(57)【要約】【課題】画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させること。【解決手段】感光ドラム１と、感光ドラム１とともに転写ニップ部Ｎを形成し、転写ニップ部Ｎに転写材Ｐを挟持しながら感光ドラム１上のトナー像Ｔを転写材Ｐに転写する転写ローラ５と、を備える画像形成装置であって、主走査方向に基準長ｗ以上のトナー像Ｔが形成される画像データに対して、転写ニップ部Ｎ側から副走査方向へと伸びる抜け穴Ｈがトナー像Ｔに形成されるように画像処理を行う画像処理部３８を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、
画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、
前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、
前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、
を備える画像形成装置であって、
前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第一の方向に直交する第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記第二の方向に前記トナー像を貫通するように画像処理を行うことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さ以下の単位ごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さ以下のランダムな単位ごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記所定の長さは、前記感光体の半径と、前記感光体に付着するトナーの高さと、に基づき決定されることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
感光体と、
画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、
前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、
前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、
を備える画像形成装置であって、
前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データであって、前記第一の方向に直交する第二の方向の上流側の所定の範囲内に前記所定の長さ以上の他のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記第二の方向に前記トナー像を貫通するように画像処理を行うことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さ以下の単位ごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項７又は請求項８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記画像処理手段は、前記穴部が前記所定の長さ以下のランダムな単位ごとに形成されるように画像処理を行うことを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記所定の範囲は、前記感光体の半径と、前記感光体に付着するトナーの高さと、に基づき決定されることを特徴とする請求項７から請求項１１のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記画像処理手段は、前記第一の方向の前記穴部を形成する位置の画素に対して、前記露光手段により前記レーザ光を発光させないように画像データを変換することを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記画像処理手段は、前記第一の方向の前記穴部を形成する位置の画素に対して、トナーの高さが他の位置の画素のトナーの高さに比べて低くなるように画像データを変換することを特徴とする請求項１から請求項１２のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
前記画像処理手段は、前記穴部を形成する位置の画素における前記レーザ光の光量を、前記他の位置の画素における前記レーザ光の光量に比べて低い光量となるように画像データを変換することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１６】
前記画像処理手段は、前記穴部を形成する位置の画素における前記レーザ光の点灯時間を、前記他の位置の画素における前記レーザ光の点灯時間に比べて短くするように画像データを変換することを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１７】
前記穴部は、前記第一の方向の同じ位置に形成されることを特徴とする請求項１から請求項１６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１８】
前記穴部は、前記第二の方向の下流側に進むにつれて前記第一の方向の位置をずらして形成されることを特徴とする請求項１から請求項１６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１９】
感光体と、画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置の画像処理方法であって、
前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第一の方向に直交する第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理工程を備えることを特徴とする画像処理方法。
