(57)【要約】【課題】情報処理装置、情報処理方法、及びプログラムを提供する。【解決手段】仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する制御部、を備え、決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理装置。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する制御部、を備え、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記オブジェクトと前記視点との間の距離に基づいて、前記表示方法を決定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記距離と閾値との比較に基づいて、前記表示方法を決定する、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記距離が前記閾値未満である場合に、前記距離が前記閾値以上である場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、請求項３に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記閾値は、速度、行動、アプリケーション、コンテキストのうち、少なくともいずれか一つに基づいて設定される、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記速度は、前記ユーザの速度、前記視点の速度、前記視点に対する前記オブジェクトの相対速度のうち、少なくともいずれか一つである、請求項５に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記視点が前記オブジェクトの内部に存在する場合と、外部に存在する場合とで、異なる表示方法を決定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記視点が前記オブジェクトの内部に存在する場合に、前記視点が前記オブジェクトの外部に存在する場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記制御部は、さらに前記ユーザの視線情報に基づいて、前記表示方法を決定する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記ユーザが前記オブジェクトを見ていない場合に、前記ユーザが前記オブジェクトを見ている場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、請求項９に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記視点の位置は、前記ユーザの位置に応じた位置である、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１２】
前記制御部により決定される前記表示方法は、前記視点に基づいて特定される１のレンダリング視点で前記オブジェクトをレンダリングすることを含む、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１３】
前記制御部により決定される前記表示方法は、前記視点に基づいて特定される２の視点で前記オブジェクトをレンダリングすることを含む、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１４】
前記制御部は、前記制御部により決定される前記表示方法に関わらず、前記ユーザの頭部運動に応じた運動視差を与えるように表示制御を行う、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１５】
前記制御部は、前記制御部により決定される前記表示方法に関わらず、実空間と前記オブジェクトとの隠蔽関係が整合するように表示制御を行う、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項１６】
プロセッサが、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定することを含み、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理方法。
【請求項１７】
コンピュータに、
仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する機能と、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なるように制御する機能と、
を実現させるための、プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
臨場感のある映像視聴や、ユーザによる正確な観察等を目的として、ユーザに立体視可能な画像を提示する装置が用いられている。例えば、ユーザの左眼と右眼に異なる画像を提示することで、ユーザに両眼視差を与える技術が知られている。
【０００３】
一方、ユーザに与えられる両眼視差によっては、例えば画像が融像せず、快適な立体視が困難な場合があった。そこで、例えば、特許文献１には、装着者の頭部の動きに応じて、装着者の左眼と右眼に異なる画像を提示する３Ｄモードと、装着者の左眼と右眼に同一の画像を提示する２Ｄモードと、の切り替えを行うヘッドマウントディスプレイが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２０５３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような技術においては、より柔軟に両眼視差をユーザに与えることが望まれていた。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示によれば、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する制御部、を備え、決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理装置が提供される。
【０００７】
また、本開示によれば、プロセッサが、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定することを含み、決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理方法が提供される。
【０００８】
また、本開示によれば、コンピュータに、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する機能と、決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なるように制御する機能と、を実現させるための、プログラムが提供される。
【発明の効果】
【０００９】
以上説明したように本開示によれば、より柔軟に両眼視差をユーザに与えることが可能である。
【００１０】
