(57)【要約】      （修正有）【課題】手動変速機においての斜め操作時においてシフトフィーリングの悪化をもたらさない手動変速機の変速操作機構を提供する。【解決手段】シフト操作レバーと、シフトセレクトシャフトと、シフトヘッドを一体的に備える複数本のシフトフォークシャフトと、アーム部を有するインナーレバーと、インターロック部材と、を含み、シフト操作及びセレクト操作を同時に伴う変速段において、シフトヘッド及び／又はインターロック部材には、変速の際の斜め操作を許容するための面取７０が設けられている手動変速機の変速操作機構であって、インターロック部材に設けられている面取り面７０は、斜め操作に起因してインターロック部材に傾きが生じるとき、シフトヘッドの軸心に平行する中央面に平行するように傾斜させて形成されている。【選択図】図１４
2017048844.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）  変速操作レバーから伝達される操作力に従って、少なくとも２つのセレクト位置に操作されるセレクト操作レバー及びニュートラル位置とそれを挟む２つのシフト位置に操作されるシフト操作レバーと、
（ｂ）  軸心方向の移動可能に支持され、該シフト操作レバーから伝達されるシフト操作力に従って軸心方向に移動されて前記ニュートラル位置とそれを挟む２つのシフト位置の何れかに対応する位置に移動されるシフトセレクトシャフトと、
（ｃ）  各変速段を選択的に成立させるためのシフトフォークと前記シフトセレクトシャフトからのシフト操作力を選択的に受けるためのシフトヘッドとをそれぞれ一体的に備え、該シフトヘッドが該シフトセレクトシャフトまわりの周方向に連ねられた状態で該シフトセレクトシャフトと平行に且つ軸心方向の移動可能に配設された複数本のシフトフォークシャフトと、
（ｄ）  前記シフトセレクトシャフトに固定され、前記シフト操作レバーのシフト操作に連動して軸心方向に移動されることにより前記シフトフォークシャフトを軸心方向に移動させるインナーレバーであって、前記シフトセレクトシャフトから軸心方向に長手状の断面を有して径方向に突設されたアーム部を有するインナーレバーと、
（ｅ）  前記インナーレバーのアーム部の周方向の両側に摺接して相対向する一対の案内面を備えて、前記シフトセレクトシャフトに軸心方向に相対移動可能且つ軸心まわりの回動可能に支持され、前記セレクト操作レバーのセレクト位置への操作に連動して回動されることにより前記複数本のシフトフォークシャフトにそれぞれ備えられたシフトヘッドの１つに係合する回動位置に前記インナーレバーのアーム部を選択的に位置決めすると共に該インナーレバーの軸心方向の移動を許容し、且つ該インナーレバーのアーム部に非係合のシフトヘッドをニュートラル位置に拘束するインターロック部材と、を含み、
（ｆ）  前記シフトヘッドには、前記インナーレバーのアーム部の先端部の軸心方向の両側に係合するようにそのアーム部の先端部を受け入れる係合凹部が形成され、
（ｉ）  前記インターロック部材には、前記係合されるシフトヘッドを挟み込むと共に、前記非係合のシフトヘッドの係合凹部内に嵌め入れられてその非係合のシフトヘッドをニュートラル位置に拘束する円弧状のストッパー部が設けられており、
（ｊ）  シフト操作及びセレクト操作を同時に伴う変速段において、前記シフトヘッド及び／又は前記インターロック部材には、変速の際の斜め操作を許容するための面取が設けられている手動変速機の変速操作機構であって、
（ｋ）  前記インターロック部材に設けられている面取り面は、前記斜め操作に起因して前記インターロック部材に傾きが生じるとき、前記シフトヘッドの軸心に平行する中央面に平行するように傾斜させて形成されている、
ことを特徴とする手動変速機の変速操作機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車等の車両に搭載される手動変速機の操作機構に関し、特に、斜め操作における操作性を向上させるための改良に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
変速操作レバーのセレクト操作及びシフト操作に連動して、選択されたシフトフォークを軸心方向に移動させて選択された変速段を成立させる手動変速機の操作機構が知られている。この手動変速機の操作機構には様々な種類のものが提案されている。例えば、特許文献１には、複数個のシフトフォークシャフトと、当該シフトフォークシャフトを軸心方向に移動させるインナーレバーと、当該インナーレバーをセレクト位置に選択的に回動位置決めすると共にその軸心方向の移動を許容し、且つ当該インナーレバーに非係合のシフトヘッドをニュートラル位置に拘束するインターロック部材を備える操作機構において、シフト操作及びセレクト操作を同時に行う変速段において、前記シフトヘッド及び／又は前記インターロック部材のストッパー部に、変速の際の斜め操作を許容するための面取りが設けられている手動変速機の操作機構が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１３２３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１を始めとした、従来の手動変速機の操作機構において、図１２に示すように、例えば、第３速（３rd）側にセレクト荷重をかけながら、第５速（５th）から第４速（４th）へのダウンシフト操作を行った場合、インナーレバーによって第３シフトヘッドが第５速（５th）位置から第６速（６th）位置方向に押される。このとき、セレクト荷重による第３速（３rd）側への押し付けにより、第３シフトヘッドとインターロック部材とが接触し、その間の摩擦力によってインターロック部材に傾きが生じることがある。このように、インターロック部材に傾きが生ずると、変速の際の斜め操作を許容するために設けられている面取り面と前記シフトヘッドとが、本来の狙いの接触部分とは異なる部分で接触することとなり、抉り接触などによる引っ掛かり現象が発生するなど、シフトフィーリングが悪化するという問題があった。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、手動変速機においての斜め操作時においても引っ掛かり現象の発生を低減し、シフトフィーリングの悪化をもたらさない手動変速機の変速操作機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するための、本発明に係る手動変速機の変速操作機構の一形態は、