【請求項２０】
感光体と、画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置の画像処理方法であって、
前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データであって、前記第一の方向に直交する第二の方向の上流側の所定の範囲内に前記所定の長さ以上の他のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理工程を備えることを特徴とする画像処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真プリンタ、複写機等の画像形成装置及び画像処理方法に関し、特に、画像形成技術や画像処理技術を適用した画像形成装置及び画像処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置に用いられる画像処理技術として、一般的に用いられるディザ処理に加えて、次のような様々な画像処理技術が開示されている。例えば、２値画像で構成される画像に対し、輪郭部分に比べ、画像の内部のトナー消費量を低減させる手段が開示されている（例えば、特許文献１参照）。また、所定領域を超える範囲に画像が形成された場合において、画像を露光する際の強度を落とし、トナーの消費量を低減させる手段が開示されている（例えば、特許文献２参照）。また、主走査方向に形成されるライン画像に対し間引き処理を行うことで、定着工程におけるトナー像の副走査方向の後方への飛び散りを低減させる構成が開示されている（例えば、特許文献３、４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０９−０８５９９３号公報
【特許文献２】特開２００４−２９９２３９号公報
【特許文献３】特開２０００−１７５０２９号公報
【特許文献４】特開２００６−１５９６２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、従来の画像処理技術では、主走査方向に形成されたライン画像（横線）が、転写工程において副走査方向の下流側（転写材の搬送方向の上流側）に飛び散る現象（以降、トナー飛び散りという）の発生を抑えることができないという課題がある。ここで、図１１は、トナー飛び散りが発生するときの感光ドラム１と転写ローラ５の近傍を示す図である。図１１の詳細な説明は後述する。転写ニップ部Ｎに転写材Ｐが搬送されると、図１１に斜線で示す閉空間Ｃ、Ｃ’が形成される。感光ドラム１が回転することでトナー像Ｔが移動し、閉空間Ｃ、Ｃ’の体積は時間によって変化する。閉空間Ｃ、Ｃ’の体積の変化量が大きくなると、搬送方向とは逆方向に気流が発生し、トナー像Ｔを構成しているトナーが搬送方向とは逆方向に吹き飛ばされ、トナー飛び散りが発生する。
【０００５】
本発明は、このような状況のもとでなされたもので、画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した課題を解決するために、本発明は、以下の構成を備える。
【０００７】
（１）感光体と、画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置であって、前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第一の方向に直交する第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【０００８】
（２）感光体と、画像データに基づき前記感光体に光を照射することで潜像を形成する露光手段と、前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像をトナーにより現像する現像手段と、前記感光体とともにニップ部を形成し、前記ニップ部に被転写体を挟持しながら前記感光体上のトナー像を被転写体に転写する転写手段と、を備える画像形成装置であって、前記感光体の長手方向である第一の方向に所定の長さ以上のトナー像が形成される画像データであって、前記第一の方向に直交する第二の方向の上流側の所定の範囲内に前記所定の長さ以上の他のトナー像が形成される画像データに対して、前記ニップ部側から前記第二の方向へと伸びる穴部が前記トナー像に形成されるように画像処理を行う画像処理手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１の画像形成装置の断面図
【図２】実施例１のトナー飛び散りの発生を説明する模式図
【図３】実施例１の転写部の断面概略図、ドット印字の領域を示す図
【図４】実施例１の画像形成部のブロック図
【図５】実施例１の画像処理を示すフローチャート
【図６】実施例１の抜け穴が設けられた画像を示す図
【図７】実施例１の抜け穴が設けられた画像を示す図
【図８】実施例１の抜け穴が設けられた画像を示す図
【図９】実施例２の画像処理を示すフローチャート
【図１０】実施例２の画像処理が行われる条件を示す図
【図１１】従来例の転写部のトナー飛び散りを説明する断面図
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に図面を参照して、この発明を実施するための最良の形態を、実施の形態に基づいて例示的に詳しく説明する。ただし、この実施の形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状それらの相対配置などは、発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、この発明の範囲を以下の実施の形態に限定する趣旨のものではない。
【実施例１】
【００１２】
［画像形成装置の概略構成］
