(57)【要約】【課題】スピーカの動作確認を容易に行えるようにする。【解決手段】  スピーカ動作確認装置１０は、スピーカ２０の正常時に測定した音響特性を参照データとして記憶する記憶部１１と、測定用信号に基づく音をスピーカ２０から出力するようオーディオプロセッサ４０を制御する出力制御部１２と、マイク５０から取得したスピーカ２０の出音の音響特性を測定する測定部１３と、該測定部１３により測定された音響特性と記憶部１１に記憶された参照データを比較することにより、スピーカ２０の異常有無を調べる判定部１４を備える。測定用信号に基づくスピーカの出音の音響特性を測定し、実際に測定された音響特性と予め記憶された参照データとを比較することによりスピーカの異常有無を判定することにより、人の聴覚によらずに、自動的にスピーカの異常有無を調べることができる。【選択図】        図２
2017175583.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカの正常時の音響特性を参照データとして記憶する記憶部と、
測定用信号に基づく音を前記スピーカから出力するよう制御する出力制御部と、
前記スピーカの出音の音響特性を測定する測定部と、
前記測定された音響特性と前記参照データを比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定する判定部
を備えるスピーカ動作確認装置。
【請求項２】
前記判定部は、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定する請求項１に記載のスピーカ動作確認装置。
【請求項３】
前記判定部は、特定の周波数帯域の周波数特性を比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定する請求項１に記載のスピーカ動作確認装置。
【請求項４】
前記判定部により前記スピーカの異常有りと判定されたときに、ユーザに警告を出す警告部を更に備える請求項１乃至３の何れかに記載のスピーカ動作確認装置。
【請求項５】
前記記憶部は、複数のスピーカそれぞれの参照データを記憶し、
前記複数のスピーカに対して１つずつ順番に、前記出力制御部により測定用信号に基づく音を該スピーカから出力するよう制御することと、前記測定部により当該スピーカの出音の音響特性を測定することと、前記判定部により当該スピーカの異常有無を判定することとを、自動的に行うよう制御する制御部
を更に備える請求項１乃至４の何れかに記載のスピーカ動作確認装置。
【請求項６】
スピーカの正常時の音響特性を参照データとして記憶部に記憶するステップと、
プロセッサにより測定用信号に基づく音を前記スピーカから出力するよう制御するステップと、
前記プロセッサにより前記スピーカの出音の音響特性を測定するステップと、
前記プロセッサにより前記測定された音響特性と前記参照データを比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定するステップ
を備える方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、スピーカの動作を確認するための技術に関する。
【０００２】
例えばコンサート会場、劇場、映画館、あるいは、大型施設等においてスピーカを使用する場合、スピーカの使用前、及び、使用後にスピーカの動作を確認するのが一般的である。従来、スピーカの動作の確認は、作業者がスピーカから出力される音を聴取することにより行われている。スピーカの動作の確認は、例えば、音が出ているかどうかや、スピーカが正しく音を出しているかどうか等を確認することを含む。スピーカが正しく音を出していないこととは、例えば特定の周波数帯域の音が出ていないことや、あるいは、歪み成分が含まれていること等である。
【０００３】
しかし、例えばコンサート会場等のように、多数のスピーカを使用する環境では、スピーカを１台ずつ人力で確認するのは時間及び労力が掛かる。また、人力で行うためスピーカの確認漏れなどの問題も生じやすい。
