(57)【要約】【課題】応力を付加する部材を従来技術に比較して容易に装着する。【解決手段】本開示の一態様に係る回転機は、ロータと、ステータと、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第１の穴及び第２の穴と、前記第１の穴に挿入された第１の突起部及び前記第２の穴に挿入された第２の突起部を含み、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方に応力を付加する第１の挿入部材と、を備える。【選択図】図１Ａ
2017212865.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータと、
ステータと、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に位置する第１の穴及び第２の穴と、
前記第１の穴に挿入された第１の突起部及び前記第２の穴に挿入された第２の突起部を含み、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方に応力を付加する第１の挿入部材と、
を備えた、回転機。
【請求項２】
前記第１の挿入部材が、前記第１の突起部及び前記第２の突起部を連結する第１の連結部をさらに含み、
前記第１の穴と前記第２の穴との距離は、前記第１の連結部の長さと異なる、
請求項１に記載の回転機。
【請求項３】
前記ステータの外縁を保持するフレームをさらに備える、
請求項１または２に記載の回転機。
【請求項４】
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも短く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも長い、
請求項２に記載の回転機。
【請求項５】
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも短く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも短い、
請求項２に記載の回転機。
【請求項６】
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも長く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも長い、
請求項２に記載の回転機。
【請求項７】
前記ステータは第１のティース及び第２のティースを含み、
前記第１の穴及び前記第２の穴は前記第１のティースに配置され、
前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第２のティースに配置されている、
請求項４から６のいずれかに記載の回転機。
【請求項８】
前記第１の穴につながる第３の穴と、
前記第２の穴につながる第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方は、前記回転機の軸と直交する第１面、及び前記第１面と反対側の第２面を有し、
前記第１の穴及び前記第２の穴は前記第１面に配置され、
前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第２面に配置されている、
請求項２に記載の回転機。
【請求項９】
前記第１の穴につながる第５の穴と、
前記第２の穴につながる第６の穴と、
前記第５の穴に挿入された第５の突起部、前記第６の穴に挿入された第６の突起部、並びに前記第５の突起部及び前記第６の突起部を連結する第３の連結部を含む第３の挿入部材と、
前記第３の穴につながる第７の穴と、
前記第４の穴につながる第８の穴と、
前記第７の穴に挿入された第７の突起部、前記第８の穴に挿入された第８の突起部、並びに前記第７の突起部及び前記第８の突起部を連結する第４の連結部を含む第４の挿入部材と、
をさらに備え、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方は、前記回転機の軸と直交する第１面、及び前記第１面と反対側の第２面を有し、
前記第１の穴、前記第２の穴、前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第１面に配置され、
前記第５の穴、前記第６の穴、前記第７の穴及び前記第８の穴は前記第２面に配置されている、