なお、上記の効果は必ずしも限定的なものではなく、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書に示されたいずれかの効果、または本明細書から把握され得る他の効果が奏されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】自然視における調節距離と輻輳距離を示す説明図である。
【図２】両眼立体視における調節距離と輻輳距離を示す説明図である。
【図３】像が融像しない現象のイメージ図である。
【図４】本開示の一実施形態に係る情報処理装置の概要を説明するための概念図である。
【図５】同実施形態に係る情報処理装置の概要を説明するための概念図である。
【図６】同実施形態に係る情報処理装置１の構成例を示すブロック図である。
【図７】同実施形態に係る動作例を説明するためのフローチャート図である。
【図８】ハードウェア構成例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
＜＜１．背景＞＞
＜＜２．概要＞＞
＜＜３．構成例＞＞
＜＜４．動作例＞＞
＜＜５．応用例＞＞
＜５−１．応用例１＞
＜５−２．応用例２＞
＜５−３．応用例３＞
＜＜６．ハードウェア構成例＞＞
＜＜７．むすび＞＞
【００１４】
＜＜１．背景＞＞
本開示の一実施形態に係る情報処理装置についての説明に当たり、まず、図面を参照しながら本開示の一実施形態に係る情報処理装置の創作に至った背景を説明する。
【００１５】
ユーザの左眼と右眼に異なる画像が提示されて、両眼視差が与えられた場合、両眼視差の大きさ等によっては、例えば画像が融像せず、快適な立体視が困難な場合がある。快適な立体視が困難となる要因として、水晶体によるピント調節における調節距離と、両眼輻輳における輻輳距離の不一致が挙げられる。
【００１６】
一般に、調節距離は、眼と実物体との距離、またはディスプレイの光学系における焦点距離となる。また、輻輳距離は、眼と両眼視差に応じた両眼の視線の交差位置との距離となる。
【００１７】
以下、図１〜３を参照して、両眼立体視に関する説明を行う。図１は、実物体を見る自然視における調節距離と輻輳距離を示す説明図である。図１に示すように、左眼ＥＬ１、及び右眼ＥＲ１で実物体Ｒ１を見る場合、調節距離と輻輳距離は図１に示す距離Ｄ１のように一致する。
【００１８】
図２は、ディスプレイにより左右の眼に異なる画像が提示された両眼立体視における調節距離と輻輳距離を示す説明図である。図２に示すように、例えば調節距離は、ディスプレイ上の画像Ｈ２の位置と、右眼ＥＲ２との距離Ｄ２１のようになる。一方、輻輳距離は、左右の眼に提示された画像に応じて、左眼ＥＬ２、及び右眼ＥＲ２の視線が交差することで、ユーザが知覚するオブジェクトＶ２の位置と、右眼ＥＲ２との距離Ｄ２２のようになる。
【００１９】
つまり、図２のように、左右の眼に異なる画像が提示された両眼立体視において、調節距離と輻輳距離の不一致が生じ得る。調節距離と輻輳距離の不一致の大きさ（調節距離と輻輳距離の差の大きさ）は、左右の眼に提示される画像の両眼視差の大きさが大きい程、大きくなりやすい。調節距離と輻輳距離の不一致が大きい場合、例えば、左右の眼に映る像が融像せず、一つの像として認識されない等、ユーザに不快感を与える恐れがある。
【００２０】
図３は、像が融像しない現象のイメージ図である。像が融像しない場合、図３に示すように、像Ｚ１と像Ｚ２が別々の像として認識され、像が２つに割れたように見える。図３のように像が融像しない現象が発生すると、快適に画像を観察することは困難である。
【００２１】
例えばＨＭＤ（Head Mounted Display）のように、装着型のディスプレイをユーザが装着している場合、ユーザの頭部運動に追従して画像が提示され得るため、ユーザが視線を外す等の行為により意図的に上記の現象を回避することは困難である。
【００２２】
そこで、上記事情を一着眼点にして本実施形態を創作するに至った。本実施形態によれば、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、オブジェクトの表示方法を切り替えることで、柔軟にユーザへ両眼視差を与え、より快適な観察が可能である。以下、このような効果を有する本開示の一実施形態の概要について説明を行う。
【００２３】
＜＜２．概要＞＞
以下では、図４，５を参照して本開示の一実施形態に係る情報処理装置の概要について説明を行い、本実施形態に係る情報処理装置の詳細な構成については、図６を参照して後述する。図４，５は本開示の一実施形態に係る情報処理装置の概要を説明するための概念図である。図４に示す例において、本実施形態に係る情報処理装置１は、透過型の表示部を有する眼鏡型のＨＭＤである。図４に示す例において、情報処理装置１は、仮想的なオブジェクトを観察するためのクリエータ向けアプリケーションをユーザＵに提供している。
【００２４】
仮想空間における仮想的なオブジェクトＶ３２の位置は、例えば、情報処理装置１により認識される実空間に基づいて特定されてもよい。また、ユーザＵに提示される画像を生成するための、仮想空間におけるレンダリングに係る視点の位置は、情報処理装置１により認識されるユーザＵの位置に基づいて特定されてもよく、例えば、ユーザの位置に応じた仮想空間中の位置であってもよい。係る構成により、例えば、ユーザＵは自身の位置を移動することで、オブジェクトＶ３２との距離を変えて観察したり、角度を変えて観察したりすることが可能である。また、ユーザＵはオブジェクトＶ３２の内部に入り込むように視点を移動させることで、オブジェクトＶ３２の内部状態を観察することも可能である。
【００２５】
情報処理装置１は、ユーザＵの左右の眼に異なる画像を提示することで、ユーザＵに０より大きい両眼視差を与えてもよいし、ユーザＵの左右の眼に同一の画像を提示することで、ユーザＵに与えられる両眼視差を０にしてもよい。ユーザＵに０より大きい両眼視差を与えられる場合、ユーザＵは両眼立体視が可能であるが、上述したように、与えらえる両眼視差が大きすぎると、快適な両眼立体視が困難となる場合がある。
【００２６】
例えば、オブジェクトＶ３２とユーザＵとの間に十分な距離がある場合、ユーザＵに与えられるオブジェクトＶ３２に係る両眼視差は小さくなり、ユーザは快適に両眼立体視可能となりやすい。係る場合、情報処理装置１は、ユーザＵが両眼立体視可能なようにユーザＵの両眼に対応する仮想空間中の２つの視点をレンダリング視点として、オブジェクトＶ３２をレンダリングすることで、左眼用画像と右眼用画像を生成してもよい。その結果、図４に示すように、ユーザＵはオブジェクトＶ３２を両眼立体視することが可能となる。
【００２７】
一方、オブジェクトＶ３２とユーザＵとの距離が小さいと、ユーザＵに与えられるオブジェクトＶ３２に係る両眼視差は大きくなる。特に、ユーザＵの移動により、視点がオブジェクトＶ３２の内部に入り込んだ場合、ユーザＵに与えられる両眼視差が急激に大きくなることで、快適な観察が困難となる恐れがある。
【００２８】
図５は、視点がオブジェクトの内部に存在する場合のイメージ図である。図５に示すように、視点がオブジェクトＶ３２の内部に入り込んだ場合、ユーザＵは、オブジェクトＶ３２の内部状態Ｖ３４を観察することが可能である。ここで、情報処理装置１は、ユーザＵの移動により視点がオブジェクトＶ３２の内部に入り込んだタイミングで、ユーザＵに与えられる両眼視差を低減させるように、表示方法を切り替えてもよい。
