(57)【要約】【課題】様々なビピリジル化合物を、工程数が少なく、緩和な条件且つ短時間の反応により得る。【解決手段】パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、一般式：2017132738.tif 000024［式中、Ｙは水素原子又は窒素原子を示す。Ｒ１は、シアノ基、ハロゲン原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルコキシ基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は置換されていてもよいシリル基を示す。ｎは０〜４の整数を示す。ｎが２以上である場合、同じベンゼン環に結合する２個のＲ１が互いに結合して環を形成してもよい。］で表される化合物を反応させる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）：
【化１】
2017132738.tif 000022
［式中、Ｙは水素原子又は窒素原子を示す。Ｒ１は、シアノ基、ハロゲン原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルコキシ基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は置換されていてもよいシリル基を示す。ｎは、０〜４の整数を示す。ｎが２以上である場合、同じベンゼン環に結合する２個のＲ１が互いに結合して環を形成してもよい。］
で表されるビピリジル化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、
一般式（２）：
【化２】
2017132738.tif 000023
［式中、Ｙ、Ｒ１及びｎは前記に同じである。］
で表される化合物を反応させる反応工程
を備える、製造方法。
【請求項２】
前記酸化剤が、銀化合物である、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
前記反応工程において、配位子化合物を添加する、請求項１又は２に記載の製造方法。
【請求項４】
前記配位子化合物がフェナントロリン化合物である、請求項１〜３のいずれかに記載の製造方法。
【請求項５】
前記反応工程において、カルボン酸を添加する、請求項１〜４のいずれかに記載の製造方法。
【請求項６】
前記カルボン酸が分岐カルボン酸である、請求項５に記載の製造方法。
【請求項７】
前記カルボン酸がピバル酸である、請求項５又は６に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ビピリジル化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ビピリジル化合物、特に２，２’−ビピリジル化合物は、様々な分野で使用される配位子として、重要な役割を果たしている。例えば、広い分野で汎用されているHartwigC-Hボリル化反応（例えば、非特許文献１等参照）等の様々な反応の配位子として使用される他、近年発展の著しい光触媒の分野における配位子としても使用されている。
【０００３】
しかしながら、一般に、ビピリジル化合物は高価であり、市販されているビピリジル化合物の種類もごく一部に限られていることから、使用できるビピリジル化合物の選択の幅は著しく狭いことが現状である。このため、通常、市販品を購入せずに、多数の工程をかけてビピリジル化合物を合成していた。
【０００４】
例えば、パラジウム化合物を触媒とする方法が報告されている（例えば、非特許文献２参照）が、２００℃という高温での反応が必要である。また、パラジウム化合物を触媒とする方法として、別の方法も報告されている（例えば、非特許文献３参照）が、反応を進行させるためには１週間もの長時間が必要である。また、ルテニウム化合物を触媒とする方法も報告されている（例えば、非特許文献４参照）が、こちらも１６０〜１８０℃という高温での反応が必要である。このため、緩和な条件で短時間に反応を進行させる方法は存在しない。また、これら既報の方法は、いずれも基質適用範囲が非常に狭く、様々なビピリジル化合物を得ることはできないうえに、非特許文献４の方法に使用されている触媒は市販されておらず実用上の問題も存在する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】J. Am. Chem. Soc. 2002, 124, 390
【非特許文献２】Eur. J. Inorg. Chem. 2008, 4448
【非特許文献３】J. Org. Chem. 2014, 79, 10624
【非特許文献４】J. Am. Chem. Soc. 2007, 129, 11006
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