請求項４から６のいずれかに記載の回転機。
【請求項１０】
前記第５の穴と前記第６の穴との距離は、前記第３の連結部の長さよりも短く、
前記第７の穴と前記第８の穴との距離は、前記第４の連結部の長さよりも長い、
請求項９に記載の回転機。
【請求項１１】
前記第１の挿入部材は非磁性材料にて構成される、
請求項１または２に記載の回転機。
【請求項１２】
前記第１の挿入部材は絶縁性材料にて構成される、
請求項１または２に記載の回転機。
【請求項１３】
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は非磁性材料にて構成される、
請求項４から６のいずれかに記載の回転機。
【請求項１４】
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は絶縁性材料にて構成される、
請求項４から６のいずれかに記載の回転機。
【請求項１５】
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は非磁性材料にて構成される、
請求項８に記載の回転機。
【請求項１６】
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は絶縁性材料にて構成される、
請求項８に記載の回転機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電動機又は発電機である回転機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転機のティース部の根元近傍に圧縮応力を集中的に発生させることなく、ティース部に引張応力を付加することでティース部の磁気特性を向上し、鉄損を低減するために、下記の従来例に係る回転機が特許文献１において開示されている。
【０００３】
当該回転機は、円筒状のヨーク部と、前記ヨーク部から前記ロータの径方向内方に突出し、前記ヨーク部の周方向に複数設けられたティース部とを有し、複数の電磁鋼板を前記ロータの軸方向に積層して形成されたステータコアと、を備える。ここで、前記ティース部が、周方向の幅が幅広の先端部分を有し、前記ヨーク部の周囲であって、少なくとも各々の前記ティース部の外方の位置において、前記ロータの軸方向と平行な方向に前記ステータコアの端部から突出した突出部と、前記ティース部毎に設けられ、前記先端部分の側面と前記突出部とに圧接し、前記ティース部に、その突出方向の引張応力を付加する応力付加部材と、を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１７８５９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述した従来例に係る回転機では、ティース先端の設計自由度が制限され、ティース先端の形状次第では、応力付加部材が装着できないという問題点があった、
【０００６】
本開示は、応力を付加する部材を従来技術に比較して容易に装着できる回転機を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の一態様に係る回転機は、ロータと、ステータと、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第１の穴及び第２の穴と、前記第１の穴に挿入された第１の突起部及び前記第２の穴に挿入された第２の突起部を含み、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方に応力を付加する第１の挿入部材と、を備える。
【発明の効果】
【０００８】
本開示の一態様に係る回転機によれば、ロータ及びステータからなる群から選択される少なくとも一方に応力を付加する部材を、従来技術に比較して容易に装着できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１Ａ】実施形態１に係る回転機の構成例を示す平面図である。
【図１Ｂ】図１Ａの１Ｂ−１Ｂ線についての断面図である。
【図２Ａ】挿入部材を挿入する前の図１Ａの回転機の構成を示す平面図である。
【図２Ｂ】図２Ａの部分Ｂの拡大図である。
【図３】図１Ａの回転機に用いる挿入部材の側面図である。
【図４】図１Ａの回転機において引張応力を付加したときと付加しないときの、出力電力に対する鉄損の特性を示すグラフである。