【０００４】
この点について、例えば、特許文献１は、複数のスピーカの動作確認をする際に、１つのスピーカに対応する出力チャンネルをソロに選択すると、自動的に他のスピーカに対応する出力チャンネルが全てミュートすることを記載している。これにより、複数のスピーカを１つずつ動作確認する際に、動作確認対象となるスピーカを切り替える作業が容易になる。また、特許文献２は、複数のスピーカの動作確認を自動的に行うシステムとして、複数のスピーカを１つずつ予め決められた順番でミュートオフし、他のスピーカを全てミュートすることを記載している。しかし、これらの従来技術においても、スピーカの音を確認する作業は、作業者が自らの聴覚を頼りに人力で行っていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９‐２１８８８２号公報
【特許文献２】特開２０１１‐２２３５１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
この発明は、上述の点に鑑みてなされたもので、スピーカの動作確認を容易に行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、スピーカの正常時の音響特性を参照データとして記憶する記憶部と、測定用信号に基づく音を前記スピーカから出力するよう制御する出力制御部と、前記スピーカの出音の音響特性を測定する測定部と、前記測定された音響特性と前記参照データを比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定する判定部を備えるスピーカ動作確認装置である。
【０００８】
この発明によれば、正常時の音響特性を示す参照データを記憶に記憶しておく一方、測定用信号に基づいてスピーカの出音の音響特性を実際に測定することにより、実際に測定された音響特性と予め記憶された参照データとを比較できる。そして、この比較によりスピーカの異常有無を判定することができるので、人の聴覚によらずに、自動的にスピーカの異常有無を調べることができる。
【０００９】
また、この発明は、装置の発明として構成及び実施し得るのみならず、前記装置を構成する各構成要素に対応するステップを備える方法の発明として実施及び構成されてよい。
【発明の効果】
【００１０】
この発明によれば、スピーカの異常有無の確認を自動化することにより、時間及び労力を低減して簡単に、スピーカの動作確認を行うことができる、という優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】この発明に係るスピーカ動作確認装置を使用してスピーカ動作確認を行うシステムの全体構成例を説明するブロック図。
【図２】この発明に係るスピーカ動作確認装置の概念的構成例を説明するブロック図。
【図３】この発明に係るスピーカ動作確認装置の電気的ハードウェア構成例を説明するブロック図。
【図４】スピーカ動作確認処理例を説明するフローチャート。
【図５】（ａ），（ｂ）参照データ及び測定された音響特性の周波数特性例を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して、この発明の一実施形態について詳細に説明する。
【００１３】
図１は、この発明に係るスピーカ動作確認装置によりスピーカ動作確認を行う音響システムの全体構成例を説明する図である。図１に示す音響システムは、複数のスピーカ２０を備え、該スピーカ２０から出力された音（以下「出音」とも言う）の動作確認を、スピーカ動作確認装置１０により行うように構成される。複数のスピーカ２０からなるシステムは、例えば、コンサート会場、劇場、映画館等の客席向け音響システムや大型施設の館内放送システム等として使用される。
【００１４】