【００２９】
例えば、情報処理装置１は、ユーザＵの移動により視点がオブジェクトＶ３２の内部に入り込んだタイミングで、ユーザＵの左眼と右眼に同一の画像が提示されるように、表示方法を切り替えてもよい。係る表示方法により、ユーザＵに与えられる両眼視差は０となるため、ユーザＵは両眼視差に起因する不快感を受けず、快適に観察することが可能となる。
【００３０】
また、情報処理装置１は、上記の表示方法の切り替えに関わらず、ユーザＵの頭部運動に応じた運動視差をユーザＵに与え、例えば頭部運動に応じてパースが変化するような表示を行ってもよい。また、情報処理装置１は、上記の表示方法の切り替えに関わらず、実空間とオブジェクトとの遮蔽（オクルージョン）関係が整合するような表示を行ってもよい。例えば、ユーザＵの両眼に対応する２の視点の間に位置する１の視点をレンダリング視点として内部状態Ｖ３４をレンダリングすることで、上記のような効果を奏する画像を生成し、表示することが可能である。係る構成により、両眼立体視が不可能であっても、ユーザＵは立体感のある観察を行うことが可能である。
【００３１】
以上、本実施形態に係る情報処理装置１の概要を説明した。なお、上述した表示方法の切り替えは一例であって、本実施形態に係る情報処理装置１は多様な方法で表示方法の切り替えを行ってもよく、また多様な表示方法により表示を行ってもよい。
【００３２】
＜＜３．構成例＞＞
続いて、本実施形態に係る情報処理装置１の構成例を説明する。図６は本実施形態に係る情報処理装置１の構成例を示すブロック図である。図６に示すように、本実施形態に係る情報処理装置１は、制御部１０、通信部１１、アウトカメラ１２、インカメラ１３、マイクロフォン１４、ジャイロセンサ１５、加速度センサ１６、スピーカ１７、表示部１８、及び記憶部１９を備える情報処理装置である。
【００３３】
本実施形態に係る情報処理装置１は、例えば、ＨＭＤ（Head Mounted Display）、ＰＣ（Personal Computer）、携帯電話、スマートフォン、タブレットＰＣ、プロジェクタ等、多様な形態で実現され得る。なお、以下では、図４、５に示したように、本実施形態に係る情報処理装置１が、透過型の表示部を有する眼鏡型のＨＭＤであり、ユーザの頭部に装着される場合を例に説明を行う。
【００３４】
制御部１０は、情報処理装置１の各構成を制御する。例えば、制御部１０による制御により、情報処理装置１は、ユーザに多様なアプリケーションを提供することができる。
【００３５】
また、制御部１０は、図６に示すように、認識部１０１、表示制御部１０３、及び決定部１０５としても機能する。
【００３６】
認識部１０１は、後述するアウトカメラ１２、インカメラ１３、マイクロフォン１４、ジャイロセンサ１５、及び加速度センサ１６により取得される情報に基づき、様々な認識処理を行い、情報を取得する。
【００３７】
例えば、認識部１０１は、アウトカメラ１２により取得される画像等に基づいて、ステレオマッチング法、ＳＬＡＭ（Simultaneous Localization and Mapping）法等を行うことで、実空間情報と、実空間におけるユーザの頭部位置の情報を取得する。
【００３８】
また、認識部１０１は、インカメラ１３により取得されるユーザの眼画像に基づいて、ユーザの視線に関する視線情報を取得する。本実施形態に係る視線情報とは、例えばユーザの視線の方向、ユーザの視線の位置、焦点位置等を含んでもよい。また、ユーザの視線の位置とは、例えば、表示部１８において、表示部１８とユーザの視線の交差する位置（例えば座標位置）であってもよい。
【００３９】
認識部１０１は、インカメラ１３により取得される情報から、眼の基準点（例えば眼頭や角膜反射等の眼における動かない部分に対応する点）や、眼の動点（例えば、虹彩や瞳孔等の眼における動く部分に対応する点）を検出してもよい。また、認識部１０１は、眼の基準点に対する眼の動点の位置に基づいて、ユーザの視線情報を取得してもよい。なお、本実施形態に係る認識部１０１による視線情報の取得方法は上記に限定されず、例えば視線を検出することが可能な任意の視線検出技術により行われてもよい。
【００４０】
また、認識部１０１は、マイクロフォン１４により取得される音響信号に基づいて、ユーザの音声を認識してもよい。また、認識部１０１は、ジャイロセンサ１５、加速度センサ１６により取得されるセンサ情報等に基づいて、ユーザの姿勢（頭部姿勢）や、ユーザの動き（例えばユーザの速度等）の情報を取得してもよい。さらに、認識部１０１は、ユーザの音声や、センサ情報等に基づいて、行動認識処理を行い、ユーザの行動情報を取得してもよい。
【００４１】
上述した認識部１０１による認識処理は一例であって、上記に限定されない。認識部１０１は、情報処理装置１が有する様々なセンサや、情報処理装置１が提供するアプリケーションの状況、通信部１１から取得される情報等に基づいて、多様なコンテキスト等の情報を認識してもよい。
【００４２】
表示制御部１０３は、表示部１８による表示を制御する表示制御機能を有する。表示制御部１０３は、表示部１８における所定位置に情報（例えば時刻の情報等）を表示させてもよい。また、表示制御部１０３は、認識部１０１により取得される実空間情報に基づいて仮想的なオブジェクトを表示させてもよい。
【００４３】
例えば、表示制御部１０３は、実空間情報に基づき、実空間における所定の位置（例えば検出された平面上）にオブジェクトが存在すると知覚されるように、実空間に対応する仮想空間におけるオブジェクトの位置を特定してもよい。また、表示制御部１０３は、仮想空間におけるオブジェクトの位置と、後述するレンダリング視点とに基づいてレンダリングすることで、表示部１８に表示させる左眼用画像、及び右目用画像を生成してもよい。
【００４４】
なお、表示制御部１０３は、レンダリング視点とオブジェクトとの位置関係に基づいて、実空間によりオブジェクトが遮蔽されるように表示制御を行うことで、ユーザが実空間における当該所定の位置に存在すると知覚できるように遮蔽関係を整合させてもよい。例えば、仮想空間におけるオブジェクトの位置とレンダリング視点の位置との間に相当する実空間に、実物体が存在する場合、当該オブジェクトは当該実物体により隠されるように表示される。
【００４５】
また、表示制御部１０３は、ユーザの位置に基づいて、後述する決定部１０５による表示方法決定のために用いられる視点（表示方法決定用視点）を特定する。例えば、表示制御部１０３は、ユーザの頭部位置に基づき、仮想空間におけるユーザの両眼に対応する２の視点を、表示方法決定用視点として特定してもよい。
【００４６】
また、表示制御部１０３は、後述する決定部１０５により決定された表示方法に応じて特定されるレンダリング視点で、オブジェクトのレンダリングを行うことで、表示部１８に表示させる画像を生成してもよい。以下、本実施形態に係る表示方法の例として、第一の表示方法、第二の表示方法、第三の表示方法について説明する。
【００４７】