以上から、本発明は、様々なビピリジル化合物を、工程数が少なく、緩和な条件且つ短時間の反応により得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは上記の課題を解決するために鋭意研究を行った結果、パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、所望のピリジン化合物同士を反応させることにより、わずか１工程のみで、簡便にビピリジル化合物を得ることができることを見出した。本発明者らは、このような知見に基づき、さらに研究を重ね、本発明を完成した。すなわち、本発明は以下の構成を包含する。
【０００８】
項１．一般式（１）：
【０００９】
【化１】
2017132738.tif 000002
【００１０】
［式中、Ｙは水素原子又は窒素原子を示す。Ｒ１は、シアノ基、ハロゲン原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルコキシ基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は置換されていてもよいシリル基を示す。ｎは、０〜４の整数を示す。ｎが２以上である場合、同じベンゼン環に結合する２個のＲ１が互いに結合して環を形成してもよい。］
で表されるビピリジル化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、
一般式（２）：
【００１１】
【化２】
2017132738.tif 000003
【００１２】
［式中、Ｙ、Ｒ１及びｎは前記に同じである。］
で表される化合物を反応させる反応工程
を備える、製造方法。
【００１３】
項２．前記酸化剤が、銀化合物である、項１に記載の製造方法。
【００１４】
項３．前記反応工程において、配位子化合物を添加する、項１又は２に記載の製造方法。
【００１５】
項４．前記配位子化合物がフェナントロリン化合物である、項１〜３のいずれかに記載の製造方法。
【００１６】
項５．前記反応工程において、カルボン酸を添加する、項１〜４のいずれかに記載の製造方法。
【００１７】
項６．前記カルボン酸が分岐カルボン酸である、項５に記載の製造方法。
【００１８】
項７．前記カルボン酸がピバル酸である、項５又は６に記載の製造方法。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、所望のピリジン化合物同士を反応させることにより、わずか１工程のみで、緩和な条件且つ短時間の反応によりビピリジル化合物を得ることができる。この際、配位子化合物及び／又はカルボン酸を併用することで、反応の収率をさらに向上させることも可能である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
１．ビピリジル化合物の製造方法
本発明においては、パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、所望のピリジン化合物同士を反応させることにより、わずか１工程のみで、簡便にビピリジル化合物を得ることができる。この場合、ピリジン化合物として多様な基質を原料に用いることが可能であるため、様々なビピリジル化合物を合成することが可能である。例えば、これまでに反応の報告がない4-t-ブチルピリジンを基質化合物として用いてビピリジル化合物を合成することも可能である。このため、様々なビピリジル化合物を簡便に合成することが可能であり、市販されているビピリジル化合物に新たなライブラリーを加えることも期待される。
【００２１】
本発明においては、通常、反応溶媒中、パラジウム化合物及び酸化剤の存在下に、所望のピリジン化合物同士を反応させることでビピリジル化合物を得ることができる。
【００２２】
反応に供されるピリジン化合物としては、一般式（２）：
【００２３】
【化３】
2017132738.tif 000004
【００２４】
［式中、Ｙは水素原子又は窒素原子を示す。Ｒ１は、シアノ基、ハロゲン原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルコキシ基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は置換されていてもよいシリル基を示す。ｎは０〜４の整数を示す。ｎが２以上である場合、同じベンゼン環に結合する２個のＲ１が互いに結合して環を形成してもよい。］
で表されるピリジン化合物（以下、「ピリジン化合物（２）」と言うこともある）を使用することができる。つまり、ピリジン化合物（２）同士を反応させる。
【００２５】
この反応に供されるピリジン化合物（２）は、同種のピリジン化合物が好ましい。
【００２６】
一般式（２）において、Ｙは水素原子又は窒素原子である。収率等の観点から、水素原子が好ましい。
【００２７】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられ、収率等の観点から、フッ素原子、塩素原子等が好ましく、塩素原子がより好ましい。