【図５】実施形態２に係る回転機の構成例を示す平面図である。
【図６Ａ】挿入部材を挿入する前の図５の回転機の平面図である。
【図６Ｂ】図６Ａの部分Ｄの拡大図である。
【図７Ａ】実施形態３に係る回転機の構成例を示す平面図である。
【図７Ｂ】図７Ａの部分Ｅの拡大図である。
【図８Ａ】実施形態４に係る回転機の構成例を示す平面図である。
【図８Ｂ】図８Ａの部分Ｆの拡大図である。
【図９】実施形態５に係る回転機の構成例を示す断面図である。
【図１０Ａ】変形例に係る回転機の構成を示す平面図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａの部分Ｇの拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示は、以下の項目に記載の回転機を含む。
【００１１】
［項目１］
本開示の項目１に係る回転機は、
ロータと、
ステータと、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に位置する第１の穴及び第２の穴と、
前記第１の穴に挿入された第１の突起部及び前記第２の穴に挿入された第２の突起部を含み、前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方に応力を付加する第１の挿入部材と、
を備える。
【００１２】
［項目２］
本開示の項目１に記載の回転機において、
前記第１の挿入部材が、前記第１の突起部及び前記第２の突起部を連結する第１の連結部をさらに含み、
前記第１の穴と前記第２の穴との距離は、前記第１の連結部の長さと異なっていてもよい。
【００１３】
［項目３］
本開示の項目１または２に記載の回転機は、前記ステータの外縁を保持するフレームをさらに備えていてもよい。
【００１４】
［項目４］
本開示の項目２に記載の回転機は、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも短く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも長くてもよい。
このような構成によると、例えば、前記第１の挿入部材が配置された位置に引張応力を付加し、前記第２の挿入部材が配置された位置に圧縮応力を付加することができる。
【００１５】
［項目５］
本開示の項目２に記載の回転機は、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも短く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも短くてもよい。
【００１６】
［項目６］
本開示の項目２に記載の回転機は、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される少なくとも一方に配置された第３の穴及び第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記第１の穴と前記第２の穴との前記距離は、前記第１の連結部の前記長さよりも長く、
前記第３の穴と前記第４の穴との距離は、前記第２の連結部の長さよりも長くてもよい。
【００１７】
［項目７］
本開示の項目４から６のいずれかに記載の回転機において、
前記ステータは第１のティース及び第２のティースを含み、
前記第１の穴及び前記第２の穴は前記第１のティースに配置され、
前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第２のティースに配置されていてもよい。
【００１８】
［項目８］
本開示の項目２に記載の回転機は、
前記第１の穴につながる第３の穴と、
前記第２の穴につながる第４の穴と、
前記第３の穴に挿入された第３の突起部、前記第４の穴に挿入された第４の突起部、並びに前記第３の突起部及び前記第４の突起部を連結する第２の連結部を含む第２の挿入部材と、
をさらに備え、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方は、前記回転機の軸と直交する第１面、及び前記第１面と反対側の第２面を有し、
前記第１の穴及び前記第２の穴は前記第１面に配置され、
前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第２面に配置されていてもよい。
【００１９】
［項目９］
