(57)【要約】【課題】操作性を高めることができる情報端末の制御方法を提供する。【解決手段】情報端末６のコンピュータに対して、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、電子メールサーバ４からの電子メールを受信させるステップと、受信した電子メールをウェアラブル端末８へ転送させるステップと、ウェアラブル端末８から、表示部５２において電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、閲覧情報に基づいて、表示部５２において電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、表示部５２において電子メールが表示されていると判定された場合であって、情報端末６のコンピュータがメールアプリケーションを起動したときに、表示部５２に表示されている電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面６２を表示部３６に自動的に表示させるステップと、を含む。【選択図】図９
2017049973.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１ディスプレイを備えた情報端末であって、電子メールサーバとの間と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ第２ディスプレイを備えるウェアラブル端末との間とでそれぞれ通信可能な情報端末の制御方法であって、
前記情報端末のコンピュータに対して、
前記情報端末のメモリに格納され、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信させるステップと、
受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末へ転送させるステップと、
前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、
前記閲覧情報に基づいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、
前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を含む
情報端末の制御方法。
【請求項２】
前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定され、且つ、前記情報端末に対する操作を禁止するロック状態を解除する第１操作を受け付けた場合に、前記情報端末のコンピュータは前記メールアプリケーションを起動して、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させる
請求項１に記載の情報端末の制御方法。
【請求項３】
前記メモリは、さらに、前記ロック状態を解除するためのパスコードを記憶し、
前記第１操作は、前記情報端末に対してパスコードを入力する操作であり、
前記表示させるステップにおいて、前記メモリに記憶されたパスコードと、前記第１操作により入力されたパスコードとが一致する場合に、前記ロック状態を解除させる
請求項２に記載の情報端末の制御方法。
【請求項４】
前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定され、且つ、前記メールアプリケーションを起動させる第２操作を受け付けた場合に、前記情報端末のコンピュータは前記メールアプリケーションを起動して、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させる
請求項１に記載の情報端末の制御方法。
【請求項５】
前記第２操作は、前記第１ディスプレイに表示され、且つ、前記メールアプリケーションを起動するためのアイコンを指定する操作である
請求項４に記載の情報端末の制御方法。
【請求項６】
前記判定させるステップにおいて、前記閲覧情報を受信してから予め定められた所定時間が経過するまでの間は、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定される
請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項７】
前記情報端末の制御方法は、さらに、
前記閲覧情報を受信させるステップの後に、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおける前記電子メールの表示が終了したことを示す閲覧終了情報を受信させるステップを含み、
前記判定させるステップにおいて、前記閲覧情報を受信してから前記閲覧終了情報を受信するまでの間は、前記第２ディスプレイにおいて前記所定の電子メールが表示されていると判定される
請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項８】
前記閲覧情報を受信させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されている間、前記閲覧情報は定期的に受信される
請求項１〜７のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項９】
前記返信メール作成画面は、返信メールの宛先であるメールアドレスを入力するための宛先入力欄を有し、
前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの送信元のメールアドレスが前記宛先入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させる
請求項１〜８のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項１０】
前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの宛先に複数のメールアドレスが含まれている場合には、さらに、前記複数のメールアドレスのうち前記情報端末に対応するメールアドレス以外の一又は複数のメールアドレスが前記宛先入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させる
請求項９に記載の情報端末の制御方法。
【請求項１１】
前記返信メール作成画面は、返信メールの件名を入力するための件名入力欄を有し、
前記表示させるステップにおいて、少なくとも前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの件名が前記件名入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させる
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項１２】
前記返信メール作成画面は、返信メールの本文を入力するための本文入力欄を有し、
前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの本文が前記本文入力欄に引用形式で入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させる
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項１３】
前記情報端末の制御方法は、さらに、
前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように指示する操作コマンドを受信させるステップと、
前記操作コマンドが受信された場合に、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動した後に前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を含む
請求項１〜１２のいずれか１項に記載の情報端末の制御方法。
【請求項１４】
電子メールサーバと通信可能な情報端末と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ前記情報端末と通信可能なウェアラブル端末と、を含む情報表示システムであって、
前記情報端末は、
第１ディスプレイと、
電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを記憶するメモリと、
前記メールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信する第１受信部と、
受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末に転送する転送部と、を備え、
前記ウェアラブル端末は、
前記情報端末からの前記電子メールを受信する第２受信部と、
受信した前記電子メールを表示する第２ディスプレイと、
前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を前記情報端末に送信する送信部と、を備え、