（ａ）  変速操作レバーから伝達される操作力に従って、少なくとも２つのセレクト位置に操作されるセレクト操作レバー及びニュートラル位置とそれを挟む２つのシフト位置に操作されるシフト操作レバーと、
（ｂ）  軸心方向の移動可能に支持され、該シフト操作レバーから伝達されるシフト操作力に従って軸心方向に移動されて前記ニュートラル位置とそれを挟む２つのシフト位置の何れかに対応する位置に移動されるシフトセレクトシャフトと、
（ｃ）  各変速段を選択的に成立させるためのシフトフォークと前記シフトセレクトシャフトからのシフト操作力を選択的に受けるためのシフトヘッドとをそれぞれ一体的に備え、該シフトヘッドが該シフトセレクトシャフトまわりの周方向に連ねられた状態で該シフトセレクトシャフトと平行に且つ軸心方向の移動可能に配設された複数本のシフトフォークシャフトと、
（ｄ）  前記シフトセレクトシャフトに固定され、前記シフト操作レバーのシフト操作に連動して軸心方向に移動されることにより前記シフトフォークシャフトを軸心方向に移動させるインナーレバーであって、前記シフトセレクトシャフトから軸心方向に長手状の断面を有して径方向に突設されたアーム部を有するインナーレバーと、
（ｅ）  前記インナーレバーのアーム部の周方向の両側に摺接して相対向する一対の案内面を備えて、前記シフトセレクトシャフトに軸心方向に相対移動可能且つ軸心まわりの回動可能に支持され、前記セレクト操作レバーのセレクト位置への操作に連動して回動されることにより前記複数本のシフトフォークシャフトにそれぞれ備えられたシフトヘッドの１つに係合する回動位置に前記インナーレバーのアーム部を選択的に位置決めすると共に該インナーレバーの軸心方向の移動を許容し、且つ該インナーレバーのアーム部に非係合のシフトヘッドをニュートラル位置に拘束するインターロック部材と、を含み、
（ｆ）  前記シフトヘッドには、前記インナーレバーのアーム部の先端部の軸心方向の両側に係合するようにそのアーム部の先端部を受け入れる係合凹部が形成され、
（ｉ）  前記インターロック部材には、前記係合されるシフトヘッドを挟み込むと共に、前記非係合のシフトヘッドの係合凹部内に嵌め入れられてその非係合のシフトヘッドをニュートラル位置に拘束する円弧状のストッパー部が設けられており、
（ｊ）  シフト操作及びセレクト操作を同時に伴う変速段において、前記シフトヘッド及び／又は前記インターロック部材には、変速の際の斜め操作を許容するための面取が設けられている手動変速機の変速操作機構であって、
（ｋ）  前記インターロック部材に設けられている面取り面は、前記斜め操作に起因して前記インターロック部材に傾きが生じるとき、前記シフトヘッドの軸心に平行する中央面に平行するように傾斜させて形成されていることを特徴とする。
【０００７】
ここで、上記手動変速機の変速操作機構の一形態において、前記インターロック部材に傾斜させて形成されている面取り面と前記案内面とが合致する稜線部分を滑らかな曲面で連続させるか、又は稜線に平行な多段の平面で連続させるのが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る手動変速機の操作機構の一形態によれば、前記インターロック部材に設けられている面取り面は、前記斜め操作に起因して前記インターロック部材に傾きが生じるのに合わせて、前記シフトヘッドの軸心に平行する中央面に平行するように傾斜させて形成されているので、仮に、斜め操作に起因してインターロック部材に傾きが生じたとしても、インターロック部材とシフトヘッドとの抉り接触などが発生せず、引っ掛かり現象を回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明が適用された手動変速機の操作機構の全体図である。
【図２】図１のII-II矢視断面を示す断面図である。
【図３】図１に示すシフトセレクトシャフト、セレクト操作レバー、及びインターロック部材の関係を示す斜視図である。
【図４】本発明に係るインターロック部材の斜視図である。
【図５】本発明に係る操作機構のニュートラル時において、インナーレバーのアーム部及び各シフトヘッドの位置を示す展開図である。
【図６】同じく第２変速段時において、インナーレバーのアーム部及び各シフトヘッドの位置を示す展開図である。
【図７】同じく第３変速段時において、インナーレバーのアーム部及び各シフトヘッドの位置を示す展開図である。
【図８】同じく第５変速段時において、インナーレバーのアーム部及び各シフトヘッドの位置を示す展開図である。
【図９】同じく第５変速段から第４変速段への変速過程初期を説明する図である。
【図１０】同じく第５変速段から第４変速段への変速過程後期を説明する図である。
【図１１】同じく第４変速段時において、インナーレバーのアーム部及び各シフトヘッドの位置を示す展開図である。
【図１２】前進６速手動変速機のシフトパターン溝を有するゲートと変速操作レバーとの関係を示す図である。
【図１３】第５変速段から第４変速段への斜め操作によるシフトダウン時において、インターロック部材の挙動を説明する図である。
【図１４】インターロック部材を示す斜視図であり、（ａ）は従来のもの、（ｂ）は本発明の一実施形態に係るもの、（ｃ）は本発明の他の実施形態に係るものである。
