(57)【要約】【課題】アンテナユニットと給電ケーブルが略一直線上に配置したスリーブアンテナは設置の自由度が高く、通信範囲の拡大やノイズの低減の上で有利であるが、製作では精密な工作が必要であり、同アンテナの周囲の誘電性材料の影響を受け特性が変化し易い課題がある。【解決手段】整合ユニットに接続され略１８０度の角度をなす対のアンテナエレメントと、シュペルトップバランを持ち前記整合ユニットに接続される給電ケーブルとを略一直線に配置し筒状絶縁体へ挿入する線条アンテナ装置を構成し、さらに、前記の対のアンテナエレメントの両端の長さを中心周波数電波の波長の二分の一の長さとし、二分の一波長ダイポールアンテナの性能とスリーブアンテナの利便性を持ち、製作上の精度を緩和し、かつ、周囲の誘電性材料の影響を受け難くし、無調整のままで様々な設置形態に対応させる。【選択図】図１
2017175299.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心周波数が定められているアンテナ装置において、
整合ユニットと、前記整合ユニットから分岐し略１８０度の角度をなして拡がる給電エレメントと接地エレメントの対から成るアンテナユニットと、
前記整合ユニットに接続され前記接地エレメントに沿って該接地エレメントの開放端の直近まで略平行に配線される第一給電ケーブルと、
前記第一給電ケーブルに接続されシュペルトップバランが設けられ終端にコネクタが付けられる第二給電ケーブルと、
少なくとも前記アンテナユニットと前記第一給電ケーブルとが長手方向に挿入される筒状絶縁体とから成る線条アンテナ装置であり、
前記整合ユニットはコンデンサとインダクタで構成され、
前記第一給電ケーブルと前記第二給電ケーブルには保護被覆を有する同軸ケーブルが使用され、
前記シュペルトップバランの金属スリーブの長さは前記第二給電ケーブルの外部導体と該金属スリーブとで形成される同軸伝送路における前記中心周波数の伝搬波長の略四分の一であり、
前記金属スリーブと前記第二給電ケーブルの外部導体との接続部は該第二給電ケーブルの中心軸に沿って前記第一給電ケーブル側に設けられ、
前記金属スリーブの接続部が前記第一給電ケーブルと前記第二給電ケーブルとの接続部から該第二給電ケーブルの軸方向に前記中心周波数の空中における電波の波長の１％から５％の長さだけ離れた位置にある線条アンテナ装置。
【請求項２】
請求項１に記載の線条アンテナ装置において、前記アンテナユニットの長手方向の両端の長さは前記中心周波数の空中における電波の二分の一波長に対して誤差を０．４％以内とする線条アンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はダイポールアンテナとほぼ同等の特性を持ち、アンテナエレメントと給電ケーブルを略一直線上に配置し設置の利便性を図ると共に、周囲の誘電性材料の違いによるアンテナ特性の変化を低減させ、無調整のままで多様な設置形態に対応させるアンテナ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、利用者が免許なしに利用できる微弱無線や特定小電力無線では発信出力が制限されているため通信距離を長くとることが難しく、無線通信範囲をさらに拡大したいという強い要望がある。従来、これらの無線通信には、基板や機器筐体を接地面としたモノポールアンテナやこの短縮形のホイップアンテナ、または整合（マッチング）がとれていない電線のみのアンテナが使われている。これらは取り付け方法により性能が大きく変わる。さらに、これらのアンテナは地表や構造物による電波の反射などの影響を受け易く、希望する通信距離が得られないことがある。
【０００３】