前記情報端末は、さらに、
前記ウェアラブル端末からの前記閲覧情報を受信する第３受信部と、
前記閲覧情報に基づいて、前記ウェアラブル端末の前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定する判定部と、
前記ウェアラブル端末の前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させる制御部と、を備える
情報表示システム。
【請求項１５】
請求項１４に記載の前記情報表示システムにおいて用いられる
ウェアラブル端末。
【請求項１６】
前記ウェアラブル端末の前記送信部は、さらに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように指示する操作コマンドを前記情報端末に送信する
請求項１５に記載のウェアラブル端末。
【請求項１７】
第１ディスプレイを備えた情報端末であって、電子メールサーバとの間と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ第２ディスプレイを備えるウェアラブル端末との間とでそれぞれ通信可能な情報端末を制御するためのプログラムであって、
前記情報端末のコンピュータに対して、
前記情報端末のメモリに格納され、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信させるステップと、
受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末へ転送させるステップと、
前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、
前記閲覧情報に基づいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、
前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を実行させる
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報端末の制御方法、情報表示システム、ウェアラブル端末及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、スマートフォン又はタブレット等の情報端末と連携し、ユーザの身体の一部に装着して使用するウェアラブル端末に注目が集まっている（例えば、特許文献１及び２参照）。情報端末とウェアラブル端末とを連携させることにより、ネットワークから情報端末に対して通知された情報をウェアラブル端末へ転送し、転送された情報をウェアラブル端末において表示させることができる。これにより、ユーザは、カバン又は衣服のポケット等から情報端末をわざわざ取り出す手間無く、情報端末に通知された情報をウェアラブル端末で閲覧することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−４１８２９号公報
【特許文献２】特開２０１４−１３４９０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１及び２の情報端末では、ウェアラブル端末と連携して使用する際の操作性が高いとは言えないという問題がある。
【０００５】
そこで、本開示は、操作性を高めることができる情報端末の制御方法、情報表示システム、ウェアラブル端末及びプログラムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の一態様に係る情報端末の制御方法は、第１ディスプレイを備えた情報端末であって、電子メールサーバとの間と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ第２ディスプレイを備えるウェアラブル端末との間とでそれぞれ通信可能な情報端末の制御方法であって、前記情報端末のコンピュータに対して、前記情報端末のメモリに格納され、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信させるステップと、受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末へ転送させるステップと、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、前記閲覧情報に基づいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を含む。
【０００７】
なお、これらの包括的又は具体的な態様は、システム、方法、集積回路、コンピュータプログラム又はコンピュータ読み取り可能なＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体で実現されてもよく、システム、方法、集積回路、コンピュータプログラム及び記録媒体の任意な組み合わせで実現されてもよい。
【発明の効果】
【０００８】
本開示の一態様に係る情報端末の制御方法では、操作性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１（２，３）に係る情報表示システムの全体構成を示す図である。
【図２】実施の形態１に係る情報端末のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態１に係る情報端末の機能構成を示すブロック図である。
【図４】実施の形態１に係るウェアラブル端末の外観を示す斜視図である。
【図５】実施の形態１に係るウェアラブル端末の機能構成を示すブロック図である。
【図６】実施の形態１に係る情報表示システムにおける電子メールの送受信処理の流れを示すシーケンス図である。
【図７】実施の形態１に係るウェアラブル端末における電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。
【図８】実施の形態１に係るウェアラブル端末の表示部に表示されたメール閲覧画面の一例を示す図である。
【図９】実施の形態１に係る情報端末における返信メール作成画面の表示処理の流れを示すフローチャートである。
【図１０】実施の形態１に係る情報端末の表示部に表示されたホーム画面及び返信メール作成画面の一例を示す図である。
【図１１】実施の形態２に係るウェアラブル端末における電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。
【図１２】実施の形態２に係る情報端末における返信メール作成画面の表示処理の流れを示すフローチャートである。
【図１３】実施の形態２に係る情報端末の表示部に表示されたパスコード入力画面及び返信メール作成画面の一例を示す図である。
【図１４】実施の形態３に係るウェアラブル端末における電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。
【図１５】実施の形態３に係る情報端末における返信メール作成画面の表示処理の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（本開示の基礎となった知見）
本発明者らは、「背景技術」の欄において記載した技術に関し、以下の問題が生じることを見出した。
【００１１】
現在、ユーザの上肢に装着して使用する腕時計型のウェアラブル端末が普及しつつある。このような腕時計型のウェアラブル端末には、通常の腕時計の文字盤に対応する部分にディスプレイが設けられており、情報端末から転送されてきた情報がこのディスプレイに表示される。腕時計で時刻を確認するのと同じ要領で、ウェアラブル端末で情報の閲覧が可能であるため、情報を閲覧するためにカバン又は衣服のポケット等から情報端末をわざわざ取り出す手間を必要としない。
【００１２】
しかしながら、腕時計型のウェアラブル端末に搭載されるディスプレイのサイズは、ユーザの上肢に装着可能なサイズ（例えば、２インチ以下のサイズ）に必然的に制限される。そのため、腕時計型のウェアラブル端末の入力デバイスとして例えばタッチパネルディスプレイが採用されている場合には、サイズの小さいタッチパネルディスプレイを用いてテキストを入力することは困難である。このような問題に鑑みて、例えば特許文献１及び２に開示されている技術が提案されている。
【００１３】
特許文献１には、ユーザが所有する携帯電話機と、ユーザが身に付けるウェアラブル機器とを連携させる技術が開示されている。この特許文献１では、ウェアラブル機器で作成されたメッセージデータが携帯電話器を介して他の機器に送信される。ウェアラブル機器で作成されるメッセージデータは画像データであり、文字情報を含まない。ユーザがウェアラブル機器内に予め記憶された複数の画像データの中から任意の画像データを選択することにより、メッセージデータが作成される。
【００１４】