【図１５】シフトヘッドを説明するための図であり、（ａ）はシフトフォークシャフトに一体的に備えられたシフトヘッドの斜視図、（ｂ）はシフトヘッドの軸心に直交する面での断面図、（ｃ）はシフトヘッドの背面図である。
【図１６】インターロック部材の面取り面とシフトヘッドが接触する様子を説明する断面図であり、（ａ）は従来の場合、（ｂ）は本発明に係る場合である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態を、図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施形態において図は理解の容易化のために適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比及び形状等は必ずしも正確に描かれていないことに留意すべきである。
【００１１】
図１は、本発明が適用された変速操作機構１０の操作機構の一例を説明するための全体図である。変速操作機構１０は、それを収容する図１には示されていないトランスミッションケース内において、相互に平行な軸心Ｃ１乃至Ｃ４方向にそれぞれ長手状を成すシフトセレクトシャフト１２及び第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８の３本のシフトフォークシャフトを備えている。
【００１２】
図２は、図１のII-II矢視部断面を示す断面図である。図１及び図２に示すように、上記シフトセレクトシャフト１２は、軸心Ｃ１方向に長手状を成し、図示しないトランスミッションケース内に設けられた例えば軸受などによって軸心Ｃ１まわりの回動可能且つ軸心Ｃ１方向の移動可能に両端部が支持され、その軸部の外周に外嵌固定された筒部３２aと、この筒部３２aから径方向に延在したアーム部３２bとからなるインナーレバー３２を備えている。このインナーレバー３２は、シフトセレクトシャフト１２に対して回転一体且つスライド移動一体となるように、軸部と筒部３２aに係合ピンＰが挿入されて連結されており、両者は、軸心Ｃ１まわりに予め定められた周方向中立位置及びそれを挟む一対のセレクト操作位置のいずれか１にセレクト操作されると共に、軸心Ｃ１方向に予め定められた軸心方向中立位置及びそれを挟む一対のシフト操作位置のいずれか１にシフト操作される。なお、図１は、シフトセレクトシャフト１２が上記周方向中立位置及び軸心方向中立位置に位置された状態を示している。
【００１３】
上記第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８は、それぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向に長手状を成し、図示しないトランスミッションケース内にそれぞれ設けられた例えば軸受などによってそれぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向に移動可能に両端部が支持された軸部１４ａ乃至１８ａと、図２に示すように、それぞれの軸部１４ａ乃至１８ａに外嵌固定された筒部から部分的にシフトセレクトシャフト１２に向けて一体に突設された第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８とを備えている。第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の筒部は、それぞれ、第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８の軸部とに係合ピンＰが挿入されて連結されている。第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８には、軸心Ｃ１と平行な方向においてインナーレバー３２のアーム部３２ｂの先端部と係合可能な係合凹部２０がそれぞれ形成され、後述するように第１変速段乃至第６変速段のいずれか１を選択的に成立させる。これら第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８は、第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の係合凹部２０がシフトセレクトシャフト１２まわりの周方向に連ねられた状態でそれぞれシフトセレクトシャフト１２と平行に配設されている。
【００１４】
上記第１シフトフォークシャフト１４は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第１変速段及び第２変速段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ２に平行な方向に係合するフォーク部１４ｃを備えている。また、上記第２シフトフォークシャフト１６は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第３変速段及び第４変速段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ３に平行な方向に係合するフォーク部１６ｃを備えている。さらに、上記第３シフトフォークシャフト１８は、例えば、前記複数の同期噛合クラッチのうち第５変速段及び第６変速段の成立に関与する同期噛合クラッチの入力部材としての図示しないスリーブに対して、軸心Ｃ４に平行な方向に係合するフォーク部１８ｃを備えている。これら第１乃至第３のシフトフォークシャフト１４乃至１８は、係合凹部２０がシフトセレクトシャフト１２のインナーレバー３２のアーム部３２ｂに選択的に係合された状態でシフトセレクトシャフト１２がシフト操作されることによって、それぞれ軸心Ｃ２乃至Ｃ４方向へ選択的に移動され、第１変速段乃至第６変速段のいずれか１を選択的に成立させる。
【００１５】