図１は実施例１の画像形成装置の一例を示す断面図である。画像形成装置は、被転写体である転写材Ｐ上にトナー像を形成する画像形成部Ａと、画像形成部Ａに転写材Ｐを給送する送り部Ｂと、転写材Ｐ上のトナー像を転写材Ｐに定着させる定着部Ｃを備えている。画像形成部Ａは、感光体としてのドラム型の電子写真感光体（以下、感光ドラム）１を有している。感光ドラム１は、直径３０ｍｍの円筒状で、画像形成装置の筐体を構成する画像形成装置本体（以下、本体）Ｍに回転自在に支持されている。感光ドラム１の外周面の周囲には、感光ドラム１の回転方向（時計回り方向）に沿って順に、帯電ローラ２と、露光手段であるレーザスキャナ３と、現像手段である現像装置４と、転写手段である転写ローラ５と、クリーニング装置６が配設されている。送り部Ｂは給送ローラ１１を有している。給送ローラ１１は、不図示のモータによって矢印方向（図中、反時計回り方向）に所定のタイミングで回転されている。また、カセット７に積載され収納されている転写材Ｐの搬送経路に沿って順に、搬送ローラ８、トップセンサ９、搬送ガイド１０、定着部Ｃ、搬送ローラ１２、排出ローラ１３、排出トレイ１４が配設されている。
【００１３】
定着部Ｃは、セラミックスヒータ（以下、単にヒータという）２０と無端状の耐熱性フィルムで構成された定着フィルム２５と、加圧ローラ２６から構成されている。そして、定着フィルム２５を介してヒータ２０と加圧ローラ２６の間に形成された定着ニップ部に、トナー像Ｔが形成された転写材Ｐを挟持搬送して加熱することで、転写材Ｐ上にトナー像Ｔが定着される。
【００１４】
本実施例の画像形成装置は、画像形成部Ａと送り部Ｂと定着部Ｃ等を制御する制御部３１を備えている。制御部３１はＣＰＵとＲＯＭやＲＡＭ等のメモリからなり、メモリには画像形成に必要な各種プログラムが記憶されている。制御部３１の構成及び動作については後述する。制御部３１は、例えばホストコンピュータ３２から受信したプリント信号に基づいて所定の画像形成制御処理を実行する。これにより、不図示のモータが回転駆動され、感光ドラム１は所定の周速度（プロセススピードともいう）で矢印方向に回転する。回転された感光ドラム１の表面は、帯電ローラ２によって、トナーと同極性（ここではマイナス極性）の所定の電位に一様に帯電される。感光ドラム１の帯電された面に対し、レーザスキャナ３が画像情報に基づいてレーザ光Ｌを走査し、感光ドラム１の表面を露光する。光を照射するレーザスキャナ３による露光によって、感光ドラム１上（感光体上）の露光部分の電荷が除去され、感光ドラム１の表面に静電潜像が形成される。
【００１５】
現像装置４は、現像ローラ４１と、トナーを収納するトナー容器４２等を有している。本実施例のトナーは、粒径５μｍ程度の樹脂バインダーにシリカ等の外添剤が付与されている。トナーは不図示のブレード等の部材により摩擦され、所定の極性の電荷を付与される。本実施例ではマイナス極性に帯電されたトナーを用いており、単位質量あたりの電荷量はおよそ−９（μＱ／ｇ）である。現像装置４は、現像電圧電源（不図示）により現像ローラ４１に負の電圧が印加されることによって、感光ドラム１の表面の静電潜像に、電位差を利用してトナーを付着させ、静電潜像をトナー像として現像する。感光ドラム１の表面に形成されたトナー像は、トナーと逆極性である正の電圧が転写ローラ５に印加されることによって、転写電圧による電位差を利用して転写材Ｐに転写される。また、送り部Ｂに設けられているモータが回転駆動され、給送ローラ１１はカセット７から転写材Ｐを搬送ローラ８に給送する。転写材Ｐは搬送ローラ８によって搬送され、転写材Ｐの先端がトップセンサ９に到達すると、トップセンサ９は転写材Ｐを検知する。転写材Ｐは、トップセンサ９を通過して感光ドラム１の表面と転写ローラ５の外周面で形成される転写ニップ部Ｎ（図１１参照）（ニップ部）に搬送される。
【００１６】
感光ドラム１の表面に形成されたトナー像が転写された転写材Ｐは、搬送ガイド１０に沿って定着部Ｃに搬送され、定着部Ｃで転写材Ｐ上の未定着のトナー像が加熱及び加圧されて転写材Ｐ上に定着される。トナー像が定着された転写材Ｐは、搬送ローラ１２、排出ローラ１３の順に搬送されて、本体Ｍ上面の排出トレイ１４に排出される。トナー像を転写材Ｐに転写した後の感光ドラム１の表面に残留しているトナーは、クリーニング装置６のクリーニングブレード６１によって除去され、クリーニング装置６内に蓄積される。画像形成装置は、以上の動作を繰り返すことで、順次、画像形成（プリント）を行う。本実施例の画像形成装置は、モノクロタイプのプリンタであり、Ａ４サイズの場合、１分間あたり６０枚（以下、６０枚／分と表記する）の印刷速度でプリントを行うことができる。また、本実施例の画像形成装置は、プロセススピードが３５０ｍｍ／ｓｅｃ、解像度が６００ｄｐｉで画像形成を行う。
【００１７】
［トナー飛び散り］
図１１（ａ）を用いて、本実施例の課題であるトナー飛び散りについて詳しく説明する。本実施例は、図１１（ａ）に示すような状況の場合に、トナー飛び散りの発生を低減させる構成である。図１１（ａ）に示すように、本実施例では、転写ニップ部Ｎより搬送方向の上流側において、感光ドラム１と転写材Ｐ及びトナー像Ｔにより、斜線で示す閉空間Ｃが形成される。感光ドラム１及び転写ローラ５が図１１（ａ）に示す回転方向に回転動作を行い、転写材Ｐ及び転写材Ｐ上のトナー像Ｔが搬送方向に搬送されることで、閉空間Ｃの体積が減少する。このとき、減少した分の体積に相当する気流が、搬送方向とは逆方向、即ち、搬送方向の上流側に向けて発生する。閉空間Ｃの体積の減少によって発生した気流は、トナー像Ｔが搬送方向の上流側に吹き飛ばされる力を発生させる。そして、トナー像Ｔが感光ドラム１に静電的及び物理的に付着する力よりも、発生した力の方が大きくなったときに、トナー飛び散りが発生する。
【００１８】
［横線の幅とトナー飛び散りの関係］