【００２８】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるアルキル基としては、例えば、鎖状又は分岐状のC1-10アルキル基が好ましく、鎖状又は分岐状のC1-8アルキル基がより好ましい。具体的には、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基、n-ペンチル基、n-ヘキシル基等が挙げられる。
【００２９】
また、Ｒ１で示されるアルキル基が有していてもよい置換基としては、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、後述の置換されていてもよいアルコキシ基、後述の置換されていてもよいアリール基、後述の置換されていてもよいヘテロアリール基、後述の置換されていてもよいシリル基等が挙げられる。この置換基の数は、０〜６個が好ましく、０〜３個がより好ましい。
【００３０】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるアルコキシ基としては、例えば、鎖状又は分岐状のC1-10アルコキシ基が好ましく、鎖状又は分岐状のC1-8アルコキシ基がより好ましい。具体的には、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、イソプロポキシ基、n-ブトキシ基、イソブトキシ基、s-ブトキシ基、t-ブトキシ基、n-ペンチルオキシ基、n-ヘキシルオキシ基等が挙げられる。
【００３１】
また、Ｒ１で示されるアルコキシ基が有していてもよい置換基としては、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、後述の置換されていてもよいアリール基、後述の置換されていてもよいヘテロアリール基、後述の置換されていてもよいシリル基等が挙げられる。この置換基の数は、０〜６個が好ましく、０〜３個がより好ましい。
【００３２】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるアリール基としては、例えば、フェニル基、ペンタレニル基、インデニル基、ナフチル基、アントラセニル基、テトラセニル基、ペンタセニル基、フェナントレニル基、ベンゾアントラセニル基、ピレニル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基、アズレニル基、ヘプタレニル基、ビフェニル基、インダセニル基、アセナフチル基、フルオレニル基、フェナレニル基、フルオランテニル基、コロネニル基等が挙げられる。
【００３３】
また、Ｒ１で示されるアリール基が有していてもよい置換基としては、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、上記置換されていてもよいアルキル基、上記置換されていてもよいアルコキシ基、上記置換されていてもよいアリール基、後述の置換されていてもよいヘテロアリール基、後述の置換されていてもよいシリル基等が挙げられる。この置換基の数は、０〜６個が好ましく、０〜３個がより好ましい。
【００３４】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるヘテロアリール基としては、例えば、ピロリル基、ピロリジル基、ピペリジル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、ピラジル基、ピリミジル基、ピリダジル基、ピペラジル基、トリアジニル基、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、モルホリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、フラニル基、チオフェニル基、インドリル基、キノリル基、イソキノリル基、ベンゾイミダゾリル基、キナゾリル基、フタラジル基、プリニル基、プテリジル基、ベンゾフラニル基、クマリル基、クロモニル基、ベンゾチオフェニル基等が挙げられる。
【００３５】
また、Ｒ１で示されるヘテロアリール基が有していてもよい置換基としては、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、上記置換されていてもよいアルキル基、上記置換されていてもよいアルコキシ基、上記置換されていてもよいアリール基、上記置換されていてもよいヘテロアリール基、後述の置換されていてもよいシリル基等が挙げられる。この置換基の数は、０〜６個が好ましく、０〜３個がより好ましい。
【００３６】
一般式（２）において、Ｒ１で示されるシリル基としては、例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基等が挙げられる。
【００３７】