第一の表示方法において、表示制御部１０３は、ユーザの頭部位置に基づき、仮想空間におけるユーザの両眼に対応する２の視点（上述した表示方法決定用視点）を、レンダリング視点として、オブジェクトのレンダリングを行ってもよい。第一の表示方法によれば、両眼立体視の理論値通り両眼視差がユーザに与えられ、上述したオブジェクトの位置に、オブジェクトが存在するように両眼立体視することが可能となる。
【００４８】
第二の表示方法において、表示制御部１０３は、第一の表示方法においてユーザに与えられる両眼視差よりも低減された両眼視差がユーザに与えられるように、表示制御を行ってもよい。例えば、第二の表示方法において、表示制御部１０３は、上述のように特定される２の表示方法決定用視点の間の２点を、レンダリング視点として、オブジェクトのレンダリングを行って、左目用画像と右眼用画像を生成してもよい。
【００４９】
第二の表示方法によれば、低減された両眼視差がユーザに与えられ、ユーザはより快適な両眼立体視を行いやすくなる。また、上述した第二の表示方法におけるレンダリングによれば、ユーザの頭部運動に応じた運動視差を与え、さらに、実空間とオブジェクトとの遮蔽関係が整合するように表示制御することが可能である。したがって、ユーザは、与えられる両眼視差が低減されていても、上述した実空間におけるオブジェクトの位置に、オブジェクトが存在するように知覚（錯覚）しやすい。
【００５０】
なお、第二の表示方法において、上述した２つのレンダリング視点の間隔が近い程、両眼視差は低減させられる。２つのレンダリング視点の間隔の決定方法については、後述する。
【００５１】
第三の表示方法において、表示制御部１０３は、ユーザの左右の眼に同一の画像が提示されるように表示制御を行ってもよい。例えば、第三の表示方法において、表示制御部１０３は、上述のように特定される２の表示方法決定用視点の間の１点を、レンダリング視点として、オブジェクトのレンダリングを行って、左目用画像と右眼用画像を生成してもよい。なお、レンダリング視点は、例えば２の表示方法決定用視点の中央の点であってもよいし、いずれか一方の表示方法決定用視点であってもよい。
【００５２】
第三の表示方法によれば、ユーザに与えられる両眼視差は０となるため、ユーザは両眼視差に起因する不快感を受けず、快適にオブジェクトを観察することが可能となる。また、上述した第三の表示方法におけるレンダリングによれば、ユーザの頭部運動に応じた運動視差を与え、さらに、実空間とオブジェクトとの遮蔽関係が整合するように表示制御することが可能である。したがって、ユーザは、与えられる両眼視差が０であっても、上述した実空間におけるオブジェクトの位置に、オブジェクトが存在するように知覚（錯覚）しやすい。
【００５３】
なお、上述した第三の表示方法は、第二の表示方法に含まれ得る。例えば、上述した第二の表示方法におけるレンダリングにおいて用いられる２点のレンダリング視点の間隔が０である場合、上述した第三の表示方法に相当する。
【００５４】
また、表示制御部１０３は、表示方法が切り替えられた（例えば上述したいずれかの表示方法から、他の表示方法に切り替えられた）場合に、滑らかな表示遷移が行われるように表示制御を行ってもよい。例えば、表示制御部１０３は、表示方法の切り替えを行う際に、オブジェクトの透過度を高め、視認性を低くしてもよい。
【００５５】
また、表示制御部１０３は、一度画角から外れたオブジェクトが、再度画角に含まれるようになり、第二の表示方法が決定された場合、第三の表示方法により、手掛かりとなる両眼視差をユーザに与えた後に第二の表示方法により表示してもよい。
【００５６】
また、表示制御部１０３は、ユーザがより立体視しやすいように表示制御を行ってもよい。例えば、ユーザの動きが大きい場合、表示制御部１０３は、ユーザが両眼視差を見失わないように、文字（オブジェクトの一例）をぼかして表示させ、ユーザの動きが止まると、アニメーションさせながらぼけのない文字を表示させてもよい。
【００５７】
また、両眼立体視が困難なオブジェクト（例えばテクスチャの少ないオブジェクト、再帰的なパターンを有するオブジェクト）に、点、文字、オブジェクトの手前からの連続性等、両眼立体視の手掛かりとなる特徴点を追加して、表示させてもよい。
【００５８】
決定部１０５は、仮想空間におけるオブジェクトと、表示方法決定用視点との位置関係に基づいて、オブジェクトの表示方法を決定する機能を有する。上述したように、決定部１０５により決定された表示方法に応じた表示方法で、表示制御部１０３がオブジェクトを表示させる（表示制御する）ことにより、ユーザに与えられる当該オブジェクトに係る両眼視差が異なり得る。
【００５９】
例えば、決定部１０５は、仮想空間における、オブジェクトと表示方法決定用視点との間の距離に基づいて、表示方法を決定してもよく、当該距離と閾値との比較に基づいて表示方法を決定してもよい。
【００６０】
例えば、決定部１０５は、当該距離が、閾値未満である場合に、上述した第二の表示方法（第三の表示方法を含む）を表示方法として決定し、閾値以上である場合に、上述した第一の表示方法を表示方法として決定してもよい。
【００６１】
係る構成によれば、当該距離が小さく両眼視差が大きくなりやすい場合には、両眼視差がより小さくなるような表示方法が決定されるため、ユーザはより快適な観察を行いやすくなる。例えば、情報処理装置１がゲーム等のアプリケーションを提供する場合において、雨や雪等、ユーザの全方位を取り囲むようなエフェクトのオブジェクトが表示される場合に、ユーザに近いオブジェクトは両眼視差が低減され得る。
【００６２】
なお、当該距離に基づいて、上述した第二の表示方法が表示方法として決定された場合、当該距離が小さい程、レンダリング視点の間隔が小さくなるように、レンダリング視点が特定されてもよい。係る構成によれば、当該距離がより小さく、両眼視差がより大きくなりやすい場合に、両眼視差がより低減されるように表示制御が行われるため、ユーザはより快適な観察を行いやすくなる。
【００６３】
また、決定部１０５は、上記の閾値を、ユーザの速度、表示方法決定用視点の速度、表示方法決定用視点に対するオブジェクトの相対速度等の速度に応じて、動的に設定してもよく、上記速度が大きい場合、閾値が大きく設定されてもよい。係る構成によれば、ユーザが車や自転車に乗っている場合など、移動速度が大きく、ユーザがオブジェクトを注視し辛い場合に、両眼視差が低減されやすくなる。
【００６４】
なお、決定部１０５による閾値の設定は、上述した速度に基づく設定に限定されず、例えば、周囲の環境、ユーザの行動、アプリケーション、またはコンテキスト等に基づいて行われてもよい。
【００６５】
例えば、決定部１０５は、表示方法の切り替えがヒステリシスを有するように２の閾値を設定してもよい。係る構成によれば、当該距離の僅かな変動では表示方法が切り替えられ難くなるため、ユーザはより快適に観察することが可能となる。
【００６６】
また、決定部１０５は、オブジェクトが移動したことで当該距離が変化した場合（アプリケーションの一例）と、ユーザが移動したことで当該距離が変化した場合（ユーザの行動の一例）で、異なる方法により閾値を設定してもよい。例えば、ユーザが移動したことで当該距離が変化した場合には、表示方法の切り替えがヒステリシスを有するように２の閾値を設定してもよい。また、オブジェクトが移動したことで当該距離が変化した場合には、表示方法の切り替えがヒステリシスを持たないように１の閾値を設定してもよい。