複数のスピーカ２０はそれぞれアンプ３０に接続され、各アンプ３０はオーディオプロセッサ４０に接続される。オーディオプロセッサ４０は、図示外の入力機器から入力されたオーディオ信号を複数のアンプ３０に供給する装置であり、例えば入力されたオーディオ信号に周波数特性調整等の信号処理を施すことや、個々のアンプ３０への出力を個別にオン・オフ切り替えること等ができる。また、オーディオプロセッサ４０は、スピーカ２０の音響特性を測定するために用いる測定用信号を発生するための信号源４２を備える。個々のアンプ３０は、オーディオプロセッサ４０から供給された信号を増幅して、対応するスピーカ２０に供給する。個々のスピーカ２０は、対応するアンプ３０から供給された信号に対応する音を出力する。
【００１５】
スピーカ動作確認装置１０は、例えば汎用のパーソナルコンピュータやタブレット端末装置など、後述の図２に示すスピーカ動作確認装置１０の動作を行なうためのプログラムを実行する機能を持つプロセッサ装置により構成されてよい。あるいは、スピーカ動作確認装置１０は、その動作を実行するように構成された専用ハードウェア装置（集積回路等）からなっていてもよい。一例として、スピーカ動作確認装置１０は、ラップトップ型コンピュータからなる。スピーカ動作確認装置１０には、マイクロフォン５０が接続されている。スピーカ動作確認装置１０は、マイクロフォン５０を介して、スピーカ２０の出音を取得できる。スピーカ動作確認装置１０は、また、オーディオプロセッサ４０に、有線又は無線でデータ通信可能に接続されている。一例として、スピーカ動作確認装置１０は、例えば、Wi-Fi（登録商標）、Bluetooth（登録商標）、あるいは、Ethernet（登録商標）等、何らかのネットワークを介して接続される。
【００１６】
図２は、スピーカ動作確認装置１０の概念的構成例を説明するブロック図である。図２に示す通り、スピーカ動作確認装置１０は、スピーカ２０の正常時の音響特性を参照データとして記憶する記憶部１１と、測定用信号に基づく音をスピーカ２０から出力するようオーディオプロセッサ４０を制御する出力制御部１２と、マイク５０から取得したスピーカ２０の出音の音響特性を測定する測定部１３と、該測定部１３により測定された音響特性と記憶部１１に記憶された参照データを比較することにより、スピーカ２０の異常有無を調べる判定部１４を備える。また。スピーカ動作確認装置１０は、判定部１４によりスピーカ２０に異常有りと判定されたときに、ユーザに警告を出す警告部１５を更に備えてよい。
【００１７】
図３は、スピーカ動作確認装置１０の電気的ハードウェア構成例を示すブロック図である。スピーカ動作確認装置１０は、ＣＰＵ（中央処理ユニット）１、メモリ２、ディスプレイ３、操作装置４、オーディオインタフェース（Ｉ／Ｆ）５、及び、通信インタフェース（Ｉ／Ｆ）６を含み、各部が通信バス７により接続される。
【００１８】
ＣＰＵ１は、メモリ２に記憶された各種プログラムを実行してスピーカ動作確認装置１０の動作を制御する。メモリ２は、ＲＯＭ（リードオンリメモリ）、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、及び、ハードディスクを含む。メモリ２には、前記各種プログラムが記憶される。また、メモリ２は、スピーカ２０の正常時に測定した音響特性を参照データとして記憶する記憶部１１を構成する。
【００１９】
ディスプレイ３は、例えばＬＣＤや有機ＥＬなどからなり、ＣＰＵ１の制御に基づき各種表示を行う。操作装置４は、例えばキーボード及びマウス等を含み、キーボード及びマウス等から入力された操作を検出して、検出された操作に応じた信号をＣＰＵ１に供給する
【００２０】
オーディオＩ／Ｆ５は、ＡＤ変喚器、ＤＡ変喚器、オーディオ入力インタフェース、及び、オーディオ出力インタフェースを含む。オーディオＩ／Ｆ５を介してマイクロフォン５０が接続される。通信Ｉ／Ｆ６は、例えばＵＳＢ等のコンピュータを周辺機器に接続するためのインタフェースや、イーサネット（登録商標）のコンピュータをネットワークに接続するためのインタフェースを含む。通信Ｉ／Ｆ６を介してオーディオプロセッサ４０が接続される。
【００２１】