トナー飛び散りの現象は、搬送方向に直交する第一の方向である主走査方向（以下、幅方向ともいう）に延びる横線の画像（以下、ライン画像ともいう）の主走査方向の長さ（以下、ライン長ともいう）と相関がある。尚、第一の方向は、感光ドラム１の長手方向でもある。図２を用いて、その理由を説明する。図２は、図１１（ａ）で説明した閉空間Ｃが形成されたときの気流（図中、矢印で示す）及びライン画像の飛び散りの様子を、転写材Ｐ上のトナー像Ｔの印刷面側（図１１（ａ）の転写材Ｐより上側）から見た模式図である。図２（ａ）はライン画像の幅方向の長さが１．５ｍｍの場合の様子を示し、図２（ｂ）はライン画像の幅方向の長さが４ｍｍの場合のトナー飛び散りの様子を示す模式図である。図２には、感光ドラム１や転写ローラ５は省略し、転写ニップ部Ｎのみ記載している。図２（ａ）に示すように、ライン画像の幅方向の長さが１．５ｍｍと小さい場合、閉空間Ｃの体積変化に伴い気流が発生するが、発生した気流はライン画像の両端に回り込み、トナー像Ｔの搬送方向の上流側へ抜けることができる。その結果、図２（ａ）では、穴部を形成しない場合と比較して、トナー飛び散りを低減できる。
【００１９】
一方、図２（ｂ）に示すように、ライン画像の幅方向の長さが４ｍｍと大きい場合、閉空間Ｃの体積変化に伴い発生した気流の一部は、ライン画像の両端に回り込むことができない。その結果、ライン画像の両端に回り込むことができなかった一部の気流は、ライン画像の中央部でトナーを吹き飛ばし、トナー飛び散りＳを発生させる。トナー飛び散りＳの発生の有無は、図２（ｃ）に示すライン画像（トナー像Ｔ）と転写ニップ部Ｎとの距離と、ライン画像の幅方向の長さに関係している。閉空間Ｃが形成されたときのライン画像と転写ニップ部Ｎとの距離をＸ（ｍｍ）、ライン画像の幅方向の長さをＹ（ｍｍ）とすると、以下の式（１）の条件を満足するＹに対して、トナー飛び散りＳが発生することが、実験的に求められた。
Ｙ≧２×Ｘ・・・式（１）
【００２０】
ここで、閉空間Ｃが形成されたときのライン画像と転写ニップ部Ｎとの距離Ｘ（ｍｍ）について、図３（ａ）を用いて説明する。図３（ａ）は、感光ドラム１と転写ローラ５の近傍の要部を示す拡大図である。閉空間Ｃが形成されたときのトナー像Ｔ（ライン画像）と転写ニップ部Ｎとの距離Ｘ（ｍｍ）は、感光ドラム１の半径をＤ（ｍｍ）、感光ドラム１上のトナー高さをｈ（ｍｍ）とした場合、以下の式（２）により求められる。
2017049444.tif 000003
本実施例では、例えば、Ｄ＝１５ｍｍ、ｈ＝４０μｍとすると、式（２）から、Ｘ＝１．１ｍｍと求められる。従って、式（１）から、Ｙ≧２．２ｍｍの場合に、トナー飛び散りＳが発生することがわかる。本実施例では、幅方向の長さが２．２ｍｍ以上となる横線のトナー像Ｔに対して、後述する画像処理を行う構成としている。後述する基準長ｗは、感光ドラム１の半径Ｄ（ｍｍ）とトナー高さｈ（ｍｍ）に基づき決定される。
【００２１】
［トナー飛び散りを低減させるための抜け穴］
本実施例では、トナー飛び散りＳが発生するような画像データに対して画像処理を行うことで、横線のトナー像Ｔの搬送方向における上流端と下流端がつながるような形状で、搬送方向に気流の通り道（以下、抜け穴Ｈという）を設けるようにする。これにより、本実施例では、トナー飛び散りＳの発生を低減させることができる。図２（ｂ）のトナー像Ｔに対し、画像処理により主走査方向における中央部に搬送方向に連続する（貫通する）空気の抜け穴Ｈを設けた場合の模式図を、図２（ｄ）に示す。図２（ｄ）は、図２（ｂ）のトナー像Ｔの主走査方向の中央部に、形成される画像全体に影響を及ぼさない所定の幅のドット分、例えば１ドット分、画像を形成させない領域を設けたものである。この場合、トナー像Ｔの両端部から中央までの幅が約２ｍｍとなり、上述したＹ（＝２．２ｍｍ）より短くなる。これにより、図２（ｂ）ではトナー像Ｔの両端部に回り込めなかった一部の気流が、トナー像Ｔの中央部に設けられた第二の方向である副走査方向に貫通する穴部（以下、抜け穴Ｈという）を通り抜けることができるようになる。このように、図２（ｄ）の場合、発生した気流がトナー像Ｔの両端及び中央部の抜け穴Ｈに回り込むことができるため、トナー飛び散りＳを低減できる。
【００２２】
（制御部）
本実施例の画像処理部の構成を説明する。図４は、本実施例の制御部３１及び周辺部材の構成を説明する図である。制御部３１は、入出力インターフェース（以下、単にＩ／Ｆとする）３３、中央演算処理装置であるＣＰＵ３４、操作パネル３５、メインメモリ３６、ビットマップメモリ３７、画像処理手段である画像処理部３８を有している。入出力Ｉ／Ｆ３３は、ホストコンピュータ３２から送信された画像情報を受信するとともに、本体Ｍのステータス情報をホストコンピュータ３２に送信する。ＣＰＵ３４は、画像形成装置全体を制御する。
【００２３】
操作パネル３５は、各種操作を行うための操作ボタン及び各種の情報を表示する表示部を有し、画像形成装置を操作するために用いられるパネルである。メインメモリ３６は、ＣＰＵ３４の動作処理手順や文字パターン等を記憶しているメモリである。ビットマップメモリ３７は、印刷する１ページ分のドットイメージを展開することが可能なメモリである。画像処理部３８は、入力された画像データに画像処理を施すもので、詳細は後述する。プリンタエンジン３９は、画像形成動作を行う図１で説明した画像形成部Ａを含み、制御部３１により制御されている。
【００２４】
［画像処理部］
図５は、画像処理部３８の動作を示すフローチャートである。図３（ｂ）、図６は画像処理部３８の画像処理方法を示したものである。図３（ｂ）において、１ａは、副走査方向の長さが１ドットで、主走査方向に延びる横線（以下、１ドットラインという）上の画像情報の有無を表す。１ドットライン１ａの凸部はトナーが付着する部分（以下、印刷部という）、凹部はトナーが付着しない部分（以下、非印刷部という）を表している。また、１ｂ１〜１ｂ５は、実際に印刷されるパターンを示し、感光ドラム１上に現像される副走査方向の所定の位置における主走査方向のトナー像を示している。１ｃは主走査方向のレーザ光Ｌの露光動作を示しており、レーザ光Ｌは図の矢印の向きに走査される。また、ｗは、所定の画素に対して本実施例の画像処理を行うか否かを判断するために用いられる１ドットラインの主走査方向の基準長を示す。図２で説明したように、本実施例の画像形成装置では、ライン長が２．２ｍｍ以上でトナー飛び散りが発生するため、所定の長さである基準長ｗを５２ドット（＝２．２ｍｍ）とする。
【００２５】
