(57)【要約】【課題】アミノペプチダーゼＡ（ＡＰＡ）に対する阻害活性が高いペプチドを有効成分として含有する、アミノペプチダーゼＡ阻害剤を提供すること。【解決手段】  下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分として含有するアミノペプチダーゼＡ阻害剤を提供する。  （ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分として含有するアミノペプチダーゼＡ阻害剤：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【請求項２】
下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分として含有する、血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化障害剤：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【請求項３】
下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【請求項４】
下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを含有する医薬：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【請求項５】
前記医薬が、血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬である、請求項４に記載の医薬。
【請求項６】
下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを含有する飲食品：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【請求項７】
前記飲食品が、血圧上昇抑制用飲食品、摂食抑制用飲食品、抗不安用飲食品、血管新生抑制用飲食品、又は抗機能性消化障害用飲食品である、請求項６に記載の飲食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、アミノペプチダーゼＡ阻害剤に関する。より詳しくは、アミノペプチダーゼＡ（ＡＰＡ）に対する阻害活性が高いペプチドを有効成分として含有する、アミノペプチダーゼＡ阻害剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
アミノペプチダーゼＡ（aminopeptidase A；以下、「ＡＰＡ」ともいう）は、ペプチド基質の分解に特異的に関与する亜鉛金属エクトペプチダーゼであり、このＡＰＡの活性を阻害することにより、種々のペプチドが影響を受けることが知られている。
【０００３】
影響を受けるペプチドとしては、例えば、アンギオテンシンＩＩ（以下、「ＡｎｇＩＩ」という）、その代謝産物であるアンギオテンシンＩＩＩ（以下、「ＡｎｇＩＩＩ」という）、アンギオテンシン（１−７）（以下、「Ａｎｇ（１−７）」という）が知られている（非特許文献１〜３参照）。これらのペプチドは、アンギオテンシンカスケードの一部であり、血圧の中枢及び末梢制御、並びにバソプレシンのような下垂体ホルモンの放出等において関与するペプチドである。
【０００４】
ＡＰＡはＡｎｇＩＩの生理的基質であることが知られており、ＡＰＡ活性を阻害することで、ＡｎｇＩＩのＡｎｇＩＩＩへの分解を阻害でき、血圧を低下させることができる。また、ＡｎｇＩＩＩは脳の神経細胞に作用して交換神経系を活性化する反応を誘導し、ＡｎｇＩＩＩはレセプターＡＴ１を介してＡｎｇＩＩと同様の反応を誘導することも知られている。ＡＰＡはＡｎｇＩＩＩにも作用し、ＡＰＡ活性を阻害することでＡｎｇＩＩＩの生成を抑制でき、血圧の上昇を抑制できる（非特許文献１及び２参照）。そして、Ａｎｇ（１−７）はＭａｓ受容体を介して血管を弛緩させることが知られており、血圧降下作用を維持する作用を有する。ＡＰＡはＡｎｇ（１−７）にも作用し、ＡＰＡ活性を阻害することで、Ａｎｇ（１−７）の分解を抑制でき、血圧降下作用を維持することができる（非特許文献３参照）。
【０００５】
その他にも、影響を受けるペプチドとして、コレシストキニンＣＣＫ８（以下、「ＣＣＫ８」という）が知られている（非特許文献４〜６参照）。ＣＣＫ８は、主に末梢に位置するＣＣＫ−Ａ部位及び中枢神経系に位置するＣＣＫ−Ｂレセプターと相互作用する。ＣＣＫ８は、末梢レベルにおいて、胆管及び回腸の収縮を刺激し、腸及び胃の運動性を増加させ、膵臓の酵素の分泌を促進する。また、中枢神経系において、食事性の挙動を調節し、下垂体ホルモンの放出を促進し、不安に関連する行動的変化を導く。ＡＰＡはＣＣＫ８の生理的基質であることが知られており、ＡＰＡ活性を阻害することで、ＣＣＫ８の分解を阻害でき、これらの生理過程（摂食、不安等）に介入することが可能となる（非特許文献４〜６参照）。
【０００６】
また、近年の研究で、ＡＰＡを阻害することで、血管新生を抑制できることや（非特許文献７参照）、機能性消化管障害（ＦＧＩＤ）に対しても有効であることが分かってきた（特許文献１参照）。
【０００７】
ここで、例えば、特許文献２には、ＡＰＡ阻害活性を有する化合物が開示されている。
また、最近では、ペプチドにＡＰＡ阻害活性があることも知られており、例えば、特許文献３には、ＡＰＡ阻害活性を有するペプチドが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特表２００７−５１８７７９号公報
【特許文献２】特表２００３−５０６３１３号公報
【特許文献３】特表２００４−５０８０４５号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Reaux et al., PNAS, November 9, 1999, vol.96, no.23, pp.13415-13420
【非特許文献２】Huang et al., Cardiovascular Research, 2013, vol.97, pp.424-431
【非特許文献３】Alghamri et al., Am J Physiol Heart Circ Physiol, January 24, 2014, vol.306, pp.H1032-1040
【非特許文献４】Migaud et al., Peptides, 1996, vol.17, no.4, pp.601-607
【非特許文献５】Reidelberger et al., American Journal of Physiology - Regulatory, Integrative and Comparative Physiology, December 1, 1989, vol.257, no.6, pp.R1512-R1518
【非特許文献６】Moran et al., Am J Physiol., May, 1982, vol.242, no.5, pp.R491-497
【非特許文献７】Marchio et al., Cancer Cell., February, 2004, vol.5, pp.151-162