図１に戻って、変速操作機構１０は、シフトセレクトシャフト１２をシフト操作するためのシフト操作レバー４６と、シフトセレクトシャフト１２をセレクト操作するためのセレクト操作レバー４８とを備えている。
【００１６】
上記シフト操作レバー４６は、前記トランスミッションケース内外を貫通して設けられ、軸心Ｃ１に平行な方向に直交する軸心Ｃ５まわりに回動可能に上記トランスミッションケースに支持された回動軸部４６ａと、その回動軸部４６ａの両端部のうち上記トランスミッションケース外の一端部から外周側へ一体に突設された入力アーム部４６ｂと、上記トランスミッションケース内の他端部から外周側へ一体に突設されると共にその突き出した先端部が軸心Ｃ１方向においてシフトセレクトシャフト１２と係合された出力アーム部４６ｃとを備えている。上記入力アーム部４６ｂは、それに設けられた突起５０に一端部が連結されると共に他端部が運転者により操作される後述の図１２に示すような変速操作レバー１００に連結される図示しないシフトケーブルによって、変速操作レバー１００と接続されている。シフト操作レバー４６は、その変速操作レバー１００の変速操作に関連して伝達されるシフト操作力に従って軸心Ｃ５まわりに回動操作される。そして、出力アーム部４６ｃの軸心Ｃ５まわりの回動運動がシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１方向の直線運動に変換されて、シフトセレクトシャフト１２がシフト操作されるようになっている。
【００１７】
前記セレクト操作レバー４８は、前記トランスミッションケース内外を貫通して設けられ、軸心Ｃ１に平行な方向に直交する軸心Ｃ６まわりに回動可能に上記トランスミッションケースに支持された回動軸部４８ａと、その回動軸部４８ａの両端部のうち上記トランスミッションケース外の一端部から外周側へ一体に突設された入力アーム部４８ｂと、上記トランスミッションケース内の他端部から外周側へ一体に突設されると共にその突き出した先端部が後述のインターロック部材５４を介して軸心Ｃ１まわりの周方向においてシフトセレクトシャフト１２と係合された出力アーム部４８ｃとを備えている。上記入力アーム部４８ｂは、それに設けられた突起５２に一端部が連結されると共に他端部が前記変速操作レバー１００に連結される図示しないセレクトケーブルによって、前記変速操作レバー１００と接続されている。セレクト操作レバー４８は、その変速操作レバー１００の変速操作に関連して伝達されるセレクト操作力に従って軸心Ｃ６まわりに回動操作される。そして、出力アーム部４８ｃの軸心Ｃ６まわりの回動運動がシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１まわりの回動運動に変換されて、シフトセレクトシャフト１２がセレクト操作されるようになっている。
【００１８】
また、変速操作機構１０は、セレクト操作レバー４８のセレクト操作力をシフトセレクトシャフト１２へ伝達するため、及び前記同期噛合クラッチの二重係合状態を阻止するためのインターロック部材５４を備えている。図３は、図１に示すシフトセレクトシャフト１２、セレクト操作レバー４８、及びインターロック部材５４を示す斜視図である。また、図４は、図１のインターロック部材５４をIV矢視方向から見た場合を示すインターロック部材５４の斜視図である。
【００１９】
図１乃至図４に示すように、インターロック部材５４は、シフトセレクトシャフト１２に軸心Ｃ１方向の相対移動可能且つ軸心Ｃ１まわりの相対回動不能に支持された部分円筒状の基部５４ａと、周方向においてセレクト操作レバー４８の出力アーム部４８ｃを挟んで相対向する一対の対向面５６を有して基部５４ａから径方向外側へ一体に突設され、上記出力アーム部４８ｃの軸心Ｃ６まわりの回動操作力すなわちセレクト操作力を受けてシフトセレクトシャフト１２を軸心Ｃ１まわりに回動させるためのセレクト操作力伝達部５４ｂとを備えている。また、シフトセレクトシャフト１２の外周側においてインナーレバー３２のアーム部３２ｂの周方向の一側及び他側にそれぞれ配設された一対の扇板状部材は、インナーレバー３２のアーム部３２ｂに摺接して相対向し、セレクト操作力をインナーレバー３２のアーム部３２ｂに伝達する案内面５８を有する一方、第１シフトフォークシャフト１４乃至第３シフトフォークシャフト１８の第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の係合凹部２０のうちインナーレバー３２のアーム部３２ｂの一側及び他側に位置する係合凹部２０と係合してそれを軸心Ｃ１方向に拘束する一対のストッパー部５４ｃを、備えている。なお、インターロック部材５４は軸心Ｃ１方向の移動を阻止するために、後述する（図１３参照）ように、そのセレクト操作力伝達部５４ｂがトランスミッションケースＴＣに形成された係合溝ＴＣＧ内に係合されている。
【００２０】
また、第１シフトヘッド２４には、インナーレバー３２のアーム部３２bの軸心方向の両端に係合するように、第１シフトヘッド２４がアーム部３２bを受け入れることが可能な溝幅の係合凹部２０が形成されている。さらに、第２シフトヘッド２６及び第３シフトヘッド２８にも同様の係合凹部２０が設けられている。
【００２１】
図５乃至図１１は、図２の変速操作機構１０を軸心Ｃ１まわりの円筒面で切断した切断面を軸心Ｃ１の方向からみた展開図である。図５は、ニュートラル時の第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８及びインナーレバー３２のアーム部３２bの位置を示している。インナーレバー３２のアーム部３２bは、インターロック部材５４の一対のストッパー部５４cの間に介在され、このアーム部３２bとストッパー部５４cの間は、常に不変である一定の間隙が設けられている。また、インナーレバー３２のアーム部３２bとインターロック部材５４の案内面５８とが摺接しているため、セレクト操作レバー４８のセレクト操作に連動して、アーム部３２bは、自己の幅方向の中心線がストッパー部５４cの幅方向の中心線Ｃと一致したときに周方向への移動が許容される。
