(57)【要約】【課題】  医薬・農薬として有用なオキシイミノ誘導体について、Ｅ体よりＺ体を、又はＺ体からＥ体を製造する新規な製造方法の提供。【解決手段】【化１】2017100972.tif 000036  式（Ｅ）−１又は式（Ｚ）−１［式中、G１及びG２は置換基を有するフェニル又はヘテロ環等を表し、R１はC１〜C８アルキル又はC１〜C８ハロアルキル等を表し、R２は水素原子等を表す。］で表される化合物を、酸性化合物の存在下で反応させることにより、式（ＥＺ）−１［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］で表されるオキシイミノ誘導体を製造する方法。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｚ）−１又は式（Ｅ）−１：
【化１】
2017100972.tif 000031
［式中、G１は、G１-1〜G１-51で表される構造を表し、
【化２】
2017100972.tif 000032
【化３】
2017100972.tif 000033
G２は、G２-1〜G２-19で表される構造を表し、
【化４】
2017100972.tif 000034
X１は、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SF５、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニルを表し、
Y１及びY３は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SCN、-SF５、C１〜C８アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、(C３〜C１０)ハロシクロアルキル、 C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニル、C３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SCN、-SF５、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキルを表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、C３〜C１０ハロシクロアルキル、C３〜C６アルケニル、C３〜C６ハロアルケニル、C３〜C６アルキニル、C３〜C６ハロアルキニルを表し、
R２は、水素原子、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル又はC３〜C６シクロアルキルを表し、
R３は、水素原子、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C６シクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル又はC２〜C６ハロアルキニルを表し、
rは、０、１又は２の整数を表す。］で表される化合物を、酸性化合物の存在下で、反応させることによる、
式（ＥＺ）−１：
【化５】
2017100972.tif 000035
［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］で表されるオキシイミノ誘導体の製造方法。
【請求項２】
G１は、G１-1、G１-3、G１-27又はG１-33で表される構造を表し、
G２は、G２-1又はG２-2で表される構造を表し、
X１は、ハロゲン原子、C１〜C６アルキル又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
Y１及びY３は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、C１〜C８アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６アルキニル又はC３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、C３〜C６アルケニルを表し、
R２は、水素原子又はC１〜C６アルキルを表し、
R３は、水素原子、C１〜C６アルキル又はC１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルケニル又はC２〜C６アルキニルを表す、
請求項１に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【請求項３】
G１は、G１-1、G１-27又はG１-33で表される構造を表し、
G２は、G２-2で表される構造を表し、
X１は、C１〜C６ハロアルキルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子を表し、
Y１及びY３は、各々独立してハロゲン原子、C１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルキニル又はC３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子を表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキルを表し、
R２は、水素原子を表し、
R３は、C１〜C６アルキルを表す、
請求項２に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【請求項４】
