(57)【要約】【課題】通信経路に障害がある場合であっても、ユーザにとって好適な端末間通信を可能とする。【解決手段】第一の通信装置１と通信を行うための第一のアンテナ部材１１と、第二の通信装置２と通信を行うための第二のアンテナ部材１２と、これら第一及び第二のアンテナ部材１１・１２を接続する伝播部材１３と、を備えるアンテナ装置１０。具体的には、伝播部材１３は、第一及び第二のアンテナ部材１１・１２の少なくとも一方と着脱可能に構成される。伝播部材１３は、導線、ケーブル、または金属棒状部材のいずれかを含む。第一及び第二のアンテナ部材１１・１２は、複数の周波数に対応可能なパターンアンテナを含む。第一及び第二の通信装置１・２は、操作部材と被操作部材の関係となるように構成される。第一の通信装置１及びアンテナ部材１１、第二の通信装置２及びアンテナ部材１２は、各々接近してそれぞれ配置される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一の通信装置と通信を行うための第一のアンテナ部材と、
第二の通信装置と通信を行うための第二のアンテナ部材と、
前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材とを接続する伝播部材と、を備えることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記伝播部材は、前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材の少なくとも一方と着脱可能に構成されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記伝播部材は、導線、ケーブル、または金属棒状部材のいずれかを含むことを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第一のアンテナ部材、及び前記第二のアンテナ部材は、複数の周波数に対応可能なパターンアンテナを含むことを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第一の通信装置と前記第二の通信装置は、操作部材と被操作部材の関係となるように構成されることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記第一の通信装置と前記第一のアンテナ部材、前記第二の通信装置と前記第二のアンテナ部材は、各々接近してそれぞれ配置されることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記第二の通信装置が複数設けられ、
当該複数の前記第二の通信装置に各々対応した前記第二のアンテナ部材がそれぞれ配置されるとともに、
前記第一の通信装置に対応して前記複数の前記第二の通信装置と同数の前記第一のアンテナ部材が配置されて、
前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材の各々が前記伝播部材によりそれぞれ接続されることを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する第三の通信装置が設けられ、
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応して第三のアンテナ部材が配置されて、
その第三のアンテナ部材に前記伝播部材を介して接続され、前記第三の通信装置に対応する第四のアンテナ部材がさらに配置されることを特徴とする請求項７に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記第二の通信装置が複数設けられ、
当該複数の前記第二の通信装置に各々対応した前記第二のアンテナ部材がそれぞれ配置されるとともに、
前記第一の通信装置に対応して前記第一のアンテナ部材が一つ配置されて、
前記一つの前記第一のアンテナ部材に対し前記第二のアンテナ部材の各々が前記伝播部材によりそれぞれ接続されることを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する第三の通信装置が設けられ、
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する前記第二のアンテナ部材に前記伝播部材を介して接続され、前記第三の通信装置に対応する第三のアンテナ部材が配置されることを特徴とする請求項９に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置間の通信補助に用いるアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１において、ユーザへの負担を軽減しつつ、赤外光通信を介して家電といった被操作対象を遠隔操作することができる技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０３５０５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された技術は、遠隔操作のための信号を被操作装置が受信する際に、操作装置と被操作装置の間の距離が大きく離れている場合や、両装置間の通信経路に障害物がある場合には、好適な遠隔操作が行えないという問題があった。