また、Ｒ１で示されるシリル基が有していてもよい置換基としては、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、上記置換されていてもよいアルキル基、上記置換されていてもよいアルコキシ基、上記置換されていてもよいアリール基、上記置換されていてもよいヘテロアリール基等が挙げられる。この置換基の数は、０〜６個が好ましく、０〜３個がより好ましい。
【００３８】
これらのなかでも、Ｒ１としては、シアノ基、ハロゲン原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアルコキシ基、置換されていてもよいアリール基等が好ましく、シアノ基、塩素原子、置換されていてもよいアルキル基、非置換アルコキシ基、非置換アリール基等がより好ましく、シアノ基、塩素原子、メチル基、t-ブチル基、トリフルオロメチル基、メトキシ基、フェニル基等がさらに好ましく、塩素原子、メチル基、t-ブチル基、トリフルオロメチル基、メトキシ基、フェニル基等が特に好ましい。
【００３９】
Ｒ１が複数存在する場合（つまり、ｎが２〜４の整数である場合）、２個のＲ１が結合して、（隣接する−Ｃ−Ｃ−又は−Ｃ＝Ｃ−）とともに、環を形成してもよい。この際形成される環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、チオフェン環、ピロール環、ピリジン環、フラン環、イミダゾール環、ピラゾール環、ピラジン環、オキサゾール環、チアゾール環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環等が挙げられる。この環にも、例えば、シアノ基、上記ハロゲン原子、上記置換されていてもよいアルキル基、上記置換されていてもよいアルコキシ基、上記置換されていてもよいアリール基、上記置換されていてもよいヘテロアリール基等の置換基が０〜６個、特に０〜３個結合していてもよい。
【００４０】
なお、一般式（２）において、ピリジン環におけるＲ１の置換位置は特に制限されず、２位、３位及び４位のいずれでもよい。反応収率等の観点から、４位が好ましい。また、Ｒ１が複数存在する場合、２個のＲ１が結合して環を形成する場合の置換位置も特に制限されず、例えば３位及び５位に置換基を有することができる。また、２個のＲ１が結合して環を形成する場合の環の形成箇所も特に制限されない。
【００４１】
一般式（２）において、ｎは、反応収率、工程の簡便さ等の観点から、０〜４の整数が好ましく、０〜３の整数がより好ましく、０〜２の整数がさらに好ましい。
【００４２】
このような条件を満たす基質としてのピリジン化合物（２）としては、例えば、
【００４３】
【化４】
2017132738.tif 000005
【００４４】
［式中、t-Buはt-ブチル基を示す。Phはフェニル基を示す。以下同様である。］
等が挙げられ、反応収率、工程の簡便さ等の観点から、
【００４５】
【化５】
2017132738.tif 000006
【００４６】
等が好ましく、
【００４７】
【化６】
2017132738.tif 000007
【００４８】
等がより好ましい。
【００４９】
パラジウム化合物を使用することにより、本発明の製造方法によりビピリジル化合物を得ることができる。パラジウム化合物を使用しない場合は、反応が進行しない。パラジウム化合物（パラジウム触媒）としては、特に制限されず、金属パラジウムをはじめ、有機化合物（高分子化合物を含む）等の合成用触媒として公知のパラジウム化合物等が挙げられる。パラジウム化合物としては、0価パラジウムを含む化合物及びII価パラジウムを含む化合物のいずれでもよい。なお、0価パラジウムを含む化合物を用いた場合には、当該0価パラジウムは、系中で酸化されてII価パラジウムになる。使用できるパラジウム化合物としては、具体的には、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（0）（Pd(PPh3)4）、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（0）（Pd2(dba)3）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（0）、ビス（トリt-ブチルホスフィノ）パラジウム（0）、酢酸パラジウム（Pd(OAc)2（Acはアセチル基；以下同様））、PdCl2、PdBr2、PdI2、PdCl2(PPh3)2、Pd（OTf）2（Tfはトリフルオロメチルスルホニル基）等が挙げられる。本発明においては、反応収率等の観点から、酢酸パラジウムが好ましい。これらのパラジウム化合物は、単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて用いてもよい。
【００５０】
パラジウム化合物の使用量は、基質の種類により適宜選択することが可能であり、例えば、基質であるピリジン化合物（２）の合計量１モルに対して、通常、０．０１〜１モル程度が好ましく、０．０２〜０．５モル程度がより好ましく、０．０３〜０．３モル程度がさらに好ましい。
【００５１】
