜１５乃至薄膜２１において形成される励起錯体の励起エネルギーは、第２の有機化合物のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差に概ね相当する。薄膜１５乃至薄膜２１が有する第２の有機化合物（ホスト材料）のＬＵＭＯ準位と第１の有機化合物（ゲスト材料）のＨＯＭＯ準位とのエネルギー差は、それぞれ２．１７ｅＶ、２．２５ｅＶ、２．４０ｅＶ、２．４６ｅＶ、２．４８ｅＶ、２．５９ｅＶ、２．６７ｅＶと算出された。したがって、薄膜１５乃至薄膜２１において、ＥＧ＿ａｂｓはΔＥＥｘより大きい。
【０６７８】
図９６（Ａ）より、薄膜２０及び薄膜２１は励起錯体の形成割合が小さいことが分かる。図９６（Ａ）より、実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０．２３ｅＶ以下であることにより、励起錯体の発光割合を低下させることができると言え、高い発光効率を得ることができる。
【０６７９】
また、発光素子１５乃至発光素子２１における外部量子効率の最大値と、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘとの関係を図９６（Ｂ）に示す。図９６（Ｂ）から、薄膜１５乃至薄膜２１におけるＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下の領域において、高い外部量子効率が得られていることが分かる。図９６（Ｂ）から、実施例１と同様に、ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘが０ｅＶより大きく０．２３ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．２３ｅＶ）が好ましく、０ｅＶより大きく０．１８ｅＶ以下（０ｅＶ＜ＥＧ＿ａｂｓ−ΔＥＥｘ≦０．１８ｅＶ）がより好ましいと言える。
【０６８０】
（参考例１）
本参考例では、実施例１でゲスト材料として用いた有機金属錯体である、トリス｛２−［４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−５−（２−メチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の合成方法について説明する。
【０６８１】
＜合成例１＞
≪ステップ１：４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルの合成≫
９．４ｇ（５０ｍｍｏｌ）の４−アミノ−３，５−ジクロロベンゾニトリルと、２６ｇ（２５３ｍｍｏｌ）のイソブチルボロン酸と、５４ｇ（２５３ｍｍｏｌ）のリン酸三カリウムと、２．０ｇ（４．８ｍｍｏｌ）の２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’，６’−ジメトキシビフェニル（Ｓ−ｐｈｏｓ）と、５００ｍＬのトルエンと、を１０００ｍＬの三口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、フラスコ内を減圧しながら撹拌し、この混合物を脱気した。脱気後、０．８８ｇ（０．９６ｍｍｏｌ）のトリス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）を加え、窒素気流下、１３０℃で８時間撹拌し反応させた。得られた反応溶液にトルエンを加えて、セライト、酸化アルミニウム、セライトの順で積層したろ過補助剤を通してろ過した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、トルエンを用いた。得られたフラクションを濃縮して、１０ｇの黄色油状物を、収率８７％で得た。得られた黄色油状物が４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルであることを、核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−１）に示す。
【０６８２】
【化２６】
2017212443.tif 000043
【０６８３】
≪ステップ２：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐの合成≫
ステップ１で合成した４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルを１１ｇ（４８ｍｍｏｌ）と、４．７ｇ（１６ｍｍｏｌ）のＮ−（２−メチルフェニル）クロロメチリデン−Ｎ’−フェニルクロロメチリデンヒドラジンと、４０ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルアニリンと、を３００ｍＬの三口フラスコに入れ、窒素気流下、１６０℃で７時間撹拌し反応させた。反応後、反応溶液を３００ｍＬの１Ｍ塩酸に入れ３時間撹拌した。ここに酢酸エチルを入れ、水層を酢酸エチルで抽出した。有機層と得られた抽出溶液を合わせて、飽和炭酸水素ナトリウム、及び飽和食塩水で洗浄し、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させた。得られた混合物を自然ろ過し、ろ液を濃縮して油状物を得た。得られた油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、ヘキサン：酢酸エチル＝５：１の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体にヘキサンを加えて超音波を照射し、吸引ろ過することで、２．０ｇの白色固体を、収率２８％で得た。得られた白色固体が４−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−３−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（略称：Ｈｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）であることを、核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−１）に示す。