図３（ｂ）、図４、図５、図６を用いて、本実施例の一連の画像処理を説明する。ＣＰＵ３４は、図４のホストコンピュータ３２から送信された画像情報を、１ドット単位の画像データに変換してビットマップメモリ３７上に展開し、ビットマップメモリ３７上の画像データを画像処理部３８へ送信する。画像処理部３８は、ビットマップメモリ３７から送信された画像データに対して、図５のフローチャートに従って画像処理を行う。
【００２６】
ステップ（以下、Ｓとする）３０１で画像処理部３８は、入力された画像データの主走査方向のライン長ａ（ドット）を不図示のカウンタによりカウントし、Ｓ３０２でライン長ａが基準長ｗ以上か否かを判断する。Ｓ３０２で画像処理部３８は、ライン長ａが基準長ｗ未満である（ａ＜ｗ）と判断した場合、Ｓ３０９の処理に進み、ライン長ａが基準長ｗ以上である（ａ≧ｗ）と判断した場合、Ｓ３０３の処理に進む。
【００２７】
ここで、ライン長ａのカウント方法を説明する。画像処理部３８は、副走査方向及び主走査方向における最上流の１ドットライン（例えば、図３（ｂ）のパターン１ｂ１に対応するライン）から順番に、ライン長ａをカウントアップしていく。副走査方向における所定の位置には、例えば、図３（ｂ）に示すように、パターン１ｂ１からパターン１ｂ５に対応する１ドットラインが含まれている。画像処理部３８は、副走査方向における所定の位置に、１ドットラインが含まれていない場合には、副走査方向における１つ下流側に進んで、次の１ドットラインのカウント動作を行う。以降、画像処理部３８によってライン長ａが計測されている１ドットラインを、当該ラインともいう。また、画像処理部３８は、副走査方向における所定の位置において、主走査方向の上流から下流までの全ての１ドットラインのライン長ａの計測が終了した場合にも、副走査方向における１つ下流側に進んで、次の１ドットラインのカウント動作を行う。
【００２８】
画像処理部３８は、当該ラインの主走査方向の上流側（図３（ｂ）の左側）から下流側（図３（ｂ）の右側）へ、図３（ｂ）の印刷部のドット数をカウントアップする。画像処理部３８は、当該ライン中の主走査方向の最下流に向けて、主走査方向における印刷部のドット数のカウントを進める。ここで、画像処理部３８は、当該ラインのライン長ａのカウントアップ処理を行い、当該ラインのライン長ａが基準長ｗに到達しないうちに当該ラインの主走査方向の最下流までカウントアップが終了した場合、Ｓ３０９の処理に進む。この場合、画像処理部３８は、後述するＳ３０８の抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行わずにＳ３０９の処理に進む。一方、画像処理部３８は、当該ラインのライン長ａのカウントアップ処理を行い、当該ラインの主走査方向の最下流までカウントアップが終了しないうちに当該ラインのライン長ａが基準長ｗに到達した場合、Ｓ３０３の処理に進む。画像処理部３８は、いずれの場合にも、次の１ドットラインのカウント動作のために、カウンタをリセットしてゼロとする。
【００２９】
Ｓ３０３以降の処理で画像処理部３８は、抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行う。例えば、図３（ｂ）のパターン１ｂ２、１ｂ４の画像データは、ライン長ａが基準長ｗ以上であるため、画像処理部３８は、ライン長ａが基準長ｗに達したところで、Ｓ３０３の処理に進む。尚、図３（ｂ）のパターン１ｂ１、１ｂ３、１ｂ５の画像データは、ライン長ａが基準値ｗに到達する前にカウントアップが終了する。このため、画像処理部３８は、パターン１ｂ１、１ｂ３、１ｂ５には抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行うことなく、Ｓ３０９の処理へ進む。
【００３０】
Ｓ３０３で画像処理部３８は、当該ラインのライン長ａが基準長ｗ以上となった画像データ（例えば、図３（ｂ）の１ｂ２等）の副走査方向における１つ上流側（１ドット分上流側）の画像データの情報を参照する。副走査方向の１つ上流側の画像データの情報とは、抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行ったか否かの情報である。画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインで、主走査方向におけるライン長ａの領域内に抜け穴Ｈを設けるための印刷しない処理（以下、間引き処理という）を行ったドットがあるか否かを判断する。Ｓ３０３で画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインで間引き処理を行っている箇所があると判断した場合、Ｓ３０４の処理に進む。Ｓ３０４で画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインにおける間引き処理が行われた主走査方向の位置（以下、間引き位置ともいう）と同じ主走査方向の位置を、画像処理位置としてセットする。
【００３１】
Ｓ３０３で画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインで間引き処理を行っていないと判断した場合、Ｓ３０５の処理に進む。Ｓ３０５で画像処理部３８は、当該ラインのライン長ａの中の主走査方向における位置を表す変数ｎ（以下、位置ｎとする）に、ライン長ａ（即ち、基準長ｗ＝５２）をセットする。画像処理部３８は、当該ラインの副走査方向の１つ上流側の画像データの情報を参照し、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインの同じ位置ｎに、画素がないか否かを判断する。Ｓ３０３の処理は、当該ラインの副走査方向の１つ上流側のライン長ａ（＝ｗ）の範囲で、印刷されていないドットのうち主走査方向における最下流のドットと同じ主走査方向の位置のドットを、画像処理位置としてセットするために行われる判断である。
【００３２】