本発明においては、上記パラジウム化合物とともに、パラジウム原子に配位し得る配位子化合物を使用してもよい。配位子化合物を使用しなくても反応を進行させることができるが、配位子化合物を使用することにより、反応収率をさらに向上させることも可能である。
【００５２】
このような配位子化合物は、反応収率等の観点から、フェナントロリン化合物（特に1,10-フェナントロリン化合物）が好ましく、例えば、一般式（３）：
【００５３】
【化７】
2017132738.tif 000008
【００５４】
［式中、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一又は異なって、置換されていてもよいアルキル基又は置換されていてもよいアリール基を示す。ｊ及びｋは同一又は異なって、０〜３の整数を示す。ｍは０〜２の整数を示す。］
で示される配位子化合物（以下、「配位子化合物（３）」と言うこともある）が好ましい。
【００５５】
Ｒ２、Ｒ３及びＲ４で示されるアルキル基及びアリール基としては、上記したものを採用できる。置換基の種類及び数についても同様である。また、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも異なっていてもよいが、反応収率等の観点から、同一であることが好ましい。
【００５６】
一般式（３）において、ｊ及びｋは、反応収率等の観点から、０〜３の整数が好ましく、０〜２の整数がより好ましい。ｊとｋとは同一でも異なっていてもよいが、反応収率等の観点から、同一であることが好ましい。また、一般式（３）において、ｍは、反応収率等の観点から、０〜２の整数が好ましく、０又は１がより好ましい。
【００５７】
このような条件を満たす配位子化合物（３）としては、例えば、
【００５８】
【化８】
2017132738.tif 000009
【００５９】
等が挙げられる。これらの配位子化合物（３）は、単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて用いてもよい。
【００６０】
配位子化合物（３）の使用量は、反応収率等の観点から、パラジウム化合物１モルに対して、０．１〜２０モルが好ましく、０．５〜１０モルがより好ましく、１〜５モルがさらに好ましい。
【００６１】
酸化剤を使用することにより、本発明の製造方法によりビピリジル化合物を得ることができる。酸化剤を使用しない場合は、反応が進行しない。酸化剤としては、ビピリジル化合物を得ることができる限り特に制限されず、銀化合物等が挙げられる。
【００６２】
銀化合物としては、特に制限されず、酢酸銀、ピバル酸銀（AgOPiv）、トリフルオロメタンスルホン酸銀（AgOTf）、安息香酸銀（AgOCOPh）等の有機銀化合物；硝酸銀、フッ化銀、塩化銀、臭化銀、ヨウ化銀、硫酸銀、酸化銀、硫化銀等の無機銀化合物等が挙げられ、反応収率等の観点から、有機銀化合物が好ましく、酢酸銀、ピバル酸銀（AgOPiv）、トリフルオロメタンスルホン酸銀（AgOTf）、安息香酸銀（AgOCOPh）等がより好ましい。
【００６３】
上記の酸化剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて用いてもよい。
【００６４】
酸化剤の使用量は、基質の種類により適宜選択することが可能であり、例えば、例えば、基質であるピリジン化合物（２）１モルに対して、通常、０．５〜５モル程度が好ましく、特に０．８〜２モル程度がより好ましく、さらには１．０〜１．５モル程度となるように調製することが好ましい。また、基質であるピリジン化合物を溶媒として用いる場合には、酸化剤１モルに対して０．５〜２．０ｍＬのピリジン化合物を溶媒として用いることが好ましい。なお、複数の酸化剤を使用する場合には、合計使用量が上記範囲内となるように調整することが好ましい。
【００６５】
本発明では、さらに、添加剤として、カルボン酸を使用してもよい。カルボン酸を使用することにより、より高収率にビピリジル化合物を得ることも可能である。なお、カルボン酸の代わりにトシル酸等の芳香族スルホン酸を使用した場合は反応が進行しないため、芳香族スルホン酸を使用しないことが好ましい。
【００６６】
カルボン酸としては、例えば、ピバル酸、イソ酪酸、２，２−ジメチル酪酸、１−メチル−１−シクロヘキサンカルボン酸 、１−メチルシクロプロパンカルボン酸、１−アダマンタンカルボン酸等の分岐カルボン酸；２，４，６-トリメチル安息香酸、安息香酸等の芳香族カルボン酸；酢酸等が挙げられる。これらのカルボン酸は、単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて用いてもよい。
【００６７】
カルボン酸の使用量は、基質の種類により適宜選択することが可能であり、例えば、基質であるピリジン化合物（２）の合計量１モルに対して、通常、０．０１〜５モル程度が好ましく、０．０５〜２モル程度がより好ましく、０．１〜１モル程度がさらに好ましい。なお、複数のカルボン酸を使用する場合には、合計使用量が上記範囲内となるように調整することが好ましい。