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従来、ＡＰＡ阻害活性を有する物質が発見されてはいるものの、例えば、特許文献２に開示された化合物は複雑な合成過程を必要とし、安全性に関しても今後の検証が必要であった。
【００１１】
また、ペプチドは有益な生理活性作用を有する場合が多く、新規ペプチドの探索及びペプチドの様々な生理活性作用の探求が行われている。しかし、ペプチド中のアミノ酸が増減したり、アミノ酸の一部が異なったりすると、生理活性作用が低下又は消失することがある一方で、様々なアミノ酸配列を有するペプチドが存在するため、目的とする生理活性作用を有する新規又は既知のペプチドを見出すことは非常に困難である。特許文献３では、ＡＰＡ阻害活性を有するペプチドが開示されているが、ＡＰＡ阻害活性を有するペプチドの探求は、未だ不十分である。
【００１２】
このように、ＡＰＡ阻害活性を有する物質についての探究は不十分であるという実情がある。
【００１３】
そこで、本技術では、アミノペプチダーゼＡ（ＡＰＡ）に対する阻害活性が高いペプチドを有効成分として含有する、アミノペプチダーゼＡ阻害剤を提供することを主目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは、前記課題を解決すべく鋭意検討を行なった結果、Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（以下、「ＦＹＰＥ」ともいう：配列番号１）のペプチドが、アミノペプチダーゼＡ阻害活性を有することを見出し、本技術を完成するに至った。
【００１５】
すなわち、本技術では、下記の（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分として含有するアミノペプチダーゼＡ阻害剤を提供する。
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）
【００１６】
さらに、本技術では、前記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分として含有する、血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化障害剤を提供する。
【００１７】
また、本技術では、前記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを提供する。
【００１８】
さらに、本技術では、前記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを含有する医薬を提供する。
本技術においては、この医薬は、血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬として用いることができる。
【００１９】
加えて、本技術では、前記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを含有する飲食品を提供する。
本技術においては、この飲食品は、血圧上昇抑制用飲食品、摂食抑制用飲食品、抗不安用飲食品、血管新生抑制用飲食品、又は抗機能性消化障害用飲食品として用いることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本技術のペプチドは、アミノペプチダーゼＡ（ＡＰＡ）に対して優れた阻害活性を有することから、本技術によれば、ＡＰＡ阻害剤を提供することができる。
なお、ここに記載された効果は、必ずしも限定されるものではなく、本技術中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】質量分析によって得られたスペクトルを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本技術を実施するための好適な実施形態について説明する。
なお、以下に説明する実施形態は、本技術の代表的な実施形態の一例を示したものであり、これにより本技術の範囲が狭く解釈されることはない。
【００２３】
１．ペプチド
本技術に用いられるペプチドは、以下の（ａ）（配列番号１）で表されるアミノ酸配列からなり、アミノペプチダーゼＡ（ＡＰＡ）阻害活性を有する。
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ
【００２４】
本技術において、Ｐｈｅ（Ｆ）はＬ−フェニルアラニン残基、Ｔｙｒ（Ｙ）はＬ−チロシン残基、Ｐｒｏ（Ｐ）はＬ−プロリン残基、Ｇｌｕ（Ｅ）はＬ−グルタミン酸残基を示す。本技術では、特に断りのない限り、ペプチドはＬ−アミノ酸残基から構成されているものとする。
【００２５】
本技術に用いられるペプチド（以降、本明細書においては「配列番号１のペプチド」として記載する）は、これらのペプチドの塩類であってもよい。
前記塩類としては、例えば、カリウム、ナトリウム等のアルカリ金属類；カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属類等が挙げられる。
【００２６】
２．ＡＰＡ阻害活性
配列番号１のペプチドにおけるＡＰＡ阻害活性は特に限定されず、例えば、Nanusらの方法（Proc. Natl. Acad. Sci. USA, Vol.90, pp.7069-7073, 1993）により測定したＡＰＡ阻害活性を用いることが可能である。
このようにして測定されるＡＰＡ阻害活性に係るＩＣ５０は、好ましくは１μｇ／ｍＬ以下、より好ましくは０．５μｇ／ｍＬ以下、さらに好ましくは０．２５μｇ／ｍＬ以下である。又は、ＩＣ５０が、好ましくは２μＭ以下、より好ましくは１μＭ以下、さらに好ましくは０．５μＭ以下である。
【００２７】
３．ペプチドの製造方法
配列番号１のペプチドの製造方法の概略は、ホエイ蛋白質やカゼイン等の乳由来の蛋白質を、水に分散、懸濁又は溶解し、これに酵素や酸、アルカリを添加して加水分解し、適宜分解が進んだところで反応を停止し、得られた加水分解液を限外ろ過等により濃縮し、クロマトグラフィー等でペプチドを分画して溶出させる。溶出した分画液について、ＡＰＡ阻害活性を上述した方法で測定し、ＡＰＡ阻害活性を有する画分を回収することによって、目的のペプチドを含む成分を製造することができる。
なお、さらに本技術に用いられるペプチドを単離することを目的として、イオン交換クロマトグラフィー、吸着クロマトグラフィー、逆相クロマトグラフィー、分配クロマトグラフィー、ゲルろ過クロマトグラフィー、溶媒沈殿、塩析等の方法で精製してもよい。
【００２８】
このように、配列番号１のペプチドは、食品として長年使用されてきた乳由来の蛋白質から製造することができるため、生体への安全性が高い。そのため、副作用や依存性が生じる等の危険性がなく、本技術のペプチドや、後述するＡＰＡ阻害剤、血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化障害剤等は、長期間、連続的に摂取することが可能である。
【００２９】
以下、配列番号１のペプチドの製造方法の一例について具体的に説明するが、これに限定されるものではない。
なお、本技術においては、公知のホエイ蛋白質やカゼインの加水分解で用いられる様々な工程を自由に選択して採用することができる。
【００３０】
[原料]