スピーカ動作確認装置１０は、以下に説明するスピーカ動作確認処理に先立って、複数のスピーカ２０それぞれに対応する参照データを、記憶部１１（メモリ２）に用意しておかなければならない。参照データは、例えば、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を示すデータである。別の一例として、参照データは、特定帯域の周波数特性を示すデータである。一例において、周波数特性は、周波数と振幅レベルの関係を表すものである。記憶部１１は、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を示す参照データ、及び、１以上の特定帯域毎の周波数特性を示す参照データの少なくとも何れか一方を記憶する。
【００２２】
一例として、記憶部１１（メモリ２）は、スピーカ２０が正常な状態にあるときにスピーカ動作確認装置１０により測定された音響特性に基づく参照データを記憶する。スピーカ２０が正常な状態にあるときとは、例えばスピーカ２０から音が出ているとか、出音に異常な歪み成分が含まれていない等、スピーカ２０の出音に異常がないときである。また、別の例として、スピーカ動作確認装置１０とは別の音響特性測定装置（図示外）によりスピーカ２０の音響特性を測定し、測定結果を記憶部１１（メモリ２）に記憶するようにしてもよい。なお、スピーカ２０の音響特性の測定自体は、従来技術により行うことができる。
【００２３】
別の例として、記憶部１１（メモリ２）は、スピーカ２０の工場出荷時に予め用意された参照データを記憶する。一例として、スピーカ２０の製造元は、例えばスピーカ２０の工場出荷時に個々のスピーカ２０の音響特性を測定し、その測定結果を参照データとしてスピーカ動作確認装置１０に提供する。或いは、スピーカ２０の製造元は、スピーカ２０の仕様に基づき生成された音響特性を参照データとしてスピーカ動作確認装置１０に提供してもよい。スピーカ２０の製造元は、例えばインターネット経由等何らかの手段でスピーカ動作確認装置１０に参照データを提供し得る。
【００２４】
スピーカ動作確認装置１０のユーザは、複数のスピーカ２０からなるシステムを使用する前、及び／又は、使用後に、複数のスピーカ２０の動作確認を行う。ここで、スピーカ２０の使用とは、例えばコンサート会場、劇場、映画館等において聴衆（客）に向けて、演奏音やセリフ音声などの音を出力することである。例えば、ユーザは、毎日、スピーカ２０の使用を開始する前に、全てのスピーカ２０の動作確認を行うとよい。また、ユーザは、毎日、スピーカ２０の使用を終了した後、全てのスピーカ２０の動作確認を行うとよい。
【００２５】
図４は、スピーカ動作確認装置１０のＣＰＵ１が実行するスピーカ動作確認処理例を示すフローチャートである。スピーカ動作確認装置１０のＣＰＵ１は、ユーザによる動作確認指示に応じて、図４の処理を実行する。図４の処理は、１つのスピーカ２０（確認対象のスピーカ）に対する動作確認処理を示す。ユーザは、操作装置４を使用して動作確認指示を行うことができる。
【００２６】
ステップＳ１において、ＣＰＵ１は、通信Ｉ／Ｆ６を介して、確認対象のスピーカ２０に対して測定用信号を出力するようオーディオプロセッサ４０に命令する。命令は、確認対象のスピーカ２０を特定する情報を含む。オーディオプロセッサ４０は、該命令に応じて、信号源４２から測定用信号を出力し、該測定用信号を、アンプ３０を介して確認対象のスピーカ２０に供給する。一例として、オーディオプロセッサ４０は、前記命令に応じて、確認対象のスピーカ２０以外の全てのスピーカへの出力をミュート（出力オフ）することにより、確認対象のスピーカ２０のみから測定用信号に応じた音を出力する。別の例として、オーディオプロセッサ４０は、複数のスピーカ２０それぞれに対応する信号源４２を有し、確認対象のスピーカ２０に対応する信号源４２のみから測定用信号を出力する。これにより、確認対象のスピーカ２０は、測定用信号に応じた音を出力する。確認対象のスピーカ２０の出音は、マイク５０により取得される。ＣＰＵ１によりステップＳ１の処理を実行することが、図２の出力制御部１２に相当する。
【００２７】