特許文献２には、スマートフォン等の送受信装置と、ユーザが身に付ける腕時計型デバイスとを連携させる技術が開示されている。この特許文献２では、送受信装置において受信したメッセージが腕時計型デバイスに転送されることにより、腕時計型デバイスでメッセージが表示される。送受信装置は、受信したメッセージの内容に応じて返信メッセージの候補を複数生成し、生成した複数の返信メッセージの候補を腕時計型デバイスに表示させる。ユーザが腕時計型デバイスに表示された複数の返信メッセージの候補の中から任意の返信メッセージを選択することにより、返信メッセージが作成される。
【００１５】
このように、特許文献１及び２に開示されている技術では、ウェアラブル端末においてテキストを入力する操作を行うことなく、メッセージの作成が可能である。
【００１６】
一方、例えばユーザがウェアラブル端末で電子メールを閲覧している際に、当該電子メールに対する返信メールを長文のテキストで作成したい場合がある。このような場合には、特許文献１及び２に開示されている技術では対応できないため、スマートフォン等の情報端末を用いて返信メールを作成する必要が生じる。
【００１７】
このとき、ユーザは、情報端末で返信メールを作成するために、情報端末のロック状態を解除した後に、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを起動する必要がある。さらに、ユーザは、メールアプリケーション内に記憶されている複数の電子メールの中から返信対象の電子メール（すなわち、ウェアラブル端末に表示されている電子メール）を検索して指定した後に、指定した電子メールに対する返信操作を行うことにより、返信メールを作成するための返信メール作成画面を情報端末に表示させる必要がある。
【００１８】
このように、ウェアラブル端末で表示されている電子メールに対する返信メールを情報端末を用いて作成したい場合には、情報端末に対していくつもの操作を行わなければならないため煩雑であり、操作性が高いとは言えないという問題がある。
【００１９】
このような問題を解決するために、本開示の一態様に係る情報端末の制御方法は、第１ディスプレイを備えた情報端末であって、電子メールサーバとの間と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ第２ディスプレイを備えるウェアラブル端末との間とでそれぞれ通信可能な情報端末の制御方法であって、前記情報端末のコンピュータに対して、前記情報端末のメモリに格納され、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信させるステップと、受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末へ転送させるステップと、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、前記閲覧情報に基づいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を含む。
【００２０】
本態様によれば、ウェアラブル端末から送信された閲覧情報に基づいて、第２ディスプレイにおいて電子メールが表示されているか否かを判定させる。第２ディスプレイにおいて電子メールが表示されていると判定された場合であって、情報端末のコンピュータがメールアプリケーションを起動したときに、第２ディスプレイに表示されている電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を第１ディスプレイに自動的に表示させる。これにより、例えばウェアラブル端末で閲覧している電子メールに対して情報端末で返信メールを作成したい場合に、情報端末に対していくつもの操作を行うこと無く、返信メール作成画面を情報端末の第１ディスプレイに表示させることができる。また、ウェアラブル端末で閲覧している電子メールを情報端末のメールアプリケーション内で検索する手間も不要となるため、ウェアラブル端末で電子メールを閲覧してから返信メール作成画面で返信メールの作成を開始するまでの時間を短縮することができ、情報端末の操作性を高めることができる。なお、「メールアプリケーションを起動したとき」とは、メールアプリケーションの起動と同時のタイミングだけでなく、メールアプリケーションを起動してから所定時間（例えば数秒）経過後のタイミングも含むものとする。
【００２１】
例えば、前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定され、且つ、前記情報端末に対する操作を禁止するロック状態を解除する第１操作を受け付けた場合に、前記情報端末のコンピュータは前記メールアプリケーションを起動して、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるように構成してもよい。
【００２２】
本態様によれば、ユーザが情報端末のロック状態を解除する操作（第１操作）を行うことを契機として、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。そのため、ユーザがカバン等から情報端末を取り出してから一の操作を行うだけで、返信メール作成画面をスムーズに起動させることができる。
【００２３】
例えば、前記メモリは、さらに、前記ロック状態を解除するためのパスコードを記憶し、前記第１操作は、前記情報端末に対してパスコードを入力する操作であり、前記表示させるステップにおいて、前記メモリに記憶されたパスコードと、前記第１操作により入力されたパスコードとが一致する場合に、前記ロック状態を解除させるように構成してもよい。
【００２４】
本態様によれば、ユーザが正しいパスコードを入力することにより、情報端末のロック状態が解除されて返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。そのため、誤った操作で情報端末のロック状態が解除され、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示されてしまうのを抑制することができる。
【００２５】
例えば、前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定され、且つ、前記メールアプリケーションを起動させる第２操作を受け付けた場合に、前記情報端末のコンピュータは前記メールアプリケーションを起動して、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるように構成してもよい。
【００２６】
本態様によれば、ユーザがメールアプリケーションを起動させる操作（第２操作）を行うことを契機として、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。そのため、ユーザに電子メールに関する操作を行う意思が明確にある場合に返信メール作成画面が表示されるので、例えば、ユーザが返信メールを作成する前に他のアプリケーションを起動させたいと考えている場合に、ユーザの操作を妨げるのを抑制することができる。
【００２７】
例えば、前記第２操作は、前記第１ディスプレイに表示され、且つ、前記メールアプリケーションを起動するためのアイコンを指定する操作であるように構成してもよい。
【００２８】
本態様によれば、ユーザが第１ディスプレイに表示されたアイコンを指定することにより、メールアプリケーションを起動させることができる。
【００２９】
例えば、前記判定させるステップにおいて、前記閲覧情報を受信してから予め定められた所定時間が経過するまでの間は、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定されるように構成してもよい。
【００３０】
本態様によれば、第２ディスプレイにおいて電子メールが表示されているか否かを容易に判定することができる。
【００３１】
例えば、前記情報端末の制御方法は、さらに、前記閲覧情報を受信させるステップの後に、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおける前記電子メールの表示が終了したことを示す閲覧終了情報を受信させるステップを含み、前記判定させるステップにおいて、前記閲覧情報を受信してから前記閲覧終了情報を受信するまでの間は、前記第２ディスプレイにおいて前記所定の電子メールが表示されていると判定されるように構成してもよい。
【００３２】
本態様によれば、第２ディスプレイにおいて電子メールが表示されているか否かを正確に判定することができる。
【００３３】
例えば、前記閲覧情報を受信させるステップにおいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されている間、前記閲覧情報は定期的に受信されるように構成してもよい。
【００３４】
本態様によれば、第２ディスプレイにおいて電子メールが表示されているか否かを正確に判定することができる。
【００３５】
例えば、前記返信メール作成画面は、返信メールの宛先であるメールアドレスを入力するための宛先入力欄を有し、前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの送信元のメールアドレスが前記宛先入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように構成してもよい。