【００２２】
第１シフトヘッド２４は、第1速（１st）ヘッド２４ａ及び第２速（２nd）ヘッド２４ｂを備えており、これらは互いに連結されているため、シフト操作されると、軸心Ｃ１まわりにおいてインナーレバー３２のアーム部３２bの幅方向中心が、第１シフトヘッド2４の幅方向の中心線Ｄと一致したときにその軸心Ｃ２方向に移動が許容される。また、第２シフトヘッド２６は、第３速（３rd）ヘッド２６ａ及び第４速（４th）ヘッド２６ｂを備えており、これらは互いに連結されているため、シフト操作されると、軸心Ｃ１まわりにおいてインナーレバー３２のアーム部３２bの幅方向中心が第２シフトヘッド２６の幅方向の中心線Ｅと一致したときにその軸心Ｃ３方向の移動が許容される。また、第３シフトヘッド２８は、第５速（５th）ヘッド２８ａ及び第６速（６th）ヘッド２８ｂを備えており、これらは互いに連結されているため、シフト操作されると、軸心Ｃ１まわりにおいてインナーレバー３２のアーム部３２bの軸方向中心が、第３シフトヘッド２８の幅方向の中心線Ｆと一致したときに軸心C４方向の移動が許容される。なお、それぞれのシフトヘッドがアーム部３２bによって何れかのヘッド側に押動されることで、そのヘッド側に対応した変速段に変速される。
【００２３】
図５に示されるように、ニュートラル時においては、アーム部３２bは、図示しないスプリング部材によって、その幅方向の中心線が中心線Ｅと重なる位置に配置される。これにより、第２シフトヘッド２６は、アーム部３２bの軸心Ｃ１方向の両端に係合され、何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束される。また、ストッパー部５４cは、第１シフトヘッド２４及び第３シフトヘッド２８の係合凹部２０に嵌め入れられて、それぞれのシフトヘッドを何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束している。
【００２４】
このように構成される変速操作機構１０において、例えば第３変速段又は第４変速段が選択されると、セレクト操作レバー４８のセレクト操作によって、インターロック部材５４がシフトセレクトシャフト１２を回動の中心として回動され、その回転がインターロック部材５４の案内面５８を介して、インナーレバー３２に連動して伝達される。ここで第３変速段及び第４変速段においては、図５に示されるように、インナーレバー３２のアーム部３２bと第２シフトフォークシャフト１６の第２シフトヘッド２６とが軸心方向に重複する位置、すなわちアーム部３２bが第２シフトヘッド２６に係合する位置にまで回動し位置決めされる。上述のようにアーム部３２bと第２シフトヘッド２６とが係合され、シフト操作レバー４６のシフト操作に連動してインナーレバー３２が軸心Ｃ１方向に移動されると、アーム部３２bに係合している第２シフトヘッド２６も同様に軸心Ｃ３方向に移動される。この第２シフトヘッド２６の移動に連動し、第２シフトフォークシャフト１６の第２シフトフォーク１６cが軸心Ｃ３方向に移動されると、図示しないシンクロ機構のスリーブが移動され、第３変速段又は第４変速段が成立される。
【００２５】
また、第１変速段又は第２変速段が選択されると、セレクト操作レバー４８のセレクト操作によって、インターロック部材５４がシフトセレクトシャフト１２を回動の中心として回動され、その回転がインターロック部材５４の案内面５８を介して、インナーレバー３２に連動して伝達される。ここで第１変速段及び第２変速段においては、インナーレバー３２のアーム部３２bと第１シフトフォークシャフト１４の第１シフトヘッド２４とが軸心方向に重複する位置、すなわちアーム部３２bが第１シフトヘッド２４の係合凹部２０に係合する位置にまで回動し位置決めされる。上述のようにアーム部３２bと第１シフトヘッド２４とが係合され、シフト操作レバー４６のシフト操作に連動してインナーレバー３２が軸心Ｃ１方向に移動されると、アーム部３２bに係合している第１シフトヘッド２４も同様に軸心Ｃ２方向に移動される。この第１シフトヘッド２４の移動に連動し、第１シフトフォークシャフト１４の第１シフトフォーク１４cが軸心Ｃ２方向に移動されると、図示しないシンクロ機構のスリーブが移動され、第１変速段又は第２変速段が成立される。
【００２６】
また、第５変速段又は第６変速段が選択されると、セレクト操作レバー４８のセレクト操作によって、インターロック部材５４がシフトセレクトシャフト１２を回動の中心として回動され、その回転がインターロック部材５４の案内面５８を介して、インナーレバー３２に連動して伝達される。ここで、第５変速段及び第６変速段においては、インナーレバー３２のアーム部３２bと第３シフトフォークシャフト１８の第３シフトヘッド２８とが軸心方向に重複する位置、すなわちアーム部３２bが第３シフトヘッド２８に係合する位置にまで回動し位置決めされる。上述のようにアーム部３２bと第３シフトヘッド２８とが係合され、シフト操作レバー４６のシフト操作に連動してインナーレバー３２が軸心Ｃ１方向に移動されると、アーム部３２bに係合している第３シフトヘッド２８も同様に軸心C４方向に移動される。この第３シフトヘッド２８の移動に連動し、第３シフトフォークシャフト１８の第３シフトフォーク３０がC４方向に移動されると、図示しないシンクロ機構のスリーブが移動され、第５変速段又は第６変速段が成立される。
【００２７】
次に、各変速段に変速するときのインナーレバー３２のアーム部３２b、第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８、及びインターロック部材５４のストッパー部５４cの作動について説明する。
【００２８】