【００６８】
本発明においては、上記成分以外にも、本発明の効果を損なわない範囲で、適宜添加剤を使用してもよい。なお、添加剤としてアミン（トリエチルアミン等）等の塩基を使用した場合は、反応が進行しないため、塩基を使用しないことが好ましい。
【００６９】
溶媒としては、例えば、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン等の脂肪族炭化水素；ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等の脂肪族ハロゲン化炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、ペンタメチルベンゼン等の芳香族炭化水素；ジメチルエーテル（DME）、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、ジメトキシエタン、シクロペンチルメチルエーテル（CPME）、t-ブチルメチルエーテル等の鎖状エーテル；テトラヒドロフラン、ジオキサン等の環状エーテル；酢酸エチル、酢酸ブチル（AcOn-Bu）、プロピオン酸エチル等のエステル；2-メチル-2-ブタノール（t-アミルアルコール）等のアルコール；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N-メチルピロリドン等の酸アミド等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて用いてもよい。これらのうち、本発明では、反応収率等の観点から、芳香族炭化水素、鎖状エーテル、環状エーテル、エステル、アルコール、酸アミド等が好ましく、トルエン、キシレン、ジメチルエーテル（DME）、シクロペンチルメチルエーテル（CPME）、ジオキサン、酢酸ブチル（AcOn-Bu）、2-メチル-2-ブタノール（t-アミルアルコール）、ジメチルホルムアミド等がより好ましく、トルエン、キシレン、シクロペンチルメチルエーテル（CPME）、酢酸ブチル（AcOn-Bu）、2-メチル-2-ブタノール（t-アミルアルコール）、ジメチルホルムアミド等がさらに好ましい。なお、ピリジン化合物（２）が溶液状である場合には、ピリジン化合物（２）を溶媒として用い、上記溶媒を使用しなくてもよい。
【００７０】
反応終了後は、必要に応じて通常の単離及び精製工程を経て、目的化合物を得ることができる。酸化剤として銀化合物を使用した場合も、簡便な単離及び精製工程、例えばろ過することにより容易に銀を除去することができる。また、このようにして回収した銀を再度、本発明の製造方法における酸化剤として再利用することも可能である。
【００７１】
本発明の製造方法は、不活性ガス雰囲気（窒素ガス、アルゴンガス等）下で行うことが好ましく、反応温度は、通常、１００〜２００℃程度が好ましく、１１０〜１８０℃程度がより好ましく、１２０〜１７０℃程度がさらに好ましい。反応時間は、反応が十分に進行する時間とすることができ、通常、１０分〜４８時間程度が好ましく、１〜３６時間程度がより好ましい。
【００７２】
本発明によれば、ピリジン化合物（２）の２位のＣ−Ｈ結合同士を切断しながらピリジン化合物（２）同士をつなぎ、ビピリジル化合物（特に2,2'-ビピリジル化合物）を得ることができる。
【００７３】
このようにして得られるビピリジル化合物は、一般式（１）：
【００７４】
【化９】
2017132738.tif 000010
【００７５】
［式中、Ｙ、Ｒ１及びｎは前記に同じである。］
で表されるビピリジル化合物（以下、「ビピリジル化合物（１）」と言うこともある）である。このビピリジル化合物（１）は、従来公知の各種反応に使用される配位子化合物として特に有用である。
【００７６】
この本発明の製造方法を採用すれば、さらに大きなビピリジル化合物を合成することもできる。また、得られたビピリジル化合物をハロゲン化してハロゲン原子を導入すれば、さらにカップリング反応に供することも可能である。
【実施例】
【００７７】
以下、本発明について、実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら制約されるものではない。
【００７８】
1H NMR（600 MHz）スペクトル及び13C NMR（151 MHz）スペクトルは、JEOL ECA-600分光計で、CDCl3中で記録した。1H NMRの化学シフト（δ）はテトラメチルシラン（δ0.00 ppm）の相対的な百万分率（ppm）で表し、13C NMRの化学シフトはCDCl3（δ77.2 ppm）の相対的な百万分率（ppm）で表した。分析用薄層クロマトグラフィー（TLC）は、E. Merckシリカゲル60 F254の0.25 mmの層を配置した市販のガラスプレートを用いて行った。特に制約しない限り、材料は市販品を精製することなく使用した。カラムクロマトグラフィーには、シリカゲル（Wakogel 300 mesh）を使用した。全ての反応は、標準的な真空ライン技法を用いて、フレームドライしたガラス容器中で、窒素（N2）ガス雰囲気下に乾燥溶媒を用いて行った。