【００６７】
また、決定部１０５は、ユーザの頭部運動が左右に大きい場合（ユーザの行動の一例）、閾値を大きく、または小さく設定してもよい。係る構成によれば、ユーザが知覚する運動視差が大きい場合に、表示方法が切り替えられ難くなり、ユーザによるオブジェクトの位置の知覚が妨げられにくくなる。
【００６８】
なお、閾値は、上述したように多様に設定され得るが、一般に人間が両眼視差により奥行きを知覚可能な距離は１０ｍ程度とされているため、係る距離を考慮して閾値が設定されてもよい。
【００６９】
また、図４、５を参照して説明したように、決定部１０５は、表示方法決定用視点がオブジェクトの内部に存在する場合と、外部に存在する場合とで、異なる表示方法を決定してもよい。
【００７０】
例えば、決定部１０５は、表示方法決定用視点がオブジェクトの内部に存在する場合に、第二の表示方法（第三の表示方法を含む）を表示方法として決定し、オブジェクトの外部に存在する場合に、第一の表示方法を表示方法として決定してもよい。
【００７１】
係る構成によれば、オブジェクトの内部に視点が移動することで、急激に両眼視差が大きくなりやすい場合には、両眼視差がより小さくなるような表示方法が決定されるため、ユーザはより快適な観察を行いやすくなる。また、オブジェクトの外部から内部に視点が移動する場合には、距離感や場面が変化しやすく、表示方法が切り替えられても、ユーザに違和感を与え難い。
【００７２】
また、決定部１０５は、表示方法決定用視点がオブジェクトの外部から内部に移動する場合と、オブジェクトの外部から内部に移動する場合とで、表示方法の遷移を異ならせてもよい。例えば、表示方法決定用視点がオブジェクトの外部から内部に移動した場合には、第三の表示方法が表示方法として決定され、レンダリング視点が１つであってもよい。すなわち、表示方法決定用視点がオブジェクトの外部から内部に移動した場合には、即座にユーザに与えられる両眼視差が０となる。
【００７３】
一方、表示方法決定用視点がオブジェクトの内部から外部に移動した場合、第二の表示方法におけるレンダリング視点の間隔を徐々に大きくした後に、第三の表示方法で表示されるように、表示方法を決定してもよい。係る構成によれば、ユーザに与えられる両眼視差が徐々に大きくなるため、ユーザにかかる負荷が小さくなる。
【００７４】
また、決定部１０５は、ユーザの視線情報に基づいて、表示方法を決定してもよい。例えば、決定部１０５は、ユーザがオブジェクトを見ていない（ユーザの視線が向いていない）場合に、第二の表示方法（第三の表示方法を含む）を表示方法として決定し、ユーザがオブジェクトを見ている場合に、第一の表示方法を表示方法として決定してもよい。係る構成によれば、ユーザが見ていないオブジェクトに係る両眼視差が低減され、ユーザは注目していないオブジェクトに係る両眼立体視による負荷を受け難くなる。
【００７５】
通信部１１は、他の装置との間の通信を仲介する通信インタフェースである。通信部１１は、任意の無線通信プロトコルまたは有線通信プロトコルをサポートし、不図示の通信網を介して他の装置との間の通信接続を確立する。それにより、例えば、情報処理装置１がオブジェクトに係る情報を取得し、または様々なアプリケーションをユーザに提供するための通信を行うこと可能となる。
【００７６】
アウトカメラ１２は、ユーザの視野方向に向けられたカメラである。また、インカメラ１３は、ユーザの眼画像を取得するためのカメラである。アウトカメラ１２、及びインカメラ１３は、それぞれ複数のカメラを含んでもよい。
【００７７】
マイクロフォン１４は、情報処理装置１の周囲の音響を取得する。また、ジャイロセンサ１５、及び加速度センサ１６は、情報処理装置１の姿勢や動きに係るセンサ情報を取得する。
【００７８】
スピーカ１７は、制御部１０の制御に従って、音響信号を音響に変換して出力する。また、表示部１８は、表示制御部１０３に制御されて、表示を行う。表示部１８は、例えば透過型（光学シースルー型）、かつ両眼の眼鏡型ディスプレイであってもよい。係る構成により、表示制御部１０３は、実空間における任意の三次元位置にオブジェクトが存在すると知覚されるような両眼視差をユーザに与えることが可能である。
【００７９】
記憶部１９は、情報処理装置１の各構成が機能するためのプログラムやパラメータを記憶する。例えば、記憶部１９は、表示制御部１０３が表示させるオブジェクトの情報を記憶してもよい。
【００８０】
以上、本実施形態による情報処理装置１の構成について具体的に説明した。なお、図６に示す構成は一例であって、本実施形態はこれに限定されない。例えば、情報処理装置１は、周辺環境に関する情報を取得するために、ＩＲ（infrared：赤外線）カメラ、深度カメラ、または人感センサ等をさらに備えていてもよい。また、本実施形態による制御部１０の各機能は、通信部１１を介して接続されるクラウド上にあってもよい。
【００８１】
＜＜４．動作例＞＞
続いて、本実施形態に係る動作例について、図７を参照して説明を行う。図７は、本実施形態に係る動作例を説明するためのフローチャート図である。
【００８２】
まず、認識部１０１による認識結果に基づいて、表示制御部１０３による表示制御処理が開始され、オブジェクトが表示される（Ｓ１０２）。ステップＳ１０２において、例えば上述した第一の表示方法によりオブジェクトが表示されてもよい。
【００８３】
続いて、決定部１０５により、ユーザ（ユーザに対応する視点）が移動してオブジェクトに接近したか否かが判定される（Ｓ１０４）。ユーザが移動してオブジェクトに接近していない場合（Ｓ１０４においてＮＯ）、決定部１０５により、オブジェクトが移動してユーザに接近したか否かが判定される（Ｓ１０６）。ユーザが移動してオブジェクトに接近していない、かつ、オブジェクトが移動してユーザに接近していない場合（Ｓ１０４においてＮＯ、かつＳ１０６においてＮＯ）、処理は終了する。
【００８４】
一方、オブジェクトが移動してユーザに接近していた場合（Ｓ１０６においてＹＥＳ）、ユーザの視線情報が取得される（Ｓ１０８）。続いて、視線情報に基づいて、ユーザがオブジェクトを見ているか否かが判定される（Ｓ１１２）。
【００８５】
ユーザがオブジェクトを見ていないと判定された場合（Ｓ１１２においてＮＯ）、ゆーざに与えられる両眼視差が０（ＯＦＦ）となる第三の表示方法が決定される（Ｓ１１４）。
【００８６】
一方、ユーザが移動してオブジェクトに接近していた場合（Ｓ１０４においてＹＥＳ）、または、ユーザがオブジェクトを見ていると判定された場合（Ｓ１１２においてＹＥＳ）、オブジェクトと、表示方法決定用視点との位置関係の情報が取得される（Ｓ１１６）。
【００８７】
続いて、決定部１０５により、ユーザとオブジェクトの接近速度（表示方法決定用視点に対するオブジェクトの相対速度）が大きいか否かが判定される（Ｓ１１８）。ユーザとオブジェクトの接近速度が大きい場合（Ｓ１１８においてＹＥＳ）には、より遠方（例えば、３ｍ〜５ｍ程度）に存在するオブジェクトであっても、当該オブジェクトに係る両眼視差が０（ＯＦＦ）となるように表示方法の切り替え遷移が開始される（Ｓ１２０）。例えば、上述した決定部１０５による距離に基づく表示方法の決定において、大きな閾値が設定されて、表示方法の決定が行われてもよい。