【００３６】
本態様によれば、第２ディスプレイに表示されている電子メールの送信元のメールアドレスが宛先入力欄に予め入力された状態で、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。これにより、ユーザは、返信メールの宛先を入力する操作を行う手間を省くことができ、操作性を一層高めることができる。
【００３７】
例えば、前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの宛先に複数のメールアドレスが含まれている場合には、さらに、前記複数のメールアドレスのうち前記情報端末に対応するメールアドレス以外の一又は複数のメールアドレスが前記宛先入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように構成してもよい。
【００３８】
本態様によれば、第２ディスプレイに表示されている電子メールの送信元のメールアドレスに加えて、情報端末に対応するメールアドレス以外の宛先のメールアドレスが宛先入力欄に予め入力された状態で、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。これにより、ユーザは、返信メールの複数の宛先を入力する操作を行う手間を省くことができ、操作性を一層高めることができる。
【００３９】
例えば、前記返信メール作成画面は、返信メールの件名を入力するための件名入力欄を有し、前記表示させるステップにおいて、少なくとも前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの件名が前記件名入力欄に入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように構成してもよい。
【００４０】
本態様によれば、第２ディスプレイに表示されている電子メールの件名が件名入力欄に予め入力された状態で、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。これにより、ユーザは、返信メールの件名を入力する操作を行う手間を省くことができ、操作性を一層高めることができる。
【００４１】
例えば、前記返信メール作成画面は、返信メールの本文を入力するための本文入力欄を有し、前記表示させるステップにおいて、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールの本文が前記本文入力欄に引用形式で入力された状態で、前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように構成してもよい。
【００４２】
本態様によれば、第２ディスプレイに表示されている電子メールの本文が本文入力欄に引用形式で予め入力された状態で、返信メール作成画面が第１ディスプレイに表示される。これにより、ユーザが返信メールの本文を作成する際の利便性を高めることができる。
【００４３】
例えば、前記情報端末の制御方法は、さらに、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように指示する操作コマンドを受信させるステップと、前記操作コマンドが受信された場合に、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動した後に前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を含むように構成してもよい。
【００４４】
本態様によれば、ウェアラブル端末からの指示により、情報端末の第１ディスプレイに返信メール作成画面が表示される。そのため、例えばユーザは、ウェアラブル端末において電子メールを閲覧している状態で、ウェアラブル端末に対して所定の操作を行うことにより、返信メール作成画面を第１ディスプレイに表示させることができる。
【００４５】
また、本開示の一態様に係る情報表示システムは、電子メールサーバと通信可能な情報端末と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ前記情報端末と通信可能なウェアラブル端末と、を含む情報表示システムであって、前記情報端末は、第１ディスプレイと、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを記憶するメモリと、前記メールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信する第１受信部と、受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末に転送する転送部と、を備え、前記ウェアラブル端末は、前記情報端末からの前記電子メールを受信する第２受信部と、受信した前記電子メールを表示する第２ディスプレイと、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を前記情報端末に送信する送信部と、を備え、前記情報端末は、さらに、前記ウェアラブル端末からの前記閲覧情報を受信する第３受信部と、前記閲覧情報に基づいて、前記ウェアラブル端末の前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定する判定部と、前記ウェアラブル端末の前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させる制御部と、を備える。
【００４６】
本態様によれば、例えばウェアラブル端末で閲覧している電子メールに対して情報端末で返信メールを作成したい場合に、情報端末に対していくつもの操作を行うこと無く、返信メール作成画面を情報端末の第１ディスプレイに表示させることができる。また、ウェアラブル端末で閲覧している電子メールを情報端末のメールアプリケーション内で検索する手間も不要となるため、ウェアラブル端末で電子メールを閲覧してから返信メール作成画面で返信メールの作成を開始するまでの時間を短縮することができ、情報端末の操作性を高めることができる。
【００４７】
また、本開示の一態様に係るウェアラブル端末は、上述した前記情報表示システムにおいて用いられる。
【００４８】
例えば、前記ウェアラブル端末の前記送信部は、さらに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための前記返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに表示させるように指示する操作コマンドを前記情報端末に送信するように構成してもよい。
【００４９】
本態様によれば、ウェアラブル端末からの指示により、情報端末の第１ディスプレイに返信メール作成画面が表示される。そのため、例えばユーザは、ウェアラブル端末において電子メールを閲覧している状態で、ウェアラブル端末に対して所定の操作を行うことにより、返信メール作成画面を第１ディスプレイに表示させることができる。
【００５０】
また、本開示の一態様に係るプログラムは、第１ディスプレイを備えた情報端末であって、電子メールサーバとの間と、ユーザの身体の一部に装着されて使用され且つ第２ディスプレイを備えるウェアラブル端末との間とでそれぞれ通信可能な情報端末を制御するためのプログラムであって、前記情報端末のコンピュータに対して、前記情報端末のメモリに格納され、電子メールの送受信を実行するためのメールアプリケーションを用いて、前記電子メールサーバからの前記電子メールを受信させるステップと、受信した前記電子メールを前記ウェアラブル端末へ転送させるステップと、前記ウェアラブル端末から、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されたことを示す閲覧情報を受信させるステップと、前記閲覧情報に基づいて、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されているか否かを判定させるステップと、前記第２ディスプレイにおいて前記電子メールが表示されていると判定された場合であって、前記情報端末のコンピュータが前記メールアプリケーションを起動したときに、前記第２ディスプレイに表示されている前記電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面を前記第１ディスプレイに自動的に表示させるステップと、を実行させる。
【００５１】
本態様によれば、例えばウェアラブル端末で閲覧している電子メールに対して情報端末で返信メールを作成したい場合に、情報端末に対していくつもの操作を行うこと無く、返信メール作成画面を情報端末の第１ディスプレイに表示させることができる。また、ウェアラブル端末で閲覧している電子メールを情報端末のメールアプリケーション内で検索する手間も不要となるため、ウェアラブル端末で電子メールを閲覧してから返信メール作成画面で返信メールの作成を開始するまでの時間を短縮することができ、情報端末の操作性を高めることができる。
【００５２】