一方、接地エレメントに金属管を用い、金属管の中に給電ケーブルを通す形態のスリーブアンテナはダイポールアンテナと比べ設置性が良く、例えば無線機器から離して高所に設置できるためノイズや地面による電波反射の影響を低減することができ、通信範囲の拡大にかなり有効である。しかしながら、スリーブアンテナは給電ケーブルを金属管の中心軸に安定的に固定する必要があるため、精密な工作が必要であり、コスト高になる課題がある。また、中心周波数帯域幅が狭いため周囲の誘電性材料の影響を受けて特性が変化し易く、十分な性能が得られないこともある（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−１２７０１７号公報
【特許文献２】特開平６−１４０８２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、略ダイポールアンテナの特性と、スリーブアンテナの利便性を持ち、かつ、スリーブアンテナにおいて周囲のプラスチックや樹脂、ガラス等の誘電性材料の影響を受けてアンテナ特性が変化し易い課題を改善する線条アンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的に沿う請求項１記載の線条アンテナ装置は、
整合ユニットと、前記整合ユニットから分岐し略１８０度の角度をなして拡がる給電エレメントと接地エレメントの対で構成されるアンテナユニットと、
前記整合ユニットに接続し前記接地エレメントに沿って該接地エレメントの開放端の直近まで略平行に配線される第一給電ケーブルと、
前記第一給電ケーブルに接続しシュペルトップバランが設けられ終端にコネクタが取り付けられる第二給電ケーブルと、
少なくとも前記アンテナユニットと前記第一給電ケーブルとが長手方向に挿入される筒状絶縁体から成る。
【０００７】
前記整合ユニットはコンデンサとインダクタで構成される。また、前記第一給電ケーブルと前記第二給電ケーブルに保護被覆を有する同軸ケーブルを使用する。
【０００８】
前記シュペルトップバランの金属スリーブの長さは、前記第二給電ケーブルの外部導体と前記金属スリーブと、必然的にこれらの間に含まれる絶縁体（前記保護被覆等）とで形成される同軸伝送路において、予め定められている本線条アンテナの中心周波数の伝搬波長の略四分の一の長さである。また、前記金属スリーブと前記第二給電ケーブルの外部導体との接続部は、前記第二給電ケーブルの中心軸に沿って前記第一給電ケーブルの側に設けられる。さらに、前記金属スリーブの接続部は前記第一給電ケーブルと前記第二給電ケーブルとの接続部に対し該第二給電ケーブルの軸方向に前記中心周波数の空中における電波の波長の１％から５％の長さだけ離れた位置とする。
【０００９】
請求項２記載の線条アンテナ装置は、請求項１記載の線条アンテナ装置において、前記アンテナユニットの長手方向の両端の長さを前記中心周波数の空中における電波の二分の一波長に対して誤差を０．４％以内とすることにより、周囲の誘電性材料による特性変化を低減させる。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１記載の線条アンテナ装置においては、アンテナユニットと給電ケーブルとを一本の筒状絶縁体に入れることができ、略ダイポールアンテナの特性とスリーブアンテナの利便性を備える。これによりポール等に組み込んで屋外に立てて使用することができ、周囲の電磁ノイズや大地による反射電波の影響を減らすことができ、通信距離の拡大につながる。
また、請求項２記載の線条アンテナ装置は周囲の誘電性材料の影響を受け難い特性を有するので、樹脂壁やガラスなど誘電性材料の近傍で使用する場合でも、多くの場合無調整のままで対応できる。これにより、電波やアンテナに関する専門知識がない一般利用者が設置しても期待した性能が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施の形態に係る線条アンテナ装置の説明図である。
【図２】同線条アンテナ装置の整合ユニットの説明図である。