【００８８】
ユーザとオブジェクトの接近速度が小さい場合（Ｓ１１８においてＮＯ）には、より近距離（例えば、１ｍ〜２ｍ程度）に存在するオブジェクトに係る両眼視差が０（ＯＦＦ）となるように、表示方法の切り替え遷移が開始される（Ｓ１２２）。例えば、上述した決定部１０５による距離に基づく表示方法の決定において、小さな閾値が設定されて、表示方法の決定が行われてもよい。
【００８９】
なお、上述したステップＳ１０２〜Ｓ１２２の一連の処理は、随時繰り返されてもよい。また、表示部１８に表示されるオブジェクトが複数存在する場合、オブジェクトごとに上述した一連の処理が行われてもよいし、いずれか１のオブジェクトについて表示方法が決定され、当該表示方法に応じて画面全体の表示制御処理が行われもよい。上記の処理は、例えばアプリケーションやコンテンツに応じて選択されてもよい。また、当該１のオブジェクトは、例えば表示方法決定用視点に最も近いオブジェクトであってもよい。
【００９０】
＜＜５．応用例＞＞
以上、本実施形態の構成例、及び動作例を説明した。続いて、いくつかの本技術の応用例を説明する。
【００９１】
＜５−１．応用例１＞
上述した本実施形態は、例えばスポーツプレーヤー用のアプリケーションや、スポーツ観戦用のアプリケーションに適用可能である。例えば、ユーザがテニスの試合を観戦している場合に、コートチェンジや、得点が入った後の合間等、コンテキストに応じて、得点や選手の情報等のオブジェクトに係る表示方法が切り替えられてもよい。
【００９２】
上記のように、ユーザが試合に集中していなくてもよい場合に表示方法を切り替えることで、ユーザに大きな違和感を与えることなく表示方法を切り替えることが可能となる。
【００９３】
＜５−２．応用例２＞
上述した本技術は、例えば自動車のフロントガラス等に画像を表示させるヘッドアップディスプレイに適用することも可能である。係る場合、例えば、自動車が走行中、または停止中であるか、といったコンテキストに応じて、表示方法が切り替えられてもよい。
【００９４】
例えば、自動車が走行中の場合、第一の表示方法が決定され、当該自動車の前を走行する他の自動車や、ユーザの視線の先の道路の位置にオブジェクトが存在すると知覚されるように、両眼視差がユーザに与えられてもよい。また、自動車が停止中の場合、第三の表示方法が決定され、ユーザに与えられる両眼視差が０であってもよい。
【００９５】
＜５−３．応用例３＞
上述した本技術は、例えば映画をユーザに提示する場合に適用することも可能である。係る場合、映画の提示内容に応じて表示方法が切り替えられてもよい。
【００９６】
例えば、映画に含まれる字幕オブジェクトに関して、第三の表示方法が決定され、ユーザに与えられる字幕に係る両眼視差が０であってもよい。また、映画に含まれる映像コンテンツに関して、第一の表示方法が決定され、所定の両眼視差がユーザに与えられてもよい。
【００９７】
＜＜６．ハードウェア構成例＞＞
以上、本開示の実施形態を説明した。最後に、図８を参照して、本開示の実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成について説明する。図８は、本開示の実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成の一例を示すブロック図である。なお、図８に示す情報処理装置９００は、例えば、図６に示した情報処理装置１を実現し得る。本実施形態に係る情報処理装置１による情報処理は、ソフトウェアと、以下に説明するハードウェアとの協働により実現される。
【００９８】
図８に示すように、情報処理装置９００は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）９０１、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０２、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）９０３及びホストバス９０４ａを備える。また、情報処理装置９００は、ブリッジ９０４、外部バス９０４ｂ、インタフェース９０５、入力装置９０６、出力装置９０７、ストレージ装置９０８、ドライブ９０９、接続ポート９１１、通信装置９１３、及びセンサ９１５を備える。情報処理装置９００は、ＣＰＵ９０１に代えて、又はこれとともに、ＤＳＰ若しくはＡＳＩＣ等の処理回路を有してもよい。
【００９９】
ＣＰＵ９０１は、演算処理装置および制御装置として機能し、各種プログラムに従って情報処理装置９００内の動作全般を制御する。また、ＣＰＵ９０１は、マイクロプロセッサであってもよい。ＲＯＭ９０２は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。ＲＡＭ９０３は、ＣＰＵ９０１の実行において使用するプログラムや、その実行において適宜変化するパラメータ等を一時記憶する。ＣＰＵ９０１は、例えば、図６に示す制御部１０を形成し得る。
【０１００】
ＣＰＵ９０１、ＲＯＭ９０２及びＲＡＭ９０３は、ＣＰＵバスなどを含むホストバス９０４ａにより相互に接続されている。ホストバス９０４ａは、ブリッジ９０４を介して、ＰＣＩ（Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ／Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）バスなどの外部バス９０４ｂに接続されている。なお、必ずしもホストバス９０４ａ、ブリッジ９０４および外部バス９０４ｂを分離構成する必要はなく、１つのバスにこれらの機能を実装してもよい。
【０１０１】
入力装置９０６は、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、マイクロフォン、スイッチ及びレバー等、ユーザによって情報が入力される装置によって実現される。また、入力装置９０６は、例えば、赤外線やその他の電波を利用したリモートコントロール装置であってもよいし、情報処理装置９００の操作に対応した携帯電話やＰＤＡ等の外部接続機器であってもよい。さらに、入力装置９０６は、例えば、上記の入力手段を用いてユーザにより入力された情報に基づいて入力信号を生成し、ＣＰＵ９０１に出力する入力制御回路などを含んでいてもよい。情報処理装置９００のユーザは、この入力装置９０６を操作することにより、情報処理装置９００に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりすることができる。
【０１０２】
出力装置９０７は、取得した情報をユーザに対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置で形成される。このような装置として、ＣＲＴディスプレイ装置、液晶ディスプレイ装置、プラズマディスプレイ装置、ＥＬディスプレイ装置及びランプ等の表示装置や、スピーカ及びヘッドホン等の音声出力装置や、プリンタ装置等がある。出力装置９０７は、例えば、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を出力する。具体的には、表示装置は、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を、テキスト、イメージ、表、グラフ等、様々な形式で視覚的に表示する。他方、音声出力装置は、再生された音声データや音響データ等からなるオーディオ信号をアナログ信号に変換して聴覚的に出力する。上記表示装置は、例えば、図６に示すスピーカ１７、及び表示部１８を形成し得る。