Ｓ３０５で画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインの同じ位置ｎに、画素がないと判断した場合は、Ｓ３０６で、位置ｎを画像処理位置としてセットする。画像処理部３８は、例えば、メインメモリ３６等に、当該ラインについて、画像処理を行う旨の情報と、画像処理を行う主走査方向における位置ｎ（画像処理位置）の情報を記憶しておく。尚、画像処理部３８は、Ｓ３０１の処理に戻ってライン長ａの計測を行う際には、画像処理位置としてセットされた位置ｎの次の画素からカウントアップを開始する。
【００３３】
Ｓ３０５で画像処理部３８は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインの同じ位置ｎに、画素があると判断した場合は、Ｓ３０７の処理に進む。Ｓ３０７で画像処理部３８は、ｎ＝ｎ−１とし、Ｓ３０５の処理に戻る。画像処理部３８は、Ｓ３０５で画素があると判断した場合、位置ｎを画像処理位置としてセットしていない。その理由は、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインの位置ｎに印刷部がある場合に、当該ラインを非印刷部としても、副走査方向に連続する抜け穴Ｈが形成されないからである。以上の処理を、画像処理位置がセットされるまで繰り返す。
【００３４】
Ｓ３０４又はＳ３０６でセットされた画像処理位置に対して、Ｓ３０８で画像処理部３８は、画像処理を行う。本実施例では、Ｓ３０４又はＳ３０６で画像処理位置としてセットされた画素に対して、画像処理部３８は、レーザスキャナ３による露光を行わせない（図３（ｂ）の非印刷部）ように設定する。Ｓ３０９で画像処理部３８は、画像処理を行った画像と画像処理を行っていない画像の合成を行う。Ｓ３１０で画像処理部３８は、未処理の画像情報があるか否かを判断し、未処理の画像処理がないと判断した場合は、Ｓ３１１で画像データをプリンタエンジン３９に出力し、処理を終了する。Ｓ３１０で画像処理部３８は、未処理の画像情報があると判断した場合は、Ｓ３０１の処理に戻る。ここで、未処理の画像情報の対象は、当該ラインの残りの画素や、主走査方向における次の１ドットラインや、副走査方向における１つ下流側の１ドットラインを含む。
【００３５】
［実施例１の画像処理の一例］
図６及び図７は本実施例の画像処理の一例を示すものである。図６では、副走査方向の１ドットラインを５本示し、ライン１は印刷部がなく、ライン２からライン５は、主走査方向の画像形成を開始する位置が４本とも同じ場合の画像データ２ａを示す。図６（ａ）は、画像処理部３８に入力された画像データを示す図であり、図３（ｂ）同様、画像データ２ａは、主走査方向の１ドットライン上の画像データの有無を表し、凸部が印刷部を、凹部が非印刷部を示している。また、画像パターン２ｂは、画像データ２ａを、本実施例の画像処理（間引き処理）を行わずにそのまま現像したパターンを示す。図６（ｂ）は、図６（ａ）の画像データ２ａに対し、上述した本実施例の画像処理（間引き処理）を行った後の画像データを示す図である。図６（ｂ）でも、画像データ２ａ’は、主走査方向の１ドットライン上の画像データの有無を表し、画像パターン２ｂ’は、画像データ２ａ’を現像したパターンを示す。図６（ｂ）の画像パターン２ｂ’では、気流の抜け穴Ｈが設けられている。
【００３６】
本実施例では、図６（ａ）の画像データ２ａに対して画像処理（間引き処理）を行い、図６（ｂ）の画像データ２ａ’を得る。即ち、主走査方向に５２ドット（＝２．２ｍｍ）以上の幅の画像が連続しないように、５２ドット毎に１ドットの間引き処理を行い、間引き処理を行った主走査方向における位置が、副走査方向に連続するように処理する。間引き処理を行った画像データ２ａ’に基づき現像すると、画像パターン２ｂ’が得られる。画像パターン２ｂ’では、ライン画像に対して、主走査方向５２ドット毎に、副走査方向に気流の抜け穴Ｈが形成されている。
【００３７】
図７は、画像データ３ａの副走査方向における１ドットライン５本を示す図である。図７の画像データ３ａは、主走査方向の画像形成を開始する位置が異なっている。図７（ａ）、図７（ｂ）の画像データ３ａ、３ａ’は、主走査方向の１ドットライン上の画像情報の有無を表し、凸部が印刷部を、凹部が非印刷部を示している。また、図７（ａ）、図７（ｂ）の３ｂ、３ｂ’は、画像データ３ａ、３ａ’の画像情報を現像した画像パターンを示す。
【００３８】
本実施例では、図７（ａ）の画像データ３ａに示す画像情報に対し、上述した画像処理、即ち、間引き処理を行い、図７（ｂ）の画像データ３ａ’に示す画像情報を得る。具体的には、主走査方向に５２ドット（＝２．２ｍｍ）の画像が連続しないように、かつ、副走査方向の１つ上流側の１ドットラインについて、間引き処理を施した主走査方向における位置と同じ位置の画素に間引き処理を行う。これにより、本実施例では、主走査方向に所定ドット以上連続する画像が形成される場合に、気流の抜け穴Ｈを設けている。このような間引き処理を行った画像情報に対し、トナーによる現像を行って印刷すると、画像パターン３ｂ’が得られる。画像パターン３ｂ’では、ライン画像に対し、主走査方向の５２ドット毎に、副走査方向に連続する気流の抜け穴Ｈが形成されている。
【００３９】
［実施例１と従来の比較結果］
本実施例の画像形成装置の作用効果を説明するために、比較例の画像形成装置を用いて比較実験を行った。表１は本実施例と比較例１〜２で用いた画像処理の内容について示す。本実施例では、図５で説明した所定ドット毎の間引き処理を画像データに施し、副走査方向に気流の抜け穴Ｈを設けるような画像処理を行う。一方、比較例１では、トナー飛び散りを低減させるような画像処理を行わない（画像処理無し）。また、比較例２では、入力された画像データに対して、各画素の濃度を一律２０％薄くする２０％の間引き処理を行う。比較例１、２についてのその他の条件は、本実施例と同一であるため説明を省略する。
【００４０】
【表１】
2017049444.tif 000004
【００４１】
［実施例１の画像形成装置と従来の画像形成装置の比較結果］
