(57)【要約】      （修正有）【課題】耐摩耗性及び耐オイルクラック性の両立可能な積層型電子写真感光体を提供する。【解決手段】感光層を備える、積層型電子写真感光体であって、感光層は、電荷発生剤を含有する電荷発生層と、電子輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子を含有する電荷輸送層とを備え、電荷輸送層は一層であり、電荷輸送層は最表面層として配置される。電子輸送剤は、特定化合物を含み、シリカ粒子の平均一次粒径は、５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下である。シリカ粒子の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して０．５質量部以上１５質量部以下である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光層を備える積層型電子写真感光体であって、
前記感光層は、電荷発生剤を含有する電荷発生層と、電子輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子を含有する電荷輸送層とを備え、
前記電荷輸送層は一層であり、前記電荷輸送層は最表面層として配置され、
前記電子輸送剤は、一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物を含み、
前記シリカ粒子の平均一次粒径は、５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下であり、
前記シリカ粒子の含有量は、前記バインダー樹脂１００質量部に対して０．５質量部以上１５質量部以下である、積層型電子写真感光体。
【化１】
2017049522.tif 000045
前記一般式（１）中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【化２】
2017049522.tif 000046
前記一般式（２）中、
Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、及びＲ18は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【化３】
2017049522.tif 000047
前記一般式（３）中、
Ｒ21及びＲ22は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【請求項２】
前記一般式（１）中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表し、
前記一般式（２）中、
Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、及びＲ18は、各々独立に、水素原子又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表し、
前記一般式（３）中、
Ｒ21及びＲ22は、各々独立に、炭素原子数１以上５以下のアルキル基を表す、請求項１に記載の積層型電子写真感光体。
【請求項３】
前記シリカ粒子の表面がヘキサメチルジシラザンで処理されている、請求項１又は２に記載の積層型電子写真感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送層はフタロシアニン顔料を更に含有する、請求項１〜３の何れか一項に記載の積層型電子写真感光体。
【請求項５】
前記フタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２８．６°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン、又はブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン若しくは無金属フタロシアニンである、請求項４に記載の積層型電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷輸送層は、正孔輸送剤として一般式（４）、（５）、（６）又は（７）で表される化合物を更に含有する、請求項１〜５の何れか一項に記載の積層型電子写真感光体。
【化４】
2017049522.tif 000048
前記一般式（４）中、
Ｑ1は、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又は炭素原子数１以上８以下のアルキル基で置換されてもよいフェニル基を表し、
Ｑ2は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表し、
Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6、及びＱ7は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基で表し、Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6、及びＱ7のうちの隣接した二つが互いに結合して環を形成してもよく、
ａは、０以上５以下の整数を表し、ａが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ2は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【化５】
2017049522.tif 000049
前記一般式（５）中、
Ｑ8、Ｑ10、Ｑ11、Ｑ12、Ｑ13、及びＱ14は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表し、
Ｑ9、及びＱ15は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表し、
ｂは、０以上５以下の整数を表し、ｂが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ9は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｃは、０以上４以下の整数を表し、ｃが２以上４以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ15は、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｋは、０又は１を表す。
【化６】
2017049522.tif 000050
前記一般式（６）中、Ｒa、Ｒb及びＲcは、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、フェニル基、又は炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基を表し、
ｑは、０以上４以下の整数を表し、ｑが２以上４以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲcは、互いに同一でも異なっていてもよく、
ｍ及びｎは、各々独立に、０以上５以下の整数を表し、ｍが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲbは、互いに同一でも異なっていてもよく、ｎが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲaは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【化７】
2017049522.tif 000051
前記一般式（７）中、
Ａｒ1は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよいアリール基、又は炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよい複素環基を表し、
Ａｒ2は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよいアリール基を表す。
【請求項７】
前記一般式（４）中、
Ｑ1は、水素原子、又は炭素原子数１以上８以下のアルキル基で置換されたフェニル基を表し、
Ｑ2は、炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表し、
Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6及びＱ7は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、又は炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基を表し、Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6及びＱ7のうち隣接した二つが互いに結合して環を形成してもよく、
ａは、０又は１を表し、
前記一般式（５）中、
Ｑ8、Ｑ10、Ｑ11、Ｑ12、Ｑ13及びＱ14は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はフェニル基を表し、
ｂ及びｃは、０を表し、
前記一般式（６）中、
Ｒa及びＲbは、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表し、
ｍ及びｎは、各々独立に、０以上２以下の整数を表し、
ｑは０を表し、
前記一般式（７）中、
Ａｒ1は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基で置換されたフェニル基を表し、
Ａｒ2は、フェニル基を表す、請求項６に記載の積層型電子写真感光体。
【請求項８】
前記バインダー樹脂の粘度平均分子量は４０，０００以上である、請求項１〜７の何れか一項に記載の積層型電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、積層型電子写真感光体に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真感光体は、像担持体として電子写真方式の画像形成装置（例えば、プリンター、又は複合機）において用いられることがある。電子写真感光体は、感光層を備える。電子写真感光体としては、例えば、積層型電子写真感光体が用いられる。積層型電子写真感光体においては、感光層は、電荷発生の機能を有する電荷発生層と、電荷輸送の機能を有する電荷輸送層とを備える。
【０００３】
特許文献１に記載の電子写真感光体は、感光体の表面層に変性ポリカーボネート樹脂とシリカ粒子とを含有する。変性ポリカーボネート樹脂は、シロキサン構造の繰り返し単位を含む。シリカ粒子の体積平均粒径は、０．００５μｍ以上０．０５μｍ未満である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−６６８００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載された電子写真感光体は、耐摩耗性及び耐オイルクラック性を両立することが困難である。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、耐摩耗性及び耐オイルクラック性の両立可能な積層型電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の積層型電子写真感光体は、感光層を備える。前記感光層は、電荷発生剤を含有する電荷発生層と、電子輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子を含有する電荷輸送層とを備える。前記電荷輸送層は一層である。前記電荷輸送層は最表面層として配置される。前記電荷輸送剤は、一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物を含む。前記シリカ粒子の平均一次粒径は、５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下である。前記シリカ粒子の含有量は、前記バインダー樹脂１００質量部に対して０．５質量部以上１５質量部以下である。
【０００８】
【化１】
2017049522.tif 000002
【０００９】
前記一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【００１０】