【０１０３】
ストレージ装置９０８は、情報処理装置９００の記憶部の一例として形成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置９０８は、例えば、ＨＤＤ等の磁気記憶部デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス又は光磁気記憶デバイス等により実現される。ストレージ装置９０８は、記憶媒体、記憶媒体にデータを記録する記録装置、記憶媒体からデータを読み出す読出し装置および記憶媒体に記録されたデータを削除する削除装置などを含んでもよい。このストレージ装置９０８は、ＣＰＵ９０１が実行するプログラムや各種データ及び外部から取得した各種のデータ等を格納する。
【０１０４】
ドライブ９０９は、記憶媒体用リーダライタであり、情報処理装置９００に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ９０９は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、または半導体メモリ等のリムーバブル記憶媒体に記録されている情報を読み出して、ＲＡＭ９０３に出力する。また、ドライブ９０９は、リムーバブル記憶媒体に情報を書き込むこともできる。
【０１０５】
接続ポート９１１は、外部機器と接続されるインタフェースであって、例えばＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）などによりデータ伝送可能な外部機器との接続口である。
【０１０６】
通信装置９１３は、例えば、ネットワーク９２０に接続するための通信デバイス等で形成された通信インタフェースである。通信装置９１３は、例えば、有線若しくは無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）またはＷＵＳＢ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢ）用の通信カード等である。また、通信装置９１３は、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）用のルータまたは各種通信用のモデム等であってもよい。この通信装置９１３は、例えば、インターネットや他の通信機器との間で、例えばＴＣＰ／ＩＰ等の所定のプロトコルに則して信号等を送受信することができる。通信装置９１３は、例えば、図６に示す通信部１１を形成し得る。
【０１０７】
なお、ネットワーク９２０は、ネットワーク９２０に接続されている装置から送信される情報の有線、または無線の伝送路である。例えば、ネットワーク９２０は、インターネット、電話回線網、衛星通信網などの公衆回線網や、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）を含む各種のＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などを含んでもよい。また、ネットワーク９２０は、ＩＰ−ＶＰＮ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ−Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｐｒｉｖａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などの専用回線網を含んでもよい。
【０１０８】
センサ９１５は、例えば、加速度センサ、ジャイロセンサ、地磁気センサ、光センサ、音センサ、測距センサ、力センサ等の各種のセンサである。センサ９１５は、情報処理装置９００の姿勢、移動速度等、情報処理装置９００自身の状態に関する情報や、情報処理装置９００の周辺の明るさや騒音等、情報処理装置９００の周辺環境に関する情報を取得する。また、センサ９１５は、ＧＰＳ信号を受信して装置の緯度、経度及び高度を測定するＧＰＳセンサを含んでもよい。センサ９１５は、例えば、図６に示すアウトカメラ１２、インカメラ１３、マイクロフォン１４、ジャイロセンサ１５、及び加速度センサ１６を形成し得る。
【０１０９】
以上、本実施形態に係る情報処理装置９００の機能を実現可能なハードウェア構成の一例を示した。上記の各構成要素は、汎用的な部材を用いて実現されていてもよいし、各構成要素の機能に特化したハードウェアにより実現されていてもよい。従って、本実施形態を実施する時々の技術レベルに応じて、適宜、利用するハードウェア構成を変更することが可能である。
【０１１０】
なお、上述のような本実施形態に係る情報処理装置９００の各機能を実現するためのコンピュータプログラムを作製し、ＰＣ等に実装することが可能である。また、このようなコンピュータプログラムが格納された、コンピュータで読み取り可能な記録媒体も提供することができる。記録媒体は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、フラッシュメモリ等である。また、上記のコンピュータプログラムは、記録媒体を用いずに、例えばネットワークを介して配信されてもよい。また、当該コンピュータプログラムを実行させるコンピュータの数は特に限定されない。例えば、当該コンピュータプログラムを、複数のコンピュータ（例えば、複数のサーバ等）が互いに連携して実行してもよい。
【０１１１】
＜＜７．むすび＞＞
以上説明したように、本開示の実施形態によれば、視点とオブジェクトとの位置関係や、速度、コンテキスト等、様々な情報に基づき、より柔軟に両眼視差をユーザに与えることが可能である。
【０１１２】
例えば、大きな両眼視差はユーザに与えられ難いため、ユーザの身体的な負荷が低減され、より長時間の視聴や観察が可能となる。また、ユーザは実空間と、仮想空間（例えばオブジェクトの内部）との間でより自然な行き来が可能となり、また、与えられる両眼視差によって位置関係を容易に把握し易くなる。
【０１１３】
また、ユーザが両眼視差量の設定等を行わなくても、自動的により適切な両眼視差が与えられるため、スムーズな視聴や観察が可能となる。さらに、骨格や眼間距離等の要因で個人差が発生しやすい両眼立体視による情報提示において、ユーザによらない情報提示が可能である。
【０１１４】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１１５】
例えば、上記実施形態では、主にＨＭＤに本技術が適用される例を説明したが、本技術の適用範囲は係る例に限定されない。例えば、本技術は、裸眼３Ｄディスプレイ、眼鏡型デバイスを用いる３Ｄディスプレイ（フレームシーケンシャル方式、偏光方式等）、ライトフィールドディスプレイ、映画館、視差プロジェクションマッピング等に適用されてもよい。
【０１１６】