前記測定用信号は、後述の比較処理において用いる参照データに対応するものである。例えば、比較処理において用いる参照データが、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を示すデータである場合、測定用信号は、例えばピンクノイズ、タイムストレッチドパルス、或いは、前記全帯域にわたるスウィープ信号などである。また、参照データが、特定帯域毎の周波数特性を示すデータである場合、測定用信号は、例えが、前記特定帯域に対応する周波数を持つ正弦波信号である。どのような測定信号を用いるかは、予め固定的に決まっていてもよいし、ユーザが操作装置４を使用して手動で指定できてもよい。
【００２８】
ＣＰＵ１は、ステップＳ２において、マイク５０により収音された確認対象のスピーカ２０の出音を取得し、ステップＳ３において、該取得された音に基づき確認対象のスピーカ２０の音響特性を測定する。これにより、確認対象のスピーカ２０の音響特性の実測データを得る。なお、スピーカ２０の音響特性の測定自体は、従来技術により行うことができる。ＣＰＵ１によりステップＳ２の処理を実行することが、図２の測定部１３に相当する。
【００２９】
ＣＰＵ１は、ステップＳ４において、記憶部１１（メモリ２）から確認対象のスピーカ２０に対応する参照データを読み出し、該読み出された参照データと前記ステップＳ３で測定された音響特性との周波数特性を比較する。
【００３０】
ここで、音響特性の測定結果は、例えば気温や湿度など、その時々の環境条件等によっても変動し得るものである。そのため、測定された音響特性と参照データの周波数特性を厳密に比較した場合、スピーカ２０に異常が無い場合にも異常有りと判断してしまうなど、誤作動が起こりかねない。そこで、一例として、ＣＰＵ１は、前記ステップＳ４において、測定された音響特性を、例えば平均化等によって丸めることにより、環境条件等による細かな変動を含まない大雑把な音響特性の実測データを得て、該大雑把な音響特性の実測データと参照データとの周波数特性を比較してもよい。これにより、スピーカ２０の異常有無を判断における誤作動を効果的に防止できる。
【００３１】
ＣＰＵ１は、ステップＳ５において、前記ステップＳ４の比較に基づき、スピーカ２０の異常有無を判断する。一例として、ＣＰＵ１は、参照データ５０と音響特性５１との周波数特性のズレが所定の閾値よりも大きいときに、確認対象のスピーカ２０の異常有りと判断する。このように周波数特性のズレに関する閾値を設けることにより、ＣＰＵ１は、環境条件の違い等のスピーカ２０の異常以外の要因による音響特性の変動を考慮した判断を行うことができる。ＣＰＵ１によりステップＳ４及びＳ５の処理を実行することが、図２の判定部１４に相当する。
【００３２】
例えば、図５（ａ）は、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を示す参照データと、可聴帯域の全帯域にわたる測定用信号に基づき測定された音響特性を比較するグラフであり、横軸は周波数を示し、縦軸は振幅レベルを示す。この場合、ＣＰＵ１は、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を比較する（前記Ｓ４）。例えば、図５（ａ）の例では、点線で示す測定された音響特性５２は、実線で示す参照データ５１に比べて、１００００Ｈｚ（なお、図において「ｋ」は１０００倍を意味する）以上の高周波数帯域が落ちている。このように、可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性を比較することにより、例えば特定帯域の音が出ていない（振幅レベルが小さい）こと等を検知できる。したがって、参照データ５１と音響特性５２との周波数特性に閾値以上のズレがある場合に、ＣＰＵ１は、スピーカ２０に異常が有るものと判定できる（前記Ｓ５のＹｅｓ）。一方、参照データ５０と音響特性５１との周波数特性が、可聴帯域の全帯域にて略同様の特性であれば、ＣＰＵ１は、スピーカ２０に異常が無いものと判定できる（前記Ｓ５のＮｏ）。
【００３３】