【化２】
2017049522.tif 000003
【００１１】
前記一般式（２）中、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、及びＲ18は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【００１２】
【化３】
2017049522.tif 000004
【００１３】
前記一般式（３）中、Ｒ21及びＲ22は、各々独立に、水素原子、アルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、耐摩耗性及び耐オイルクラック性の両立可能な積層型電子写真感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施形態に係る積層型電子写真感光体の構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について説明する。ただし、本発明は、以下の実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の目的の範囲内で、適宜変更を加えて実施できる。なお、説明が重複する箇所については、適宜説明を省略する場合があるが、発明の要旨を限定するものではない。
【００１７】
以下、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基、炭素原子数５以上７以下のシクロアルカン、及び炭素原子数６以上１４以下のアリール基は、各々、次の意味である。
【００１８】
炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換の炭素原子数１以上８以下のアルキル基である。炭素原子数１以上８以下のアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、又はオクチル基が挙げられる。
【００１９】
炭素原子数１以上６以下のアルキル基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換の炭素原子数１以上６以下のアルキル基である。炭素原子数１以上６以下のアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、又はヘキシル基が挙げられる。
【００２０】
炭素原子数１以上４以下のアルキル基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換の炭素原子数１以上４以下のアルキル基である。炭素原子数１以上４以下のアルキル基の例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、又はｔ−ブチル基が挙げられる。
【００２１】
炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換の炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基である。炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基の例としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、又はオクチルオキシ基が挙げられる。
【００２２】
炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基は、直鎖状又は分枝鎖状で非置換の炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基である。炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基の例としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、又はヘキシルオキシ基が挙げられる。
【００２３】
炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンは、例えば、炭素原子数５以上７以下の非置換のシクロアルカンである。炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンの例としては、シクロペンタン、シクロヘキサン、又はシクロヘプタンが挙げられる。
【００２４】
炭素原子数６以上１４以下のアリール基は、例えば、炭素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族単環炭化水素基、炭素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族縮合二環炭化水素基、又は素原子数６以上１４以下の非置換の芳香族縮合三環炭化水素基である。炭素原子数６以上１４以下のアリール基の例としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が挙げられる。
【００２５】
＜感光体＞
本実施形態の積層型電子写真感光体（以下、感光体と記載することがある）は、感光層を備える。以下、図１を参照して、本実施形態に係る感光体の構造を説明する。図１は、感光体１０の構造を示す断面図である。図１（ａ）に示すように、感光体１０は、例えば、導電性基体１１と、感光層１２とを備える。感光層１２は、電荷発生層１３（下層）と、電荷輸送層１４（上層）とを備える。感光層１２では、電荷発生の機能を有する電荷発生層１３と、電荷輸送の機能を有する電荷輸送層１４とが積層されている。図１（ａ）に示すように、電荷輸送層１４は、感光体１０の最表面層として配置される。電荷輸送層１４は、一層（単層）である。
【００２６】
なお、電荷輸送層が一層であることは、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）（日本電子株式会社製「ＪＳＭ−６７００Ｆ」）を用いて、確認することができる。詳しくは、感光層の断面を形成する。ＴＥＭを用いて、感光層の断面の画像を撮影する。得られた画像を観察し、電荷輸送層が一層であることを確認する。
【００２７】
図１（ａ）に示すように、感光層１２は導電性基体１１上に直接的に配置されてもよい。また、図１（ｂ）に示すように、感光体１０は、例えば、導電性基体１１と、中間層１５（下引層）と、感光層１２とを備える。図１（ｂ）に示すように、感光層１２は導電性基体１１上に間接的に配置されてもよい。図１（ｂ）に示すように、中間層１５は、導電性基体１１と電荷発生層１３との間に設けられてもよい。この場合、感光層１２は、導電性基体１１上に中間層１５を介して間接的に設けられる。中間層１５は、例えば、電荷発生層１３と電荷輸送層１４との間に設けられてもよい。
【００２８】
本実施形態に係る感光体１０では、導電性基体１１上に、電荷発生層１３及び電荷輸送層１４が、この順で積層される。電荷輸送層１４は一層（単層）であり、後述する所定の成分を含有する。このような電荷輸送層１４は、感光体１０の最表面層として配置される。このため、電荷発生層１３を薄く形成し易い。詳しくは、電荷輸送層１４が感光体１０の最表面層として配置されるため、電荷発生層１３の摩耗又は欠損を抑制することができる。また、電荷発生層１３の長寿命化が図られる。電荷発生層１３は、電荷輸送層１４よりも薄く形成してもよい。なお、電荷発生層１３は、単層であってもよく、複数層であってもよい。
【００２９】
また、電荷輸送層１４が感光体１０の最表面層として配置されると、このような構成を有する感光体１０では、画像流れが発生しにくい。更に、このような感光体１０は、低コストで製造し易い。
【００３０】
以上、図１を参照して、本実施形態に係る感光体１０の構造を説明した。続いて、本実施形態に係る感光体の要素（導電性基体１１、感光層１２、及び中間層１５）を説明する。感光体の製造方法も説明する。
【００３１】
［１．導電性基体］
導電性基体は、感光体の導電性基体として用いることができる限り、特に限定されない。導電性基体としては、例えば、少なくとも表面部が導電性を有する材料で構成される導電性基体を用いることができる。導電性基体としては、例えば、全体的に導電性材料から構成される導電性基体、又は部分的に導電性材料から構成される導電性基体（より具体的には、導電性材料で被覆された導電性基体）が挙げられる。例えば、絶縁性材料（例えば、プラスチック材料又はガラス）の表面が導電性材料で被覆（例えば、蒸着）された導電性基体を用いてもよい。導電性を有する材料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、錫、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、又は真鍮が挙げられる。これらの導電性を有する材料のうち、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて（例えば、合金として）用いてもよい。
【００３２】
これらの導電性を有する材料の中でも、感光層から導電性基体への電荷の移動が良好であり、より好適な画像を形成し易いことから、導電性を有する材料としては、アルミニウム又はアルミニウム合金が好ましい。
【００３３】
導電性基体の形状は、特に限定されない。例えば、感光体を適用する画像形成装置の構造に合わせて適宜選択できる。例えば、シート状の導電性基体、又はドラム状の導電性基体を用いることができる。また、導電性基体の厚みは、導電性基体の形状に応じて、適宜選択することができる。ただし、使用に際して、導電性基体が十分な機械的強度を有することが望ましい。
【００３４】
［２．感光層］
既に述べたように、感光層は、電荷発生層と、電荷輸送層とを備える。感光層は、添加剤を更に含有してもよい。以下、電荷発生層及び電荷輸送層を説明する。更に、添加剤を説明する。
【００３５】
［２−１．電荷発生層］
電荷発生層は、例えば、電荷発生剤、及び電荷発生層用バインダー樹脂（以下、ベース樹脂と記載することがある）を含む。電荷発生層の厚さは、電荷発生層として十分に作用することができれば、特に限定されない。電荷発生層の厚さは、具体的には、０．０１μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、０．１μｍ以上３μｍ以下であることがより好ましい。以下、電荷発生剤、及びベース樹脂について説明する。
【００３６】
［２−１−１．電荷発生剤］
電荷発生剤は、感光体用の電荷発生剤であれば、特に限定されない。電荷発生剤としては、例えば、フタロシアニン顔料、ペリレン顔料、ビスアゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム、アモルファスシリコンのような無機光導電材料の粉末、ピリリウム塩、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、又はキナクリドン系顔料が挙げられる。
【００３７】
フタロシアニン顔料としては、例えば、無金属フタロシアニン顔料（より具体的には、Ｘ型無金属フタロシアニン（ｘ−Ｈ2Ｐｃ））、又はフタロシアニン誘導体（より具体的には、金属フタロシアニン顔料）が挙げられる。金属フタロシアニン顔料としては、例えば、チタニルフタロシアニン（より具体的には、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）、又はＶ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン等）が挙げられる。フタロシアニン顔料の結晶形状については特に限定されず、種々の結晶形状を有するフタロシアニン顔料が使用される。フタロシアニン顔料の結晶形状としては、例えば、α型、β型、又はＹ型が挙げられる。電荷発生剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３８】
所望の領域に吸収波長を有する電荷発生剤を単独で用いてもよいし、２種以上の電荷発生剤を組み合わせることで、所望の波長領域に感度を有する感光体を形成してもよい。例えば、デジタル光学系の画像形成装置（例えば、半導体レーザーのような光源を使用したレーザービームプリンター、又はファクシミリ）には、７００ｎｍ以上の波長領域に感度を有する感光体を用いることが好ましい。こうした感光体を形成するためには、電荷発生剤として、フタロシアニン顔料（例えば、Ｘ型無金属フタロシアニン（ｘ−Ｈ2Ｐｃ）、又はＹ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ））を用いることが好ましい。また、短波長レーザー光源を用いた画像形成装置には、短波長領域（例えば、３５０ｎｍ以上５５０ｎｍ以下の波長）に感度を有する感光体を用いることが好ましい。こうした感光体を形成するためには、電荷発生剤としてアンサンスロン系顔料又はペリレン系顔料を用いることが好ましい。