【図３】同線条アンテナ装置のＶＳＷＲ特性を示すグラフである。
【図４】同線条アンテナ装置の受信電力の変化を示すグラフである。
【図５】従来技術のダイポールアンテナの受信電力の変化を示すグラフである。
【図６】本発明の一実施の形態に係る線条アンテナ装置のシュペルトップバランの減衰特性を示すグラフである。
【図７】比較例のスリーブアンテナの説明図である。
【図８】比較例のスリーブアンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態につき説明し、本発明の理解に供する。
ここで、図１は本発明の一実施の形態に係る線条アンテナ装置の説明図、
図２は同線条アンテナ装置の整合ユニットの説明図、
図３は同線条アンテナ装置のＶＳＷＲ特性を示すグラフ、
図４は同線条アンテナ装置の受信電力の変化を示すグラフ、
図５は従来技術のダイポールアンテナの受信電力の変化を示すグラフ、
図６は本発明の一実施の形態に係る線条アンテナ装置のシュペルトップバランの減衰特性を示すグラフ、
図７は比較例のスリーブアンテナの説明図、
図８は比較例のスリーブアンテナのＶＳＷＲ特性を示すグラフである。
【００１３】
図１に示すように、本線条アンテナ装置２０は整合ユニット２１ｃと、整合ユニット２１ｃから分岐し略１８０度の角度をなして拡がる給電エレメント２１ａと接地エレメント２１ｂの対から成るアンテナユニット２１と、整合ユニット２１ｃに接続し接地エレメント２１ｂに沿って接地エレメント２１ｂの開放端の直近まで略平行に配線される第一給電ケーブル２２ａと、第一給電ケーブル２２ａに接続し（この接続部を接続部２５とする）シュペルトップバラン２４が設けられ終端にコネクタ２９が取り付けられる第二給電ケーブル２２ｂと、少なくともアンテナユニット２１と第一給電ケーブル２２ａとが長手方向に挿入される筒状絶縁体２６とで構成される。
【００１４】
図２に示すように、整合ユニット２１ｃは給電エレメント２１ａと接地エレメント２１ｂを接続するアンテナ端子３０ｃと、第一給電ケーブル２２ａを接続するケーブル端子３０ａと、これらの中間に中間端子３０ｂを持ち、それぞれの端子は接地側と給電側の対の端子からなる。
アンテナ端子３０ｃと中間端子３０ｂの間には２個のコンデンサ（容量：Ｃ２ａ,Ｃ２ｂ）が接続され直列接続コンデンサとして作用する（これらを一つのコンデンサＣｓに代表させる）。
中間端子３０ｂには接地側端子と給電側端子との間にコンデンサＣｐ（容量Ｃ１）が接続される。
ケーブル端子３０ａと中間端子３０ｂの間には２個のインダクタ（容量：Ｌ１ａ，Ｌ１ｂ）が接続され直列接続インダクタとして作用する（これらを一つのインダクタＬｓに代表させる）。
【００１５】
本線条アンテナ装置２０の中心周波数（以下、略して中心周波数とする。）において、第一給電ケーブル２２ａの側から見たケーブル端子３０ａのインピーダンス、すなわちアンテナユニット２１のインピーダンスを第一給電ケーブル２２ａの特性インピーダンス（一般的に５０Ωまたは７５Ω）に合わせる整合調整は、アンテナユニット２１と第一給電ケーブル２２ａを筒状絶縁体２６に挿入した状態で行う。
なお、第一給電ケーブル２２ａと第二給電ケーブル２２ｂには保護被覆を有する同軸ケーブルを使用する。コネクタ２９は外部機器（図示せず）との接続に使用する。
【００１６】
本線条アンテナ装置２０では接地エレメント２１ｂに沿って第一給電ケーブル２２ａが配線され、一般に接地エレメント２１ｂと第一給電ケーブル２２ａの間の平均間隙（ｕ２）は狭いので、接地エレメント２１ｂと第一給電ケーブル２２ａの外部導体との間で強い電気的結合が起き、本線条アンテナ２０による送受信の際に第一給電ケーブル２２ａの外部導体への漏洩電流が発生し、大きな損失となる可能性がある。そこで、これを防止するため、第二給電ケーブル２２ｂにシュペルトップバラン２４を取り付けることが本発明の特徴である。
【００１７】