【０６８４】
【化２７】
2017212443.tif 000044
【０６８５】
≪ステップ３：Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の合成≫
ステップ２で合成した２．０ｇ（４．５ｍｍｏｌ）のＨｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐと、０．４４ｇ（０．８９ｍｍｏｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）とを、三方コックを付けた反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて４３時間撹拌し反応させた。得られた反応混合物をジクロロメタンに加え、不溶物を取り除いた。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、ジクロロメタンを用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、０．３２ｇの黄色固体を、収率２３％で得た。得られた黄色固体のうち０．３１ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。圧力が２．６Ｐａ、アルゴン流量が５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件で、３１０℃で１９時間加熱して行った。昇華精製後、０．２６ｇの黄色固体を、回収率８４％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−１）に示す。
【０６８６】
【化２８】
2017212443.tif 000045
【０６８７】
上記ステップ３で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０６８８】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：０．３３（ｄ，１８Ｈ），０．９２（ｄ，１８Ｈ），１．５１−１．５８（ｍ，３Ｈ），１．８０−１．８８（ｍ，６Ｈ），２．１０−２．１５（ｍ，６Ｈ），２．２６−２．３０（ｍ，３Ｈ），２．５５（ｓ，９Ｈ），６．１２（ｄ，３Ｈ），６．５２（ｔ，３Ｈ），６．５６（ｄ，３Ｈ），６．７２（ｔ，３Ｈ），６．８３（ｔ，３Ｈ），６．９７（ｄ，３Ｈ），７．１６（ｔ，３Ｈ），７．２３（ｄ，３Ｈ），７．３８（ｓ，３Ｈ），７．５５（ｓ，３Ｈ）。
【０６８９】
（参考例２）
本参考例では、実施例３でゲスト材料としてもちいた有機金属錯体である、トリス｛２−［１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−１Ｈ−イミダゾール−２−イル−κＮ３］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３）の合成方法について説明する。
【０６９０】
＜合成例２＞
≪ステップ１：１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールの合成≫
２２ｇ（１１７ｍｍｏｌ）のＮ−（２−クロロエチル）ベンズアミドと、２６０ｍＬの脱水キシレンと、を１０００ｍＬの三口フラスコに入れた。この混合溶液に３３ｇ（１５８ｍｍｏｌ）の五塩化リンを加え、１４０℃で１時間加熱撹拌し反応させた。反応後、室温まで冷やし、２８ｇ（１２０ｍｍｏｌ）の４−アミノ−３，５−ジイソブチルベンゾニトリルと６０ｍＬの脱水キシレンとの混合溶液を滴下し、１４０℃で５時間加熱撹拌した。この反応混合物を５００ｍＬの水にゆっくりと加え、室温で３０分撹拌した。この混合物にクロロホルムを加えて抽出した。得られた抽出液を１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液にゆっくりと加え、室温で３０分撹拌した。この混合物の水層と有機層を分液し、得られた抽出溶液を飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、次いで飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層に無水硫酸マグネシウムを加えて乾燥させ、得られた混合物を自然ろ過して、ろ液を得た。得られたろ液を濃縮して固体を得た。得られた固体に酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒を加えて吸引ろ過をし、白色固体を３３ｇ、収率７９％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた白色固体が１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールであることを確認した。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−２）に示す。
【０６９１】
【化２９】
2017212443.tif 000046
【０６９２】
≪ステップ２：Ｈｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐの合成≫