配列番号１のペプチドは、天然蛋白質を加水分解することによって製造することが可能である。原料となる天然蛋白質としては、哺乳動物（ウシ、ヤギ、ヒツジ、ブタ、ヒト等）の乳に含まれるホエイ蛋白質やカゼインが好ましく、哺乳動物の乳に含まれるカゼインがより好ましい。
【００３１】
乳由来のホエイ蛋白質としては、市販品又は牛乳、脱脂乳等から公知の方法により分離されたホエイ（例えば、ホエイ粉末、脱塩ホエイ粉末等）、若しくは分離精製した乳清蛋白質濃縮物、乳清蛋白質単離物、又はこれらの任意の割合の混合物を用いることができる。
【００３２】
また、乳由来のカゼインには、α−カゼイン、β−カゼイン、κ−カゼイン等が含まれており、本技術においては、いずれのカゼインやそれらの混合物を使用することが可能であるが、本技術においては、これらの中でも特に、入手が容易なウシ乳のα−カゼイン、β−カゼインを使用することが好ましい。
【００３３】
［基質溶液の調製］
まず、原料（乳由来の蛋白質）を水等の溶媒に溶解又は分散させ、蛋白質溶液を調製する。
溶媒は特に限定されないが、蒸留水を用いることが好ましい。
また、前記溶解液の濃度は特に限定されないが、通常、蛋白質換算で５〜１５質量％前後の濃度範囲とすることが、効率性及び操作性の点から好ましい。溶解濃度を５％以上とすることで、製造上の効率を向上させることができる。また、溶解濃度を２０％以下とすることで、分解効率の低下、加熱処理時の焦付き、冷却時の粘度上昇等を防止することができる。
【００３４】
次に、前記溶解液のｐＨを、使用する酵素の至適ｐＨ付近に調整することにより基質溶液を調製する。本技術においては、ｐＨ５〜１０に調整することが好ましく、ｐＨ７〜８に調整することがより好ましい。
ｐＨ調整に用いるアルカリ剤は特に限定されず、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム等が挙げられる。
【００３５】
本技術においては、さらに、分解前処理工程として、ｐＨ調整前若しくは後、又はその両方で加熱処理、イオン交換処理等を適宜実施することもできる。
【００３６】
［酵素反応］
次に、前記基質溶液に蛋白質分解酵素を添加する。蛋白質分解酵素は、特に限定されないが、公知のエンドプロテアーゼを１種又は２種以上組み合わせて使用することができる。エンドプロテアーゼとしては、例えば、ビオプラーゼｓｐ−２０（長瀬生化学工業社製）、プロチンＳＤ−ＡＹ１０（天野エンザイム社製）、プロチンＮＹ１００（天野エンザイム社製）、プロテアーゼＮ（天野エンザイム社製）、ＰＴＮ６．０Ｓ（ノボザイムズ・ジャパン社製）、ニュートラーゼ（ノボ・ノルディスク社製）、アルカラーゼ（ノボ・ノルディスク社製）、トリプシン（ノボ・ノルディスク社製）、キモトリプシン（ノボ・ノルディスク社製）、パパイン（天野エンザイム社製）、ブロメライン（天野エンザイム社製）等の市販品が挙げられる。
【００３７】
また、必要に応じて、エキソプロテアーゼを組み合わせてもよい。エキソプロテアーゼとしては、プロテアーゼＡアマノ（天野エンザイム社製）、スミチームＬＰ５０Ｄ（新日本科学工業社製）、フレーバーザイム（ノボ・ノルディスク社製）等の市販品が挙げられる。
【００３８】
蛋白質分解酵素の添加量は、基質濃度、酵素力価、反応温度、及び反応時間等により、適宜決定して用いることができる。本技術においては、バチルス属細菌由来のプロテアーゼを用いる場合は、蛋白質１ｇ当たり、好ましくは１０００活性単位以上、より好ましくは１２００活性単位以上であり、また、好ましくは５０００活性単位以下、より好ましくは３０００活性単位以下である。動物の膵臓由来のプロテアーゼを用いる場合は、蛋白質１ｇ当たり、好ましくは３０００活性単位以上、より好ましくは５０００活性単位以上、また、好ましくは１００００活性単位以下、より好ましくは８０００活性単位以下である。
なお、活性単位は、使用するその他の蛋白質分解酵素の種類に応じて測定することが可能である。
【００３９】
蛋白質分解酵素は、効率性及び操作性の観点から、本技術においては、４〜１０℃の冷水に分散し、溶解してから使用することが好ましい。また、蛋白質分解酵素は、一括添加、又は適宜の間隔で添加することもでき、さらに、固定化酵素を使用することもできる。
【００４０】
本技術において、酵素反応中の反応系の温度は、酵素作用の発現する最適温度範囲を含む実用に供され得る範囲内で、適宜決定することができる。本技術においては、反応系の温度を、３０〜６０℃とすることが好ましく、４０〜５５℃とすることがより好ましい。
【００４１】
また、本技術において、反応継続時間は、反応温度、初発ｐＨ等の反応条件によって進行状態が異なる。例えば、酵素反応の反応継続時間を一定とすると、製造バッチ毎に異なる理化学的性質を有する分解物が生じる可能性等の問題があるため、一概に決定することができない。
したがって、酵素反応をモニターすることにより、本技術に用いられるペプチドが得られるように、反応継続時間を決定する。本技術においては、反応継続時間は、１〜４８時間の間で決定することが好ましく、４〜１８時間の間で決定することがより好ましい。
【００４２】
なお、酵素反応のモニタリング方法としては、例えば、前記反応溶液の一部を採取し、蛋白質の分解率等を測定する方法等が挙げられる。蛋白質の分解率の算出方法は、ケルダール法（日本食品工業学会編、「食品分析法」、第１０２頁、株式会社光琳、昭和５９年）により試料の全窒素量を、ホルモール滴定法（満田他編、「食品工学実験書」、上巻、第５４７ページ、養賢堂、１９７０年）により試料のホルモール態窒素量を測定し、これらの測定値から分解率を下記式（１）により算出する。
【００４３】
【数１】
2017048124.tif 000002
【００４４】
また、蛋白分解酵素の至適ｐＨを維持するために、酵素分解中に、溶液のｐＨを適宜調整することもできる。
【００４５】
次に、酵素反応を停止させる。
酵素反応の停止は、加水分解液中の酵素を失活させることにより行われる。失活処理は、常法、例えば、加熱失活処理等により実施することができる。
加熱失活処理の条件（加熱温度、加熱時間等）は、使用した酵素の熱安定性を考慮し、十分に失活できる条件を適宜設定することができる。
本技術においては、例えば、８０〜１３０℃の温度範囲で３０分間〜２秒間の保持時間で、酵素を失活させることができる。
【００４６】
［精製］
本技術においては、酵素反応停止後、得られた加水分解失活液を、（ａ）濾過、（ｂ）精密濾過、限外濾過膜等の膜分離処理、（ｃ）樹脂吸着分離、（ｄ）カラムクロマトグラフィー、からなる群から選択されるいずれか１種又はこれらの２種以上の組合せによって精製することが好ましい。
【００４７】
上述した精製を行うことにより、前記加水分解失活液中に含まれる不溶物の除去、脂肪や乳糖、その他の不要な成分の低減等を行うことができる。その結果、溶液状態で透明であり、かつ、溶液状態での長期保存においても混濁、沈殿、凝集及び褐変等が生じない、いわゆる保存安定性に優れたペプチドを得ることができる。
また、上述した精製を行うことにより、得られたペプチドの風味、外観等も向上させることができる。
【００４８】
（ａ）の濾過は、公知の方法により実施することができ、例えば、珪藻土を用い、公知の装置により実施することができる。
濾過を行うことにより、前記加水分解失活液中に存在する加水分解反応時及び／又は酵素加熱失活時に生成した不溶物を除去できる。
なお、濾過の方法には、分子篩いの効果を有するゲル濾過樹脂を用いたゲル濾過クロマトグラフィーも含まれる。
【００４９】