シュペルトップバラン２４は第二給電ケーブル２２ｂの外周に金属箔または導体による編組線を密着させて巻き金属スリーブ（筒状金属管）２４ｂを形成し、金属スリーブ２４ｂの長手方向の一端を第二給電ケーブル２２ｂの外部導体に接続する。この接続部を金属スリーブ接続部２４ａとする。また、金属スリーブ２４ｂの長手方向のもう一方の端は不接続（開放）とする。
シュペルトップバラン２４はこの金属スリーブ接続部２４ａで中心周波数のインピーダンスが略ゼロになり、略全反射の形で中心周波数の高周波電流を遮断し、第一給電ケーブル２２ａの外部導体の表面に誘起する発振を抑え、漏洩電流を抑えることができる。
【００１８】
金属スリーブ接続部２４ａの方向は第二給電ケーブル２２ｂの中心軸に沿って見た場合に第一給電ケーブル２２ａの側に設ける。また、金属スリーブ接続部２４aは、第一給電ケーブルと第二給電ケーブルとの接続部２５から第二給電ケーブル２２ｂの軸方向に中心周波数の空中における電波の波長（λ）の１％から５％の間隔（ｕ１）だけ離れた位置とすることにより適切な送受信統制が得られ、通信距離を伸ばすことができるようになる。
【００１９】
金属スリーブ２４ｂの長さ（ｕ）は第二給電ケーブル２２ｂの外部導体と金属スリーブ２４ｂと、これらに挟まれる絶縁体（同軸ケーブルの保護被覆等）とで形成される同軸伝送路における中心周波数の伝搬波長の略四分の一の長さとなる。例えば、金属スリーブ２４ｂが保護被覆に密着しているとすると、中心周波数の空中における電波の波長（λ）の略四分の一を保護被覆材料の比誘電率（εｒ）の平方根で割った長さとなる。しかし、金属スリーブ接続部２４ａにおいて真の接続部は目視で確認することが難しく、中心周波数の周辺における透過率をスペクトラムアナライザなどの計測器により測定し補整する方が確実である。
【００２０】
なお、第一給電ケーブル２２ａと接地エレメント２１ｂの間は絶縁スペーサ２８ｂを用いて略一定間隔ｕ２を保ち固定される。また、アンテナユニット２１と第一給電ケーブル２２ａの筒状絶縁体２６における位置が安定するように、絶縁スペーサ２８ａ、２８ｃが使われる。これらは本線条アンテナ装置２０の特性のばらつきを抑える上でも有効である。
【００２１】
ここで、請求項２に記載の線条アンテナ装置について説明する。簡易的な二分の一波長ダイポールアンテナの製作では、アンテナエレメントに中心周波数の空中における電波の波長の二分の一の長さ（λ／２）に対して一般に短縮率と呼ばれる２〜５％程度を短縮した長さを用い、アンテナの誘導性成分を取り除く。しかしながら、これによりアンテナの周波数帯域が大幅に狭くなる弊害がある。これに対し本線条アンテナ装置２０では短縮率をゼロに近付けて周波数帯域を大きくとり、間接的に周囲のプラスチック、樹脂、ガラスなどの誘電性材料の影響を受け難くしている。ここで、アンテナユニットの長手方向の両端の長さの誤差を０．４％以内としているが、これは本線条アンテナ装置２０の主要な用途である３００〜５００ＭＨｚの微弱無線や特定小電力無線に対応する給電エレメント２１ａと接地エレメント２１ｂの寸法において物差しを用いて得られる精度であることを意味している。
【００２２】
次に、図１〜図８を参照して、本発明の一実施の形態に係る線条アンテナ装置２０を実際に製作し、電圧定在波比ＶＳＷＲの測定、受信試験、従来技術のスリーブアンテナとの比較を行った結果について述べる。この時の図１〜図２における主要なパラメータを以下に示す。
【００２３】
・中心周波数：３１５ＭＨｚ
・アンテナユニット２０の長さｈ：４７７ｍｍ
・給電エレメント２０ａ，接地エレメント２０ｂの材料：外径１ｍｍ銅線
・第一給電ケーブル２１ａと第二給電ケーブル２１ｂ：
規格  １．５Ｄ−２Ｖ（外径３ｍｍ，ポリ塩化ビニル被覆）
Ｘ１：２２７ｍｍ，Ｘ２：２３０ｍｍ，
・筒状絶縁体２６：塩ビ管（外径１８ｍｍ，内径１３ｍｍ）
【００２４】
・整合回路２１ｃ
直列接続インダクタ  Ｌｓ  容量：８５ｎＨ  （Ｌ１ａ＝Ｌ１ｂ）