また、上記実施形態では、輻輳に係る両眼視差が異なるような表示方法を決定する例を説明したが、輻輳以外の３Ｄ要素が異なるような表示方法に本技術が応用的に適用されてもよい。輻輳以外の３Ｄ要素としては、例えばＦＯＶ（Field  of  View）、パース、運動視差、焦点調節、オブジェクトの大きさの比較、ライトフィールド（ぼかし、影の表現等）が挙げられる。
【０１１７】
また、上記実施形態では、視覚に係る表示方法を切り替える例を説明したが、表示方法の切り替えに代えて、または加えて、他の感覚に係る方法の切り替えに本技術が適用されてもよい。例えば、モノラル、ステレオ、サラウンド等、音の提示方法が切り替えられることで、聴覚に関するユーザに与えられる負荷が軽減され得る。
【０１１８】
また、上記実施形態では、第二の表示方法における２のレンダリング視点の間隔が、視点とオブジェクトの間の距離に基づいて特定される例を説明したが、本技術は係る例に限定されない。例えば、認識部１０１による認識の確からしさに応じて、両眼視差の低減効果が異なるように、当該２のレンダリング視点の間隔が特定されてもよい。
【０１１９】
また、上記実施形態における各ステップは、必ずしもフローチャート図として記載された順序に沿って時系列に処理する必要はない。例えば、上記実施形態の処理における各ステップは、フローチャート図として記載した順序と異なる順序で処理されても、並列的に処理されてもよい。
【０１２０】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１２１】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する制御部、を備え、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理装置。
（２）
前記制御部は、前記オブジェクトと前記視点との間の距離に基づいて、前記表示方法を決定する、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記距離と閾値との比較に基づいて、前記表示方法を決定する、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記制御部は、前記距離が前記閾値未満である場合に、前記距離が前記閾値以上である場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、前記（３）に記載の情報処理装置。
（５）
前記閾値は、速度、行動、アプリケーション、コンテキストのうち、少なくともいずれか一つに基づいて設定される、前記（４）に記載の情報処理装置。
（６）
前記速度は、前記ユーザの速度、前記視点の速度、前記視点に対する前記オブジェクトの相対速度のうち、少なくともいずれか一つである、前記（５）に記載の情報処理装置。
（７）
前記制御部は、前記視点が前記オブジェクトの内部に存在する場合と、外部に存在する場合とで、異なる表示方法を決定する、前記（１）〜（６）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（８）
前記制御部は、前記視点が前記オブジェクトの内部に存在する場合に、前記視点が前記オブジェクトの外部に存在する場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、前記（７）に記載の情報処理装置。
（９）
前記制御部は、さらに前記ユーザの視線情報に基づいて、前記表示方法を決定する、前記（１）〜（８）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記ユーザが前記オブジェクトを見ていない場合に、前記ユーザが前記オブジェクトを見ている場合に決定される表示方法における前記両眼視差よりも前記両眼視差が小さくなるような表示方法を、前記表示方法として決定する、前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記視点の位置は、前記ユーザの位置に応じた位置である、前記（１）に記載の情報処理装置。
（１２）
前記制御部により決定される前記表示方法は、前記視点に基づいて特定される１のレンダリング視点で前記オブジェクトをレンダリングすることを含む、前記（１）〜（１１）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１３）
前記制御部により決定される前記表示方法は、前記視点に基づいて特定される２の視点で前記オブジェクトをレンダリングすることを含む、前記（１）〜（１２）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１４）
前記制御部は、前記制御部により決定される前記表示方法に関わらず、前記ユーザの頭部運動に応じた運動視差を与えるように表示制御を行う、前記（１）〜（１３）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１５）
前記制御部は、前記制御部により決定される前記表示方法に関わらず、実空間と前記オブジェクトとの隠蔽関係が整合するように表示制御を行う、前記（１）〜（１４）のいずれか一項に記載の情報処理装置。
（１６）
プロセッサが、仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定することを含み、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なる、情報処理方法。
（１７）
コンピュータに、
仮想空間におけるオブジェクトと、視点との位置関係に基づいて、前記オブジェクトの表示方法を決定する機能と、
決定された前記表示方法に応じて、ユーザに与えられる前記オブジェクトに係る両眼視差が異なるように制御する機能と、
を実現させるための、プログラム。
【符号の説明】
【０１２２】
１  情報処理装置
１０  制御部
１１  通信部
１２  アウトカメラ
１３  インカメラ
１４  マイクロフォン
１５  ジャイロセンサ
１６  加速度センサ
１７  スピーカ
１８  表示部
１９  記憶部
１０１  認識部
１０３  表示制御部
１０５  決定部
【図１】
2017211694.tif 000003
【図２】
2017211694.tif 000004
【図３】
2017211694.tif 000005
【図４】
2017211694.tif 000006
【図５】
2017211694.tif 000007
【図６】
2017211694.tif 000008
【図７】
2017211694.tif 000009
【図８】
2017211694.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成28年5月27日(2016.5.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８５】
ユーザがオブジェクトを見ていないと判定された場合（Ｓ１１２においてＮＯ）、ユーザに与えられる両眼視差が０（ＯＦＦ）となる第三の表示方法が決定される（Ｓ１１４）。
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７】
2017211694.tif 000011