（ｂ）の膜分離処理は、公知の装置を用いて行うことができる。公知の装置としては特に限定されず、例えば、精密濾過モジュール等、限外濾過モジュールＳＥＰ１０５３（旭化成社製、分画分子量３，０００）、ＳＩＰ１０５３（旭化成社製、分画分子量６，０００）、ＳＬＰ１０５３（旭化成社製、分画分子量１０，０００）等が挙げられる。
この場合、膜分離処理後の膜透過画分としてペプチドを含有する溶液が得られる。
膜分離処理を行うことにより、（ａ）の濾過と同様、加水分解失活液中に存在する加水分解反応時及び／又は酵素加熱失活時に生成した不溶物を除去できる。
【００５０】
（ｃ）の樹脂吸着分離は、公知の方法により実施することができ、例えば、樹脂をカラムに充填し、前記加水分解失活液を、当該カラムを通過させることにより実施することができる。樹脂としては特に限定されないが、イオン交換樹脂、キレート樹脂、アフィニティー吸着樹脂、合成吸着剤、高速液体クロマトグラフィー用樹脂等が例示され、例えば、商品名：ダイヤイオン、セパビーズ（三菱化学社製）、アンバーライトＸＡＤ（オルガノ社製）、ＫＳ−３５（味の素ファインテクノ社製）等が挙げられる。
樹脂吸着分離は、これらの樹脂をカラムに充填して前記加水分解失活液を連続的に流入させ、流出させることによる連続方式で行うこともできる。また、前記加水分解失活液中に樹脂を投入し、一定時間接触させた後、加水分解失活液と樹脂とを分離するバッチ方式で行うこともできる。加水分解失活液中には、保存期間中に混濁、沈殿、凝集及び褐変等を惹起する因子（例えば、疎水性アミノ酸を多く含むペプチド等）が残存している可能性があり、樹脂吸着分離を行うことにより、これらの因子を除去できる。
【００５１】
（ｄ）のカラムクロマトグラフィーは、公知の方法により実施することができ、例えば、シリカゲル等の公知のカラム材質を用い、公知の装置により実施することができる。
本技術において、使用可能なカラム材質、該材質の粒径、充填量、カラムの長さ等の条件は特に限定されず、市販のカラムを購入して用いることもできる。また、カラムクロマトグラフィーを２回以上繰り返して行うことも可能である。
【００５２】
［殺菌処理］
また、精製後、得られたペプチドを含有する溶液を殺菌してもよい。
殺菌方法は、常法による加熱処理方法等を用いることができる。
加熱処理時の加熱温度と保持時間は、充分に殺菌できる条件を適宜設定すればよく、例えば、７０〜１４０℃で２秒間〜３０分間加熱処理することにより殺菌できる。
加熱殺菌の方式は、バッチ方式、連続方式のいずれの方式も可能であり、連続方式においてもプレート熱交換方式、インフュージョン方式、インジェクション方式等の方式を用いることができる。
【００５３】
［濃縮処理・乾燥処理・粉末化処理・二次的処理］
さらに、得られたペプチドを含有する溶液は、そのまま使用することもでき、また、必要に応じて、該溶液を公知の方法により、濃縮した濃縮液として使用することもできる。また、該濃縮液を公知の方法により乾燥し、粉末にして使用することもできる。
【００５４】
また、配列番号１のペプチドは、化学合成によっても製造することができ、例えば、オリゴペプチドの合成に、通常用いられている液相法又は固相法が挙げられる。合成されたペプチドは、必要に応じて脱保護され、未反応試薬や副生物等を除去して、本技術に用いられるペプチドを単離精製することが可能である。このようなペプチドの合成は、市販のペプチド合成装置を用いて行うことができる。
【００５５】
４．ＡＰＡ阻害剤
配列番号１のペプチドは、ＡＰＡ阻害剤として用いることができる。ＡＰＡ阻害剤は、液状のまま、又は濃縮してから、或いは固体状、顆粒状又は粉末状に加工してから用いてもよい。
【００５６】
また、本技術のＡＰＡ阻害剤は、研究用試薬として使用できるほか、診断薬等としても使用できる。例えば、ＡＰＡの活性を阻害することにより影響を受けるペプチド（例えば、上述したＡｎｇＩＩ、ＣＣＫ８等）の代謝を研究目的とする研究用キット、ＡＰＡが関与する各種疾患や症状の診断用キット等が挙げられる。
【００５７】
ＡＰＡは、その酵素活性等を介して様々な生理現象に関与しており、ＡＰＡが生体内の生理機能に関与している化合物を分解することで、種々の疾患や症状が生じる。このため、ＡＰＡの活性を阻害すると、ＡＰＡによって分解されていた生体内の生理機能に関与している化合物の寿命が延びることを利用して、ＡＰＡに起因する疾患や症状の予防、改善及び／又は治療が可能となる。
【００５８】
したがって、本技術のＡＰＡ阻害剤は、ＡＰＡが関与する、高血圧症、過食症、不安症、癌、又は機能性消化障害等の各種疾患や症状の予防、治療及び／又は改善のための剤に利用することができる。そのような剤の例としては、血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化障害剤等が挙げられる。
【００５９】
５．各種剤
（１）血圧上昇抑制剤
前述の通り、ＡＰＡはＡｎｇＩＩの生理的基質であることが知られており、ＡＰＡ活性を阻害することで、ＡｎｇＩＩのＡｎｇＩＩＩへの分解を阻害でき、血圧を低下させることができる。また、ＡＰＡはＡｎｇＩＩＩにも作用し、ＡＰＡ活性を阻害することで、ＡｎｇＩＩＩの生成を抑制でき、血圧の上昇を抑制できる。
なお、ここでいう「血圧上昇抑制」とは、血圧低下を含む意味であるが、特に、「正常値以上又は必要以上に上昇した血圧を下げることができること」を意味するものである。
【００６０】
そして、ＡＰＡはＡｎｇ（１−７）にも作用し、ＡＰＡ活性を阻害することで、血圧降下作用を維持することができる。これは、上述したＡｎｇＩＩやＡｎｇＩＩＩが関与する血圧上昇抑制の機序とは異なり、ＡＰＡ活性を阻害することで、Ａｎｇ（１−７）の分解を抑制でき、血圧降下作用を維持するという機序に基づく。したがって、本技術のＡＰＡ阻害剤はＡｎｇ（１−７）にも作用することから、血圧上昇抑制剤として非常に有用である。
【００６１】
本技術の血圧上昇抑制剤は、例えば、本態性高血圧症、二次性高血圧症等の予防、治療及び／又は改善に用いることができる。また、本技術の血圧上昇抑制剤を、本態性高血圧症、二次性高血圧症等により引き起こされる各種疾患や症状、例えば、脳卒中、脳梗塞、脳出血、心肥大、心不全、狭心症、心筋梗塞、腎硬化症、又は腎不全等の予防、治療及び／又は改善に用いることもできる。さらに、本技術の血圧上昇抑制剤は、高血圧状態に起因する種々の疾病・合併症等の予防、治療及び／又は改善、並びにこれら疾病・合併症等のリスクを低減させることに用いてもよい。
【００６２】
（２）摂食抑制剤、抗不安剤
前述の通り、ＡＰＡはＣＣＫ８の生理的基質であることが知られており、ＡＰＡ活性を阻害することで、ＣＣＫ８の分解を阻害でき、摂食、不安といった生理過程に介入することができる。
【００６３】
本技術の摂食抑制剤は、例えば、過食症、メタボリック症候群（シンドローム）等の予防、治療及び／又は改善に用いることができる。また、本技術の抗不安剤は、例えば、不安症、不安発作、うつ病等の予防、治療及び／又は改善に用いることができる。さらに、本技術の摂食抑制剤を、過食症、メタボリック症候群（シンドローム）等により引き起こされる各種疾患や症状の予防、治療及び／又は改善に用いることもでき、本技術の抗不安剤を、不安症、不安発作、うつ病等により引き起こされる各種疾患や症状の予防、治療及び／又は改善に用いることもできる。
【００６４】
（３）血管新生抑制剤