【０００５】
本発明の課題は、通信経路に障害がある場合であっても、ユーザにとって好適な装置間での通信を可能とすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の課題を解決するため、本発明は、
第一の通信装置と通信を行うための第一のアンテナ部材と、
第二の通信装置と通信を行うための第二のアンテナ部材と、
前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材とを接続する伝播部材と、を備えるアンテナ装置を特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、通信経路に障害がある場合であっても、ユーザにとって好適な装置間での通信を可能とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明を適用したアンテナ装置の一実施形態の構成を示すもので、無線装置として無線アンテナを内蔵する二つのカメラも併せて示した概略構成図である。
【図２】実施形態２を示す概略構成図である。
【図３】実施形態３を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、図を参照して本発明を実施するための形態を詳細に説明する。
（実施形態１）
図１は本発明を適用したアンテナ装置１０の一実施形態の通信装置として第一及び第二のカメラ１・２も併せて概略構成を示したもので、第一及び第二のカメラ１・２は、図略の無線アンテナを内蔵して、各種操作を含む遠隔制御と、撮影画像の転送が可能である。
すなわち、第一及び第二のカメラ１・２は、操作部材と被操作部材の関係となるように構成される。
【００１０】
そして、アンテナ装置１０は、図示のように、第一のカメラ１と通信を行うための第一のアンテナ部材１１と、第二のカメラ２と通信を行うための第二のアンテナ部材１２と、これら第一及び第二の両アンテナ部材１１・１２を接続する伝播部材１３とから構成される。
【００１１】
第一及び第二のアンテナ部材１１・１２は、通信方式によらず第一及び第二のカメラ１・２の使用する周波数に対応して、例えば１／４λの波長で設計され、図示例では、複数の周波数に対応可能なパターンアンテナにより構成されているが、金属棒状部材であってもよい。
これら第一及び第二のアンテナ部材１１・１２は、図示のように、一端部に各々のコネクタ１１ａ・１２ａをそれぞれ備えている。
【００１２】
伝播部材１３は、例えば長さが１ｍ、２０ｍ、１００ｍなどで、図示例では、導線、またはケーブルにより構成されているが、金属棒状部材であってもよい。
なお、伝播部材１３の通信速度はケーブルが長い程遅くなるため、ケーブルの材質の伝送効率において差が無い場合は、当該課題を解決するようケーブルの長さに比例してケーブルの直径を太くするように構成してもよい。
この伝播部材１３は、図示のように、両端部にコネクタ１３ａ・１３ｂをそれぞれ備え、一方のコネクタ１３ａが第一アンテナ部材１１のコネクタ１１ａに着脱可能で、他方のコネクタ１３ｂが第二のアンテナ部材１２のコネクタ１２ａに着脱可能に接続されている。
なお、伝播部材１３の長さは、ユーザの使用用途により選択可能に構成される。
【００１３】
以上の第一及び第二の両アンテナ部材１１・１２及びその間の伝播部材１３から構成されるアンテナ装置１０は、例えば周波数が２．４ＧＨｚ、５ＧＨｚなど複数種類に対応できるよう構成される。
そして、無線ＬＡＮの規格、例えばＷｉＦｉ（ワイファイ；登録商標）環境下において、第一及び第二のカメラ１・２の間の通信経路に障害がある場合、例えば展示会場で混線している時、送電鉄塔周辺など周辺環境が悪い時、遠距離の時等にアンテナ装置１０を使用する。
【００１４】
すなわち、アンテナ装置１０は、第一のカメラ１の図示しないアンテナ部に近づけて第一のアンテナ部材１１を配置して、第二のカメラ２の図示しないアンテナ部に近づけて第二のアンテナ部材１２を配置するように構成される。
この配置方法により、アンテナ装置１０は各カメラとアンテナ部材１１・１２との間で通信速度を落とさずに効率よく通信の補助が行える。
また、第一アンテナ部材１１のコネクタ１１ａに伝播部材１３の一方のコネクタ１３ａを接続して、第二のアンテナ部材１２のコネクタ１２ａに伝播部材１３の他方のコネクタ１３ｂを接続する。
【００１５】
以上、実施形態１のアンテナ装置１０によれば、第一及び第二のカメラ１・２に各々接近配置した第一及び第二の両アンテナ部材１１・１２間を伝播部材１３で接続したため、無線ＬＡＮ、例えばＷｉＦｉ環境下で、第一及び第二のカメラ１・２間の通信経路に障害がある場合であっても、任意の第一及び第二のカメラ１・２同士をつながりやすくなるよう通信を補助して、ユーザにとって好適な無線ＬＡＮ通信を可能とすることができる。
【００１６】
なお、第一及び第二の両アンテナ部材１１・１２を、例えば接着テープを用いて第一及び第二のカメラ１・２にそれぞれ貼り付けてもよい。