酸性化合物として、塩酸、塩化水素、臭化水素酸、臭化水素、硫酸、リン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、三フッ化ホウ素、三塩化ホウ素、塩化アルミニウム、塩化鉄（III）、塩化チタン（IV）、塩化ジルコニウム（IV）、トリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（III）、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス（III）又はトリフルオロメタンスルホン酸イッテルビウム（III）を使用する請求項１乃至請求項３に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【請求項５】
酸性化合物として、塩酸、硫酸、塩化水素、酢酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、三フッ化ホウ素又はトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（III）を使用する請求項４に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医農薬として有用なオキシイミノ誘導体の幾何異性体を製造する方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ある種のオキシイミノ誘導体は有害生物に対して活性を示す有用な化合物であることが知られている（例えば、特許文献１参照）。一般的にオキシイミノ誘導体にはＥ体とＺ体の２つの幾何異性体が存在し、Ｅ体からＺ体へ、Ｚ体からＥ体へ又はそれぞれよりＥ体とＺ体の混合物へ変換する方法が知られており、Ｅ体よりＺ体を製造するために光を照射する方法（例えば、特許文献１及び２参照）、Ｚ体よりＥ体を製造するために酸性化合物を用いる方法が知られている（例えば、特許文献３及び４参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０１０７３７号
【特許文献２】国際公開第２０１３／１３７０７５号
【特許文献３】特開平０６−２１９９８６号公報
【特許文献４】欧州特許出願公開第０４３５６８７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
オキシイミノ誘導体は、オキシイミノ基を有することから、Ｅの立体配置の化合物［以下、Ｅ体と略称する。］及びＺの立体配置の化合物［以下、Ｚ体と略称する。］の２種類の幾何異性体が存在する。
【０００５】
通常オキシイミノ誘導体を製造する場合、Ｅ体及びＺ体との混合物として得られる。Ｅ体及びＺ体は、お互いに非常に近い構造である為、例えばカラムクロマトグラフィーなどの通常の精製操作により、Ｅ体及びＺ体の混合物から、Ｅ体のみ又はＺ体のみを選択的に低減することは非常に困難である。また、一方の幾何異性体を医薬・農薬等として利用する場合、もう一方の幾何異性体は不純物として製品に混入することとなり、製品の品質及び性能に悪影響を及ぼす原因となる。
【０００６】
従って、Ｅ体からＺ体又はＺ体からＥ体を製造する新規なオキシイミノ誘導体を製造する方法、すなわち幾何異性化方法の開発が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は上記の課題を解決すべく鋭意検討した結果、オキシイミノ誘導体を酸性化合物存在下、反応させることで、有用なオキシイミノ誘導体の幾何異性化方法を見出し、本発明を完成させた。
【０００８】
すなわち、本発明は下記〔１〕乃至〔５〕の記載に関するものである。
【０００９】
〔１〕
式（Ｚ）−１又は式（Ｅ）−１：
【００１０】
【化１】
2017100972.tif 000002
【００１１】
［式中、G１は、G１-1〜G１-51で表される構造を表し、
【００１２】
【化２】
2017100972.tif 000003
【００１３】
【化３】
2017100972.tif 000004
【００１４】
G２は、G２-1〜G２-19で表される構造を表し、
【００１５】
【化４】
2017100972.tif 000005
【００１６】
X１は、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SF５、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニルを表し、
Y１及びY３は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SCN、-SF５、C１〜C８アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、(C３〜C１０)ハロシクロアルキル、 C３〜C８ハロシクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル、C２〜C６ハロアルキニル、C３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、シアノ、ニトロ、-SCN、-SF５、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C８シクロアルキル、C３〜C８ハロシクロアルキルを表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、C３〜C１０ハロシクロアルキル、C３〜C６アルケニル、C３〜C６ハロアルケニル、C３〜C６アルキニル、C３〜C６ハロアルキニルを表し、
R２は、水素原子、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル又はC３〜C６シクロアルキルを表し、