前述の通り、ＡＰＡを阻害することで、血管新生を抑制できる。血管新生は、腫瘍細胞の発生や増殖、進展等に関与していることが知られており、血管新生を抑制することで、悪性腫瘍（癌）等に効果を発揮する。
【００６５】
本技術の血管新生抑制剤は、例えば、子宮頸がん、絨毛癌、子宮内膜癌、卵巣癌、乳癌、前立腺癌、繊維肉腫、腎臓癌、胃癌、肝癌、大腸癌、肺癌、グリオーム、黒色腫等の各種の癌等の予防、治療及び／又は改善に用いることができる。また、本技術の血管新生抑制剤を、これら各種癌等により引き起こされる各種疾患や症状の予防、治療及び／又は改善に用いることもできる。
【００６６】
（４）抗機能性消化管障害剤
前述の通り、ＡＰＡを阻害することで、機能性消化管障害（ＦＧＩＤ）にも有効である。これは、ＡＰＡが腸管上皮のタイトジャンクションの開放を制御することに基づく（特許文献１：特表２００７−５１８７７９号公報参照）。
【００６７】
本技術の抗機能性消化管障害剤は、例えば、機能性消化管障害（ＦＧＩＤ）、機能性腸管障害（ＩＦＤ）、過敏性腸症候群（ＩＢＳ）等の予防、治療及び／又は改善に用いることができる。また、本技術の抗機能性消化管障害剤を、機能性消化管障害（ＦＧＩＤ）、機能性腸管障害（ＩＦＤ）、過敏性腸症候群（ＩＢＳ）等により引き起こされる各種疾患や症状の予防、治療及び／又は改善に用いることもできる。
【００６８】
（５）その他
なお、ＡＰＡ阻害剤が上述した各種疾患や症状の予防剤、改善剤及び／又は治療剤のために利用できること、及び、本技術のペプチドについても同様に上述した各種疾患や症状の予防剤、改善剤及び／又は治療剤としても実施できることについては言うまでもない。よって、本技術のペプチドは、上述したような、ＡＰＡ阻害、血圧上昇抑制、摂食抑制、抗不安、血管新生抑制、又は抗機能性消化障害等のために使用してもよく、また、ＡＰＡ阻害剤、血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化障害剤の上述したような使用を目的とした各種剤に使用することができ、これら各種製剤を製造するために使用することもできる。
【００６９】
以上のことから、本技術のペプチド及びこれを有効成分として含有する上述した各種剤（以下、「前記ＡＰＡ阻害剤等」という）は、ヒトを含む動物に摂取又は投与して、上述したＡＰＡに起因する各種疾患や症状の予防、改善及び／又は治療を図るための方法に使用することができる。
【００７０】
前記ＡＰＡ阻害剤等は、上述したＡＰＡに起因する各種疾患や症状の予防、改善及び／又は治療のためのヒト若しくは動物用の医薬品、医薬部外品、皮膚外用剤、化粧品、飲食品、飼料等の有効成分として、これらに配合して使用可能である。
【００７１】
６．医薬
本技術では、配列番号１のペプチドを含有する医薬も提供する。また、本技術のペプチド（ＦＹＰＥ）を含有する医薬は、上述したＡＰＡに起因する各種疾患の予防、改善及び／又は治療の用途に応用できる。具体的には、例えば、血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬等に応用できる。
【００７２】
配列番号１のペプチドを含有する医薬は、公知の医薬に配列番号１のペプチドを添加して調製することもできるし、医薬の原料中に該ペプチドを混合して新たな医薬を製造することもできる。
【００７３】
また、前記ＡＰＡ阻害剤等を医薬品として用いたものや、前記ＡＰＡ阻害剤等を既存の医薬品に添加したものも本技術の医薬に含まれる。
前記ＡＰＡ阻害剤等を医薬として用いる場合は、液状のまま、又は濃縮してから、或いは固体状、顆粒状又は粉末状に加工してから用いてもよい。
【００７４】
本技術の医薬は、経口投与や非経口投与等の投与方法に応じて適宜所望の剤形に製剤化することができる。その剤形は特に限定されないが、経口投与の場合、例えば、散剤、顆粒剤、錠剤、トローチ剤、カプセル剤等の固形製剤；溶液剤、シロップ剤、懸濁剤、乳剤等の液剤等に製剤化することができる。非経口投与の場合、例えば、座剤、噴霧剤、吸入剤、軟膏剤、貼付剤、注射剤等に製剤化することができる。本技術では、経口投与の剤形に製剤化することが好ましい。
なお、製剤化は剤形に応じて、適宜、公知の方法により実施できる。
【００７５】
製剤化に際しては、適宜製剤担体を配合する等して製剤化してもよい。また、本技術のペプチドのほか、通常製剤化に用いられている賦形剤、ｐＨ調整剤、着色剤、矯味剤等の成分を用いることができる。さらに、公知の又は将来的に見出される疾患や症状の予防、改善及び／又は治療の効果を有する成分を、適宜目的に応じて併用することも可能である。
【００７６】
前記製剤担体としては、剤形に応じて、各種有機又は無機の担体を用いることができる。固形製剤の場合の担体としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、安定剤、矯味矯臭剤等が挙げられる。
【００７７】
前記賦形剤としては、例えば、乳糖、白糖、ブドウ糖、マンニット、ソルビット等の糖誘導体；トウモロコシデンプン、馬鈴薯デンプン、α−デンプン、デキストリン、カルボキシメチルデンプン等のデンプン誘導体；結晶セルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム等のセルロース誘導体；アラビアゴム；デキストラン；プルラン；軽質無水珪酸、合成珪酸アルミニウム、メタ珪酸アルミン酸マグネシウム等の珪酸塩誘導体；リン酸カルシウム等のリン酸塩誘導体；炭酸カルシウム等の炭酸塩誘導体；硫酸カルシウム等の硫酸塩誘導体等が挙げられる。
【００７８】
前記結合剤としては、例えば、上記賦形剤の他、ゼラチン；ポリビニルピロリドン；マクロゴール等が挙げられる。
【００７９】
前記崩壊剤としては、例えば、上記賦形剤の他、クロスカルメロースナトリウム、カルボキシメチルスターチナトリウム、架橋ポリビニルピロリドン等の化学修飾されたデンプン又はセルロース誘導体等が挙げられる。
【００８０】
前記滑沢剤としては、例えば、タルク；ステアリン酸；ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム等のステアリン酸金属塩；コロイドシリカ；ピーガム、ゲイロウ等のワックス類；硼酸；グリコール；フマル酸、アジピン酸等のカルボン酸類；安息香酸ナトリウム等のカルボン酸ナトリウム塩；硫酸ナトリウム等の硫酸塩類；ロイシン；ラウリル硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸マグネシウム等のラウリル硫酸塩；無水珪酸、珪酸水和物等の珪酸類；デンプン誘導体等が挙げられる。
【００８１】
前記安定剤としては、例えば、メチルパラベン、プロピルパラベン等のパラオキシ安息香酸エステル類；クロロブタノール、ベンジルアルコール、フェニルエチルアルコール等のアルコール類；塩化ベンザルコニウム；無水酢酸；ソルビン酸等が挙げられる。
【００８２】
前記矯味矯臭剤としては、例えば、甘味料、酸味料、香料等が挙げられる。
なお、経口投与用の液剤の場合に使用する担体としては、水等の溶剤、矯味矯臭剤等が挙げられる。
【００８３】
また、本技術のペプチド及び医薬は、公知の又は将来的に見出されるＡＰＡ阻害活性を有する薬、血圧上昇抑制作用を有する薬、摂食抑制作用を有する薬、抗不安作用を有する薬、血管新生抑制作用を有する薬、又は抗機能性消化障害作用を有する薬等と併用することも可能である。
【００８４】