ステップ１で合成した１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールのうち１５ｇ（４２ｍｍｏｌ）と、アセトニトリルとを２００ｍＬの三口フラスコに入れた。１３ｇ（８４ｍｍｏｌ）の過マンガン酸カリウムと２９ｇの酸化アルミニウムとを乳鉢に一緒に入れて細かくすり潰した粉末を、上記混合溶液に加え、室温で１７時間撹拌し反応させた。この反応混合物をセライトに通して吸引ろ過した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油状物にトルエンを加え、セライト、酸化アルミニウム、セライトの順で積層したろ過補助剤を通してろ過した。得られたろ液を濃縮し、油状物を得た。得られた油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、ヘキサン：酢酸エチル＝５：１の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して、無色油状物を８．０ｇ、収率５３％で得た。核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により得られた無色油状物が１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール（略称：Ｈｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）であることを確認した。ステップ２の合成スキームを下記式（ｂ−２）に示す。
【０６９３】
【化３０】
2017212443.tif 000047
【０６９４】
≪ステップ３：Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３の合成≫
ステップ２で合成したＨｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐのうち５．０ｇ（１４ｍｍｏｌ）と、１．４ｇ（２．８ｍｍｏｌ）のトリス（アセチルアセトナト）イリジウム（ＩＩＩ）とを、三方コックを付けた反応容器に入れ、アルゴン気流下、２５０℃にて３８時間加熱し反応させた。得られた反応混合物にトルエンを加え、不溶物を取り除いた。得られたろ液を濃縮し、固体を得た。得られた固体をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製した。展開溶媒には、まずトルエンを用いた。次いで、トルエン：酢酸エチル＝９：１の混合溶媒を用いた。得られたフラクションを濃縮して、固体を得た。得られた固体を酢酸エチル／ヘキサンで再結晶し、０．６ｇの黄色固体を、収率１８％で得た。得られた０．６ｇの黄色固体をトレインサブリメーション法により昇華精製した。圧力が２．６Ｐａ、アルゴン流量が５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件で、２８０℃で１７時間加熱した。昇華精製後、０．４ｇの黄色固体を、回収率６７％で得た。ステップ３の合成スキームを下記式（ｃ−２）に示す。
【０６９５】
【化３１】
2017212443.tif 000048
【０６９６】
上記ステップ３で得られた黄色固体のプロトン（１Ｈ）を核磁気共鳴法（ＮＭＲ）により測定した。以下に得られた値を示す。このことから、本合成例において、Ｉｒ（ｐｉｍ−ｄｉＢｕＣＮｐ）３が得られたことがわかった。
【０６９７】
１Ｈ−ＮＭＲ  δ（ＣＤＣｌ３）：０．４３（ｄ，９Ｈ），０．５６（ｄ，９Ｈ），０．７９（ｔ，１８Ｈ），１．４２−１．５０（ｍ，３Ｈ），１．７３−１．８１（ｍ，３Ｈ），１．９７−２．０２（ｍ，３Ｈ），２．１２−２．１７（ｍ，３Ｈ），２．２４−２．２９（ｍ，３Ｈ），２．４６−２．５０（ｍ，３Ｈ），６．０５（ｄ，３Ｈ），６．４０（ｔ，３Ｈ），６．５９（ｔ，３Ｈ），６．７１−６．７６（ｍ，９Ｈ），７．５４（ｄ，６Ｈ）。
【０６９８】
（参考例３）
本参考例では、実施例３でホスト材料として用いた構造式（５００）で示される有機化合物である、９−｛３−［４’−フェニル−（２，２’−ビピリジン）−４−イル］−フェニル｝−９Ｈ−カルバゾール（略称：４’Ｐｈ−４ｍＣｚＢＰＢＰｙ）の合成方法について説明する。
【０６９９】
＜合成例３＞
≪ステップ１：１−（４−シアノ−２，６−ジイソブチルフェニル）−２−フェニル−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾールの合成≫
１．２ｇ（３．９ｍｍｏｌ）の４−ブロモ−４’−フェニル−２，２’−ビピリジンと、１．４ｇ（３．９ｍｍｏｌ）の３−［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］フェニルボロン酸とを１００ｍＬ三口フラスコに入れた。この混合物に３．９ｍＬの２Ｍ炭酸ナトリウム水溶液と１９ｍＬのトルエンと６．５ｍＬのエタノールを加え、減圧下で攪拌することにより脱気した。この混合物に９０ｍｇ（７８．０μｍｏｌ）のテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）を二回に分けて加え、窒素気流下、９０℃で計１６時間攪拌した。撹拌後、この混合物に水を加え、水層をクロロホルムで抽出した。得られた抽出液と有機層を合わせ、水と、飽和食塩水で洗浄後、硫酸マグネシウムで水分を吸着させた。この混合物を自然濾過により濾別し、濾液を濃縮し褐色油状物を得た。この油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル：ヘキサン＝１：１０ついでクロロホルム：酢酸エチル＝１０：１）により精製した。得られたフラクションを濃縮し、淡黄色固体を得た。この固体にトルエンを加えて溶解し、この溶液をクロロホルムで滴下しながらセライト、アルミナを通して吸引濾過し、濾液を濃縮して淡黄色固体を得た。この固体を酢酸エチル（２０ｍＬ）で再結晶したところ、目的物である白色固体を収量１．３ｇ、収率６２％で得た。ステップ１の合成スキームを下記式（ａ−３）に示す。
【０７００】
【化３２】