R３は、水素原子、C１〜C６アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C３〜C６シクロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６ハロアルケニル、C２〜C６アルキニル又はC２〜C６ハロアルキニルを表し、
rは、０、１又は２の整数を表す。］で表される化合物を、酸性化合物の存在下で、反応させることによる、
式（ＥＺ）−１：
【００１７】
【化５】
2017100972.tif 000006
【００１８】
［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］で表されるオキシイミノ誘導体の製造方法。
【００１９】
〔２〕
G１は、G１-1、G１-3、G１-27又はG１-33で表される構造を表し、
G２は、G２-1又はG２-2で表される構造を表し、
X１は、ハロゲン原子、C１〜C６アルキル又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
Y１及びY３は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子、C１〜C８アルキル、C１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルケニル、C２〜C６アルキニル又はC３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子、ハロゲン原子又はC１〜C６ハロアルキルを表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキル、C３〜C１０シクロアルキル、C３〜C６アルケニルを表し、
R２は、水素原子又はC１〜C６アルキルを表し、
R３は、水素原子、C１〜C６アルキル又はC１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルケニル又はC２〜C６アルキニルを表す上記〔１〕に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【００２０】
〔３〕
G１は、G１-1、G１-27又はG１-33で表される構造を表し、
G２は、G２-2で表される構造を表し、
X１は、C１〜C６ハロアルキルを表し、
X２、X３、X４及びX５は、各々独立して水素原子を表し、
Y１及びY３は、各々独立してハロゲン原子、C１〜C６ハロアルキル、C２〜C６アルキニル又はC３〜C１０シクロアルキル(C２〜C６)アルキニルを表し、
Y２、Y４及びY５は、各々独立して水素原子を表し、
R１は、C１〜C８アルキル、C１〜C８ハロアルキルを表し、
R２は、水素原子を表し、
R３は、C１〜C６アルキルを表す上記〔２〕に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【００２１】
〔４〕
酸性化合物として、塩酸、塩化水素、臭化水素酸、臭化水素、硫酸、リン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、三フッ化ホウ素、三塩化ホウ素、塩化アルミニウム、塩化鉄（III）、塩化チタン（IV）、塩化ジルコニウム（IV）、トリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（III）、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス（III）又はトリフルオロメタンスルホン酸イッテルビウム（III）を使用する上記〔１〕〜〔３〕に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【００２２】
〔５〕
酸性化合物として、塩酸、硫酸、塩化水素、酢酸、メタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、三フッ化ホウ素又はトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（III）を使用する上記〔４〕に記載のオキシイミノ誘導体の製造方法。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、医薬・農薬として有用なオキシイミノ誘導体の効率的な製造方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００２５】
本発明に包含される化合物においては、置換基によっては、１個又は２個以上の不斉炭素原子の存在に起因する光学活性体が存在する場合があるが、本発明に係わる化合物は、全ての光学活性体又はラセミ体を包含する。
【００２６】
また、本発明に包含される化合物においては、置換基によっては、２個以上の不斉炭素原子の存在に起因するジアステレオマーが存在する場合があるが、本発明に係わる化合物は、全てのジアステレオマーを包含する。
【００２７】
本発明に包含されるオキシイミノ誘導体には、オキシイミノ基の存在に起因する2種類の立体配置を有する異性体が存在する。本明細書においては2種類の異性体を各々、オキシイミノ基がＥの立体配置を有する異性体をＥ体、オキシイミノ基がＺの立体配置を有する異性体をＺ体と表す。
【００２８】
また、本発明に包含される前記Ｅ体の幾何異性体の混合比は、Ｅ体／Ｚ体＝７５／２５〜１００／０であり、本発明に包含される前記Ｚ体の幾何異性体の混合比は、Ｅ体／Ｚ体＝２５／７５〜０／１００であり、本発明に包含される前記Ｅ体と前記Ｚ体の混合物はＥ体／Ｚ体＝２５／７５〜７５／２５であり、Ｅ体及びＺ体の混合比は、高速液体クロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー、核磁気共鳴スペクトル等の任意の測定方法によって定性分析、算出することができる。