また、例えば２０ｍの伝播部材１３を複数本繋げて、より長距離で使用出来るように構成してもよい。
【００１７】
（実施形態２）
図２は実施形態２を示すもので、図示のように、ＷｉＦｉ環境下において、第一のカメラ１を親機として、第二のカメラ２を二つ配置するとともに、第二の通信装置として携帯電話２２を配置する。
【００１８】
そして、第一のカメラ１に近づけて三つの第一のアンテナ部材１１を配置して、二つの第二のカメラ２及び携帯電話２２に各々近づけて三つの第二のアンテナ部材１２をそれぞれ配置する。
また、三つの第一アンテナ部材１１の各々に伝播部材１３の一方をそれぞれコネクタ接続して、三つの第二のアンテナ部材１２の各々に伝播部材１３の他方をそれぞれコネクタ接続する。
【００１９】
さらに、図示のように、携帯電話２２に近距離無線通信規格の一つであるＢＴ（ブルートゥース）通信で対応する第三の通信装置としてカメラ３を配置する。
そして、アンテナ装置１０と同様の新たなアンテナ装置３０を設ける。すなわち、携帯電話２２に近づけて第三のアンテナ部材３３を配置して、第三のカメラ３に近づけて第四のアンテナ部材３４を配置する。
また、第三のアンテナ部材３３に伝播部材３５の一方をコネクタ接続して、第四のアンテナ部材３４に伝播部材３５の他方をコネクタ接続する。
【００２０】
このように、親機のカメラ１に対し、子機のカメラ２を二つと携帯電話２２を配置し、親機のカメラ１に各々接近配置した三つのアンテナ部材１１と子機のカメラ２及び携帯電話２２に各々接近配置した三つのアンテナ部材１２との間を伝播部材１３でそれぞれ接続したため、ＷｉＦｉ環境下で、親機のカメラ１と子機の二つのカメラ２と携帯電話２２との間の通信経路に障害がある場合であっても、指定した親機のカメラ１と子機の二つのカメラ２及び携帯電話２２同士をつながりやすくなるよう通信を補助して、ユーザにとって好適な無線ＬＡＮ通信を可能とすることができる。  
【００２１】
さらに、携帯電話２２にＢＴ通信で対応する第三のカメラ３を配置し、携帯電話２２に接近配置した第三のアンテナ部材３３と、第三のカメラ３に接近配置した第四のアンテナ部材３４とを伝播部材３５でコネクタ接続したため、携帯電話２２と第三のカメラ３との間のＢＴ通信経路に障害がある場合であっても、指定した携帯電話２２と第三のカメラ３同士をつながりやすく強化して、ユーザにとって好適なＢＴ通信を可能とすることができる。
【００２２】
以上のとおり、複数のアンテナ装置１０・３０を用意することで、複数の通信装置に対応可能である。
しかも、アンテナが使用周波数に最適化されていれば、本実施形態に記載の通信方式に限定されず他の通信方式に適応可能である。
【００２３】
（実施形態３）
図３は実施形態３を示すもので、図示のように、ＷｉＦｉ環境下において、親機の第一のカメラ１に近づけて一つの第一のアンテナ部材１１を配置して、二つの第二のカメラ２及び携帯電話２２に各々近づけて三つの第二のアンテナ部材１２をそれぞれ配置する。
また、一つの第一アンテナ部材１１に３本の伝播部材１３の一方をそれぞれコネクタ接続して、三つの第二のアンテナ部材１２の各々に伝播部材１３の他方をそれぞれコネクタ接続する。
【００２４】
さらに、図示のように、携帯電話２２にＢＴ通信で対応する第三のカメラ３を設けるとともに、アンテナ装置３０を設ける。
すなわち、第三のカメラ３に近づけて第三のアンテナ部材３３を配置して、その第三のアンテナ部材３３に伝播部材３５の一方をコネクタ接続して、携帯電話２２に接近配置した第二のアンテナ部材１２に伝播部材３５の他方をコネクタ接続する。
【００２５】
このように、親機のカメラ１に対し、子機のカメラ２を二つと携帯電話２２を配置し、親機のカメラ１に接近配置した一つのアンテナ部材１１と子機のカメラ２及び携帯電話２２に各々接近配置した三つのアンテナ部材１２との間を伝播部材１３でそれぞれ接続したため、ＷｉＦｉ環境下で、親機のカメラ１と子機の二つのカメラ２と携帯電話２２との間の通信経路に障害がある場合であっても、指定した親機のカメラ１と子機の二つのカメラ２及び携帯電話２２同士をつながりやすくなるよう通信を補助して、ユーザにとって好適な無線ＬＡＮ通信を可能とすることができる。
【００２６】
さらに、携帯電話２２にＢＴ通信で対応する第三のカメラ３を配置し、その第三のカメラ３に接近配置した第三のアンテナ部材３３と、携帯電話２２に接近配置した第二のアンテナ部材１２とを伝播部材３５でコネクタ接続したため、携帯電話２２と第三のカメラ３との間のＢＴ通信経路に障害がある場合であっても、指定した携帯電話２２と第三のカメラ３同士をつながりやすくなるよう通信を補助して、ユーザにとって好適なＢＴ通信を可能とすることができる。
【００２７】
以上のとおり、複数のアンテナ装置１０・３０が必要な場合、周波数が合えば、あらかじめアンテナをまとめて接続することも可能である。
【００２８】
（変形例）
以上の実施形態においては、無線アンテナを内蔵するカメラや携帯電話としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、無線アンテナを備えるＰＣやタブレットやゲーム機など他の通信装置であってもよい。