有効成分としての配列番号１のペプチドの投与量は、特に限定されないが、前記ＡＰＡ阻害剤等に用いられる場合、０．００１〜３０００ｍｇ／日、好ましくは０．０１〜３０ｍｇ／日であり、年齢、性別、症状の程度等に応じて決定される。また、１日の投与量を１日１回から３回に分けてもよい。投与経路は、例えば、経口投与、腹腔内投与、静脈内投与、筋肉内投与、経粘膜投与、鼻腔内投与、直腸内投与等が挙げられる。投与対象は、通常、ヒトであるが、ヒト以外の哺乳動物、例えば、イヌ、ネコ等のペット動物、ウシ、ヒツジ、ブタ等の家畜も含むものとする。
【００８５】
７．飲食品
本技術では、配列番号１のペプチドを含有する飲食品も提供する。また、本技術のペプチド（ＦＹＰＥ）を含有する飲食品は、上述したＡＰＡに起因する各種疾患の予防、改善及び／又は治療の用途に応用できる。具体的には、例えば、血圧上昇抑制、摂食抑制、抗不安、血管新生抑制、又は抗機能性消化障害等の用途をコンセプトとする健康食品、機能性食品、病者用食品、経腸栄養食品、特別用途食品、保健機能食品、及び血圧上昇抑制、摂食抑制、抗不安、血管新生抑制、又は抗機能性消化障害等の旨の用途が表示された特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品等に応用できる。
【００８６】
配列番号１のペプチドを含有する飲食品は、公知の飲食品に配列番号１のペプチドを添加して調製することもできるし、飲食品の原料中に該ペプチドを混合して新たな飲食品を製造することもできる。
【００８７】
また、前記ＡＰＡ阻害剤等を飲食品として用いたものや、前記ＡＰＡ阻害剤等を既存の飲食品に添加したものも本技術の飲食品に含まれる。
前記ＡＰＡ阻害剤等を飲食品として用いる場合は、液状のまま、又は濃縮してから、或いは固体状、顆粒状又は粉末状に加工してから用いてもよい。また、これらの飲食品に、例えば、上述した、製剤担体や、通常製剤化に用いられている賦形剤、ｐＨ調整剤、着色剤、矯味剤等の成分を加えてもよい。
【００８８】
さらに、前記ＡＰＡ阻害剤等を飲食品、特に、サプリメントとして用いる場合、他のＡＰＡ阻害作用、血圧上昇抑制作用、摂食抑制作用、抗不安作用、血管新生抑制作用、又は抗機能性消化障害作用を有するといわれている素材、化合物等を組み合わせて配合することができる。
【００８９】
前記飲食品は、液状、ペースト状、固体、粉末等の形態を問わず、錠菓、流動食、飼料（ペット用を含む）等のほか、例えば、小麦粉製品、即席食品、農産加工品、水産加工品、畜産加工品、乳・乳製品、油脂類、基礎調味料、複合調味料・食品類、冷凍食品、菓子類、飲料、これら以外の市販品等が挙げられる。
【００９０】
前記小麦粉製品としては、例えば、パン、マカロニ、スパゲッティ、めん類、ケーキミックス、から揚げ粉、パン粉等が挙げられる。
前記即席食品類としては、例えば、即席めん、カップめん、レトルト・調理食品、調理缶詰め、電子レンジ食品、即席スープ・シチュー、即席みそ汁・吸い物、スープ缶詰め、フリーズ・ドライ食品、その他の即席食品等が挙げられる。
前記農産加工品としては、例えば、農産缶詰め、果実缶詰め、ジャム・マーマレード類、漬物、煮豆類、農産乾物類、シリアル（穀物加工品）等が挙げられる。
前記水産加工品としては、例えば、水産缶詰め、魚肉ハム・ソーセージ、水産練り製品、水産珍味類、つくだ煮類等が挙げられる。
前記畜産加工品としては、例えば、畜産缶詰め・ペースト類、畜肉ハム・ソーセージ等が挙げられる。
前記乳・乳製品としては、例えば、加工乳、乳飲料、ヨーグルト類、乳酸菌飲料類、チーズ、アイスクリーム類、調製粉乳類、クリーム、その他の乳製品等が挙げられる。
前記油脂類としては、例えば、バター、マーガリン類、植物油等が挙げられる。
前記基礎調味料としては、例えば、しょうゆ、みそ、ソース類、トマト加工調味料、みりん類、食酢類等が挙げられ、前記複合調味料・食品類として、調理ミックス、カレーの素類、たれ類、ドレッシング類、めんつゆ類、スパイス類、その他の複合調味料等が挙げられる。
前記冷凍食品としては、例えば、素材冷凍食品、半調理冷凍食品、調理済冷凍食品等が挙げられる。
前記菓子類としては、例えば、キャラメル、キャンディー、チューインガム、チョコレート、クッキー、ビスケット、ケーキ、パイ、スナック、クラッカー、和菓子、米菓子、豆菓子、デザート菓子、その他の菓子等が挙げられる。
前記飲料としては、例えば、炭酸飲料、天然果汁、果汁飲料、果汁入り清涼飲料、果肉飲料、果粒入り果実飲料、野菜系飲料、豆乳、豆乳飲料、コーヒー飲料、お茶飲料、粉末飲料、濃縮飲料、スポーツ飲料、栄養飲料、アルコール飲料、その他の嗜好飲料等が挙げられる。
上記以外の市販食品としては、例えば、ベビーフード、ふりかけ、お茶潰けのり等が挙げられる。
【００９１】
また、本技術で定義される飲食品は、特定の用途（特に保健の用途）や機能が表示された飲食品として提供・販売されることも可能である。
「表示」行為には、需要者に対して前記用途を知らしめるための全ての行為が含まれ、前記用途を想起・類推させうるような表現であれば、表示の目的、表示の内容、表示する対象物・媒体等の如何に拘わらず、全て本技術の「表示」行為に該当する。
【００９２】
また、「表示」は、需要者が上記用途を直接的に認識できるような表現により行われることが好ましい。具体的には、飲食品に係る商品又は商品の包装に前記用途を記載したものを譲渡し、引き渡し、譲渡若しくは引き渡しのために展示し、輸入する行為、商品に関する広告、価格表若しくは取引書類に上記用途を記載して展示し、若しくは頒布し、又はこれらを内容とする情報に上記用途を記載して電磁気的（インターネット等）方法により提供する行為等が挙げられる。
【００９３】
一方、表示内容としては、行政等によって認可された表示（例えば、行政が定める各種制度に基づいて認可を受け、そのような認可に基づいた態様で行う表示等）であることが好ましい。また、そのような表示内容を、包装、容器、カタログ、パンフレット、ＰＯＰ（Point of purchase advertising）等の販売現場における宣伝材、その他の書類等へ付することが好ましい。
【００９４】
また、「表示」には、健康食品、機能性食品、病者用食品、経腸栄養食品、特別用途食品、保健機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品、医薬用部外品等としての表示も挙げられる。この中でも特に、消費者庁によって認可される表示、例えば、特定保健用食品制度、機能性表示食品制度、これらに類似する制度にて認可される表示等が挙げられる。より具体的には、特定保健用食品としての表示、条件付き特定保健用食品としての表示、機能性表示食品としての表示、身体の構造や機能に影響を与える旨の表示、疾病リスク低減表示等を挙げることができる。この中でも典型的な例としては、健康増進法施行規則（平成１５年４月３０日日本国厚生労働省令第８６号）に定められた特定保健用食品としての表示（特に保健の用途の表示）、食品表示法（平成２５年法律第７０号）に定められた機能性表示食品としての表示及びこれらに類する表示等が挙げられる。
【００９５】
なお、上述したような表示を行うために使用する文言は、「血圧上昇抑制用」、「摂食抑制用」、「抗不安用」、「血管新生抑制用」、又は「抗機能性消化障害用」という文言のみに限られるわけではなく、それ以外の文言であっても、ＡＰＡに起因する各種疾患や症状の予防、改善及び／又は治療の効果を表す文言であれば、本技術の範囲に包含されることは言うまでもない。そのような文言としては、例えば、需要者に対して、血圧上昇抑制、摂食抑制、抗不安、血管新生抑制、又は抗機能性消化障害の効果を認識させるような種々の用途に基づく表示も可能である。