【００２９】
本発明に包含される化合物のうちで、常法に従って塩にすることができるものは、例えば、フッ化水素、塩化水素、臭化水素、ヨウ化水素等のハロゲン化水素の塩、硝酸、硫酸、燐酸、塩素酸、過塩素酸等の無機酸の塩、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸等のスルホン酸の塩、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、トリフルオロ酢酸、フマール酸、酒石酸、蓚酸、マレイン酸、リンゴ酸、コハク酸、安息香酸、マンデル酸、アスコルビン酸、乳酸、グルコン酸、クエン酸等のカルボン酸の塩、グルタミン酸、アスパラギン酸等のアミノ酸の塩、リチウム、ナトリウム、カリウムといったアルカリ金属の塩、カルシウム、バリウム、マグネシウムといったアルカリ土類金属の塩、アルミニウムの塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩等の四級アンモニウム塩とすることができる。
【００３０】
次に本明細書において示した各置換基の具体例を以下に示す。ここでは、n−はノルマル、i−はイソ及びt−はターシャリーを各々意味し、o−はオルト、m−はメタ及びp−はパラを各々意味する。
【００３１】
本発明におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子が挙げられる。尚、本明細書中「ハロ」の表記もこれらのハロゲン原子を表す。
【００３２】
本明細書中における「Ｃa〜Ｃbアルキル」の表記は、炭素原子数がa〜b個よりなる直鎖状又は分岐鎖状の炭化水素基を表し、例えば、メチル基、エチル基、n−プロピル基、i−プロピル基、n−ブチル基、i−ブチル基、t−ブチル基、s−ブチル基、n−ペンチル基、１−メチルブチル基、２−メチルブチル基、３−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１，１−ジメチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、ネオペンチル基、n−ヘキシル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、４−メチルペンチル基、１−エチルブチル基、２−エチルブチル基、１，１−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、３，３−ジメチルブチル基、１，１，２−トリメチルプロピル基、１−エチル−１−メチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素数の範囲で選択される。
【００３３】
本明細書中における「Ｃa〜Ｃbハロアルキル」の表記は、前記の意味であるハロゲン原子によって炭素原子に結合した水素原子が任意に置換された前記の意味であるＣa〜Ｃbアルキルを表し、例えば、フルオロメチル基、クロロメチル基、ブロモメチル基、ヨードメチル基、２−フルオロエチル基、２−クロロエチル基、２−ブロモエチル基、３−フルオロプロピル基、３−クロロプロピル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ジクロロメチル基、トリクロロメチル基、２，２−ジフルオロエチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２，２，２−トリクロロエチル基、クロロジフルオロメチル基、ブロモジフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ヘプタフルオロプロピル基、ヘプタフルオロイソプロピル基、４−クロロブチル基、４−フルオロブチル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素数の範囲で選択される。
【００３４】
本明細書中における「Ｃa〜Ｃbシクロアルキル」の表記は、炭素原子数がa〜b個よりなる環状の炭化水素基を表し、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、１−メチルシクロプロピル基、２−メチルシクロプロピル基、シクロペンチル基、１−メチルシクロブチル基、２−メチルシクロブチル基、３−メチルシクロブチル基、１−エチルシクロプロピル基、２−エチルシクロプロピル基、２，２−ジメチルシクロプロピル基、シクロヘキシル基、１−メチルシクロペンチル基、２−メチルシクロペンチル基、３−メチルシクロペンチル基、２，３−ジメチルシクロブチル基、３，３−ジメチルシクロブチル基、シクロヘプチル基、１−メチルシクロヘキシル基、２−メチルシクロヘキシル基、３−メチルシクロヘキシル基、４-メチルシクロヘキシル基、２−エチルシクロペンチル基、３−エチルシクロペンチル基、２，３−ジメチルシクロペンチル基、２，４−ジメチルシクロペンチル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素数の範囲で選択される。
【００３５】