なお、これらの包括的又は具体的な態様は、システム、方法、集積回路、コンピュータプログラム又はコンピュータ読み取り可能なＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体で実現されてもよく、システム、方法、集積回路、コンピュータプログラム又は記録媒体の任意な組み合わせで実現されてもよい。
【００５３】
以下、実施の形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。
【００５４】
なお、以下で説明する実施の形態は、いずれも包括的又は具体的な例を示すものである。以下の実施の形態で示される数値、形状、材料、構成要素、構成要素の配置位置及び接続形態、ステップ、ステップの順序等は、一例であり、本開示を限定する主旨ではない。また、以下の実施の形態における構成要素のうち、最上位概念を示す独立請求項に記載されていない構成要素については、任意の構成要素として説明される。
【００５５】
（実施の形態１）
［１−１．情報表示システムの全体構成］
まず、図１を参照しながら、実施の形態１に係る情報表示システム２の全体構成について説明する。図１は、実施の形態１に係る情報表示システム２の全体構成を示す図である。
【００５６】
図１に示すように、情報表示システム２は、電子メールサーバ４、情報端末６及びウェアラブル端末８を備えている。
【００５７】
電子メールサーバ４は、情報端末６との間でインターネット１０を介して通信を行うことにより、情報端末６との間で情報の送受信を行う。
【００５８】
情報端末６は、ユーザ１２によって操作される携帯端末であり、例えばスマートフォンである。情報端末６は、電子メールサーバ４との間でインターネット１０を介して通信を行うことにより、電子メールサーバ４との間で情報の送受信を行う。また、情報端末６は、ウェアラブル端末８との間で近距離無線通信による通信を行うことにより、ウェアラブル端末８との間で情報の送受信を行う。なお、近距離無線通信は、例えばＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）又は赤外線通信等である。
【００５９】
ウェアラブル端末８は、例えば腕時計型の端末であり、ユーザ１２の手首１２ａ（身体の一部）に装着されて使用される。ウェアラブル端末８は、情報端末６との間で近距離無線通信による通信を行うことにより、情報端末６との間で情報の送受信を行う。
【００６０】
以下、情報端末６及びウェアラブル端末８の各構成について詳細に説明する。
【００６１】
［１−２．情報端末の構成］
次に、図２及び図３を参照しながら、情報端末６の構成について説明する。図２は、実施の形態１に係る情報端末６のハードウェア構成を示すブロック図である。図３は、実施の形態１に係る情報端末６の機能構成を示すブロック図である。
【００６２】
図２に示すように、情報端末６は、ハードウェア構成として、入力ボタン及びタッチパネル等の入力装置１４と、ディスプレイ及びスピーカ等の出力装置１６と、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１８と、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０と、情報を記憶する内蔵ストレージ２２と、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）メモリ等の記憶媒体から情報を読み取る読取装置２４と、ネットワークを介して通信を行う送受信装置２６とを備えるコンピュータである。上記各部は、バス２８により相互に接続されている。
【００６３】
読取装置２４は、上記各部の機能を実現するためのプログラムが記憶された記憶媒体から当該プログラムを読み取り、内蔵ストレージ２２に記憶させる。このような構成に代えて、送受信装置２６がサーバ装置（図示せず）との間でインターネット１０を介して通信を行うことにより、サーバ装置からダウンロードした上記各部の機能を実現するためのプログラムを内蔵ストレージ２２に記憶させてもよい。あるいは、内蔵ストレージ２２に、上記各部の機能を実現するためのプログラムが予め記憶されていてもよい。
【００６４】
ＣＰＵ１８が内蔵ストレージ２２に記憶されたプログラムをＲＡＭ２０にコピーし、当該プログラムに含まれる命令をＲＡＭ２０から順次読み出して実行することにより、上記各部の機能が実現される。なお、プログラムを実行した際の各種処理で得られた情報は、ＲＡＭ２０又は内蔵ストレージ２２に記憶され、適宜利用される。
【００６５】
図３に示すように、情報端末６は、機能構成として、通信部３０（第１受信部、第３受信部及び転送部の一例）、記憶部３２（メモリの一例）、入力部３４、表示部３６（第１ディスプレイの一例）、判定部３８及び制御部４０を備えている。
【００６６】
通信部３０は、例えば上述した送受信装置２６を構成する通信アダプタであり、電子メールサーバ４との間でインターネット１０を介して通信し、且つ、ウェアラブル端末８との間で近距離無線通信により通信する。例えば、通信部３０は、電子メールサーバ４との間で電子メールを送受信する。また例えば、通信部３０は、電子メールサーバ４から受信した電子メールをウェアラブル端末８に転送し、且つ、ウェアラブル端末８から送信された閲覧情報（後述する）を受信する。
【００６７】
記憶部３２は、例えば上述した内蔵ストレージ２２を構成する半導体メモリであり、各種データを記憶する。例えば、記憶部３２は、メールアプリケーションと、当該メールアプリケーションを用いて受信した電子メールとを記憶する。なお、メールアプリケーションは、電子メールの送受信を実行するためのアプリケーションプログラムである。
【００６８】
入力部３４は、例えば上述した入力装置１４を構成するタッチパネルであり、ユーザ１２による各種操作を受け付ける。例えば、入力部３４は、ユーザ１２によるメールアプリケーションの起動の操作等を受け付ける。
【００６９】
表示部３６は、例えば上述した出力装置１６を構成する液晶パネル（タッチパネルディスプレイ）であり、各種画面を表示する。
【００７０】
判定部３８は、上述したＣＰＵ１８を構成し、通信部３０で受信した閲覧情報に基づいて、ウェアラブル端末８において電子メールが表示されているか否かを判定する。判定部３８による判定方法については後で詳述する。
【００７１】
制御部４０は、上述したＣＰＵ１８を構成し、表示部３６の表示内容を制御する。例えば、制御部４０は、入力部３４がユーザ１２によるメールアプリケーションの起動の操作を受け付けた際に、判定部３８の判定結果に基づいて、メールアプリケーションの起動後に返信メール作成画面６２（後述する図１０の（ｂ）参照）を表示部３６に自動的に表示させる。なお、返信メール作成画面６２については後述する。
【００７２】
また、制御部４０は、通信部３０を制御することにより、電子メールサーバ４との間の通信、及び、ウェアラブル端末８との間の通信をそれぞれ制御する。例えば、制御部４０は、電子メールサーバ４との間で電子メールを送受信するように通信部３０を制御する。
【００７３】
［１−３．ウェアラブル端末の構成］
次に、図１、図４及び図５を参照しながら、ウェアラブル端末８の構成について説明する。図４は、実施の形態１に係るウェアラブル端末８の外観を示す斜視図である。図５は、実施の形態１に係るウェアラブル端末８の機能構成を示すブロック図である。
【００７４】
図４に示すように、ウェアラブル端末８は、端末本体４２と、端末本体４２に接続された環状のバンド４４とを備えている。端末本体４２は略直方体形状を有し、その表面には表示部５２（後述する）が配置されている。図１に示すように、バンド４４は、通常の腕時計のバンドと同様に、ユーザ１２の手首１２ａに装着される。
【００７５】
図５に示すように、ウェアラブル端末８は、機能構成として、通信部４６（送信部及び第２受信部の一例）、記憶部４８、入力部５０、表示部５２（第２ディスプレイの一例）及び制御部５４を備えている。
【００７６】
通信部４６は、情報端末６との間で近距離無線通信により通信する通信アダプタである。例えば、通信部４６は、情報端末６から転送されてきた電子メールを受信する。また例えば、通信部４６は、表示部５２に電子メールが表示されている間、当該電子メールに対応付けられた閲覧情報を情報端末６に定期的に（例えば５秒毎に）送信する。なお、閲覧情報は、表示部５２に電子メールが表示されたことを示す情報である。閲覧情報は、表示部５２に表示された電子メールの識別情報（例えば受信日時等の情報）を含んでおり、電子メールと１対１で対応付けられている。
【００７７】
記憶部４８は、例えば半導体メモリ等であり、各種データを記憶する。例えば、記憶部４８は、情報端末６から転送されてきた電子メールを記憶する。
【００７８】
入力部５０は、例えばタッチパネルであり、ユーザ１２による各種操作を受け付ける。例えば、入力部５０は、ユーザ１２による電子メールの表示の操作等を受け付ける。
【００７９】
表示部５２は、例えば液晶パネル（タッチパネルディスプレイ）であり、各種画面を表示する。
【００８０】