また、図５（ｂ）は、特定帯域の周波数の振幅特性を示す参照データと該特定帯域の正弦波信号に基づき測定された音響特性を比較するグラフであり、横軸は周波数を示し縦軸は振幅レベルを示す。図５（ｂ）において、特定帯域とは、１０００Ｈｚである。この場合、ＣＰＵ１は、参照データと測定された音響特性の比較により、異常な歪み成分が無いかどうかを調べる（前記Ｓ４）。例えば、図５（ｂ）の例では、実線で示す参照データ５３は、前記特定帯域である１０００Ｈｚ付近にのみピーク周波数があるのに対して、点線で示す測定された音響特性５４は、１０００Ｈｚ付近のピーク周波数以外の帯域に歪み成分（振幅レベルのわずかなピーク）が現れている。このように、特定帯域の周波数特性を比較することにより、例えば可聴帯域の全帯域にて音は出ているものの歪みがあることを検知できる。したがって、参照データ５３と音響特性５４との周波数特性に閾値以上のズレがある場合、ＣＰＵ１は、スピーカ２０に異常が有るものと判定できる（前記Ｓ５のＹｅｓ）。一方、測定された音響特性５４が参照データ５３と同様に特定帯域にのみピーク周波数がある（すなわち歪み成分を含まない）場合、ＣＰＵ１は、スピーカ２０に異常が無いものと判定できる（前記Ｓ５のＮｏ）。
【００３４】
ＣＰＵ１は、前記ステップＳ４及びＳ５による比較及び判定として、前記図５（ａ）に示す可聴帯域の全帯域にわたる周波数特性の比較とその比較結果に基づく判定と、前記図５（ｂ）に示す特定帯域の周波数特性の比較とその比較結果に基づく判定との何れか一方だけを行ってもよいし、両方を行ってもよい。
【００３５】
前記ステップＳ５で異常有りと判断した場合（ステップＳ５のＹｅｓ）、ＣＰＵ１は、ステップＳ６において、確認対象のスピーカ２０に異常が有る旨を警告して、処理を終了する。警告は、例えば警告音や異常有りを知らせる音声を鳴らすことや、ディスプレイ３に警告表示など、適宜の方法で行ってよい。また、一例として、ＣＰＵ１は、前記ステップＳ６に、参照データと測定された音響特性を比較するグラフを表示してもよい。その場合、例えば、測定された音響特性の異常個所の表示色を替えること等により、異常があることをユーザに警告・報知してもよい。
【００３６】
前記ステップＳ５で、異常無し、と判定した場合（ステップＳ５のＮｏ）、ＣＰＵ１は、ステップＳ６を行わずに、処理を終了する。
【００３７】
前記の図４の処理により或る１つのスピーカ２０の動作確認を終了したら、ＣＰＵ１は、別のスピーカ２０を動作確認の対象に切り替えて、図４の処理を行う。これを、全てのスピーカ２０に対して行うことで、複数のスピーカ２０の動作確認を行うことができる。
【００３８】
動作確認対象のスピーカの切り替えは、ユーザが手動で行っても良いし、スピーカ動作確認装置１０の制御により自動的に行われてもよい。動作確認対象のスピーカの切り替えを、スピーカ動作確認装置１０の制御により自動的に行う場合、例えばスピーカ動作確認装置１０のメモリ２は複数のスピーカ２０の動作確認の順番を規定する順序データを保持する。ＣＰＵ１は、順序データに基づき、１つのスピーカ２０を確認対象に指定し、該指定された確認対象のスピーカ２０に対して図４の処理を行い、該処理の終了後、次のスピーカ２０を確認対象に指定することを、全てのスピーカ２０を確認対象に指定し終えるまで繰り返す。オーディオプロセッサ４０は、確認対象のスピーカ２０が切り替わる毎に、新たに指定された確認対象のスピーカ２０のみから測定用信号に応じた音を出力する。これにより、スピーカ動作確認装置１０のＣＰＵ１は、複数のスピーカ２０に対して１つずつ順番に、スピーカの出音に基づいて音響特性を測定し（前記Ｓ３）、実際に測定された音響特性と、予め記憶された正常時の音響特性を示す参照データと、スピーカの出音に基づいて実際に測定された音響特性を比較し（前記Ｓ４）、該比較結果に基づきスピーカの異常有無を判定する（前記Ｓ５）ことを自動的に行うことができる。
【００３９】
別の例として、動作確認対象のスピーカの自動切り替えは、例えばユーザにより手動入力された順番に従って行ってもよいし、あるいは、スピーカ動作確認装置１０とは別の装置（図示外）から供給された順番データに従って行ってもよい。
【００４０】