【００３９】
電荷発生剤としては、例えば、式（ＣＧＭ−１）〜（ＣＧＭ−４）で表されるフタロシアニン系顔料（以下、フタロシアニン系顔料（ＣＧＭ−１）〜（ＣＧＭ−４）と記載することがある）が挙げられる。
【００４０】
【化４】
2017049522.tif 000005
【００４１】
【化５】
2017049522.tif 000006
【００４２】
【化６】
2017049522.tif 000007
【００４３】
【化７】
2017049522.tif 000008
【００４４】
電荷発生剤の含有量は、ベース樹脂１００質量部に対して、５質量部以上１，０００質量部以下であることが好ましく、３０質量部以上５００質量部以下であることがより好ましい。
【００４５】
［２−１−２．ベース樹脂］
ベース樹脂は、感光体に適用し得る限り、特に限定されない。ベース樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、又は光硬化性樹脂が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えば、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル共重合体、スチレン−アクリル酸系共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、又はポリエーテル樹脂が挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、又はメラミン樹脂が挙げられる。光硬化性樹脂としては、例えば、エポキシアクリル酸系樹脂、又はウレタン−アクリル酸系樹脂が挙げられる。これらのベース樹脂の中でもポリビニルアセタール樹脂が好ましい。これらのベース樹脂は、１種のベース樹脂を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４６】
ベース樹脂は、後述するバインダー樹脂と同様の樹脂も例示されているが、同一の感光体においては、通常、バインダー樹脂と異なる樹脂が選択される。これは、以下の理由による。感光体を製造する際、通常、電荷発生層を形成した後に電荷発生層上に電荷輸送層を形成する。このため、電荷発生層に、電荷輸送層用塗布液を塗布することになる。電荷輸送層の形成時に、電荷発生層のベース樹脂が電荷輸送層用塗布液の溶剤に溶解しないことが求められるからである。そこで、ベース樹脂は、同一の感光体においては、通常、バインダー樹脂とは異なる樹脂が選択される。
【００４７】
［２−２．電荷輸送層］
電荷輸送層は、例えば、電子輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子を含む。電荷輸送層の厚さは、電荷輸送層として十分に作用することができれば、特に限定されない。電荷輸送層の厚さは、具体的には、２μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましく、５μｍ以上５０μｍ以下であることがより好ましい。また、電荷輸送層は、正孔輸送剤を含んでもよい。以下、電子輸送剤、正孔輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子について説明する。
【００４８】
（２−２−１．電子輸送剤）
本実施形態に係る感光体では、電子輸送剤は、一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物を含む。電荷輸送層が電子輸送剤として一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物を含有することにより、感光体の耐オイルクラック性及び耐摩耗性を両立することができる。
【００４９】
【化８】
2017049522.tif 000009
【００５０】
一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【００５１】
【化９】
2017049522.tif 000010
【００５２】
一般式（２）中、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17及びＲ18は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【００５３】
【化１０】
2017049522.tif 000011
【００５４】
一般式（３）中、Ｒ21及びＲ22は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、フェニル基、又は置換されてもよい炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表す。
【００５５】
一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ8の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましく、メチル基又はｔ−ブチル基であることがより好ましい。一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ8の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、置換基で置換されてもよい。このような置換基としては、例えば、ハロゲン原子、水酸基、炭素数１以上４以下のアルコキシ基、又はシアノ基が挙げられる。一般式（１）中、Ｒ1〜Ｒ8は、各々独立に、水素原子、又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表すことが好ましく、水素原子、メチル基、又はｔ−ブチル基を表すことがより好ましい。
【００５６】
一般式（２）中、Ｒ11〜Ｒ18の表すアルキル基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましく、メチル基又はｔ−ブチル基であることがより好ましい。一般式（２）中、Ｒ11〜Ｒ18の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、置換基で置換されてもよい。このような置換基としては、例えば、ハロゲン原子、水酸基、炭素数１以上４以下のアルコキシ基、又はシアノ基が挙げられる。一般式（２）中、Ｒ11〜Ｒ18は、各々独立に、水素原子、又は炭素原子数１以上４以下のアルキル基を表すことが好ましく、水素原子、メチル基、又はｔ−ブチル基を表すことがより好ましい。
【００５７】
一般式（３）中、Ｒ21及びＲ22の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、炭素原子数１以上５以下のアルキル基であることが好ましく、ｔ−ペンチル基であることがより好ましい。一般式（３）中、Ｒ21及びＲ22の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、置換基で置換されてもよい。このような置換基としては、例えば、ハロゲン原子、水酸基、炭素数１以上４以下のアルコキシ基、又はシアノ基が挙げられる。一般式（３）中、Ｒ21及びＲ22は、各々独立に、炭素原子数１以上５以下のアルキル基を表すことが好ましく、ｔ−ペンチル基を表すことがより好ましい。
【００５８】
一般式（１）で表される化合物の好適な例としては、式（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−２）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−２）と記載することがある）が挙げられる。
【００５９】
【化１１】
2017049522.tif 000012
【００６０】
【化１２】
2017049522.tif 000013
【００６１】
一般式（２）で表される化合物の好適な例としては、式（ＥＴＭ−３）〜（ＥＴＭ−４）で示される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−３）〜（ＥＴＭ−４）と記載することがある）が挙げられる。
【００６２】
【化１３】
2017049522.tif 000014
【００６３】
【化１４】
2017049522.tif 000015
【００６４】
一般式（３）で示される化合物の好適な例としては、式（ＥＴＭ−５）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−５）と記載することがある）が挙げられる。
【００６５】
【化１５】
2017049522.tif 000016
【００６６】
電子輸送剤は、一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物以外の化合物（以下、他の電子輸送剤と記載することがある）を含むことができる。他の電子輸送剤は、感光体に適用できる限り、特に限定されない。他の電子輸送剤としては、例えば、キノン系化合物（一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物以外のキノン系化合物）、ジイミド系化合物、ヒドラゾン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアクリジン、無水コハク酸、無水マレイン酸、又はジブロモ無水マレイン酸が挙げられる。キノン系化合物としては、例えば、ジフェノキノン系化合物、アゾキノン系化合物、アントラキノン系化合物、ナフトキノン系化合物、ニトロアントラキノン系化合物、又はジニトロアントラキノン系化合物が挙げられる。これらの電子輸送剤は、１種を単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００６７】
他の電子輸送剤としては、例えば、式（ＥＴＭ−６）〜（ＥＴＭ−７）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴＭ−６）〜（ＥＴＭ−７）と記載することがある）が挙げられる。
【００６８】
【化１６】
2017049522.tif 000017
【００６９】
【化１７】
2017049522.tif 000018
【００７０】
電荷輸送層における電子輸送剤の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部以上２０質量部以下であることが好ましく、０．５質量部以上５質量部以下であることがより好ましい。
【００７１】
（２−２−２．正孔輸送剤）
正孔輸送剤は、感光体に適用できる限り、特に限定されない。正孔輸送剤としては、例えば、含窒素環式化合物又は縮合多環式化合物を使用することができる。含窒素環式化合物及び縮合多環式化合物としては、例えば、トリフェニルアミン誘導体；ジアミン誘導体（例えば、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルベンジジン誘導体、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルフェニレンジアミン誘導体、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルナフチレンジアミン誘導体、又はジ（アミノフェニルエテニル）ベンゼン誘導体、又はＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニルフェナントリレンジアミン誘導体）；オキサジアゾール系化合物（例えば、２，５−ジ（４−メチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール）；スチリル系化合物（例えば、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン）；カルバゾール系化合物（例えば、ポリビニルカルバゾール）；有機ポリシラン化合物；ピラゾリン系化合物（例えば、１−フェニル−３−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリン）；ヒドラゾン系化合物；インドール系化合物；オキサゾール系化合物；イソオキサゾール系化合物；チアゾール系化合物；チアジアゾール系化合物；イミダゾール系化合物；ピラゾール系化合物；又はトリアゾール系化合物が挙げられる。これらの正孔輸送剤は、１種を単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００７２】