本開示の項目４から６のいずれかに記載の回転機は、
前記第１の穴につながる第５の穴と、
前記第２の穴につながる第６の穴と、
前記第５の穴に挿入された第５の突起部、前記第６の穴に挿入された第６の突起部、並びに前記第５の突起部及び前記第６の突起部を連結する第３の連結部を含む第３の挿入部材と、
前記第３の穴につながる第７の穴と、
前記第４の穴につながる第８の穴と、
前記第７の穴に挿入された第７の突起部、前記第８の穴に挿入された第８の突起部、並びに前記第７の突起部及び前記第８の突起部を連結する第４の連結部を含む第４の挿入部材と、
をさらに備え、
前記ロータ及び前記ステータからなる群から選択される前記少なくとも一方は、前記回転機の軸と直交する第１面、及び前記第１面と反対側の第２面を有し、
前記第１の穴、前記第２の穴、前記第３の穴及び前記第４の穴は前記第１面に配置され、
前記第５の穴、前記第６の穴、前記第７の穴及び前記第８の穴は前記第２面に配置されていてもよい。
【００２０】
［項目１０］
本開示の項目９に記載の回転機において、
前記第５の穴と前記第６の穴との距離は、前記第３の連結部の長さよりも短く、
前記第７の穴と前記第８の穴との距離は、前記第４の連結部の長さよりも長くてもよい。
【００２１】
［項目１１］
本開示の項目１または２に記載の回転機において、
前記第１の挿入部材は非磁性材料にて構成されていてもよい。
【００２２】
［項目１２］
本開示の項目１または２に記載の回転機において、
前記第１の挿入部材は絶縁材料にて構成されていてもよい。
【００２３】
［項目１３］
本開示の項目４から６のいずれかに記載の回転機において、
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は非磁性材料にて構成されていてもよい。
【００２４】
［項目１４］
本開示の項目４から６のいずれかに記載の回転機において、
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は絶縁材料にて構成されていてもよい。
【００２５】
［項目１５］
本開示の項目８に記載の回転機において、
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は非磁性材料にて構成されていてもよい。
【００２６】
［項目１６］
本開示の項目８に記載の回転機において、
前記第１の挿入部材及び前記第２の挿入部材は絶縁材料にて構成されていてもよい。
本開示の項目１から１６のいずれかに係る回転機は、電動機又は発電機であってもよい。
【００２７】
以下、本開示に係る実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の各実施形態において、同様の構成要素については同一の符号を付して詳細説明を省略する。
【００２８】
（実施形態１）
図１Ａは実施形態１に係る回転機１００の構成例を示す平面図である。また、図１Ｂは図１Ａの１Ｂ−１Ｂ線についての断面図である。図１Ａ及び図１Ｂにおいて、実施形態１に係る回転機１００は電動機又は発電機である。回転機１００は、ロータ１１０と、ステータ１２０と、コイル１３０と、フレーム１４０と、シャフト１５０と、永久磁石１６０と、挿入部材１７０とを備えて構成される。ここで、ステータ１２０とフレーム１４０は焼き嵌めなどにより互いに固定される。フレーム１４０はステータ１２０の外周を固定して保持する。
【００２９】
図１Ａ及び図１Ｂにおいて、ロータ１１０はステータ１２０の内側に設けられ、ステータ１２０内に複数のコイル１３０が巻回される。複数のコイル１３０に対向する、ロータ１１０の外周部に所定の間隔で複数の永久磁石１６０が設けられる。また、ステータ１２０は複数のティース部１２１とヨーク部１２２を備える。さらに、ステータ１２０の互いに隣接するコイル１３０の間の位置に、ステータ１２０に対して応力Ｔを付加するために、挿入穴１２３，１２４に挿入される複数の挿入部材１７０を備える。挿入穴１２３，１２４はステータ１２０を厚さ方向に貫通する。挿入穴１２３，１２４は、例えば円形である。
【００３０】
回転機１００において、コイル１３０に電流を流すことでロータ１１０がシャフト１５０を中心として回転する。これにより、回転機１００は電動機として機能する。また、シャフト１５０の回転に伴いロータ１１０が回転することでコイル１３０に起電力が発生するため、回転機１００は発電機としても機能する。
【００３１】