また、通信機器の台数やアンテナ装置の数は任意であり、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。
【００２９】
以上、本発明のいくつかの実施形態を説明したが、本発明の範囲は、上述の実施の形態に限定するものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲とその均等の範囲を含む。
以下に、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲に記載した発明を付記する。
付記に記載した請求項の項番は、この出願の願書に最初に添付した特許請求の範囲の通りである。
〔付記〕
＜請求項１＞
第一の通信装置と通信を行うための第一のアンテナ部材と、
第二の通信装置と通信を行うための第二のアンテナ部材と、
前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材とを接続する伝播部材と、を備えることを特徴とするアンテナ装置。
前記伝播部材は、前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材の少なくとも一方と着脱可能に構成されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
＜請求項２＞
前記伝播部材は、前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材の少なくとも一方と着脱可能に構成されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
＜請求項３＞
前記伝播部材は、導線、ケーブル、または金属棒状部材のいずれかを含むことを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
＜請求項４＞
前記第一のアンテナ部材、及び前記第二のアンテナ部材は、複数の周波数に対応可能なパターンアンテナを含むことを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
＜請求項５＞
前記第一の通信装置と前記第二の通信装置は、操作部材と被操作部材の関係となるように構成されることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
＜請求項６＞
前記第一の通信装置と前記第一のアンテナ部材、前記第二の通信装置と前記第二のアンテナ部材は、各々接近してそれぞれ配置されることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
＜請求項７＞
前記第二の通信装置が複数設けられ、
当該複数の前記第二の通信装置に各々対応した前記第二のアンテナ部材がそれぞれ配置されるとともに、
前記第一の通信装置に対応して前記複数の前記第二の通信装置と同数の前記第一のアンテナ部材が配置されて、
前記第一のアンテナ部材と前記第二のアンテナ部材の各々が前記伝播部材でそれぞれ接続されることを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
＜請求項８＞
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する第三の通信装置が設けられ、
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応して第三のアンテナ部材が配置されて、
その第三のアンテナ部材に前記伝播部材を介して接続され、前記第三の通信装置に対応する第四のアンテナ部材がさらに配置されることを特徴とする請求項７に記載のアンテナ装置。
＜請求項９＞
前記第二の通信装置が複数設けられ、
当該複数の前記第二の通信装置に各々対応した前記第二のアンテナ部材がそれぞれ配置されるとともに、
前記第一の通信装置に対応して前記第一のアンテナ部材が一つ配置されて、
前記一つの前記第一のアンテナ部材に対し前記第二のアンテナ部材の各々が前記伝播部材によりそれぞれ接続されることを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
＜請求項１０＞
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する第三の通信装置が設けられ、
前記第二の通信装置の少なくとも一つに対応する前記第二のアンテナ部材に前記伝播部材を介して接続され、前記第三の通信装置に対応する第三のアンテナ部材が配置されることを特徴とする請求項９に記載のアンテナ装置。
【符号の説明】
【００３０】
１  第一の通信装置
２・２２  第二の通信装置
３  第三の通信装置
１０  アンテナ装置
１１  第一のアンテナ部材
１１ａ  コネクタ
１２  第二のアンテナ部材
１２ａ  コネクタ
１３  伝播部材
１３ａ・１３ｂ  コネクタ
３０  アンテナ装置
３３  第三のアンテナ部材
３４  第四のアンテナ部材
３５  伝播部材
【図１】
2017011508.tif 000003
【図２】
2017011508.tif 000004
【図３】
2017011508.tif 000005