これらの正孔輸送剤のうち、２以上のスチリル基と１以上のアリール基とを有する化合物を含む正孔輸送剤が好ましい。このような正孔輸送剤としては、例えば、一般式（４）、（５）、（６）又は（７）で表される化合物が挙げられる。
【００７３】
【化１８】
2017049522.tif 000019
【００７４】
一般式（４）中、Ｑ1は、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又は炭素原子数１以上８以下のアルキル基で置換されてもよいフェニル基を表す。Ｑ2は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表す。Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6、及びＱ7は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基で表す。Ｑ3、Ｑ4、Ｑ5、Ｑ6、及びＱ7のうちの隣接した二つが互いに結合して環を形成してもよい。ａは、０以上５以下の整数を表す。ａが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ2は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００７５】
【化１９】
2017049522.tif 000020
【００７６】
一般式（５）中、Ｑ8、Ｑ10、Ｑ11、Ｑ12、Ｑ13、及びＱ14は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表す。Ｑ9、及びＱ15は、各々独立に、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表す。ｂは、０以上５以下の整数を表す。ｂが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ9は、互いに同一でも異なっていてもよい。ｃは、０以上４以下の整数を表す。ｃが２以上４以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＱ15は、互いに同一でも異なっていてもよい。ｋは、各々独立に、０又は１を表す。
【００７７】
【化２０】
2017049522.tif 000021
【００７８】
一般式（６）中、Ｒa、Ｒb及びＲcは、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、フェニル基、又は炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基を表す。ｑは、各々独立に、０以上４以下の整数を表す。ｑが２以上４以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲcは、互いに同一でも異なっていてもよい。ｍ及びｎは、各々独立に、０以上５以下の整数を表す。ｍが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲbは、互いに同一でも異なっていてもよい。ｎが２以上５以下の整数を表す場合、同一のフェニル基に結合する複数のＲaは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００７９】
【化２１】
2017049522.tif 000022
【００８０】
一般式（７）中、Ａｒ1は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよいアリール基、又は炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよい複素環基を表す。Ａｒ2は、各々独立に、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される１以上の置換基で置換されてもよいアリール基を表す。
【００８１】
一般式（４）中、Ｑ1の表すフェニル基は、炭素原子数１以上８以下のアルキル基で置換されたフェニル基であることが好ましく、メチル基で置換されたフェニル基であることがより好ましい。
【００８２】
一般式（４）中、Ｑ2の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基であることが好ましく、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることがより好ましく、メチル基であることが更に好ましい。ａは、０又は１を表すことが好ましい。
【００８３】
一般式（４）中、Ｑ3〜Ｑ7の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましく、メチル基、エチル基、又はｎ−ブチル基であることがより好ましい。一般式（４）中、Ｑ3〜Ｑ7の表す炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基は、メトキシ基であることが好ましい。一般式（４）中、Ｑ3〜Ｑ7は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、又は炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基を表すことが好ましく、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はメトキシ基を表すことがより好ましい。
【００８４】
一般式（４）中、Ｑ3〜Ｑ7のうちの隣接した二つが互いに結合して、環（より具体的には、ベンゼン環、又は炭素原子数５以上７以下のシクロアルカン）を形成してもよい。例えば、Ｑ3〜Ｑ7のうちの隣接したＱ6とＱ7とが互いに結合して、ベンゼン環、又は炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンを形成してもよい。Ｑ3〜Ｑ7のうちの隣接した二つが互いに結合してベンゼン環を形成する場合、このベンゼン環はＱ3〜Ｑ7が結合するフェニル基と縮合して二環縮合環基（ナフチル基）を形成する。Ｑ3〜Ｑ7のうちの隣接した二つが互いに結合して炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンを形成する場合、この炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンはＱ3〜Ｑ7が結合するフェニル基と縮合して二環縮合環基を形成する。この場合、炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンとフェニル基との縮合部位は、二重結合を含んでもよい。Ｑ3〜Ｑ7のうちの隣接した二つが互いに結合して、炭素原子数５以上７以下のシクロアルカンを形成することが好ましく、シクロヘキサンを形成することがより好ましい。
【００８５】
一般式（４）中、Ｑ1は、各々独立に、水素原子、又は炭素原子数１以上８以下のアルキル基で置換されたフェニル基を表すことが好ましい。Ｑ2は、炭素原子数１以上８以下のアルキル基を表すことが好ましい。Ｑ3〜Ｑ7は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、又は炭素原子数１以上８以下のアルコキシ基を表すことが好ましい。Ｑ3〜Ｑ7のうち隣接した二つが互いに結合して環を形成することが好ましい。ａは、０又は１を表すことが好ましい。
【００８６】
一般式（５）中、Ｑ8及びＱ10〜Ｑ14の表す炭素原子数１以上８以下のアルキル基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましく、メチル基又はエチル基であることが好ましい。一般式（５）中、Ｑ8及びＱ10〜Ｑ14は、各々独立に、水素原子、炭素原子数１以上４以下のアルキル基、又はフェニル基を表すことが好ましい。一般式（５）中、ｂ及びｃは、０を表すことが好ましい。
【００８７】
一般式（６）中、Ｒa及びＲbの表す炭素原子数１以上４以下のアルキル基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましく、メチル基又はエチル基を表すことがより好ましい。ｍ及びｎは、各々独立に、０以上２以下の整数を表すことが好ましい。ｑは０を表すことが好ましい。
【００８８】
一般式（６）中、Ａｒ1の表すアリール基としては、例えば、炭素原子数６以上１４以下のアリール基が挙げられる。一般式（６）中、Ａｒ1の表すアリール基は、置換基で置換されてもよい。このような置換基は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される置換基である。一般式（６）中、Ａｒ1の表すアリール基は、炭素原子数１以上４以下のアルキル基で置換されたフェニル基であることが好ましく、メチル基及びエチル基で置換されたフェニル基であることがより好ましい。一般式（６）中、Ａｒ2の表すアリール基は、フェニル基を表すことが好ましい。
【００８９】
一般式（６）中、Ａｒ1の表す複素環基は、例えば、１個以上（好ましくは１個以上３個以下）のヘテロ原子を含み、芳香族性を有する５員又は６員の単環の複素環基；このような単環同士が縮合した複素環基；又は、このような単環と、５員又は６員の炭化水素環とが縮合した複素環基が挙げられる。ヘテロ原子は、窒素原子、硫黄原子、及び酸素原子からなる群から選択される１種以上である。複素環基の具体例としては、チオフェニル基、フラニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、イソチアゾリル基、イソオキサゾリル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、ピラニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、インドリル基、１Ｈ−インダゾリル基、イソインドリル基、クロメニル基、キノリニル基、イソキノリニル基、プリニル基、プテリジニル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、４Ｈ−キノリジニル基、ナフチリジニル基、ベンゾフラニル基、１，３−ベンゾジオキソリル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、又はベンズイミダゾリル基が挙げられる。一般式（Ｖ）中、Ａｒ1の表す複素環基は、置換基で置換されてもよい。このような置換基は、炭素原子数１以上６以下のアルキル基、フェノキシ基、及び炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基からなる群より選択される置換基である。
【００９０】
一般式（４）で表される化合物の好適な例としては、式（ＨＴＭ−１）〜（ＨＴＭ−４）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）〜（ＨＴＭ−４）と記載することがある）が挙げられる。
【００９１】
【化２２】
2017049522.tif 000023
【００９２】
【化２３】
2017049522.tif 000024
【００９３】
【化２４】
2017049522.tif 000025
【００９４】
【化２５】
2017049522.tif 000026
【００９５】
一般式（５）で表される化合物の好適な例としては、式（ＨＴＭ−５）〜（ＨＴＭ−７）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−５）〜（ＨＴＭ−７）と記載することがある）が挙げられる。
【００９６】
【化２６】
2017049522.tif 000027
【００９７】
【化２７】
2017049522.tif 000028
【００９８】
【化２８】
2017049522.tif 000029
【００９９】
一般式（６）で表される化合物の好適な例としては、式（ＨＴＭ−８）〜（ＨＴＭ−９）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−８）〜（ＨＴＭ−９）と記載することがある）が挙げられる。