図６は、第２変速段が選択されたときのアーム部３２b及び第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の状態を示している。アーム部３２bはその幅方向中心線が中心線Ｄに重なる位置に移動し、第１シフトヘッド２４を第２速（２nd）ヘッド２４ｂ側に押動している。また、ストッパー部５４cは、第２シフトヘッド２６及び第３ヘッド２８の係合凹部２０に嵌め入れられて、それぞれのシフトヘッドを何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束している。
【００２９】
ここで、第１変速段から第２変速段に変速されるときは、ストッパー部５４cは固定されたまま、アーム部３２bが第１変速段の第1速（１st）ヘッド２４ａ側から第２速（２nd）ヘッド２４ｂ側に中心線Ｄ上を移動し、第１シフトヘッド２４を第２速（２nd）ヘッド２４ｂ側に押動する。逆に、第２変速段から第１変速段に変速されるときは、図６の状態からストッパー部５４cは固定されたまま、アーム部３２bが第２速（２nd）ヘッド２４ｂ側から第１速（１st）ヘッド２４ａ側に中心線Ｄ上を移動し、第１シフトヘッド２４を第1速（１st）ヘッド２４ａ側に押動する。
【００３０】
図７は、第３変速段が選択されたときのアーム部３２b及び第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の状態を示している。アーム部３２bは中心線Ｅに重なる位置に移動し、第２シフトヘッド２６を第３速（３rd）ヘッド２６ａ側に押動している。また、ストッパー部５４cは、第１シフトヘッド２４及び第３シフトヘッド２８の係合凹部２０に嵌め入れられて、それぞれのシフトヘッドを何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束している。
【００３１】
ここで、図６の第２変速段から図７の第３変速段に変速される斜め操作の作動について説明する。なお、斜め操作とは、インナーレバー３２のアーム部３２bがニュートラル位置へ到着する前にシフトセレクトシャフト１２が隣のシフト位置へ向かって回動することを許容する機構である。第２変速段から第３変速段の変速においては、シフト操作レバー４６によるシフト操作及びセレクト操作レバー４８によるセレクト操作が同時に実行され、インナーレバー３２のアーム部３２bは、第１シフトヘッド2４の第２速（２nd）ヘッド２４ｂ側から第２シフトヘッド２６の第３速（３rd）ヘッド２６ａ側へと斜めに移動させることができる。
【００３２】
すなわち、アーム部３２bが、初めに図６の第２変速段の状態から、第１速（１st）ヘッド２４ａ側に移動し、アーム部３２bの幅方向の中心部が中心線Ｃに達していない、所謂ニュートラル位置に達していない状態で、アーム部３２bが第１シフトヘッド２４の第１速（１st）ヘッド２４ａ側の面を押動しながらアーム部３２b及びストッパー部５４cが一体的に第３シフトヘッド２８側に移動する。この移動の際、インターロック部材５４に設けられている面取６４によってストッパー部５４cの第３シフトヘッド２８側への移動が許容されると共に、第２シフトヘッド２６に設けられた面取６６によってアーム部３２bの第３シフトヘッド２８側への移動が許容される。従って、これらの面取６４、６６によって互いの部材の接触もなく第３シフトヘッド２８側への移動が可能となるため、アーム部３２bの斜め移動が可能となる。
【００３３】
さらにアーム部３２bが、第１速（１st）ヘッド２４ａを押動し、ニュートラル位置まで達すると、第１シフトヘッド２４ａの押動が停止され第１シフトヘッド２４はストッパー部５４cによりニュートラル位置に拘束されると共に、アーム部３２bが第２シフトヘッド２６寄りの位置に移動する。そして次に、アーム部３２bは第２シフトヘッド２６に係合され、第３速（３rd）ヘッド２６ａを押動しながらアーム部３２b及びストッパー部５４cが一体的に第３シフトヘッド２８側に移動する。この移動の際、第１シフトヘッド２４に設けられた面取６８によってアーム部３２bの第３速（３rd）ヘッド２６ａ側への移動が許容され、インターロック部材５４に設けられている面取７０によって第４速（４th）ヘッド２６ｂの第３速（３rd）ヘッド２６ａ側への移動が許容される。従って、これらの第１シフトヘッド２４に設けられた面取６８、インターロック部材５４に設けられている面取７０によって互いの部材の接触もなく第３速（３rd）ヘッド２６ａ側への移動が可能となるため、アーム部３２bの斜めの移動が可能となる。
【００３４】
このように、これらの面取６４，６６，６８，７０が設けられることによって、第２変速段から第３変速段の斜め操作が可能となる。また、第３変速段から第２変速段についてのシフトダウン操作も前述と逆の動作であるため、これらの面取によって、斜め操作が可能となっている。
【００３５】
次に、図８の第５変速段から図１１の第４変速段に変速される斜め操作の作動について説明する。図８乃至図１１は、第５変速段から第４変速段に変速される作動過程を示している。第５変速段から第４変速段への変速においても前述の第３変速段と第２変速段の間の変速と同様に、シフト操作レバー４６によるシフト操作及びセレクト操作レバー４８によるセレクト操作が同時に実行され、アーム部３２bは、第３シフトヘッド２８の第５速（５th）ヘッド２８ａ側と第２シフトヘッド２６の第４速（４th）ヘッド２６ｂ側との間で斜めに移動することができる。
【００３６】
図８は、第５変速段が選択されているときのアーム部３２b及び第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の状態を示している。アーム部３２bはその長手方向の中心線が第３シフトヘッド２８の中心線Ｆに重なる位置に移動し、第３シフトヘッド２８を第５速（５th）ヘッド２８ａ側に押動している。また、ストッパー部５４cは、第１シフトヘッド２４及び第２シフトヘッド２６の係合凹部２０に嵌め入れられて、これらのシフトヘッドを何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束している。