制御部５４は、表示部５２の表示内容を制御する。例えば、制御部５４は、入力部５０がユーザ１２による電子メールの表示の操作を受け付けた際に、メール閲覧画面５６（後述する図８参照）を表示部５２に表示させる。メール閲覧画面５６については後述する。
【００８１】
また、制御部５４は、通信部４６を制御することにより、情報端末６との間の通信を制御する。例えば、制御部５４は、表示部５２に電子メールが表示されている間、当該電子メールに対応付けられた閲覧情報を情報端末６に定期的に送信するように通信部４６を制御する。
【００８２】
［１−４．電子メールの送受信処理］
次に、図６を参照しながら、実施の形態１に係る情報表示システム２における電子メールの送受信処理（情報端末６の制御方法）について説明する。この送受信処理は、情報処理６のコンピュータ等によって実行される。図６は、実施の形態１に係る情報表示システム２における電子メールの送受信処理の流れを示すシーケンス図である。
【００８３】
図６に示すように、電子メールサーバ４は、情報端末６に対応するメールアドレスを宛先とする電子メールを受信した後に（Ｓ１１）、メール受信通知を情報端末６に送信する（Ｓ１２）。なお、メール受信通知は、電子メールを受信したことを示す通知である。情報端末６は、メール受信通知を受信した後に、受信したメール受信通知をウェアラブル端末８に転送する（Ｓ１３）。
【００８４】
ウェアラブル端末８は、メール受信通知を受信した後に、メール受信要求通知を情報端末６に送信する（Ｓ１４）。なお、メール受信要求通知は、電子メールの受信を要求する通知である。情報端末６は、メール受信要求通知を受信した後に、受信したメール受信要求通知を電子メールサーバ４に転送する（Ｓ１５）。
【００８５】
電子メールサーバ４は、メール受信要求通知を受信した後に、このメール受信要求通知に基づいて、ステップＳ１１で受信した電子メールを情報端末６に送信する（Ｓ１６）。情報端末６は、電子メールサーバ４からの電子メールを受信した後に（Ｓ１７）、受信した電子メールをウェアラブル端末８に転送する（Ｓ１８）。これにより、ウェアラブル端末８は、情報端末６から転送されてきた電子メールを受信する（Ｓ１９）。なお、情報端末６で受信した電子メールは記憶部３２に記憶され、ウェアラブル端末８で受信した電子メールは記憶部４８に記憶される。また、ステップＳ１８において、受信した複数の電子メールをウェアラブル端末８に転送してもよい。
【００８６】
なお、実施の形態１では、ステップＳ１２において、電子メールサーバ４は、メール受信通知を情報端末６にのみ送信したが、メール受信通知を情報端末６とウェアラブル端末８とにそれぞれ送信してもよい。この場合、電子メールサーバ４とウェアラブル端末８とは、インターネット１０を介して相互に通信される。また、ステップＳ１４において、ウェアラブル端末８は、メール受信通知を受信した後に、メール受信要求通知を電子メールサーバ４に送信してもよい。さらに、ステップＳ１６において、電子メールサーバ４は、メール受信要求通知に基づいて、ステップＳ１１で受信した電子メールを情報端末６とウェアラブル端末８とにそれぞれ送信してもよい。
【００８７】
［１−５．返信メール作成画面の表示処理］
次に、図７〜図１０を参照しながら、実施の形態１に係る情報表示システム２における返信メール作成画面６２の表示処理（情報端末６の制御方法）について説明する。この表示処理は、情報端末６のコンピュータによって実行される。図７は、実施の形態１に係るウェアラブル端末８における電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。図８は、実施の形態１に係るウェアラブル端末８の表示部５２に表示されたメール閲覧画面５６の一例を示す図である。図９は、実施の形態１に係る情報端末６における返信メール作成画面６２の表示処理の流れを示すフローチャートである。図１０は、実施の形態１に係る情報端末６の表示部３６に表示されたホーム画面５８及び返信メール作成画面６２の一例を示す図である。
【００８８】
図７及び図８に示すように、ウェアラブル端末８の入力部５０がユーザ１２による電子メールの表示の操作を受け付けることにより（図７のＳ３１）、メール閲覧画面５６が表示部５２に表示される。メール閲覧画面５６は、通信部４６により受信した電子メールを表示するための画面である。ユーザ１２がメール閲覧画面５６において閲覧したい電子メールを選択することにより、選択された電子メール（以下、「特定の電子メール」という）が表示部５２に表示される（Ｓ３２）。特定の電子メールが表示部５２に表示されている間、ウェアラブル端末８は、特定の電子メールに対応付けられた閲覧情報を情報端末６に送信する（Ｓ３３）。閲覧情報の送信は、特定の電子メールの表示が終了するまでの間（Ｓ３４でＮＯ）、定期的に実行される（Ｓ３３）。
【００８９】
なお、このような閲覧情報の送信方法に代えて、例えば次のような閲覧情報の送信方法を採用することもできる。すなわち、ユーザ１２が情報端末６に対して所定の操作を行うことにより、情報端末６は、閲覧情報の送信を要求する送信要求通知をウェアラブル端末８に送信する。ウェアラブル端末８は、受信した送信要求通知に基づいて、閲覧情報を情報端末６に送信する。また、実施の形態１では、ウェアラブル端末８は、閲覧情報を情報端末６にのみ送信するようにしたが、閲覧情報を情報端末６と電子メールサーバ４とにそれぞれ送信してもよい。
【００９０】
表示部５２において特定の電子メールの表示が終了した際には（Ｓ３４でＹＥＳ）、ウェアラブル端末８は、特定の電子メールに対応付けられた閲覧情報の送信を中止する（Ｓ３５）。なお、特定の電子メールの表示が終了する場合としては、例えばユーザ１２がメール閲覧画面５６を閉じた場合、又は、ユーザ１２がメール閲覧画面５６において別の電子メールを選択した場合が考えられる。
【００９１】
図９に示すように、特定の電子メールがウェアラブル端末８の表示部５２に表示されている間、情報端末６は、ウェアラブル端末８から送信された閲覧情報を受信する（図９のＳ４１）。その後、情報端末６の入力部３４がユーザ１２によるメールアプリケーションの起動の操作（第２操作）を受け付けることにより（Ｓ４２でＹＥＳ）、判定部３８は、受信した閲覧情報に基づいて、ウェアラブル端末８の表示部５２において特定の電子メールが表示されているか否かを判定する（Ｓ４３）。
【００９２】
ここで、ユーザ１２によるメールアプリケーションの起動の操作は、例えば次のようにして行われる。図１０の（ａ）に示すように、情報端末６の表示部３６にホーム画面５８が表示されている状態で、ユーザ１２がホーム画面５８上のアイコン６０（すなわち、メールアプリケーションを起動するためのアイコン）を指１２ｂでタップする（指定する）ことにより、メールアプリケーションが起動される。
【００９３】
なお、表示部３６がタッチパネルディスプレイでない場合には、例えば情報端末６に搭載された物理的なボタンである入力ボタン（図示せず）を操作することにより、ホーム画面５８上のアイコン６０を指定するようにしてもよい。
【００９４】
ステップＳ４３において、情報端末６が閲覧情報を受信してから予め定められた所定時間（例えば２０秒）が経過していない場合には（Ｓ４３でＮＯ）、判定部３８は、ウェアラブル端末８の表示部５２において特定の電子メールが表示されていると判定する（Ｓ４４）。この場合、情報端末６の制御部４０は、判定部３８の判定結果に基づいて、メールアプリケーションを起動させたときに（Ｓ４５）、返信メール作成画面６２を表示部３６に自動的に（すなわち、ユーザ１２が情報端末６に対して何らの操作を行うことなく）表示させる（Ｓ４６）。
【００９５】
図１０の（ｂ）に示すように、返信メール作成画面６２は、ウェアラブル端末８の表示部５２に表示されている特定の電子メール（図８参照）に対する返信メールを作成するための画面である。返信メール作成画面６２は、宛先入力欄６４、件名入力欄６６、本文入力欄６８及びソフトウェアキーボード７０を有している。宛先入力欄６４は、返信メールの宛先であるメールアドレスを入力するための入力欄である。件名入力欄６６は、返信メールの件名を入力するための入力欄である。本文入力欄６８は、返信メールの本文を入力するための入力欄である。ソフトウェアキーボード７０には、返信メール作成画面６２上で文字を入力するための複数の入力キー７２が格子状に配置されている。
【００９６】
図１０の（ｂ）に示すように、返信メール作成画面６２は、返信対象の特定の電子メールの送信元のメールアドレスが宛先入力欄６４に予め入力されるとともに、特定の電子メールの件名を含む件名が件名入力欄６６に予め入力され、さらに、特定の電子メールの本文が本文入力欄６８に引用形式で予め入力された状態で表示部３６に表示される。
【００９７】
ユーザ１２は、この返信メール作成画面６２においてソフトウェアキーボード７０を操作することより、ウェアラブル端末８の表示部５２に表示されている特定の電子メールに対する返信メールを作成することができる。
【００９８】
なお、ステップＳ４６において、ウェアラブル端末８の表示部５２に表示されている特定の電子メールの宛先に複数のメールアドレスが含まれている場合には、特定の電子メールの送信元のメールアドレスに加えて、複数のメールアドレスのうち情報端末６に対応するメールアドレス以外の一又は複数のメールアドレスが宛先入力欄６４に予め入力されていてもよい。