【０１００】
【化２９】
2017049522.tif 000030
【０１０１】
【化３０】
2017049522.tif 000031
【０１０２】
一般式（７）で示される化合物の好適な例としては、式（ＨＴＭ−１０）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１０）と記載することがある）が挙げられる。
【０１０３】
【化３１】
2017049522.tif 000032
【０１０４】
一般式（４）〜（７）で表される化合物以外の正孔輸送剤としては、式（ＨＴＭ−１１）〜（ＨＴＭ−１２）で表される化合物（以下、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１１）〜（ＨＴＭ−１２）と記載することがある）が挙げられる。
【０１０５】
【化３２】
2017049522.tif 000033
【０１０６】
【化３３】
2017049522.tif 000034
【０１０７】
感光体の電荷輸送層における正孔輸送剤の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上２００質量部以下であることが好ましく、２０質量部以上１００質量部以下であることがより好ましい。
【０１０８】
［２−２−３．バインダー樹脂］
バインダー樹脂は、電荷輸送層内の材料（例えば、電子輸送剤、又はシリカ粒子）を結着させる。バインダー樹脂は、ポリカーボネート樹脂を含むことが好ましい。バインダー樹脂に含まれるポリカーボネート樹脂の好適な例としては、式（Ｒｅｓｉｎ−１）若しくは（Ｒｅｓｉｎ−２）で表される樹脂（以下、ポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）若しくはポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−２）と記載することがある）、又は（Ｒｅｓｉｎ−３）で表される繰り返し単位を有する樹脂（以下、ポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−３）と記載することがある）が挙げられる。なお、式（Ｒｅｓｉｎ−１）及び（Ｒｅｓｉｎ−２）中の添え字（２０、８０）はそれぞれ、ポリカーボネート樹脂における繰り返し構造単位の割合（モル％）を示している。
【０１０９】
【化３４】
2017049522.tif 000035
【０１１０】
【化３５】
2017049522.tif 000036
【０１１１】
【化３６】
2017049522.tif 000037
【０１１２】
バインダー樹脂は、ポリカーボネート樹脂のみを含んでいてもよいし、ポリカーボネート樹脂以外の樹脂を含んでいてもよい。バインダー樹脂におけるポリカーボネート樹脂の含有量は、９５質量％以上であることが好ましく、１００質量％であることがより好ましい。
【０１１３】
以下、ポリカーボネート樹脂以外の樹脂を例示する。例えば、バインダー樹脂に含まれる熱可塑性樹脂の好適な例としては、スチレン系樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸系共重合体、アクリル共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、又はポリエステル樹脂が挙げられる。また、バインダー樹脂に含まれる熱硬化性樹脂の好適な例としては、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、又はメラミン樹脂が挙げられる。また、バインダー樹脂に含まれる光硬化性樹脂の好適な例としては、エポキシアクリル酸系樹脂又はウレタン−アクリル酸系樹脂が挙げられる。１種の樹脂を単独で用いてもよいし、２種以上の樹脂を組み合わせて用いてもよい。
【０１１４】
バインダー樹脂の粘度平均分子量は、４０，０００以上であることが好ましく、４０，０００以上６０，０００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の粘度平均分子量が４０，０００以上である場合には、感光体の耐摩耗性が高い傾向がある。このため、感光体の電荷輸送層の摩耗を抑制することが可能になる。また、バインダー樹脂の粘度平均分子量が６０，０００以下である場合には、バインダー樹脂が適度な溶解性を有する傾向があるため、非ハロゲン系極性溶剤又は無極性溶剤を用いて、電荷輸送層を形成するための塗布液を調製し易い。
【０１１５】
［２−２−４．シリカ粒子］
電荷輸送層に含まれるシリカ粒子の含有量が、バインダー樹脂１００．０質量部に対して０．５質量部以上１５．０質量部以下である。感光層の最表面層に適量のシリカ粒子を含ませることで、耐摩耗性及び耐オイルクラック性の両立可能な感光体が得られる。
【０１１６】
シリカ粒子以外の粒子（例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズをドープした酸化インジウム、アンチモン若しくはタンタルをドープした酸化スズ、又は酸化ジルコニウムの粒子）を用いた場合と比較して、シリカ粒子を用いた場合には、耐摩耗性及び耐オイルクラック性に優れた感光層が得られる傾向がある。シリカ粒子は、低コストで製造できる。シリカ粒子は、容易に表面処理できるとともに、粒子径の調整が容易である。
【０１１７】
シリカ粒子の表面は、耐摩耗性及び耐オイルクラック性を向上させるためには、表面処理剤で処理されていることが好ましい。表面処理剤としては、例えば、ヘキサメチルジシラザン、Ｎ−メチル−ヘキサメチルジシラザン、又はヘキサメチル−Ｎ−プロピルジシラザンが挙げられる。中でもヘキサメチルジシラザンが好ましい。ヘキサメチルジシラザンは、シリカ粒子の表面の水酸基との反応性が良好である。ヘキサメチルジシラザンでシリカ粒子を表面処理すると、シリカ粒子の表面の水酸基を低減し易い。その結果、水分（湿度）によるシリカ粒子の電気特性の低下を抑制できる。また、表面処理剤としてヘキサメチルジシラザンを用いることにより、シリカ粒子の表面から表面処理剤が遊離することを抑制できる。表面処理剤の遊離を抑制することにより、遊離した表面処理剤による電荷トラップ（ひいては、電荷トラップに起因する感度の低下）を抑制することができる。
【０１１８】
ヘキサメチルジシラザンのような表面処理剤を用いてシリカ粒子の表面を表面処理すると、シリカ表面の水酸基がシリル化され、シリカ粒子の表面は一般式（８）で表される部位を有する。
【０１１９】
【化３７】
2017049522.tif 000038
【０１２０】
一般式（８）中、Ｒ31、Ｒ32及びＲ33は、各々独立に、アルキル基又はアリール基を表す。Ｒ31、Ｒ32及びＲ33の表すアルキル基としては、例えば、炭素原子数１以上６以下のアルキル基が挙げられ、炭素原子数１以上４以下のアルキル基であることが好ましい。Ｒ31、Ｒ32及びＲ33の表すアリール基としては、例えば、炭素原子数６以上１４以下のアリール基を挙げることができる。
【０１２１】
更に、一般式（８）中、Ｒ31、Ｒ32及びＲ33は、各々メチル基を表すことがより好ましい。この好適な例は、表面処理剤がヘキサメチルジシラザンである場合に相当する。
【０１２２】
シリカ粒子の粒子径（平均一次粒径）は５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下である。シリカ粒子の粒子径が５０ｎｍ以上である場合には、耐摩耗性に優れる傾向がある。一方、シリカ粒子の粒子径が１５０ｎｍ以下である場合には、バインダー樹脂中のシリカ粒子の分散性が高い傾向がある。
【０１２３】
シリカ粒子の平均一次粒径は、以下の方法で測定される。測定試料として、シリカ（複数のシリカ粒子である粉体）を使用する。測定試料の−１９６℃でのＮ2吸着等温線を測定する。得られたＮ2吸着等温線をＢｒｕｎａｕｅｒ、Ｅｍｍｅｔｔ及びＴｅｌｌｅｒの方法、更にＤｅ  Ｂｏｅｒによるｔ曲線法に従って評価する。これにより測定試料の比表面積を算出する。得られた測定試料の比表面積から、数式「Ｓ＝６／ρｄ」に従って、測定試料の粒径を算出する。数式中、Ｓは測定試料の比表面積を、ρは測定試料の密度を、ｄは測定試料の粒径を示す。算出された測定試料の粒径を、シリカ粒子の平均一次粒径とする。なお、シリカ粒子の平均一次粒径を測定する別の方法としては、例えば、透過型電子顕微鏡を用いて測定試料の画像を撮影し、得られた画像から平均一次粒径を算出する方法も挙げられる。
【０１２４】
［２−３．添加剤］
本実施形態に係る感光体においては、感光層（電荷発生層、電荷輸送層）、及び中間層の少なくとも１つが、各種添加剤を含有していてもよい。添加剤の好適な例としては、劣化防止剤（酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、消光剤、又は紫外線吸収剤）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプタ、ドナー、界面活性剤、又はレベリング剤が挙げられる。以下、増感剤、顔料、可塑剤、及び酸化防止剤を説明する。
【０１２５】
［２−３−１．増感剤］
電荷発生層の感度を向上させるために、電荷発生層に増感剤（例えば、テルフェニル、ハロナフトキノン類、又はアセナフチレン）を含ませてもよい。
【０１２６】
［２−３−２．顔料］
電荷輸送層は、顔料を更に含有してもよい。電荷輸送層にシリカ粒子と顔料とを併用することにより、低温低湿環境（例えば、温度：１０℃、湿度：３５％ＲＨ）での感光体の電気的特性が向上する傾向がある。電荷輸送層が含有する顔料としては、例えば、フタロシアニン系顔料、ペリレン顔料、ビスアゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン系顔料、金属ナフタロシアニン系顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、又はキナクリドン系顔料が挙げられる。フタロシアニン系顔料としては、例えば、無金属フタロシアニン顔料（より具体的には、Ｘ型無金属フタロシアニン（ｘ−Ｈ2Ｐｃ）顔料）、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）顔料、α型チタニルフタロシアニン（α−ＴｉＯＰｃ）顔料、ε型銅フタロシアニン（ε−ＣｕＰｃ）顔料が挙げられる。これらの顔料のうち、フタロシアニン系顔料が好ましく、無金属フタロシアニン顔料又はチタニルフタロシアニン顔料がより好ましい。
【０１２７】
無金属フタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．２°に主ピークを有することがより好ましい。このような無金属フタロシアニンとしては、例えば、Ｘ型無金属フタロシアニンが挙げられる。また、チタニルフタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．２°に主ピークを有すること、又はブラッグ角（２θ±０．２°）２８．６°を有することがより好ましい。このようなチタニルフタロシアニンとしては、例えば、Ｙ型チタニルフタロシアニンが挙げられる。なお、主ピークは、ブラッグ角（２θ±０．２°）が３°以上４０°以下である範囲において、１番目又は２番目に大きな強度を有する回折ピークに相当する。主ピークは、Ｘ線回折スペクトルから読み取ることができる。Ｘ線回折スペクトルは、Ｘ線回折装置（株式会社リガク製「ＲＩＮＴ（登録商標）１１００」）を用いて測定することができる。Ｘ線回折スペクトルの測定方法は、実施例で詳細に説明する。
【０１２８】
［２−３−３．可塑剤］
電荷輸送層の耐オイルクラック性を向上させるために、電荷輸送層に可塑剤を含ませてもよい。可塑剤の好適な例としてはビフェニル誘導体が挙げられる。ビフェニル誘導体の好適な例としては、式（ＢＰ−１）〜（ＢＰ−２０）で表される化合物が挙げられる。
【０１２９】
【化３８】
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【０１３０】
［２−３−４．酸化防止剤］
電荷輸送層は、酸化防止剤を含有してもよい。酸化防止剤としては、例えば、ヒンダードフェノール系化合物、ヒンダードアミン系化合物、チオエーテル系化合物、又はホスファイト系化合物が挙げられる。これらの酸化防止剤の中でも、ヒンダードフェノール系化合物及びヒンダードアミン系化合物が好ましい。
【０１３１】