【００３７】
図９は、アーム部３２bが、図８の第５変速段の状態から、第６速（６th）ヘッド２８ｂ側に移動すると共に、第２シフトヘッド２６側に移動している初期の状態を示している。図９においては、アーム部３２bの幅方向の中心部が中心線Ｃに達していない、所謂ニュートラル位置に達していない状態である。このとき、アーム部３２bが第２シフトヘッド２６の第３速（３rd）ヘッド２６a側の面を押動しながらアーム部３２b及びストッパー部５４cが一体的に第２シフトヘッド２６側に移動するが、この移動の際、インターロック部材５４に設けられている面取７０によってストッパー部５４cの第２シフトヘッド２６側への移動が許容されると共に、第２シフトヘッド２６に設けられた面取７４によってアーム部３２bの第２シフトヘッド２６側への移動が許容される。従って、これらの面取７０、７４によって第２シフトヘッド２６側への移動が可能になるため、アーム部３２bの斜め移動が可能となる。
【００３８】
さらにアーム部３２bが、第６速（６th）ヘッド２８bを押動し、ニュートラル位置まで達すると、第６速（６th）ヘッド２８bの押動が停止され第３シフトヘッド２８はストッパー部５４cによりニュートラル位置に拘束されると共に、アーム部３２bが第２シフトヘッド２６寄りの位置に移動する。そして次は、図１０に示されるように、アーム部３２bは第２シフトヘッド２６に係合され、第４速（４th）ヘッド２６bを押動しながら、アーム部３２b及びストッパー部５４cが一体的に第２シフトヘッド２６側に移動する。この移動に際して、第３シフトヘッド２８に設けられた面取７２によってアーム部３２bの第４速（４th）ヘッド２６b側への移動が許容されると共に、インターロック部材５４に設けられている面取６４によって第３速（３rd）ヘッド２６ｂの第４速（４th）ヘッド２６b側への移動が許容される。従って、これらの面取７２、６４によって第４速（４th）ヘッド２６b側への移動が可能となるため、アーム部３２bの斜めの移動が可能となる。
【００３９】
図１１は、最終的に第４変速段が選択されたときのアーム部３２b及び第１シフトヘッド２４乃至第３シフトヘッド２８の状態を示している。アーム部３２bは第２シフトヘッド２６の中心線Ｅに重なる位置に移動し、第２シフトヘッド２６を第４速（４th）ヘッド２６ｂ側に押動している。また、ストッパー部５４cは、第１シフトヘッド２４及び第３シフトヘッド２８の係合凹部２０に嵌め入れられて、これらのシフトヘッドを何れの変速段も選択されないニュートラル位置に拘束している。
【００４０】
このように、これらの面取６４，７０，７２，７４が設けられることによって、第５変速段から第４変速段のシフトダウンの斜め操作が可能となる。また、第４変速段から第５変速段のシフトアップについても前述と逆の動作であるため、これらの面取によって、斜め操作が可能となっている。
【００４１】
図１２は、本実施形態の前進６速手動変速機の変速操作機構１０におけるシフトパターン(シフトゲート形状)の概略を示している。このシフトゲートは、図中破線で示す変速操作レバー１００が、図中矢印Ｘで示す方向のセレクト操作と、このセレクト操作方向に直交する矢印Ｙで示すシフト操作とを行い得る形状に構成されている。
【００４２】
セレクト操作方向には、第１速（１st）−第２速（２nd）セレクト位置Ｐ１、第３速（３rd）−第４速（４th）セレクト位置Ｐ２、及び第５速（５th）−第６速（６th）セレクト位置Ｐ３）が一列に並んでいる。
【００４３】
上記第１速（１st）−第２速（２nd）セレクト位置Ｐ１でのシフト操作（矢印Ｙ方向の操作）により、変速操作レバー１００を第１速（１st）位置又は第２速（２nd）位置に動かすことができる。同様に、第３速（３rd）−第４速（４th）セレクト位置Ｐ２での変速操作レバー１００のシフト操作、及び第５速（５th）−第６速（６th）セレクト位置Ｐ３での変速操作レバー１００のシフト操作を行うことで、第３速（３rd）乃至第６速（６th）位置に動かすことができる。なお、図示はしないが、リバースセレクト位置でのシフト操作により、変速操作レバー１００をリバース位置に動かすことができる。
【００４４】
ここで、本発明の「斜め操作」とは、前述のように、例えば、矢印Ａで示すように、第３速（３rd）側にセレクト荷重をかけながら、第５速（５th）から第４速（４th）へのシフト（ダウン）操作を行った場合など、セレクト位置が互いに異なり、且つシフト方向も互いに異なっている変速段同士の間で行われる変速操作を言い、前進６速手動変速機の場合には、セレクト位置が互いに異なるセレクト位置Ｐ１とＰ２間及びセレクト位置Ｐ２とＰ３の間で、それぞれ、シフト方向が互いに異なる、第２速（２nd）と第３速（３rd）間及び第４速（４th）と第５速（５th）間で行われる。
【００４５】
ここで、本実施の形態において、第５速（５th）状態から第４速（４th）への「斜め操作」によるシフトダウンが行われる場合、インナーレバー３２のアーム部３２bとインターロック部材５４の挙動について図１３を参照して説明する。本実施の形態におけるインターロック部材５４は、前にも述べたが、シフトセレクトシャフト１２に相対回転不能に支持された基部５４aから径方向外側に延びるセレクト操作力伝達部５４bを有している。そして、このセレクト操作力伝達部５４bの上端部がトランスミッションケースＴＣに設けられている係合溝ＴＣＧに軸心Ｃ１を中心として回動可能でインターロック部材５４の軸心Ｃ１方向への移動不能に係合されている。
【００４６】