【００９９】
一方、ステップＳ４３において、情報端末６が閲覧情報を受信してから予め定められた所定時間が経過している場合には（Ｓ４３でＹＥＳ）、判定部３８は、ウェアラブル端末８の表示部５２において特定の電子メールが表示されていないと判定する（Ｓ４７）。この場合、情報端末６の制御部４０は、判定部３８の判定結果に基づいて、メールアプリケーションを起動させる（Ｓ４８）。このとき、表示部３６には、返信メール作成画面６２は表示されず、受信した電子メールの一覧画面である受信ボックス画面（図示せず）が表示される。
【０１００】
［１−６．効果］
次に、実施の形態１に係る情報表示システム２により得られる効果について説明する。上述したように、ユーザ１２は、ウェアラブル端末８の表示部５２に表示されている特定の電子メールに対して返信メールを作成したい場合には、情報端末６に対してメールアプリケーションを起動させる操作（例えばアイコン６０をタップする操作）を行う。このとき、判定部３８がウェアラブル端末８の表示部５２において特定の電子メールが表示されていると判定することにより、メールアプリケーションを起動したときに返信メール作成画面６２が表示部３６に自動的に表示される。
【０１０１】
したがって、情報端末６に対していくつもの操作を行うこと無く、返信メール作成画面６２を情報端末６の表示部３６に表示させることができる。その結果、ウェアラブル端末８で電子メールを閲覧してから返信メール作成画面６２で返信メールの作成を開始するまでの時間を短縮することができるので、情報端末６の操作性を高めることができる。
【０１０２】
（実施の形態２）
［２−１．返信メール作成画面の表示処理］
次に、図１１〜図１３を参照しながら、実施の形態２に係る情報表示システム２Ａ（図１参照）における返信メール作成画面６２の表示処理について説明する。図１１は、実施の形態２に係るウェアラブル端末８Ａにおける電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。図１２は、実施の形態２に係る情報端末６Ａにおける返信メール作成画面６２の表示処理の流れを示すフローチャートである。図１３は、実施の形態２に係る情報端末６Ａの表示部３６に表示されたパスコード入力画面７４及び返信メール作成画面６２の一例を示す図である。なお、以下の各実施の形態において、上記実施の形態１と同一の構成要素には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【０１０３】
実施の形態２と上記実施の形態１とでは、返信メール作成画面６２の表示処理が異なっている。以下、実施の形態２と上記実施の形態１との相違点を中心に説明する。
【０１０４】
図１１に示すように、実施の形態１で説明した図７のステップＳ３１〜Ｓ３４と同様に、ステップＳ５１〜Ｓ５４が実行される。ステップＳ５４において、ウェアラブル端末８Ａ（図１参照）の表示部５２において特定の電子メールの表示が終了した際には（図１１のＳ５４でＹＥＳ）、ウェアラブル端末８Ａは、特定の電子メールに対応付けられた閲覧情報の送信を中止するとともに、特定の電子メールに対応付けられた閲覧終了情報を情報端末６Ａに送信する（Ｓ５５）。閲覧終了情報は、表示部５２における電子メールの表示が終了したことを示す情報である。閲覧終了情報は、表示部５２に表示された電子メールの識別情報（例えば受信日時等の情報）を含んでおり、電子メールと１対１で対応付けられている。
【０１０５】
図１２に示すように、特定の電子メールがウェアラブル端末８Ａの表示部５２に表示されている間、情報端末６Ａは、ウェアラブル端末８Ａから送信された閲覧情報を受信する（図１２のＳ６１）。その後、情報端末６Ａの入力部３４がユーザ１２による情報端末６Ａのロック状態を解除する操作（第１操作）を受け付けることにより（Ｓ６２でＹＥＳ）、判定部３８は、受信した閲覧情報及び閲覧終了情報に基づいて、ウェアラブル端末８Ａの表示部５２において特定の電子メールが表示されているか否かを判定する（Ｓ６３）。情報端末６Ａのロック状態とは、情報端末６Ａに対する操作（後述するパスコードの入力以外の操作）が禁止された状態である。
【０１０６】
ここで、ユーザ１２による情報端末６Ａのロック状態を解除する操作は、例えば次のようにして行われる。図１３の（ａ）に示すように、情報端末６Ａの表示部３６にパスコード入力画面７４が表示されている状態では、情報端末６Ａはロック状態に保持されている。パスコード入力画面７４は、ソフトウェアキーボード７６及びパスコード入力欄７８を有している。ソフトウェアキーボード７６には、パスコード入力欄７８にパスコード（例えば４桁の数字）を入力するためのテンキー８０が配置されている。情報端末６Ａの記憶部３２（図３参照）には、情報端末６Ａのロック状態を解除するためのパスコードが記憶されている。記憶部３２に記憶されたパスコードと、ユーザ１２によりパスコード入力欄７８に入力されたパスコードとが一致する場合に、情報端末６Ａのロック状態が解除される。情報端末６Ａのロック状態が解除されることにより、表示部３６にはホーム画面５８（図１０の（ａ）参照）が表示され、情報端末６Ａに対する操作が許可される。
【０１０７】
ステップＳ６３において、情報端末６Ａが閲覧終了情報を受信していない場合には（Ｓ６３でＮＯ）、判定部３８（図３参照）は、ウェアラブル端末８Ａの表示部５２において特定の電子メールが表示されていると判定する（Ｓ６４）。この場合、情報端末６Ａの制御部４０（図３参照）は、判定部３８の判定結果に基づいて、情報端末６Ａのロック状態を解除した後に（Ｓ６５）、メールアプリケーションを起動させる（Ｓ６６）。その後、図１３の（ｂ）に示すように、情報端末６Ａの制御部４０は、返信メール作成画面６２を表示部３６に自動的に表示させる（Ｓ６７）。
【０１０８】
一方、ステップＳ６３において、情報端末６Ａが閲覧終了情報を受信した場合には（Ｓ６３でＹＥＳ）、判定部３８は、ウェアラブル端末８Ａの表示部５２において電子メールが表示されていないと判定する（Ｓ６８）。この場合、情報端末６Ａの制御部４０は、判定部３８の判定結果に基づいて、情報端末６Ａのロック状態を解除する（Ｓ６９）。このとき、メールアプリケーションは起動されず、表示部３６にはホーム画面５８が表示される。
【０１０９】
［２−２．効果］
実施の形態２に係る情報表示システム２Ａにおいても、上記実施の形態１で説明したのと同様の効果を得ることができる。
【０１１０】
なお、実施の形態２では、情報端末６Ａのロック状態を解除する操作として、情報端末６Ａに対してパスコードを入力する操作を採用したが、これに限定されず、例えば情報端末６Ａに対して指１２ｂでジェスチャ入力する操作を採用してもよい。
【０１１１】
（実施の形態３）
［３−１．返信メール作成画面の表示処理］
次に、図１４及び図１５を参照しながら、実施の形態３に係る情報表示システム２Ｂ（図１参照）における返信メール作成画面６２（図１０の（ｂ）参照）の表示処理について説明する。図１４は、実施の形態３に係るウェアラブル端末８Ｂにおける電子メールの表示処理の流れを示すフローチャートである。図１５は、実施の形態３に係る情報端末６Ｂにおける返信メール作成画面６２の表示処理の流れを示すフローチャートである。
【０１１２】
実施の形態３に係る情報表示システム２Ｂでは、上記実施の形態１で説明した返信メール作成画面６２の表示処理に加えて、以下で説明する返信メール作成画面６２の表示処理が実行される。
【０１１３】
図１４に示すように、実施の形態１で説明した図７のステップＳ３１及びＳ３２と同様に、ステップＳ８１及びＳ８２が実行される。その後、特定の電子メールがウェアラブル端末８Ｂ（図１参照）の表示部５２（図５参照）に表示されている状態で、ウェアラブル端末８Ｂの入力部５０（図５参照）がユーザ１２による操作コマンドの送信の操作を受け付けることにより（図１４のＳ８３でＹＥＳ）、ウェアラブル端末８Ｂは、操作コマンドを情報端末６Ｂ（図１参照）に送信する（Ｓ８４）。なお、操作コマンドは、特定の電子メールに対する返信メールを作成するための返信メール作成画面６２を情報端末６Ｂの表示部３６（図３参照）に表示させるように指示するコマンドである。
【０１１４】
図１５に示すように、情報端末６Ｂの制御部４０（図３参照）は、ウェアラブル端末８Ｂから送信された操作コマンドを受信することにより（図１５のＳ９１）、メールアプリケーションを起動させたときに（Ｓ９２）、返信メール作成画面６２を表示部３６に自動的に表示させる（Ｓ９３）。
【０１１５】
［３−２．効果］
実施の形態３に係る情報表示システム２Ｂでは、上述したように、特定の電子メールがウェアラブル端末８Ｂの表示部５２に表示されている状態で、ユーザ１２がウェアラブル端末８Ｂに対して操作を行うことにより、返信メール作成画面６２が表示部３６に自動的に表示される。これにより、ウェアラブル端末８Ｂからの指示により、情報端末６Ｂにおいて返信メール作成画面６２を表示させることができる。
【０１１６】
（その他変形例）