2017212443.tif 000049
【０７０１】
上記ステップ１で得られた白色固体１．３ｇをトレインサブリメーション法により２度昇華精製した（１回目２４０℃、２回目２２５℃。圧力２．７Ｐａ、アルゴン流量５ｍＬ／ｍｉｎ）。昇華精製後、無色透明ガラス状固体を収量０．７１ｇ、回収率５４％で得た。
【０７０２】
また、下記構造式（５０１）で示される有機化合物、５−｛３−［４’−フェニル−（２，２’−ビピリジン）−４−イル］−フェニル｝−５Ｈ−ベンゾフロ［３，２−ｃ］カルバゾール（略称：４’Ｐｈ−４ｍＢＦｃＰＢＰｙ）、及び構造式（５０２）に示す有機化合物、５−｛３−［４’−フェニル−（２，２’−ビピリジン）−４−イル］−フェニル｝−５Ｈ−ベンゾチオ［３，２−ｃ］カルバゾール（略称：４’Ｐｈ−４ｍＢＴｃＰＢＰｙ）は本発明の一態様にかかる発光素子に用いられる有機化合物として好適に用いることができる。
【０７０３】
【化３３】
2017212443.tif 000050
【０７０４】
また、構造式（５０１）及び構造式（５０２）で示される有機化合物は式（ａ−３）に示す方法で合成することができる。式（ａ−３）において、構造式（５００−ａ）で示す有機化合物に代えて、下記構造式（５０１−ａ）に示す有機化合物を用いることで、構造式（５０１）に示す有機化合物を合成することができる。同様に、式（ａ−３）において、構造式（５００−ａ）で示す有機化合物に代えて、下記構造式（５０２−ａ）に示す有機化合物を用いることで構造式（５０２）に示す有機化合物を合成することができる。
【０７０５】
【化３４】
2017212443.tif 000051
【符号の説明】
【０７０６】
１００    ＥＬ層
１０１    電極
１０１ａ    導電層
１０１ｂ    導電層
１０２    電極
１０３    電極
１０３ａ    導電層
１０３ｂ    導電層
１０４    電極
１０４ａ    導電層
１０４ｂ    導電層
１０６    発光ユニット
１０８    発光ユニット
１１１    正孔注入層
１１２    正孔輸送層
１１３    電子輸送層
１１４    電子注入層
１１５    電荷発生層
１１６    正孔注入層
１１７    正孔輸送層
１１８    電子輸送層
１１９    電子注入層
１２３Ｂ    発光層
１２３Ｇ    発光層
１２３Ｒ    発光層
１３０    発光層
１３１    ゲスト材料
１３２    ホスト材料
１３３    ホスト材料
１３６    励起錯体
１３８    励起錯体
１４０    発光層
１４０ａ    発光層
１４０ｂ    発光層
１４５    隔壁
１５０    発光素子
２００    基板
２２０    基板
２２１Ｂ    領域
２２１Ｇ    領域
２２１Ｒ    領域
２２２Ｂ    領域
２２２Ｇ    領域
２２２Ｒ    領域
２２３    遮光層
２２４Ｂ    光学素子
２２４Ｇ    光学素子
２２４Ｒ    光学素子
２５０    発光素子
２６０    発光素子
２６２ａ    発光素子
２６２ｂ    発光素子
６００    表示装置
６０１    信号線駆動回路部
６０２    画素部
６０３    走査線駆動回路部
６０４    封止基板
６０５    シール材
６０７    領域
６０８    配線
６０９    ＦＰＣ
６１０    素子基板
６１１    トランジスタ
６１２    トランジスタ
６１３    下部電極
６１４    隔壁
６１６    ＥＬ層
６１７    上部電極
６１８    発光素子
６２１    光学素子
６２２    遮光層
６２３    トランジスタ
６２４    トランジスタ
１００１    基板
１００２    下地絶縁膜
１００３    ゲート絶縁膜
１００６    ゲート電極
１００７    ゲート電極
１００８    ゲート電極
１０２０    層間絶縁膜
１０２１    層間絶縁膜
１０２２    電極
１０２４Ｂ    下部電極
１０２４Ｇ    下部電極
１０２４Ｒ    下部電極
１０２５    隔壁
１０２６    上部電極
１０２８    ＥＬ層
１０２９    封止層
１０３１    封止基板
１０３２    シール材
１０３３    基材
１０３４Ｂ    着色層
１０３４Ｇ    着色層
１０３４Ｒ    着色層
１０３５    遮光層
１０３６    オーバーコート層
１０３７    層間絶縁膜
１０４０    画素部
１０４１    駆動回路部
１０４２    周辺部
３０００    発光装置
３００１    基板
３００３    基板
３００５    発光素子
３００７    封止領域
３００９    封止領域
３０１１    領域
３０１３    領域
３０１８    乾燥剤
８０００    表示モジュール
８００１    上部カバー
８００２    下部カバー
８００３    ＦＰＣ
８００４    タッチセンサ
８００５    ＦＰＣ
８００６    表示装置
８００９    フレーム
８０１０    プリント基板
８０１１    バッテリ
８５０１    照明装置
８５０２    照明装置
８５０３    照明装置
８５０４    照明装置
９０００    筐体
９００１    表示部
９００３    スピーカ
９００５    操作キー
９００６    接続端子
９００７    センサ
９００８    マイクロフォン
９０５０    操作ボタン
９０５１    情報
９０５２    情報
９０５３    情報
９０５４    情報
９０５５    ヒンジ
９１００    携帯情報端末
９１０１    携帯情報端末
９１０２    携帯情報端末
９２００    携帯情報端末
９２０１    携帯情報端末
【図１】
2017212443.tif 000052
【図２】
2017212443.tif 000053
【図３】
2017212443.tif 000054
【図４】