本実施例の画像形成装置の作用効果を説明するために、比較例の画像形成装置を用いて、画像評価の比較実験を行った結果を表２に示す。比較実験の方法は、転写材Ｐに、副走査方向における幅が４ドットで主走査方向の長さが１８０ｍｍのライン画像と、副走査方向に２００ドットのスペースを副走査方向に交互に形成し、ライン画像のトナー飛び散りのレベルで比較評価を行った。また、転写材Ｐとして、ＣＳ−６８０  Ａ４サイズ  ６８ｇ／ｍ２（キヤノンマーケティングジャパン（株）製）を用いた。
【００４２】
【表２】
2017049444.tif 000005
【００４３】
表中の「○」は、トナー飛び散りが発生せず良好であることを表している。また、表中の「×」は、トナー飛び散りが発生し、実用上課題があるレベルであることを表している。表２の結果によれば、比較例１、２では、トナー飛び散りが発生したが、本実施例１では、トナー飛び散りが発生しておらず良好な画像が得られた。このように、本実施例の画像形成装置を用いれば、比較例１、２では奏しない作用効果を得られることがわかる。
【００４４】
本実施例では、抜け穴Ｈを設けるための主走査方向のライン長を基準長ｗとして５２ドットとしたが、感光ドラム１の半径Ｄやトナーの高さｈ等の影響を受けるため、これらの条件に合わせて適宜、基準長ｗを設定する必要がある。また、本実施例では、気流の抜け穴Ｈを設けるための間引き処理を実現する画像処理として、画像形成を行わない（露光しない）（レーザ光を発光させない）ように処理する構成を説明した。しかし、気流の抜け穴Ｈを設けるための間引き処理を実現する画像処理として、トナー高さｈを低減するように画像データを処理する構成とすることも可能である。例えば、レーザスキャナ３により露光する際の光源の光量を、間引き処理を施さない他の位置の画素の光量に比べて小さく（低く）することも可能である。また、例えば、１ドットの画素を所定の濃度で形成する際に光源のオン、オフを行って、露光する時間（以下、露光時間という）（点灯時間でもある）を所定の濃度の際の露光時間よりも短くしたりすることも可能である。
【００４５】
また、本実施例では、画像処理を行うドットの位置を、どの副走査方向のラインについても主走査方向の同じ位置とした。しかし、抜け穴Ｈが、ライン画像の副走査方向における上流側と下流側で連続する（つながる）ように設ければよく、上述した本実施例の方法に限定するものではない。一例を図８に示す。図８（ａ）の画像データ４ａは、間引き処理を行っていない画像データであり、画像データ４ａを現像すると画像パターン４ｂが得られる。この画像データ４ａに対して本実施例の画像処理を行い、図８（ｂ）の画像データ４ａ’に示す画像情報を得る。このように、例えば、主走査方向に２ドットずつ画像処理を行って、副走査方向の下流側に進むにつれて主走査方向の下流側に１ドットずつずらしていくようにしてもよい。この場合、図８（ｂ）に示すように、画像パターン４ｂ’が得られ、この場合にも、画像パターン４ｂ’には、副走査方向の上流側から下流側に連続する気流の抜け穴Ｈ’が設けられる。
【００４６】
以上、本実施例によれば、画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させることができる。
【実施例２】
【００４７】
実施例２では、画像処理の制御方法が実施例１と異なり、その他の構成は実施例１と同様であるため、同一の構成については説明を省略する。本実施例では、図１１（ｂ）で説明した閉空間Ｃ’が形成される場合、即ち、ライン画像の副走査方向の上流側の所定領域内にライン画像がある場合のトナー飛び散りを低減する構成について説明する。
【００４８】
［トナー飛び散りの発生メカニズム］
図１１（ｂ）は感光ドラム１と転写材Ｐ、そして主走査方向にライン状に形成されたトナー像であるＴ１及びＴ２により閉空間Ｃ’が形成された場合における例である。図１１（ａ）との相違点は、先行するトナー像Ｔ１と後続のトナー像Ｔ２が所定範囲内の間隔で形成されている点である。図１１（ｂ）に示す場合においても閉空間Ｃ’の体積変化により、トナー像Ｔ２を構成しているトナーが転写材Ｐの搬送方向の後方に吹き飛ばされることで、トナー飛び散りが発生する。図１１（ｂ）の場合に発生するトナー飛び散りは、図１１（ａ）に示す場合と比較して、トナー飛び散りの度合いが大きい。図１１（ａ）に比べて図１１（ｂ）の方がトナー飛び散りの度合いが大きくなる理由は、体積の時間変化量が図１１（ａ）に比べて大きいためである。
【００４９】
図１１（ｂ）のような閉空間Ｃ’が形成される条件は、トナー像Ｔ１とトナー像Ｔ２の間隔が所定間隔Ｚ以下である場合である。所定間隔Ｚは、感光ドラム１の半径Ｄやトナー高さｈ、転写材Ｐが搬送されるときの姿勢などにも影響されるが、解像度が６００ｄｐｉの場合、約３０〜３００ドット（１．２７ｍｍ〜１２．７ｍｍ）の範囲となる。本実施例では、トナー像Ｔ１とトナー像Ｔ２の副走査方向における間隔が、１００ドット以下の場合にトナー飛び散りが発生するため、所定間隔Ｚ＝１００ドットに設定している。
【００５０】
［実施例２の画像処理］
本実施例と実施例１の画像処理の相違点は、画像処理を行う画像位置の基準が異なる点である。本実施例では、主走査方向のライン長ａが基準値ｗ以上の場合、副走査方向の上流側の所定間隔Ｚ（ドット）以内に基準値ｗ以上の長さのラインが存在するか否かを判断し、このようなラインが存在する場合に、当該ラインに対して画像処理を行う。上述したように、図１１（ａ）（実施例１）よりも図１１（ｂ）（本実施例）の方がトナー飛び散りの度合いが大きいため、本実施例では、基準値ｗを実施例１の場合よりも小さい値、例えば３０ドットとする。
【００５１】