【００７９】
［合成例１］
既報（R. H. Grubbs et al., J. Am. Chem. Soc., 2011, 133, 8525-8527）を参考にして、ピバル酸銀を合成した。
【００８０】
水酸化ナトリウム（２．８８ｇ、７２．０ｍｍｏｌ）を水（４０ｍＬ）に溶解し、ピバル酸（８．５８ｇ、８４．０ｍｍｏｌ）を加えて室温で１５分間攪拌した。遮光下、硝酸銀（１０．２ｇ、６０．０ｍｍｏｌ）を水（４０ｍＬ）に溶解し、反応混合物に１０分間かけて滴下した後、室温で１５分間攪拌した。反応混合物をろ過し、水（８０ｍＬ）で３回洗浄し、さらにメタノール（４０ｍＬ）で３回、ノルマルヘキサン（４０ｍＬ）で３回洗浄した。
得られた粉末を室温で減圧乾燥し、標記化合物１１．７ｇ（９３％）を白色粉末として得た。
【００８１】
［実施例１］
実施例１−１
【００８２】
【化１０】
2017132738.tif 000011
【００８３】
窒素雰囲気下、酢酸パラジウム（１１．２ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）、１、１０−フェナントロリン（４９．６ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）、酢酸銀（２５０ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ）、ピバル酸（５１．１ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）をピリジン（１ｍＬ）に懸濁し、１４０℃で２６時間攪拌した。反応混合物を室温に冷却した後、不溶物をセライトろ過で除去し、塩化メチレン（１０ｍＬ）で洗浄した。ろ液を減圧濃縮し、得られた残渣に内部標準物質として１，１，２，２−テトラクロロエタン（１５．８μＬ、０．１５ｍｍｏｌ）を加え、１Ｈ  ＮＭＲで酸化剤基準の収率を算出した（８８％）。残渣を分析用薄層クロマトグラフィー（塩化メチレン／ヘキサン＝５／９５）で精製し、標記化合物９３．１ｍｇ（ＮＭＲ定量値８９％、単離収率８０％）を白色粉末として得た。
【００８４】
実施例１−２
以下の表１に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表１に示す。なお、表１のentry 1は実施例１−１である。
【００８５】
【表１】
2017132738.tif 000012
【００８６】
［実施例２］
以下の表２に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表２に示す。
【００８７】
【表２】
2017132738.tif 000013
【００８８】
［実施例３］
以下の表３に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表３に示す。
【００８９】
【表３】
2017132738.tif 000014
【００９０】
［実施例４］
以下の表４に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表４に示す。
【００９１】
【表４】
2017132738.tif 000015
【００９２】
［実施例５］
以下の表５に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表５に示す。
【００９３】
【表５】
2017132738.tif 000016
【００９４】
［実施例６］
以下の表６に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表６に示す。
【００９５】
【表６】
2017132738.tif 000017
【００９６】
［実施例７］
以下の表７に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表７に示す。
【００９７】
【表７】
2017132738.tif 000018
【００９８】
［実施例８］
以下の表８に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表８に示す。なお、表８において、SMは原料（4-t-ブチルピリジン）の収率、TMは目的物（4,4’-ジ-t-ブチル-2,2’-ビピリジン）の収率を示す。
【００９９】
【表８】
2017132738.tif 000019
【０１００】
［実施例９］
以下の表９に示す条件で処理を行ったこと以外は実施例１−１と同様の処理を行った。結果を表９に示す。
【０１０１】
【表９】
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【０１０２】
【化１１】
2017132738.tif 000021