並列接続コンデンサ  Ｃｐ  容量：Ｃ１＝７ｐＦ
直列接続コンデンサ  Ｃｓ  容量：５ｐＦ（Ｃ２ａ＝Ｃ２ｂ＝１０ｐＦ）
・シュペルトップバラン２４
第一給電ケーブルと第二給電ケーブルの接合部２５と金属スリーブ接続部２４ａとの軸方向間隔        ｕ１：２０ｍｍ
接地エレメント２１ｂと給電ケーブル２２ａの平均間隙  ｕ２：６ｍｍ
（スペーサ２８ｂにストローを使用）
金属スリーブ２４ｂ長さ    ｕ：１３８ｍｍ
【００２５】
図３は本発明の一実施の形態における線条アンテナ装置２０を空中に設置したときのＶＳＷＲ特性４０ａと、厚さ１２ミリの板ガラス表面に密着させたときのＶＳＷＲ特性４０ｂを、横軸を周波数（２１５〜４１５ＭＨｚ）、縦軸をＶＳＷＲ（１〜６）のグラフに示している。本結果から中心周波数３１５ＭＨｚにおける空中でのＶＳＷＲは１．３、板ガラスに密着させた時のＶＳＷＲは１．５となった。ただし、板ガラスに密着させた場合、接地エレメント２１ｂの位置が板ガラスの面に対して上(遠い方)か下(近い方)かによってＶＳＷＲが変わり、ＶＳＷＲは１．２から１．６まで変化した。全体的には実用上良好なレベルである。板ガラスの比誘電率は８前後であり、他の誘電性材料の木材や樹脂の比誘電率２〜６と比べ大きいので、コンクリート板や未乾燥木材などのように比誘電率が特に高い場合を除き、周囲の誘電性材料による特性の変化は抑えられることも確認できた。
【００２６】
図４は、本発明の一実施の形態における線条アンテナ装置２０の中心周波数における受信レベルを下記の条件で測定した結果を、横軸を時間軸（０〜５００ｍｓ）、縦軸を受信レベル（−６０〜−１００ｄＢｍ）で示している。また、比較のため、図５に従来技術における十分に整合がとれている一般的なダイポールアンテナ（ＶＳＷＲ：１．１）を用い同一条件で受信レベルの測定結果を示している。なお、図５のスケールは図４と等しい。この結果、本実施例の線条アンテナ装置２０と十分にマッチングがとれている一般的なダイポールアンテナの間で、受信電力にほとんど差は見られなかった。
・発信器：微弱無線の発信レベルで調整したもの
・試験環境：鉄筋コンクリート造り建物の廊下
発信器と線条アンテナ装置２０の距離：３ｍ，高さ：共に１．５ｍ
（設置状態：空中）
【００２７】
なお、本線条アンテナ装置２０について、空中に設置した時との受信電力と１２ｍｍ厚の板ガラスに密着させた時の受信電力を同一条件で測定し比較したが、ほぼ同じ受信レベルであることを確認している。
【００２８】
図６は本線条アンテナ装置２０のシュペルトップバラン２４の減衰特性をトラッキングジェネレータ付きスペクトラムアナライザにより測定した結果であり、横軸が周波数（２１５〜４１５ＭＨｚ）、縦軸はトラッキングジェネレータの出力を−３０ｄＢｍとする受信電力で、１目盛りは２ｄＢｍである。この測定は、本線条アンテナ装置２０を組み立てる過程で、シュペルトップバラン２４を取り付けた同軸ケーブルと、これに沿ってこれと同じ規格で同じ長さの同軸ケーブルを密着させて配線し、接地側と給電側の伝送線路にいずれも前記の同軸ケーブルの外部導体を用いて行った。これによると、最も減衰の大きい周波数は３１０ＭＨｚであり、中心周波数３１５ＭＨｚより５ＭＨｚ低く、３１５ＭＨｚでの減衰は約１０ｄＢにとどまっている。しかし、線条アンテナ装置２０による受信電力（図４）と、マッチングがとれているダイポールアンテナとの受信電力（図５）の比較から分かるように、この影響はほとんど見られなかった。
【００２９】
次に、図７に比較例として製作した従来技術のスリーブアンテナ６０を示す。主要な寸法等は以下の通りである。
・同軸ケーブル６１  ＲＧ５８Ｃ/Ｕ（外径５ｍｍ，ビニル被覆付き）
・スリーブ６２：
アルミニューム管  外径１２ｍｍ，内径１０ｍｍ，長さ１８０ｍｍ
・インダクタ６３      外径１．２ｍｍ銅線，ピッチ１．５ｍｍ，１０巻き