2017212443.tif 000055
【図５】
2017212443.tif 000056
【図６】
2017212443.tif 000057
【図７】
2017212443.tif 000058
【図８】
2017212443.tif 000059
【図９】
2017212443.tif 000060
【図１０】
2017212443.tif 000061
【図１１】
2017212443.tif 000062
【図１２】
2017212443.tif 000063
【図１３】
2017212443.tif 000064
【図１４】
2017212443.tif 000065
【図１５】
2017212443.tif 000066
【図１６】
2017212443.tif 000067
【図１７】
2017212443.tif 000068
【図１８】
2017212443.tif 000069
【図１９】
2017212443.tif 000070
【図２０】
2017212443.tif 000071
【図２１】
2017212443.tif 000072
【図２２】
2017212443.tif 000073
【図２３】
2017212443.tif 000074
【図２４】
2017212443.tif 000075
【図２５】
2017212443.tif 000076
【図２６】
2017212443.tif 000077
【図２７】
2017212443.tif 000078
【図２８】
2017212443.tif 000079
【図２９】
2017212443.tif 000080
【図３０】
2017212443.tif 000081
【図３１】
2017212443.tif 000082
【図３２】
2017212443.tif 000083
【図３３】
2017212443.tif 000084
【図３４】
2017212443.tif 000085
【図３５】
2017212443.tif 000086
【図３６】
2017212443.tif 000087
【図３７】
2017212443.tif 000088
【図３８】
2017212443.tif 000089
【図３９】
2017212443.tif 000090
【図４０】
2017212443.tif 000091
【図４１】
2017212443.tif 000092
【図４２】
2017212443.tif 000093
【図４３】
2017212443.tif 000094
【図４４】
2017212443.tif 000095
【図４５】
2017212443.tif 000096
【図４６】
2017212443.tif 000097
【図４７】
2017212443.tif 000098
【図４８】
2017212443.tif 000099
【図４９】
2017212443.tif 000100
【図５０】
2017212443.tif 000101
【図５１】
2017212443.tif 000102
【図５２】
2017212443.tif 000103
【図５３】
2017212443.tif 000104
【図５４】
2017212443.tif 000105
【図５５】
2017212443.tif 000106
【図５６】
2017212443.tif 000107
【図５７】
2017212443.tif 000108
【図５８】
2017212443.tif 000109
【図５９】
2017212443.tif 000110
【図６０】
2017212443.tif 000111
【図６１】
2017212443.tif 000112
【図６２】
2017212443.tif 000113
【図６３】
2017212443.tif 000114
【図６４】
2017212443.tif 000115
【図６５】
2017212443.tif 000116
【図６６】
2017212443.tif 000117
【図６７】
2017212443.tif 000118
【図６８】
2017212443.tif 000119
【図６９】
2017212443.tif 000120
【図７０】
2017212443.tif 000121
【図７１】
2017212443.tif 000122
【図７２】
2017212443.tif 000123
【図７３】
2017212443.tif 000124
【図７４】
2017212443.tif 000125
【図７５】
2017212443.tif 000126
【図７６】
2017212443.tif 000127
【図７７】
2017212443.tif 000128
【図７８】
2017212443.tif 000129
【図７９】
2017212443.tif 000130
【図８０】
2017212443.tif 000131
【図８１】
2017212443.tif 000132
【図８２】
2017212443.tif 000133
【図８３】
2017212443.tif 000134
【図８４】
2017212443.tif 000135
【図８５】
2017212443.tif 000136
【図８６】
2017212443.tif 000137
【図８７】
2017212443.tif 000138
【図８８】
2017212443.tif 000139
【図８９】
2017212443.tif 000140
【図９０】
2017212443.tif 000141
【図９１】
2017212443.tif 000142
【図９２】
2017212443.tif 000143
【図９３】
2017212443.tif 000144
【図９４】
2017212443.tif 000145
【図９５】
2017212443.tif 000146
【図９６】
2017212443.tif 000147