【００９６】
また、本技術のペプチド（ＦＹＰＥ）を含有する飼料（例えば、ドッグフード；ウシ、ヒツジ、ヤギ、ブタ等の飼料等）も、ＡＰＡに起因する各種疾患や症状の予防、改善及び／又は治療に応用できる。本技術のペプチドを含有する飼料は、公知の飼料に配列番号１のペプチドを添加して調製することもできるし、飼料の原料中に該ペプチドを混合して新たな飼料を製造することもできる。
【００９７】
前記飼料の原料としては、例えば、トウモロコシ、小麦、大麦、ライ麦等の穀類；ふすま、麦糠、米糠、脱脂米糠等の糠類；コーングルテンミール、コーンジャムミール等の製造粕類；脱脂粉乳、ホエー、魚粉、骨粉等の動物性飼料類；ビール酵母等の酵母類；リン酸カルシウム、炭酸カルシウム等の鉱物質飼料；油脂類；アミノ酸類；糖類等が挙げられる。また、前記飼料の形態としては、例えば、愛玩動物用飼料（ペットフード等）、家畜飼料、養魚飼料等が挙げられる。
【００９８】
前記本技術のペプチドを含有する飲食品又は飼料において、本技術のペプチドの配合量は、飲食品又は飼料に対し、少なくとも０．００１質量％であることが好ましい。この場合、本技術のペプチドの摂取量は、年齢、症状等により異なるが、通常、０．００１〜３０００ｍｇ／日、好ましくは０．０１〜３０ｍｇ／日であり、１日１回から３回に分けて摂取してもよい。
【００９９】
また、本技術は、以下の構成を採用することも可能である。
〔１〕アミノペプチダーゼＡ阻害剤への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔２〕血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化管障害剤への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔３〕医薬への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔４〕血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔５〕飲食品への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔６〕血圧上昇抑制用飲食品、摂食抑制用飲食品、抗不安用飲食品、血管新生抑制用飲食品、又は抗機能性消化管障害用飲食品への下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔７〕アミノペプチダーゼＡ阻害剤の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔８〕血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化管障害剤の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔９〕医薬の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１０〕血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１１〕飲食品の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１２〕血圧上昇抑制用飲食品、摂食抑制用飲食品、抗不安用飲食品、血管新生抑制用飲食品、又は機能性消化管障害用飲食品の製造のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１３〕アミノペプチダーゼＡ阻害剤に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１４〕血圧上昇抑制剤、摂食抑制剤、抗不安剤、血管新生抑制剤、又は抗機能性消化管障害剤に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１５〕医薬に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１６〕血圧上昇抑制用医薬、摂食抑制用医薬、抗不安用医薬、血管新生抑制用医薬、又は抗機能性消化障害用医薬に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１７〕飲食品に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１８〕血圧上昇抑制用飲食品、摂食抑制用飲食品、抗不安用飲食品、血管新生抑制用飲食品、又は抗機能性消化管障害用飲食品に用いられる、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチド：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔１９〕下記の（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを含有し、血圧上昇抑制用、摂食抑制用、抗不安用、血管新生抑制用、又は抗機能性消化障害用の旨の用途が表示された飲食品： 
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔２０〕哺乳動物の、アミノペプチダーゼＡに起因する疾患、血圧上昇状態に起因する疾患、摂食亢進状態に起因する疾患、不安状態に起因する疾患、血管新生亢進状態に起因する疾患、又は機能性消化管障害に起因する疾患の予防、改善及び／又は治療のための、下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドの使用：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
〔２１〕下記（ａ）のアミノ酸配列からなるペプチドを有効成分とする、哺乳動物の、アミノペプチダーゼＡに起因する疾患、血圧上昇状態に起因する疾患、摂食亢進状態に起因する疾患、不安状態に起因する疾患、血管新生亢進状態に起因する疾患、又は機能性消化管障害に起因する疾患の予防、改善及び／又は治療方法：
（ａ）Ｐｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（配列番号１）。
【実施例】
【０１００】
以下、実施例に基づいて本技術をさらに詳細に説明する。なお、以下に説明する実施例は、本技術の代表的な実施例の一例を示したものであり、これにより本技術の範囲が狭く解釈されることはない。
【０１０１】
［製造例１：配列番号１のペプチドの製造］
＜カゼイン加水分解物の調製＞
市販のカゼイン（ニュージーランドデーリーボード製）１０ｇに水９０ｇを加え、よく分散させ、水酸化ナトリウムを添加して溶液のｐＨを７．０に調整し、カゼインを完全に溶解し、濃度約１０％のカゼイン水溶液を調製した。