以上、一つ又は複数の態様に係る情報端末の制御方法について、上記実施の形態１〜３に基づいて説明したが、本開示は、これらの実施の形態１〜３に限定されるものではない。本開示の趣旨を逸脱しない限り、当業者が思い付く各種変形を実施の形態１〜３に施したものや、異なる実施の形態又は変形例における構成要素を組み合わせて構築される形態も、一つ又は複数の態様の範囲内に含まれてもよい。
【０１１７】
上記各実施の形態では、情報端末６，６Ａ，６Ｂをスマートフォンで構成したが、これに限定されず、例えば携帯電話機、タブレット端末又はパーソナルコンピュータ等で構成してもよい。
【０１１８】
上記各実施の形態では、ウェアラブル端末８，８Ａ，８Ｂを腕時計型の端末で構成したが、これに限定されず、例えばメガネ型の端末又はペンダント型の端末等で構成してもよい。
【０１１９】
上記各実施の形態では、電子メール（Ｅメール）を送受信する場合について説明したが、これに限定されず、例えばＳＭＳ（ショートメッセージサービス）又はＭＳＭ（マルチメディアメッセージングサービス）等にも適用することができる。また、チャット機能を用いたメッセージサービスにも適用することができる。
【０１２０】
例えば、上記各実施の形態におけるメールアプリケーションに代えて、ＳＭＳ、ＭＳＭ、又は、チャットサービスを提供可能なメッセージアプリケーションが情報端末６，６Ａ，６Ｂの記憶部３２及びウェアラブル端末８，８Ａ，８Ｂの記憶部４８に格納されているとしてもよい。この場合には、情報端末６，６Ａ，６Ｂにおいてメッセージアプリケーションを用いて受信された各種メッセージは、ウェアラブル端末８，８Ａ，８Ｂに対して転送される。各種メッセージがウェアラブル端末８，８Ａ，８Ｂにおいて表示されている場合に、例えば、情報端末６，６Ａ，６Ｂにおいてメッセージアプリケーションが起動されると、各種メッセージに対する返信メッセージ作成画面が情報端末６，６Ａ，６Ｂの表示部３６に表示される。
【０１２１】
このときの返信メッセージ作成画面の構成は、メッセージアプリケーションの仕様に依存する。例えば、メッセージアプリケーションにおいてチャット形式のコミュニケーションが実行される場合、コミュニケーション相手のユーザとのトークルームが形成されることが一般的である。メッセージアプリケーションにおいては、例えば、コミュニケーション相手毎に対応したトークルームが一覧として表示され、任意のトークルームを選択することにより、トークルームのメッセージ履歴を閲覧可能な画面が表示部３６において表示される。この画面では、メッセージ履歴が閲覧可能であるとともに、コミュニケーション相手へのメッセージも作成可能である。すなわち、この画面は、メッセージ履歴を閲覧しながら、メッセージを作成可能な画面構成を有している。このような画面構成を有する画面を、説明の便宜上、以下「トークルーム画面」と名付けて説明を続ける。
【０１２２】
上述の仕様を有するメッセージアプリケーションにおいて、返信メッセージ作成画面は、トークルーム画面であってもよい。また、トークルーム画面の構成として、メッセージ履歴を表示する画像と、メッセージを作成可能なテキストボックスを示す画像とが含まれるとしてもよい。このとき、トークルーム画面には、テキストを入力するためのソフトウェアキーボード７０が必ずしも含まれている必要は無い。情報端末６，６Ａ，６Ｂに対する任意の操作によって、ソフトウェアキーボードが表示される構成であってもよい。
【０１２３】
さらに、トークルーム画面は、ユーザからのボイスメッセージの入力を開始させるボタンアイコンを備えているとしてもよい。
【０１２４】
なお、上記実施の形態１〜３において、各構成要素は、専用のハードウェアで構成されるか、各構成要素に適したソフトウェアプログラムを実行することによって実現されてもよい。各構成要素は、ＣＰＵ又はプロセッサ等のプログラム実行部が、ハードディスク又は半導体メモリ等の記録媒体に記録されたソフトウェアプログラムを読み出して実行することによって実現されてもよい。
【０１２５】
また、以下のような場合も本開示に含まれる。
【０１２６】
（１）上記の各装置は、具体的には、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ、ハードディスクユニット、ディスプレイユニット、キーボード、マウスなどから構成されるコンピュータシステムで実現され得る。ＲＡＭ又はハードディスクユニットには、コンピュータプログラムが記憶されている。マイクロプロセッサが、コンピュータプログラムにしたがって動作することにより、各装置は、その機能を達成する。ここでコンピュータプログラムは、所定の機能を達成するために、コンピュータに対する指令を示す命令コードが複数個組み合わされて構成されたものである。
【０１２７】
（２）上記の各装置を構成する構成要素の一部又は全部は、１個のシステムＬＳＩ（Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ：大規模集積回路）から構成されているとしてもよい。システムＬＳＩは、複数の構成部を１個のチップ上に集積して製造された超多機能ＬＳＩであり、具体的には、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどを含んで構成されるコンピュータシステムである。ＲＯＭには、コンピュータプログラムが記憶されている。マイクロプロセッサが、ＲＯＭからＲＡＭにコンピュータプログラムをロードし、ロードしたコンピュータプログラムにしたがって演算等の動作することにより、システムＬＳＩは、その機能を達成する。
【０１２８】
（３）上記の各装置を構成する構成要素の一部又は全部は、各装置に脱着可能なＩＣカード又は単体のモジュールから構成されてもよい。ＩＣカード又はモジュールは、マイクロプロセッサ、ＲＯＭ、ＲＡＭなどから構成されるコンピュータシステムである。ＩＣカード又はモジュールには、上記の超多機能ＬＳＩが含まれてもよい。マイクロプロセッサが、コンピュータプログラムにしたがって動作することにより、ＩＣカード又はモジュールは、その機能を達成する。このＩＣカード又はこのモジュールは、耐タンパ性を備えてもよい。
【０１２９】
（４）本開示は、上記に示す方法で実現されてもよい。また、これらの方法をコンピュータにより実現するコンピュータプログラムで実現してもよいし、コンピュータプログラムからなるデジタル信号で実現してもよい。
【０１３０】
また、本開示は、コンピュータプログラム又はデジタル信号をコンピュータ読み取り可能な記録媒体、例えば、フレキシブルディスク、ハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＭＯ、ＤＶＤ、ＤＶＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＢＤ（Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）  Ｄｉｓｃ）、半導体メモリなどに記録したもので実現してもよい。また、これらの記録媒体に記録されているデジタル信号で実現してもよい。
【０１３１】
また、本開示は、コンピュータプログラム又はデジタル信号を、電気通信回線、無線又は有線通信回線、インターネットを代表とするネットワーク、データ放送等を経由して伝送してもよい。
【０１３２】
また、本開示は、マイクロプロセッサとメモリを備えたコンピュータシステムであって、メモリは、コンピュータプログラムを記憶しており、マイクロプロセッサは、コンピュータプログラムにしたがって動作してもよい。
【０１３３】
また、プログラム又はデジタル信号を記録媒体に記録して移送することにより、又はプログラム又はデジタル信号をネットワーク等を経由して移送することにより、独立した他のコンピュータシステムにより実施するとしてもよい。
【０１３４】
（５）上記実施の形態及び上記変形例をそれぞれ組み合わせるとしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１３５】
本開示の技術は、情報端末とウェアラブル端末とを連携させる情報表示システム等に有用である。
【符号の説明】
【０１３６】
２，２Ａ，２Ｂ  情報表示システム
４  電子メールサーバ
６，６Ａ，６Ｂ  情報端末
８，８Ａ，８Ｂ  ウェアラブル端末
１０  インターネット
１２  ユーザ
１２ａ  手首
１２ｂ  指
１４  入力装置
１６  出力装置
１８  ＣＰＵ
２０  ＲＡＭ
２２  内蔵ストレージ
２４  読取装置
２６  送受信装置
２８  バス
３０  通信部
３２，４８  記憶部
３４，５０  入力部
３６，５２  表示部
３８  判定部
４０，５４  制御部
４２  端末本体
４４  バンド
４６  通信部
５６  メール閲覧画面
５８  ホーム画面
６０  アイコン
６２  返信メール作成画面
６４  宛先入力欄
６６  件名入力欄
６８  本文入力欄
７０，７６  ソフトウェアキーボード
７２  入力キー
７４  パスコード入力画面
７８  パスコード入力欄
８０  テンキー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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