図９は、本実施例のトナー飛び散りを低減させるための画像処理を説明するフローチャートである。尚、図９のＳ４０１、Ｓ４０２は、実施例１で説明した図５のＳ３０１、Ｓ３０２と同じ処理であり、説明を省略する。Ｓ４０２で画像処理部３８は、当該ラインのライン長ａが基準長ｗ以上である（ａ≧ｗ）と判断した場合、Ｓ４０３の処理に進む。Ｓ４０３で画像処理部３８は、ライン長ａの当該ラインの副走査方向における上流側のＺドットの領域内の画像情報を参照し、ライン長ａが基準長ｗ以上となるライン画像が形成されているか否かを判断する。Ｓ４０３で画像処理部３８は、当該ラインの副走査方向における上流側のＺドットの領域内にライン長ａが基準長ｗ以上となるライン画像が形成されていないと判断した場合は、抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行わずにＳ４１０の処理に進む。Ｓ４０３で画像処理部３８は、当該ラインの副走査方向における上流側のＺドットの領域内にライン長ａが基準長ｗ以上となるライン画像が形成されていると判断した場合は、Ｓ４０４の処理に進む。尚、Ｓ４０４〜Ｓ４１２の処理は、実施例１のＳ３０３〜Ｓ３１１で説明した処理と同様であり、説明を省略する。
【００５２】
［実施例２の適用例］
図１０は、本実施例の画像処理を行う場合と行わない場合について示した図である。図１０（ａ）は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側にライン画像が存在しない場合を示している。この場合、図９のＳ４０３の処理で画像処理部３８は「Ｎｏ」と判断し、抜け穴Ｈを設ける画像処理を行うことなく、Ｓ４１０の処理に進む。
【００５３】
図１０（ｂ）は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側にトナー像Ｔ１というライン画像が存在する。トナー像Ｔ１は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側に５０ドットの間隔で形成されている。即ち、トナー像Ｔ１は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側の所定間隔Ｚ（＝１００ドット）以内の領域に形成されており、且つ、トナー像Ｔ１のライン長ａは基準値ｗ以上である。この場合、図９のＳ４０３の処理で画像処理部３８は「Ｙｅｓ」と判断し、抜け穴Ｈを設ける画像処理を行うために、Ｓ４０４以降の処理を実行する。
【００５４】
図１０（ｃ）は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側にトナー像Ｔ１というラインが存在する。トナー像Ｔ１は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側に５００ドットの間隔で形成されている。即ち、トナー像Ｔ１は、トナー像Ｔ２の副走査方向の上流側の所定間隔Ｚ（＝１００ドット）以内の領域に形成されていない。この場合、図９のＳ４０３の処理で画像処理部３８は「Ｎｏ」と判断し、抜け穴Ｈを設ける画像処理を行うことなく、Ｓ４１０の処理に進む。以上のような画像処理を行うことで、当該ラインの副走査方向の上流側の所定間隔Ｚドットの領域内にライン画像が形成されている場合でも、トナー飛び散りの発生を防ぐことができる。
【００５５】
本実施例でも実施例１と同様に、当該ラインのライン長ａと比較するための基準長ｗの値を適切に設定する必要がある。また、抜け穴Ｈを設けるための画像処理を行うか否かを判断するための所定間隔Ｚについても同様である。また、本実施例でも、トナー飛び散りの発生を低減させるために、抜け穴Ｈを設ける画像処理を行う構成である。しかし、実施例１と同様に、露光する光量をその他の位置に比べ小さくしたり、１ドットを形成する際に光源のオン、オフを行い、露光時間を短くしたりする構成としてもよい。また、図１０（ａ）や図１０（ｃ）のような場合に、トナー像Ｔ２のライン長が実施例１の基準値（ｗ＝５２）を超える場合に、実施例１の画像処理を適用してもよい。
【００５６】
また、実施例１、２では、図１のような画像形成装置について説明したが、図１１のような閉空間が形成されるような構成の画像形成装置であれば適用できる。例えば、実施例１、２ではモノクロの画像形成装置について説明したが、カラーの画像形成装置についても適用できる。また、実施例１、２では、図１１の閉空間Ｃ（Ｃ’）が、感光ドラム１とトナー像Ｔ（Ｔ２）と転写材Ｐで形成されている。しかし、例えば、図１１の閉空間Ｃ（Ｃ’）が、感光ドラム１とトナー像Ｔ（Ｔ２）と中間転写ベルトで形成されるような場合にも適用できる。この場合、中間転写ベルトが被転写体に相当する。
【００５７】
以上、本実施例によれば、画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させることができる。
【００５８】
［他の実施例］
上述した実施例では、抜け穴Ｈは、トナー像の副走査方向において貫通するように形成されている。しかし、例えば、図６（ｂ）の抜け穴Ｈについて、副走査方向の下流側のラインであるライン５だけドットを形成させ、副走査方向の上流側（言い換えれば転写ニップ部側）の他のラインにドットを形成させないような穴部を形成するようにしてもよい。このように、本発明は、主走査方向に基準長ｗ以上のトナー像が形成される画像データに対して、転写ニップ部Ｎ側から副走査方向へと伸びる穴部がトナー像に形成されるように画像処理を行う構成であればよい。このような場合でも、穴部が形成されていない図６（ａ）の場合に比較して、トナー飛び散りを低減させることができる。
【００５９】
また、上述した実施例では、抜け穴Ｈを基準長ｗごとに形成している。しかし、抜け穴Ｈを基準長ｗ以下の単位ごとに形成する構成としてもよい。例えば、基準長ｗよりも短い単位ごとに抜け穴Ｈを形成する構成としてもよい。更に、抜け穴Ｈを形成する場合に、基準長ｗよりも短い単位であれば、その単位はランダムであってもよい。
以上、その他の実施例においても、画像の品質を低下させることなく、転写工程における搬送方向の逆方向へのトナーの飛び散りを低減させることができる。
【符号の説明】
【００６０】
１      感光ドラム
５      転写ローラ
３８    画像処理部
Ｐ      転写材
Ｔ      トナー像
【図１】
2017049444.tif 000006
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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