図１３（a）は、図１２に示した変速操作レバー１００が第５速（５th）位置からＢ位置まで第６速（６th）方向にシフト操作されるときの、インナーレバー３２のアーム部３２bと、インターロック部材５４及び第３シフトヘッド２８との関係を示している。このシフト操作の初期においては、インナーレバー３２のアーム部３２bによって第３シフトヘッド２８が第５速（５th）位置から第６速（６th）位置方向（白抜き矢印で示す）に押される。このとき、矢印Ａで示す操作の一部のセレクト操作に起因するセレクト荷重によりインターロック部材５４は第３シフトヘッド２８への押し付け方向(紙面に垂直方向)に回動し（傾き）、さらにこの第３シフトヘッド２８とインターロック部材との接触による摩擦力によって、図１３（b）に示すように、トランスミッションケースＴＣの係合溝ＴＣＧと軸心Ｃ１方向に移動不能に係合されているインターロック部材のセレクト操作力伝達部５４bとの接触点を中心として、矢印Ｎ方向に傾きが生じる。
【００４７】
そこで、変速の際の斜め操作を許容するために面取りが設けられている従来のインターロック部材の一部を図１４（a）に示す。この従来のインターロック部材においては、本発明の実施形態におけるインターロック部材５４のストッパー部５４cの内側にインナーレバー３２のアーム部３２bを挟む形態で摺接しつつ案内するように形成されている案内面（摺接面）５８と面取り７０に対応する部位を有している。従って、図１４（a）の従来のインターロック部材に関しては、対応部位と同一符号にダッシュ（’）を用いて表示すると、摺接面５８’と面取り７０’とは、第３シフトヘッド２８の長手方向中央面(図１３の紙面に平行な面)に対して摺接面５８’が平行であり、この摺接面５８’に対して面取り面７０’が一方向にのみ傾斜されて設けられていた。
【００４８】
この結果、第３シフトヘッド２８の係合凹部２０に嵌め入れられているインナーレバー３２のアーム部３２bが、インターロック部材５４に対し軸心Ｃ４方向に相対移動する際、両者間の狙いの接触点軌跡は、図１４（a）に示される実線Ｚであるのに対し、上述の傾きが生ずると、従来のインターロック部材５４’にあっては、実際の接触点軌跡が破線Ｑのようになり抉り接触などによる引っ掛かり現象が発生することが判明したのである。
【００４９】
このことを、シフトヘッドの構成を詳しく説明するための図である図１５及びインターロック部材の面取り面とシフトヘッドが接触する様子を説明する断面図である図１６を用いてさらに説明する。
【００５０】
上述のように、従来のインターロック部材５４’に傾きが生じた場合には、面取り面７０’の縁部が図１５（b）にβで示す第３シフトヘッド２８の根元側に当るようになる（傾きが生じない場合は、面取り面７０’はαで示す第３シフトヘッド２８の中央に当る）。この結果、従来のインターロック部材５４’と第３シフトヘッド２８との接触点軌跡が図１４（a）に示される破線Ｑのようになっていたのである。また、従来のインターロック部材５４’の面取り面７０’と第３シフトヘッド２８が接触したときの断面状態は、図１６（a）に示すように、面取り面７０’が第３シフトヘッド２８の軸心Ｃ４に平行する中央面Ｇに対し傾斜している。なお、ここでシフトヘッドの中央面とは各シフトヘッドの中心線（Ｄ、Ｅ，Ｆ：図５参照）とシフトセレクトシャフト１２の軸心Ｃ１とを共通して包含する平面であり、インターロック部材に対する基準面である。
【００５１】
この従来のインターロック部材５４’に対して、本発明の実施形態に係るインターロック部材５４では、変速操作レバー１００の斜め操作に起因してインターロック部材５４に傾きが生じるとき、面取り面７０は、図１４（b）及び図１６（b）に示すように、第３シフトヘッド２８の軸心Ｃ４に平行する中央面Ｇを基準としてそれに平行するように傾斜させて形成されている。この実施形態によれば、インターロック部材５４に傾きが生じたとしても、面取り面がシフトヘッドの中央面Ｇに平行するように傾斜させて形成されているので、インターロック部材とシフトヘッドとの抉り接触などが発生せず、引っ掛かり現象を回避することができる。
【００５２】
さらに、本実施の形態においては、インターロック部材５４に傾斜させて形成されている面取り面７０と案内面５８とが合致する稜線部分を滑らかな曲面Ｒで連続させている。このようにすることにより、さらに引っ掛かり現象をなくしシフトフィーリングを向上させることができる。
【００５３】
また、本発明の他の実施形態として、上述の図１４（b）に示した曲面Ｒに代えて図１４（c）に示すような多段平面形状Ｍとしても、同等の効果が得られる。
【００５４】
なお、上記本発明の実施形態の説明においては、第５速（５th）から第４速（４th）への「斜め操作」によるシフトダウンが行われる場合について行ったが、本発明はこれに限定されるものではなく、第３速（３rd）から第２速（２nd）への「斜め操作」によるシフトダウンのみならず、シフトアップの際にも効果的に機能する。
【符号の説明】
【００５５】
１０：変速操作機構
１２：シフトセレクトシャフト
１４、１６、１８：シフトフォークシャフト
２０：係合凹部
２４，２６，２８：シフトヘッド
３２：インナーレバー
３２ｂ：アーム部
５４：インターロック部材
５４a：基部
５４b：セレクト操作力伝達部
５４ｃ：ストッパー部
５８：案内面
６４、７０：インターロック部材の面取り面
【図１】
2017048844.tif 000003
【図２】
2017048844.tif 000004
【図３】
2017048844.tif 000005
【図４】
2017048844.tif 000006
【図５】
2017048844.tif 000007
【図６】
2017048844.tif 000008
【図７】
2017048844.tif 000009
【図８】
2017048844.tif 000010
【図９】
2017048844.tif 000011
【図１０】
2017048844.tif 000012
【図１１】
2017048844.tif 000013
【図１２】
2017048844.tif 000014
【図１３】
2017048844.tif 000015
【図１４】
2017048844.tif 000016
【図１５】
2017048844.tif 000017
【図１６】
2017048844.tif 000018