図２Ａは挿入部材１７０を挿入する前の図１Ａの回転機１００の構成を示す平面図である。また、図２Ｂは図２Ａの部分Ｂの拡大図である。さらに、図３は図１Ａの回転機１００に用いる挿入部材１７０の側面図である。
【００３２】
図２Ａ及び図２Ｂにおいて、各ティース部１２１の外周部近傍には挿入穴１２３が形成される。各ティース部１２１の内周部近傍には、挿入穴１２４が、各ティース部１２１で挿入穴１２３に対向するように形成される。挿入部材１７０は図３に示すように、ステータ１２０の厚さ方向に延在する突起部１７１，１７２と、突起部１７１，１７２を連結する連結部１７３とを含むＵ字形状を有する。挿入穴１２３，１２４にそれぞれ突起部１７１と突起部１７２を挿入して連結部１７３がステータ１２０の各ティース部１２１の端面に位置することで、図１Ｂのごとく各挿入部材１７０を完全に挿入する。ここで、挿入部材１７０は各ティース部１２１に設ける。
【００３３】
挿入部材１７０の突起部１７１と突起部１７２の間の距離Ｌ２（図３）を挿入穴１２３と挿入穴１２４の間の距離Ｌ１（図２Ｂ）より大きくすることで、各ティース部１２１に引張応力Ｔを付加することができる。以上の構成とすることにより、ティース部１２１に引張応力Ｔを付加することができるため、図４に示すように、ティース部１２１の磁気特性を向上させ、鉄損を低減することができる。
【００３４】
図４は図１Ａの回転機１００において引張応力を付加したとき（線Ｐ）と付加しないとき（線Ｑ）の、出力電力に対する鉄損の特性を示すグラフである。図４において、引張応力を付加したときの回転機１００の特性を点線で示し、付加しないときの回転機１００の特性を実線で示す。図４はロータ１１０とステータ１２０の電磁鋼板の材料をＪＩＳ：３５Ａ３００とし、各ティース部１２１に２０ＭＰａの引張応力を付加したときの出力電力に対する鉄損の特性を示す。図４から明らかなように、ティース部１２１に２０ＭＰａの引張応力を付加することで、２ｋＷの出力電力では鉄損を３０Ｗ程度低減でき、効率を１．５％程度改善できる。
【００３５】
なお、挿入部材１７０を非磁性材料とすることで、挿入部材１７０を流れる磁束量を減らすことができる。これにより、回転機のトルクに寄与する磁束量の低減を防ぐことができる。また、挿入部材１７０を絶縁性材料とすることで、挿入部材１７０に流れる渦電流を低減することができる。これにより、渦電流損失に起因する効率の低下を防止できる。
【００３６】
（実施形態２）
図５は実施形態２に係る回転機１００Ａの構成例を示す平面図である。図６Ａは挿入部材１７０を挿入する前の図５の回転機１００Ａの平面図である。また、図６Ｂは図６Ａの部分Ｄの拡大図である。図５、図６Ａ及び図６Ｂにおいて、実施形態２に係る回転機１００Ａは、図１Ａの実施形態１に係る回転機１００に比較して、ティース部１２１の内周近傍部１２５に挿入部材１７０を挿入したことを特徴とする。内周近傍部１２５とは、例えばステータ１２０の内周近傍部であって、コイル１３０の装着部とステータ１２０の内周との間の位置である。
【００３７】
以上の実施形態２によれば、ティース部１２１の内周近傍部１２５に応力を付加することができる。例えば、Ｌ１＞Ｌ２とすることで、隣接する２つのティース部１２１の先端の間隔が狭くなるので、ティース部１２１の内周近傍部１２５に引張応力Ｔを付加することができる。
【００３８】
（実施形態３）
図７Ａは実施形態３に係る回転機１００Ｂの構成例を示す平面図である。また、図７Ｂは図７Ａの部分Ｅの拡大図である。図７Ａ及び図７Ｂの実施形態３に係る回転機１００Ｂは、図６Ａ及び図６Ｂの実施形態２に係る回転機１００Ａに比較して、挿入穴の形状が異なる。実施形態３の円形の挿入穴１２３，１２４に代えて、実施形態３における挿入穴１２３Ａ，１２４Ａは、例えば略半円形状、もしくは円形状の一部を接線に平行な面で切断した形状を有する。ここで、平行な面は、円の中心よりも外周に近い位置を通過する。挿入穴１２３Ａ，１２４Ａは、各ティース部１２１の内周近傍部１２５に形成されている。
【００３９】
挿入部材１７０を挿入するための挿入穴１２３，１２４は円形である必要はなく、例えば図７Ａ及び図７Ｂに示す形状など、挿入部材１７０が外れない形状であればよい。挿入穴１２３Ａ，１２４Ａを図７Ａ及び図７Ｂの形状とすることで、ステータ１２０に形成する挿入穴１２３Ａ，１２４Ａの大きさを実施形態１及び２に比較して小さくすることができ、それによりティース部１２１の内周近傍部１２５の磁気飽和を防ぐことが可能である。