電荷輸送層中の酸化防止剤の添加量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部以上１０質量部以下であることが好ましい。酸化防止剤の添加量がこのような範囲内であると、感光体が酸化されることによる電気特性の低下を抑制し易い。
【０１３２】
［３．中間層］
本実施形態に係る感光体は、中間層（例えば、下引き層）を有してもよい。中間層は、中間層に用いられる樹脂（中間層用樹脂）と無機粒子とを含むことが好ましい。こうした構成を有する中間層を導電性基体と感光層との間に介在させた場合、リークの発生を抑制し得る程度の絶縁性を維持できる。また、感光体を露光した時に発生する電流の流れを円滑にして、電気抵抗の上昇を抑えることができる。なお、中間層用樹脂は、中間層を形成する樹脂として用いることができる樹脂であれば、特に限定されない。
【０１３３】
無機粒子としては、例えば、金属（例えば、アルミニウム、鉄、又は銅）、金属酸化物（例えば、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、又は酸化亜鉛）の粒子、又は非金属酸化物（より具体的には、シリカ）の粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、１種を単独で用いてもよいし、又は２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１３４】
［４．感光体の製造方法］
感光体の製造方法について説明する。感光体の製造方法は、例えば、感光層形成工程を有する。感光体形成工程は、電荷発生層形成工程と電荷輸送層形成工程とを有する。
【０１３５】
［４−１．電荷発生層形成工程］
電荷発生層形成工程では、まず、電荷発生層を形成するための塗布液（以下、電荷発生層用塗布液と記載することがある）を調製する。電荷発生層用塗布液を導電性基体上に塗布する。次いで、適宜な方法で乾燥することによって、塗布した電荷発生層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去する。これにより導電性基体上に電荷発生層を形成する。電荷発生層用塗布液は、例えば、電荷発生剤と、ベース樹脂と、溶剤とを含む。このような電荷発生層用塗布液は、電荷発生剤及びベース樹脂を、溶剤に溶解又は分散させることにより調製する。電荷発生層用塗布液は、必要に応じて各種添加剤（例えば、界面活性剤又はレベリング剤）を加えてもよい。
【０１３６】
［４−２．電荷輸送層形成工程］
電荷輸送層形成工程では、まず、電荷輸送層を形成するための塗布液（以下、電荷輸送層用塗布液と記載することがある）を調製する。電荷輸送層用塗布液を電荷発生層上に塗布する。次いで、適宜な方法で乾燥することによって、塗布した電荷輸送層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去する。これにより電荷発生層上に、電荷輸送層を形成する。電荷輸送層用塗布液は、電子輸送剤と、バインダー樹脂と、シリカ粒子と、溶剤とを含む。このような電荷輸送層用塗布液は、電子輸送剤、バインダー樹脂、及びシリカ粒子を、溶剤に溶解又は分散させることにより調製することができる。電荷輸送層用塗布液には、必要に応じて、各種添加剤（例えば、界面活性剤又はレベリング剤）を加えてもよい。
【０１３７】
以下、電荷発生層形成工程及び電荷輸送層形成工程を例に挙げ、感光層形成工程の詳細を説明する。
【０１３８】
電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液に含有される溶剤は、それぞれ電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液に含まれる各成分を溶解又は分散できれば、特に限定されない。具体的には、溶剤としては、アルコール類（メタノール、エタノール、イソプロパノール、又はブタノール）、脂肪族系炭化水素（ｎ−ヘキサン、オクタン、又はシクロヘキサン）、芳香族炭化水素（ベンゼン、トルエン、又はキシレン）、ハロゲン化炭化水素（ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素、又はクロロベンゼン）、エーテル類（ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、又はジエチレングリコールジメチルエーテル）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、又はシクロヘキサノン）、エステル類（酢酸エチル、又は酢酸メチル）、ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、又はジメチルスルホキシドが挙げられる。これらの溶剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらの溶剤のうち、非ハロゲン系溶剤を用いることが好ましい。
【０１３９】
更に、電荷輸送層用塗布液に含有される溶剤は、電荷発生層用塗布液に含有される溶剤と、異なることが好ましい。感光体を製造する際、通常、電荷発生層、電荷輸送層の順に形成するため、電荷発生層上に、電荷輸送層用塗布液を塗布することになる。電荷輸送層形成時に、電荷発生層は、電荷輸送層用塗布液の溶剤に溶解しないことが求められるからである。
【０１４０】
電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液は、それぞれ各成分を混合し、混合物を溶剤に分散させることによって調製される。混合又は分散には、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー、又は超音波分散器を用いることができる。
【０１４１】
電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液は、各成分の分散性、又は形成される各々の層の表面平滑性を向上させるために、例えば、界面活性剤又はレベリング剤を含有してもよい。
【０１４２】
電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液を塗布する方法としては、電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液を均一に塗布できる方法であれば、特に限定されない。塗布方法としては、例えば、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法、又はバーコート法が挙げられる。
【０１４３】
電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を乾燥する方法としては、電荷発生層用塗布液及び電荷輸送層用塗布液中の溶剤を好適に蒸発させ得る方法であれば、特に限定されない。除去する方法としては、例えば、加熱、加圧、又は加熱と減圧との併用が挙げられる。より具体的には、高温乾燥機又は減圧乾燥機を用いて熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理の条件は、処理温度が４０℃以上１５０℃以下であり、処理時間が３分間以上１２０分間以下であることが好ましい。
【０１４４】
なお、感光体の製造方法は、必要に応じて中間層を形成する工程を更に有してもよい。中間層を形成する工程は、公知の方法を適宜選択することができる。
【０１４５】
以上説明したように、本実施形態に係る感光体では、電荷輸送剤が、電子輸送剤として一般式（１）、（２）又は（３）で表される化合物を含む。シリカ粒子の平均一次粒径は、５０ｎｍ以上１５０ｎｍ以下である。また、電荷輸送層に含まれるシリカ粒子の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して０．５質量部以上１５質量部以下である。こうした構成を有する感光体は、耐摩耗性及び耐オイルクラック性を両立することができる。このため、本実施形態に係る感光体は、各種画像形成装置で好適に使用できる。
【実施例】
【０１４６】
以下、本発明の実施例について説明する。なお、本発明は実施例によって限定されない。
【０１４７】
感光体の製造
［感光体（Ａ−１）の製造方法］
以下、実施例１に係る感光体（Ａ−１）の製造について説明する。
【０１４８】
（中間層の形成）
はじめに、表面処理された酸化チタン（テイカ株式会社製の試作品「ＳＭＴ−Ａ」、平均一次粒径１０ｎｍ）を準備した。詳しくは、アルミナとシリカとを用いて、酸化チタンを表面処理し、更に、表面処理された酸化チタンを湿式分散しながらメチルハイドロジェンポリシロキサンを用いて表面処理した。これにより、中間層の形成に用いる酸化チタンが得られた。
【０１４９】
続けて、メタノール１０質量部、ブタノール１質量部、及びトルエン１質量部を含む溶剤中に、上述のようにして準備した酸化チタン（表面処理された酸化チタン）２質量部と、ポリアミド樹脂であるアミラン（登録商標）（東レ株式会社製「ＣＭ８０００」ポリアミド６、ポリアミド１２、ポリアミド６６、及びポリアミド６１０の四元共重合ポリアミド樹脂）１質量部とを添加した。ビーズミルを用いて溶剤中の材料を５時間混合し、溶剤中に材料を分散させた。これにより、中間層用塗布液が得られた。
【０１５０】
続けて、得られた中間層用塗布液を、目開き５μｍのフィルターを用いてろ過した。続けて、ディップコート法を用いて、アルミニウム製のドラム状支持体（直径３０ｍｍ、全長２４６ｍｍ）の表面に中間層用塗布液（ろ過後の中間層用塗布液）を塗布した。続けて、塗布した中間層用塗布液を１３０℃で３０分間乾燥させた。これにより、導電性基体（ドラム状支持体）上に中間層（厚さ１．０μｍ）が形成された。
【０１５１】
（電荷発生層の形成）
プロピレングリコールモノメチルエーテル４０質量部及びテトラヒドロフラン４０質量部を含む溶剤中に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有するチタニルフタロシアニン（Ｙ型チタニルフタロシアニン）１．５質量部と、ベース樹脂としてのポリビニルアセタール樹脂（積水化学工業株式会社製「エスレックＢＸ−５」）１質量部とを入れて、ビーズミルを用いて２時間混合し、溶剤中に材料を分散させた。これにより、電荷発生層用塗布液が得られた。
【０１５２】
続けて、得られた電荷発生層用塗布液を、目開き３μｍのフィルターを用いてろ過した。続けて、ディップコート法を用いて、上述のようにして形成された中間層上に電荷発生層用塗布液（ろ過後の電荷発生層用塗布液）を塗布した。続けて、塗布した電荷発生層用塗布液を５０℃で５分間乾燥させた。これにより、中間層上に電荷発生層（厚さ０．３μｍ）が形成された。
【０１５３】
（電荷輸送層の形成）
テトラヒドロフラン３５０質量部及びトルエン３５０質量部を含む溶剤中に、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）５０質量部と、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）２質量部と、バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）（粘度平均分子量５１，０００）１００質量部と、ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）５質量部と、Ｘ型無金属フタロシアニン顔料（ＤＩＣ株式会社製「ＦＡＳＴＯＧＥＮ  Ｂｌｕｅ  ８１２０ＢＳ」）０．４質量部と、ヒンダードフェノール系酸化防止剤（ＢＡＳＦ株式会社製「イルガノックス（登録商標）１０１０」）２質量部とを添加した。循環型超音波分散装置を用いて、これらを１２時間混合し、溶剤中に材料を分散させた。これにより、電荷輸送層用塗布液が得られた。Ｘ型無金属フタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有していた。
【０１５４】
続けて、得られた電荷輸送層用塗布液を、目開き３μｍのフィルターを用いてろ過した。続けて、ディップコート法を用いて、上述のようにして形成された電荷発生層上に電荷輸送層用塗布液（ろ過後の電荷輸送層用塗布液）を塗布した。続けて、塗布した電荷輸送層用塗布液を１２０℃で４０分間乾燥させた。これにより、電荷発生層上に電荷輸送層（厚さ３０μｍ）が形成された。その結果、導電性基体上に、中間層、電荷発生層、及び電荷輸送層が、この順で積層された感光体（Ａ−１）が得られた。
【０１５５】