該カゼイン水溶液を８５℃で１０分間加熱殺菌し、５０℃に温度調整し、水酸化ナトリウムを添加してｐＨを９．５に調整した後、ビオプラーゼｓｐ−２０（長瀬生化学工業社製）１０，０００活性単位（蛋白質１ｇ当り１，２５０活性単位）、プロテアーゼＮ（天野エンザイム社製）１７，０００活性単位（蛋白質１ｇ当り２，０００活性単位）、及びＰＴＮ６．０Ｓ（ノボザイムズ・ジャパン社製）６０，０００活性単位（蛋白質１ｇ当り７，０００活性単位）を添加して、加水分解反応を開始した。カゼインの分解率が２４．５％に達した時点で、８０℃で７分間加熱して酵素を失活させて酵素反応を停止し、１０℃に冷却した。この加水分解液を分画分子量１０、０００の限外ろ過膜（旭化成社製）で限外ろ過し、濃縮後凍結乾燥し、カゼイン加水分解物８ｇを得た。
【０１０２】
＜ＨＰＬＣによるペプチドの分離＞
前記にて調製されたカゼイン加水分解物について、以下のＨＰＬＣ条件１にて、ＨＰＬＣによるペプチドの分離を行った。
【０１０３】
〔ＨＰＬＣ条件１〕
カラム：Ｃａｄｅｎｚａ ＣＤ−Ｃ１８ １０ｍｍＩ．Ｄ．×２５０ｍｍ（インタクト株式会社製）
検出：ＵＶ２１５ｎｍ
流速：３ｍＬ／分
溶離液Ａ：０．１％ＴＦＡを含む水溶液
溶離液Ｂ：０．１％ＴＦＡを含むアセトニトリル溶液
溶離液Ａ及び溶離液Ｂの送液条件（混合比率：％）：下記表１参照。
【０１０４】
【表１】
2017048124.tif 000003
【０１０５】
＜ＡＰＡ阻害活性の測定方法＞
酵素反応はNanusらの方法（Proc. Natl. Acad. Sci. USA, Vol.90, pp.7069-7073, 1993）に準じて行なった。
具体的には、２５ｍＭ Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ ｐＨ８．０溶液に、ＣａＣｌ２（５０ｍＭ）、ＮａＣｌ（０．２Ｍ）を加えた緩衝液に、酵素であるＲｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ Ｈｕｍａｎ Ａｍｉｎｏｐｅｐｔｉｄａｓｅ Ａ（R&D Systems社製）と、基質であるＨ−Ｇｌｕ−ＡＭＣ（BACHEM社製）と、を用いた試料により酵素反応の測定を行った。
試料は９６穴マイクロプレート（Nunc, Catalog # 475515）を用いて、３７℃で３０分間反応させ（液量１００μＬ）、反応後の試料について、励起光波長３８０ｎｍにおける４６０ｎｍの蛍光強度を測定した。
阻害活性の測定は、この反応系に、各種サンプル溶液又は溶媒（コントロール）を添加して検討した。
この時、酵素を添加しない場合の蛍光強度（ブランク）も測定した。
【０１０６】
阻害率は、段階希釈した試験サンプルの溶液を酵素反応液に添加し、各添加濃度における阻害率を算出し、５０％阻害率を与える試料濃度をＩＣ５０として求めた。
なお、阻害率は次式（２）を用いて算出した。
【０１０７】
【数２】
2017048124.tif 000004
ａ：試料添加の蛍光強度
ｂ：試料のブランク
ｃ：コントロールの蛍光強度
ｄ：コントロールのブランク
【０１０８】
＜ＩＣ５０の濃度の求め方＞
試験物質の濃度を段階的に希釈し（０．１〜２０００μｇ／ｍＬ）、その阻害率を求めた。その結果を基に試験物質の添加濃度の対数（ｌｏｇ１０）と阻害率の間の関係式を求めた。そして、この関係式から酵素の阻害率が５０％になる濃度を逆算することで、ＩＣ５０を算出した。
【０１０９】
＜分離ペプチドのＡＰＡ阻害活性＞
ＨＰＬＣ条件１の条件に基づいて、カゼイン加水分解物を分離し、溶出液を０．７５ｍＬ毎に分画した。溶出画分について、アミノペプチダーゼＡ阻害活性を測定したところ、下記表２の分析のリテンションタイム（ｍｉｎ）に記載した時間に溶出された（１）の画分に強い阻害活性能が認められた。
【０１１０】
また、これらの阻害活性が認められる画分に含まれる化合物について、サーモクエスト社製質量分析計ＬＴＱにより質量分析を行った。質量分析によって得られたスペクトルを図１に示す。なお、質量分析では、親イオンと娘イオンを測定し、解析ソフト（サーモクエスト社製、BioWorks）によりペプチドを同定した。その結果を以下の表２に示す。
【０１１１】
下記表２において、溶出画分番号（１）のペプチドＦＹＰＥを配列番号１のペプチドとした。
【０１１２】
【表２】
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【０１１３】
［製造例２：配列番号１のペプチドの化学合成］
ペプチドシンセサイザー（Model 433A型、アプライドバイオシステムズ社）を使用し、原料として、Ｆｍｏｃ−ＡＡ−Ｗａｎｇ−ＰＥＧＲｅｓｉｎ（渡辺化学工業社）、Ｆｍｏｃ−ＡＡ（ＡＡ：Ｐｈｅ、Ｔｙｒ、Ｐｒｏ、Ｇｌｕ、ペプチド研究所社）を用いて、固相合成法により配列番号１のペプチドを合成した。操作はアプライドバイオシステムズ社のマニュアルに従って行なった後、脱保護した。
なお、このペプチドは、前記ＨＰＬＣ条件１で精製した。
【０１１４】
得られたペプチドのアミノ酸配列を、プロテイン・シーケンサー（島津製作所社）により確認した。
【０１１５】
［Ｍｅｔ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ（ＭＫＰ：配列番号２）、Ｖａｌ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ（ＶＰＰ：配列番号３）化学合成］
製造例２と同様、固相合成法により、配列番号２及び３のペプチドを合成し、得られたペプチドのアミノ酸配列を、プロテイン・シーケンサー（島津製作所社）により確認した。
【０１１６】
［試験例１：ＡＰＡ阻害活性測定試験］
配列番号１〜３の各ペプチド、及び、ＡＰＡ阻害活性を有する化合物として知られているAmastatin（THE JOURNAL OF ANTIBIOTICS, JUNE 1978, VOL.XXXI NO.6, pp.636-638参照）について、ＡＰＡ阻害活性測定試験を行なった。
【０１１７】
なお、本試験例１において、ＡＰＡ阻害活性の測定方法及びＩＣ５０の濃度の求め方は、上述したものと同様である。
【０１１８】
＜結果及び考察＞
配列番号１〜３の各ペプチド、及び、Amastatinの測定結果を下記表３に示す。
【０１１９】
【表３】
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【０１２０】
ＦＹＰＥ（配列番号１）のペプチド及びAmastatinは、ＡＰＡ阻害活性を有することが分かった。一方で、ＭＫＰ（配列番号２）及びＶＰＰ（配列番号３）のペプチドは、ＩＣ５０がいずれも、＞２０００であった。
【０１２１】
また、本試験例１から、ＡＰＡ阻害活性を有する物質として既に報告されているAmastatinよりも、本技術のペプチドの方が高いＡＰＡ阻害活性を有することが明らかとなった。
【０１２２】
以上のことから、本実施例によれば、配列番号１のアミノ酸配列からなるペプチドを得ることができ、配列番号１のペプチドは、ＩＣ５０が０．２１μｇ／ｍＬと高いＡＰＡ阻害活性を有することが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１２３】
本技術のペプチド（具体的には、アミノ酸配列がＦＹＰＥからなるペプチド）は、安全性が高く、医薬品、飲食品等の幅広い分野で利用することが可能である。
【図１】
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【配列表】
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