このように、スピーカ動作確認装置１０によれば、正常時の音響特性を示す参照データを記憶部１１に記憶しておき、ＣＰＵ１が、スピーカの出音に基づいて音響特性を測定し（前記Ｓ３）、実際に測定された音響特性と、予め記憶された正常時の音響特性を示す参照データと、スピーカ２０の出音に基づいて実際に測定された音響特性を比較し（前記Ｓ４）、該比較結果に基づきスピーカ２０の異常有無を判定する（前記Ｓ５）ことにより、人の聴覚によらずに、自動的にスピーカ２０の異常有無を調べることができる。したがって、時間及び労力を低減して簡単に、スピーカ２０の動作確認を行えるようになる。また、１回の動作確認指示を行うだけで、複数のスピーカ２０の動作確認を自動的に行うことができるので、時間及び労力を低減することに加えて、スピーカ２０の動作確認漏れを防止することもできる。したがって、この発明は、例えばコンサート会場、劇場、映画館、大型施設等、複数のスピーカが存在する環境において、特に効果的である。例えば、ユーザは、毎日のスピーカの動作確認を、手間を掛けずに確実に行うことができる。日々のスピーカの動作確認を確実に行うことで、スピーカの異常を早期発見すること等ができる。したがって、この発明は、音響システムの維持管理を簡単且つ効果的に行うことに寄与する。
【００４１】
以上、この発明の一実施形態を説明したが、この発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲、及び明細書と図面に記載された技術的思想の範囲内において種々の変形が可能である。
【００４２】
例えば、１以上の特定帯域毎の周波数特性を示す参照データを記憶部１１に記憶しておき、該１以上の特定帯域それぞれの音響特性を測定し（前記Ｓ３）、該測定された帯域毎の音響特性と、帯域毎の参照データとを、スピーカの出音に基づいて実際に測定された音響特性を比較し（前記Ｓ４）、該比較結果に基づきスピーカの異常有無を判定する（前記Ｓ５）ようにしてもよい。また、前記１以上の特定帯域それぞれの音響特性を測定する際、１以上の特定帯域のスウィープ信号を用いるようにしてもよい。
【００４３】
また、周波数特性は周波数と振幅レベルの関係を示す特性に限らず、例えば、周波数と位相の関係を示すものなど、スピーカの異常を検知できる音響特性であれば何でもよい。
【００４４】
例えば、スピーカ動作確認装置１０は、前述したラップトップ型コンピュータにマイク５０を接続する構成に限らない。別の例として、スピーカ動作確認装置１０は、スマートフォンにより構成されてよい。その場合、スピーカ動作確認装置１０は、スマートフォンに内蔵されたマイクを使用してスピーカ２０の出音を取得することができる。
【００４５】
また、別の実施形態において、測定用信号は、オーディオプロセッサ４０の信号源４２から供給されるものに限らず、例えばスピーカ動作確認装置１０から供給されてもよい。
【００４６】
また、別の実施形態において、スピーカ動作確認装置１０が、オーディオプロセッサ４０を介さずに、１以上のアンプ３０に直接的に、測定用信号の出力命令を供給するようにしてもよい。
【００４７】
また、この発明は、スピーカの正常時に測定した音響特性を参照データとして記憶部に記憶するステップと、プロセッサにより測定用信号に基づく音を前記スピーカから出力するよう制御するステップと、前記プロセッサにより前記スピーカの出音の音響特性を測定するステップと、前記プロセッサにより前記測定された音響特性と前記参照データを比較することにより、前記スピーカの異常有無を判定するステップを備える方法の発明として、構成及び実施されてもよい。また、前記方法を構成する各ステップを、コンピュータに実行させるプログラムの発明として、構成及び実施されてもよい。
【符号の説明】
【００４８】
１０  スピーカ動作確認装置、１１  記憶部、１２  出力制御部、１３  測定部、１４  判定部
【図１】
2017175583.tif 000003
【図２】
2017175583.tif 000004
【図３】
2017175583.tif 000005
【図４】
2017175583.tif 000006
【図５】
2017175583.tif 000007