・給電エレメント６４  外径１．２ｍｍ銅線（同軸ケーブル芯線を除く）
・給電エレメント・カバー６５  外径１０ｍｍ，内径７ｍｍ，アクリル製
・接地エレメント（スリーブ６２）の長さａ１：１７５ｍｍ
・給電エレメントの長さａ２：１８０ｍｍ
【００３０】
図８に比較例のスリーブアンテナ６０を用い、前に述べた線条アンテナ装置２０の測定と同じ条件でＶＳＷＲ特性を求めた結果を示す。これによると、空中に設置した時のＶＳＷＲ特性８０ａから中心周波数３１５ＭＨｚでは１．５６であるが、厚さ１２ミリガラスに密着させた時のＶＳＷＲ特性８０ｂから中心周波数で４．９５となり、実用レベルのＶＳＷＲの上限３を大きく越える。
【産業上の利用可能性】
【００３１】
本発明の線条アンテナ装置においては、アンテナユニットと第一給電ケーブルが略一直線に配置されるため、一本の筒状絶縁体による保護ケースやポールに組み込んで屋外に立てて使用することができ、これにより周囲の電磁ノイズや大地による反射電波の影響を減らすことができ、通信距離の拡大に繋がる。また、本線条アンテナ装置には周囲の誘電性材料の影響を受け難い特性を持たせ、無調整のままで樹脂壁やガラスの近傍または密着させた状態で使うことが出来る。
【符号の説明】
【００３２】
２０：線条アンテナ装置、
２１：アンテナユニット、
２１ａ：給電エレメント、
２１ｂ：接地エレメント、
２１ｃ：整合ユニット、
２２  ：給電ケーブル、
２２ａ：第一給電ケーブル、
２２ｂ：第二給電ケーブル、
２４  ：シュペルトップバラン、
２４ａ：金属スリーブ接続部、
２４ｂ：金属スリーブ、
２５  ：第一給電ケーブルと第二給電ケーブルの接合部、
２６  ：筒状絶縁体、
２８ａ、２８ｂ、２８ｃ：絶縁スペーサ、
２９：コネクタ、
３０ａ：ケーブル端子、３０ｂ：中間端子、３０ｃ：アンテナ端子、
４０ａ：実施例の線条アンテナ装置の空中におけるＶＳＷＲ特性、
４０ｂ：実施例の線条アンテナ装置の１２ｍｍガラス密着時のＶＳＷＲ特性、
４４  ：実施例の線条アンテナ装置の空中における空中における受信レベル、
４５：簡易ダイポールアンテナによる空中における受信レベル、
４７：実施例の線条アンテナ装置のシュペルトップバラン減衰特性、
６０：比較例として示すスリーブアンテナ、
６１：ビニルシース同軸ケーブル、
６２：スリーブ（接地エレメント）、
６３：インダクタ、
６４：給電エレメント、
６５：給電エレメント・カバー、
６７ａ、６７ｂ：樹脂製カラー、６７ｃ：樹脂製キャップ、
６８ａ、６８ｂ：樹脂製スペーサ、
８０ａ：比較例のスリーブアンテナの空中におけるＶＳＷＲ特性、
８０ｂ：比較例のスリーブアンテナの
厚さ１２ｍｍのガラスに密着させたときのＶＳＷＲ特性
ｈ  ：アンテナユニットの両端の長さ、
ｘ１：第一給電ケーブルの長さ、
ｘ２：第二給電ケーブルの長さ、
ｕ  ：シュペルトップバランの金属スリーブの長さ、
ｕ１：第一給電ケーブルと第二給電ケーブルの接続部と
金属スリーブ接続部との軸方向間隔
ｕ２：接地エレメントと第一給電ケーブルの間の平均間隙、
Ｌｓ：インダクタ、
Ｃｐ、Ｃｓ：コンデンサ、
Ｌ１ａ，Ｌ１ｂ：インダクタ容量、
Ｃ１，Ｃ２ａ，Ｃ２ｂ：コンデンサ容量、
εｒ：第二給電ケーブルの保護被覆材料の比誘電率、
λ  ：線条アンテナ装置の中心周波数の空中における電波の波長、
ａ１：比較例のスリーブアンテナの接地エレメントの長さ、
ａ２：  同  給電エレメントの長さ
【図１】
2017175299.tif 000003
【図２】
2017175299.tif 000004
【図３】
2017175299.tif 000005
【図４】
2017175299.tif 000006
【図５】
2017175299.tif 000007
【図６】
2017175299.tif 000008
【図７】
2017175299.tif 000009
【図８】
2017175299.tif 000010