【００４０】
以上の実施形態３においては、実施形態２と同様に、ティース部１２１の内周近傍部１２５に応力を付加することができる。例えば、Ｌ１＞Ｌ２とすることで、隣接する２つのティース部１２１の先端の間隔が狭くなるので、ティース部１２１の内周近傍部１２５に引張応力Ｔを付加することができる。
【００４１】
（実施形態４）
図８Ａは実施形態４に係る回転機１００Ｃの構成例を示す平面図である。また、図８Ｂは図８Ａの部分Ｆの拡大図である。
【００４２】
図８Ａ及び図８Ｂの実施形態４に係る回転機１００Ｃでは、Ｌ１＞Ｌ２とすることで、図８Ｂに示すように圧縮応力Ｃを付加してもよい。圧縮応力Ｃを付加することで磁束を流れにくくすることができる。例えば、磁束を流したいステータ１２０の箇所にはＬ１＜Ｌ２とすることで、引張応力Ｔを付加し、磁束を流したくないステータ１２０の個所にはＬ１＞Ｌ２とすることで、圧縮応力Ｃを付加してもよい。
【００４３】
（実施形態５）
図９は実施形態５に係る回転機１００Ｄの構成例を示す断面図である。図９の実施形態５に係る回転機１００Ｄは、図１Ａ等の実施形態１に係る回転機１００に比較して、挿入部材１７０に代えて、挿入部材１７０Ａ，１７０Ｂを備えたことを特徴とする。以下、前記相違点について詳述する。
【００４４】
実施形態１に係る図３の挿入部材１７０は、先端に端部１７１ａ，１７２ａをそれぞれ有しかつステータ１２０の厚さ方向に延在する突起部１７１，１７２と、突起部１７１，１７２を連結する連結部１７３とを含むＵ字形状を有する。これに対して、図９の実施形態５に係る挿入部材１７０Ａ，１７０Ｂは、前記突起部１７１，１７２を２分割することで、以下のように構成される。
【００４５】
挿入部材１７０Ａは、先端に端部１７１Ａａ，１７２Ａａをそれぞれ有しかつステータ１２０の厚さ方向に延在する突起部１７１Ａ，１７２Ａと、突起部１７１Ａ，１７２Ａを連結する連結部１７３Ａとを含むＵ字形状を有する。
【００４６】
挿入部材１７０Ｂは、先端に端部１７１Ｂａ，１７２Ｂａをそれぞれ有しかつステータ１２０の厚さ方向に延在する突起部１７１Ｂ，１７２Ｂと、突起部１７１Ｂ，１７２Ｂを連結する連結部１７３Ｂとを含むＵ字形状を有する。
【００４７】
そして、挿入部材１７０Ａは回転機１００Ｄの上側端面から矢印１５１の方向に挿入され、挿入部材１７０Ｂは回転機１００Ｄの下側端面から矢印１５２の方向に挿入される。
【００４８】
以上のように構成された実施形態５によれば、軸方向の長さが長い回転機１００Ｄに対しても引張応力Ｔを均一に付加することができる。
【００４９】
（変形例）
以上の各実施形態では、ステータ１２０に応力を付加した例を示したが、ステータ１２０だけでなくロータ１１０に応力を付加しても同様の効果が得られる。
【００５０】
図１０Ａは挿入部材１７０を挿入する前の変形例に係る回転機１００Ｅの平面図である。また、図１０Ｂは図１０Ａの部分Ｇの拡大図である。
【００５１】
図１０Ａ及び図１０Ｂに示すように、回転機１００Ｅでは、ロータ１１０の外周近傍に、挿入穴１２３Ｃ、１２４Ｃが配置されている。隣接する挿入穴１２３Ｃ、１２４Ｃの距離Ｌ１を、挿入部材１７０の連結部１７３の長さＬ２よりも長くすることにより、ロータ１１０の外周近傍に圧縮応力Ｃが付加される。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本開示の一態様に係る回転機は、例えば、電動機、発電機等に有用である。
【符号の説明】
【００５３】
１００，１００Ａ、１００Ｂ、１００Ｃ、１００Ｄ、１００Ｅ  回転機
１１０  ロータ
１２０  ステータ
１２１  ティース部
１２２  ヨーク部
１２３，１２４  挿入穴
１２５  ティース部の内周近傍部
１３０  コイル
１４０  フレーム
１５０  シャフト
１６０  永久磁石
１７０，１７０Ａ，１７０Ｂ  挿入部材
１７１，１７２，１７１Ａ，１７１Ｂ，１７２Ａ，１７２Ｂ  突起部
１７３，１７３Ａ，１７３Ｂ  連結部
１７１ａ，１７２ａ，１７１Ａａ，１７２Ａａ，１７１Ｂａ，１７２Ｂａ  端部
【図１Ａ】
2017212865.tif 000003
【図１Ｂ】
2017212865.tif 000004
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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