［感光体（Ａ−２）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−２）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２）を製造した。
【０１５６】
［感光体（Ａ−３）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−３）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−３）を製造した。
【０１５７】
［感光体（Ａ−４）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−４）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−４）を製造した。
【０１５８】
［感光体（Ａ−５）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−５）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−５）を作製した。
【０１５９】
［感光体（Ａ−６）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−６）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−６）を作製した。
【０１６０】
［感光体（Ａ−７）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−７）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−７）を作製した。
【０１６１】
［感光体（Ａ−８）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−８）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−８）を製造した。
【０１６２】
［感光体（Ａ−９）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−９）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−９）を製造した。
【０１６３】
［感光体（Ａ−１０）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１０）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１０）を製造した。
【０１６４】
［感光体（Ａ−１１）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１１）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１１）を製造した。
【０１６５】
［感光体（Ａ−１２）の製造方法］
正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）の代わりに、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１２）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１２）を製造した。
【０１６６】
［感光体（Ａ−１３）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−２）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１３）を製造した。
【０１６７】
［感光体（Ａ−１４）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−３）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１４）を製造した。
【０１６８】
［感光体（Ａ−１５）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−４）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１５）を製造した。
【０１６９】
［感光体（Ａ−１６）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−５）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１６）を製造した。
【０１７０】
［感光体（Ａ−１７）の製造方法］
電荷輸送層に添加する顔料として、Ｘ型無金属フタロシアニン顔料の代わりに、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｙ−ＴｉＯＰｃ）顔料を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１７）を製造した。このＹ型チタニルフタロシアニン顔料は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有していた。
【０１７１】
［感光体（Ａ−１８）の製造方法］
電荷輸送層に添加する顔料として、Ｘ型無金属フタロシアニン顔料の代わりに、α型チタニルフタロシアニン（α−ＴｉＯＰｃ）顔料を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１８）を製造した。
【０１７２】
［感光体（Ａ−１９）の製造方法］
電荷輸送層に添加する顔料として、Ｘ型無金属フタロシアニン顔料の代わりに、ε型銅フタロシアニン（ε−ＣｕＰｃ）顔料を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−１９）を製造した。
【０１７３】
［感光体（Ａ−２０）の製造方法］
バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）（粘度平均分子量５１，０００）の代わりに、（Ｒｅｓｉｎ−２）（粘度平均分子量５０，５００）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２０）を製造した。
【０１７４】
［感光体（Ａ−２１）の製造方法］
バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）（粘度平均分子量５１，０００）の代わりに、（Ｒｅｓｉｎ−３）（粘度平均分子量５０，０００）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２１）を製造した。
【０１７５】
［感光体（Ａ−２２）の製造方法］
バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）（粘度平均分子量５１，０００）の代わりに、（Ｒｅｓｉｎ−４）（粘度平均分子量４０，０００）を用いた以外は、感光体Ａ−１と同様の手法により、感光体（Ａ−２２）を製造した。
【０１７６】
［感光体（Ａ−２３）の製造方法］
バインダー樹脂として、（Ｒｅｓｉｎ−１）（粘度平均分子量５１，０００）の代わりに、（Ｒｅｓｉｎ−５）（粘度平均分子量３２，５００）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２３）を製造した。
【０１７７】
［感光体（Ａ−２４）の製造方法］
シリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、シリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＮＡＸ５０」、平均一次粒径５０ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２４）を製造した。
【０１７８】
［感光体（Ａ−２５）の製造方法］
シリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、シリカ粒子（「試作品」、平均一次粒径１４５ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２５）を製造した。
【０１７９】
［感光体（Ａ−２６）の製造方法］
ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、ジメチルジクロロシラン（ＤＭＤＣＳ）で表面処理されたシリカ粒子（「試作品」、平均一次粒径８０ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２６）を製造した。
【０１８０】
［感光体（Ａ−２７）の製造方法］
ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ）で表面処理されたシリカ粒子（「試作品」、平均一次粒径８０ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２７）を製造した。
【０１８１】
［感光体（Ａ−２８）の製造方法］
電荷輸送層に顔料を添加しなかった以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２８）を製造した。
【０１８２】
［感光体（Ａ−２９）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から０．５質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−２９）を製造した。
【０１８３】
［感光体（Ａ−３０）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から２質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−３０）を製造した。
【０１８４】
［感光体（Ａ−３１）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から１０質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−３１）を製造した。
【０１８５】
［感光体（Ａ−３２）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から１５質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ａ−３２）を製造した。
【０１８６】
［感光体（Ｂ−１）の製造方法］
電荷輸送層にシリカ粒子、電子輸送剤、及び顔料を添加しなかった以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−１）を製造した。
【０１８７】
［感光体（Ｂ−２）の製造方法］
電荷輸送層にシリカ粒子及び電子輸送剤を添加しなかった以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−２）を製造した。
【０１８８】
［感光体（Ｂ−３）の製造方法］
電荷輸送層に電子輸送剤を添加しなかった以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−３）を製造した。
【０１８９】
［感光体（Ｂ−４）の製造方法］
電荷輸送層にシリカ粒子を添加しなかった以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−４）を製造した。
【０１９０】
［感光体（Ｂ−５）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−６）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−５）を製造した。
【０１９１】
［感光体（Ｂ−６）の製造方法］
電子輸送剤（ＥＴＭ−１）の代わりに、電子輸送剤（ＥＴＭ−７）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−６）を製造した。
【０１９２】
［感光体（Ｂ−７）の製造方法］
ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（「試作品」、平均一次粒径１７０ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−７）を製造した。
【０１９３】
［感光体（Ｂ−８）の製造方法］
ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＲＸ３００」、平均一次粒径７ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−８）を製造した。
【０１９４】
［感光体（Ｂ−９）の製造方法］
ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＶＰ  ＲＸ４０Ｓ」、平均一次粒径８０ｎｍ）の代わりに、ヘキサメチルジシラザン（ＨＭＤＳ）で表面処理されたシリカ粒子（日本アエロジル株式会社製「アエロジル（登録商標）ＲＸ  ５０」、平均一次粒径４０ｎｍ）を用いた以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−９）を製造した。
【０１９５】
［感光体（Ｂ−１０）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から０．３質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−１０）を製造した。
【０１９６】
［感光体（Ｂ−１１）の製造方法］
シリカ粒子の添加量を５質量部から２０質量部に変更した以外は、感光体（Ａ−１）と同様の手法により、感光体（Ｂ−１１）を製造した。
【０１９７】
［測定方法］
（顔料のＸ線回折スペクトル）
Ｘ線回折スペクトルは、Ｘ線回折装置（株式会社リガク製「ＲＩＮＴ（登録商標）１１００」）を用いて測定した。詳しくは、試料（顔料）をＸ線回折装置（株式会社リガク製「ＲＩＮＴ（登録商標）１１００」）のサンプルホルダーに充填して、Ｘ線管球Ｃｕ、管電圧４０ｋＶ、管電流３０ｍＡ、かつＣｕＫα特性Ｘ線の波長１．５４２Åの条件で、Ｘ線回折スペクトルを測定した。測定範囲（２θ）は、例えば３°以上４０°以下（スタート角：３°、ストップ角：４０°）であり、走査速度は、１０°／分であった。
【０１９８】
［評価方法］
各試料（感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）及び感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−１１）の各々）について性能評価を行った。
【０１９９】
（感光体の電気的特性評価）
ドラム感度試験機（ジェンテック株式会社製）を用いて、帯電−８００Ｖ及び回転速度３１ｒｐｍの条件で、試料（感光体）を帯電させた。続けて、ハロゲンランプの光からバンドパスフィルターを用いて取り出した単色光（波長７８０ｎｍ、露光量１．０μＪ／ｃｍ2）を試料の表面に照射した。単色光の照射後、５０ミリ秒が経過した後の試料の表面電位を測定した。測定した表面電位を残留電位（ＶL）とした。測定環境は、温度１０℃、かつ湿度１５％ＲＨであった。
【０２００】
（感光体の耐摩耗性評価）
各試料の何れかの製造において調製した電荷輸送層用塗布液（以下、評価用塗布液と記載することがある）を用いて、各試料の耐摩耗性を評価した。具体的には、アルミパイプ（直径：７８ｍｍ）に巻きつけたポリプロピレンシート（厚さ：０．３ｍｍ）に評価用塗布液を塗布した。これを、１２０℃で４０分乾燥した。これにより、ポリプロピレンシート上に厚さ３０μｍの評価用シートが形成された。
【０２０１】
続けて、ポリプロピレンシートから評価用シートを剥離した。そして、剥離された評価用シートをウィール（テーバー社製「Ｓ−３６」）に貼り付けて、試験片とした。
【０２０２】
続けて、摩耗試験前における試験片の質量ＭAを測定した後、その試験片について摩耗試験を行った。詳しくは、試験片をロータリーアブレージョンテスタ（株式会社東洋精機製作所製）の回転台に取り付けた。そして、試験片上に荷重６００ｇｆの摩耗輪（テーバー社製「ＣＳ−１０」）を乗せた状態で、回転台を回転速度６０ｒｐｍで回転させて、１，０００回転の摩耗試験を行った。
【０２０３】
続けて、摩耗試験後における試験片の質量ＭBを測定した。そして、試験前後の試験片の質量変化である摩耗減量（＝ＭA−ＭB）を求めた。得られた摩耗減量に基づいて試料の耐摩耗性を評価した。
【０２０４】
（感光体の耐オイルクラック性）
試料（感光体）の表面に、指で圧接して、指油を一か所付着させて、温度２３℃及び湿度５０％ＲＨの条件で、４８時間（２日間）放置した。その後、目視で及び光学顕微鏡（ニコン株式会社製「ＯＰＴＩＳＨＯＴ３００」倍率５０倍）を用いて指油が付着した試料の表面を観察した。詳しくは、クラックの有無を確認し、クラックの発生箇所を数えた。得られたクラック発生箇所から下記基準に従って、耐オイルクラック性を評価した。
Ａ：目視によっても顕微鏡によってもクラック発生が確認されなかった。つまり、クラック発生箇所が０箇所であった。
Ｂ：目視ではクラック発生箇所を確認できず、顕微鏡で観察できるクラック発生箇所が１箇所以下であった。
Ｃ：目視で確認できるクラック発生箇所が５箇所以下であった。
Ｄ：目視で確認できるクラック発生箇所が６箇所以上であった。
【０２０５】
［評価結果］
表１、表２及び表３は、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）及び感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−１１）の電荷輸送層に含有される各材料を示す。表１〜３中、シリカ粒子の平均一次粒径は、実施形態で述べたＮ2吸着等温線を測定する方法により測定した。表４及び表５は、各試料（感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）、及び感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−１１）の各々）の評価結果（電気的特性（感度）、耐摩耗性、及び耐オイルクラック性）を示す。
【０２０６】
【表１】
2017049522.tif 000040
【０２０７】
【表２】
2017049522.tif 000041
【０２０８】
【表３】
2017049522.tif 000042
【０２０９】
【表４】
2017049522.tif 000043
【０２１０】
【表５】
2017049522.tif 000044
【０２１１】
表１、表２及び表３に示すように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）では、電荷輸送層は電子輸送剤及びシリカ粒子を含有していた。詳しくは、電子輸送剤は、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−５）の何れかであり、一般式（１）〜（３）で表される化合物の何れかであった。シリカ粒子の平均一次粒径は、５０ｎｍ以上１４５ｎｍ以下であった。シリカ粒子の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して０．５質量部以上１５質量部以下であった。
【０２１２】
表３に示すように、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−３）では、電荷輸送層は電子輸送剤を含有していなかった。感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−２）及び感光体（Ｂ−４）では、電荷輸送層はシリカ粒子を含有していなかった。感光体（Ｂ−５）〜（Ｂ−６）では、電荷輸送層は電子輸送剤（ＥＴＭ−６）又は電子輸送剤（ＥＴＭ−７）を含有していた。これらの電子輸送剤は、一般式（１）〜（３）で表される化合物ではなかった。感光体（Ｂ−７）〜（Ｂ−９）では、シリカ粒子の平均一次粒径は７ｎｍ、４０ｎｍ又は１７０ｎｍであった。感光体（Ｂ−１０）〜（Ｂ−１１）では、シリカ粒子の含有量がバインダー樹脂１００質量部に対して０．３質量部、又は２０質量部であった。
【０２１３】
表４及び表５に示すように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）では、耐オイルクラック性の評価結果はＡ〜Ｃの何れかであり、摩耗減量は４．０ｍｇ以上６．６ｍｇ以下であった。表５に示すように、感光体（Ｂ−３）、（Ｂ−５）、（Ｂ−６）及び（Ｂ−１１）では、耐オイルクラック性の評価結果がいずれもＤであった。表５に示すように、感光体（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−４）、及び（Ｂ−７）〜（Ｂ−１０）では、摩耗減量が７．１ｍｇ以上７．８ｍｇ以下であった。
【０２１４】
以上から、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３２）は、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−１１）に比べ、耐オイルクラック性及び耐摩耗性を両立することができる。
【０２１５】
表１に示すように、感光体（Ａ−１）では、シリカ粒子の表面はヘキサメチルジシラザンで処理されていた。表２に示すように、感光体（Ａ−２６）〜（Ａ−２７）では、シリカ粒子の表面は、それぞれジメチルジクロロシラン及びポリジメチルシロキサンで処理されていた。表４に示すように、感光体（Ａ−１）の耐オイルクラック性の評価結果は、Ａであった。表４及び表５に示すように、感光体（Ａ−２６）〜（Ａ−２７）の耐オイルクラック性の評価結果は、何れもＣであった。以上から、シリカ粒子の表面がヘキサメチルジシラザンで処理された感光体（Ａ−１）は、シリカ粒子の表面がヘキサメチルジシラザン以外で処理された感光体（Ａ−２６）〜（Ａ−２７）に比べ、耐オイルクラック性が優れていた。
【０２１６】
表１及び表２に示すように、感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−１７）〜（Ａ−１９）では、電荷輸送層は顔料としてｘ−Ｈ2Ｐｃ、Ｙ−ＴｉＯＰｃ、α−ＴｉＯＰｃ、又はε−ＣｕＰｃを含有していた。表２に示すように、感光体（Ａ−２８）では、電荷輸送層は顔料を含有していなかった。表４に示すように、感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−１７）〜（Ａ−１９）では、耐オイルクラック性の評価結果がＡであった。表５に示すように、感光体（Ａ−２８）では、耐オイルクラック性の評価結果はＣであった。以上から、電荷輸送層に顔料を含有する感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−１７）〜（Ａ−１９）は、電荷輸送層に顔料を含有しない感光体（Ａ−２８）に比べ、耐オイルクラック性が優れていた。
【０２１７】
表１及び表２に示すように、感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−２０）〜（Ａ−２２）では、電荷輸送層はポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）〜（Ｒｅｓｉｎ−４）の何れかを含有していた。これらのポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量は、４０，０００以上５１，０００以下であった。表２に示すように、感光体（Ａ−２３）では、電荷輸送層は、ポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−５）を含有していた。このポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量は３２，５００であった。表４に示すように、感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−２０）〜（Ａ−２２）では、耐オイルクラック性の評価結果がＡ又はＢであった。表４に示すように、感光体（Ａ−２３）では、耐オイルクラック性の評価結果はＣであった。以上から、感光体（Ａ−１）、及び感光体（Ａ−２０）〜（Ａ−２２）は、感光体（Ａ−２３）に比べ、耐オイルクラック性が優れていた。
【産業上の利用可能性】
【０２１８】
本発明に係る電子写真感光体は、複合機のような画像形成装置に適用できる。
【符号の説明】
【０２１９】
１０    積層型電子写真感光体
１１    導電性基体
１２    感光層
１３    電荷発生層
１４    電荷輸送層
１５    中間層
【図１】
2017049522.tif 000052