本明細書における「Cａ〜Cｂハロシクロアルキル」の表記は、炭素原子に結合した水素原子がハロゲン原子によって任意に置換された、炭素原子数がa〜b個よりなる環状の炭化水素基を表し、３員環から６員環までの単環又は複合環構造を形成することが出来る。また、各々の環は指定の炭素原子数の範囲でアルキル基によって任意に置換されていてもよく、ハロゲン原子による置換は環構造部分であっても、側鎖部分であっても、或いはそれらの両方であってもよく、さらに、２個以上のハロゲン原子によって置換されている場合、それらのハロゲン原子は互いに同一でも、又は互いに相異なっていてもよい。例えば１-フルオロシクロプロピル基、２,２-ジフルオロシクロプロピル基、２,２-ジクロロシクロプロピル基、２,２-ジブロモシクロプロピル基、２,２-ジフルオロ-１-メチルシクロプロピル基、２,２-ジクロロ-１-メチルシクロプロピル基、２,２-ジブロモ-１-メチルシクロプロピル基、２,２,３,３-テトラフルオロシクロブチル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素原子数の範囲で選択される。
【００３６】
本明細書における「Ｃａ〜Ｃｂアルケニル」の表記は、炭素原子数がａ〜ｂ個よりなる直鎖状又は分岐鎖状で、且つ分子内に１個又は２個以上の二重結合を有する不飽和炭化水素基を表し、例えばビニル基、１-プロペニル基、２-プロペニル基、１-メチルエテニル基、１-ブテニル基、２-ブテニル基、１-メチル-１-プロペニル基、２-メチル-１-プロペニル基、２-メチル-２-プロペニル基、３-メチル-３-ブテニル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素原子数の範囲で選択される。
【００３７】
本明細書における「Ｃａ〜Ｃｂハロアルケニル」の表記は、炭素原子に結合した水素原子がハロゲン原子によって任意に置換された、炭素原子数がａ〜ｂ個よりなる直鎖状又は分岐鎖状で、且つ分子内に１個又は２個以上の二重結合を有する不飽和炭化水素基を表す。このとき、２個以上のハロゲン原子によって置換されている場合、それらのハロゲン原子は互いに同一でも、又は互いに相異なっていてもよい。例えば２-フルオロビニル基、２-クロロビニル基、１,２-ジクロロビニル基、２,２-ジクロロビニル基、２,２-ジブロモビニル基、２-フルオロ-２-プロペニル基、２-クロロ-２-プロペニル基、３-クロロ-２-プロペニル基、３,３-ジフルオロ-２-プロペニル基、２,３-ジクロロ-２-プロペニル基、３,３-ジクロロ-２-プロペニル基、２,３,３-トリフルオロ-２-プロペニル基、２,３,３-トリクロロ-２-プロペニル基、１-(トリフルオロメチル)エテニル基、４,４-ジフルオロ-３-ブテニル基、３,４,４-トリフルオロ-３-ブテニル基、２,４,４,４-テトラフルオロ-2-ブテニル基、３-クロロ-４,４,４-トリフルオロ-２-ブテニル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素原子数の範囲で選択される。
【００３８】
本明細書における「Ｃａ〜Ｃｂアルキニル」の表記は、炭素原子数がａ〜ｂ個よりなる直鎖状又は分岐鎖状で、且つ分子内に１個又は２個以上の三重結合を有する不飽和炭化水素基を表し、例えばエチニル基、１-プロピニル基、２-プロピニル基、１-ブチニル基、２-ブチニル基、３-ブチニル基、１-メチル-２-プロピニル基、１-ペンチニル基、２-ペンチニル基、１-ヘキシニル基、３-ヘキシニル基、３-メチル-１-ペンチニル基、４-メチル-１-ペンチニル基、３,３-ジメチル-１-ブチニル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素原子数の範囲で選択される。
【００３９】
本明細書における「Ｃａ〜Ｃｂハロアルキニル」の表記は、炭素原子に結合した水素原子がハロゲン原子によって任意に置換された、炭素原子数がａ〜ｂ個よりなる直鎖状又は分岐鎖状で、且つ分子内に１個又は２個以上の三重結合を有する不飽和炭化水素基を表す。このとき、２個以上のハロゲン原子によって置換されている場合、それらのハロゲン原子は互いに同一でも、又は互いに相異なっていても良い。例えば２-クロロエチニル基、２-ブロモエチニル基、２-ヨードエチニル基、３-フルオロ-１-プロピニル基、３-クロロ-１-プロピニル基、３-クロロ-２-プロピニル基、３-ブロモ-１-プロピニル基、３-ブロモ-２-プロピニル基、３-ヨード-２-プロピニル基、３,３-ジフルオロ-１-プロピニル基、３,３,３-トリフルオロ-１-プロピニル基、３-ブロモ-１-ブチニル基、３-フルオロ-３-メチル-１-ブチニル基、３-クロロ-３-メチル-１-ブチニル基、３-ブロモ-３-メチル-１-ブチニル基等が具体例として挙げられ、各々の指定の炭素原子数の範囲で選択される。
【００４０】
本明細書における式［例えば、式（ＥＺ）−１］の記載においては、オキシイミノ基の波線の結合は、Ｅ体及びＺ体の幾何異性体の混合物であることを意味する。
【００４１】
【化６】
2017100972.tif 000007
【００４２】
次に本発明の、式（ＥＺ）−１で表される化合物［以下、混合物（ＥＺ）−１と略称する。］を、式（Ｅ）−１で表される化合物［以下、化合物（Ｅ）−１と略称する。］又は式（Ｚ）−１で表される化合物［以下、化合物（Ｚ）−１と略称する。］より、製造する方法について詳細に説明する。
【００４３】
混合物（ＥＺ）−１は、下記の反応式１又は反応式２に記載の方法で製造することができる。
【００４４】
反応式１
【００４５】
【化７】
2017100972.tif 000008
【００４６】
反応式２
【００４７】
【化８】
2017100972.tif 000009
【００４８】
すなわち、混合物（ＥＺ）−１［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］は、化合物（Ｅ）−１［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］又は化合物（Ｚ）−１［式中、G１、G２、R１又はR２は前記と同じ意味を表す。］を酸性化合物の存在下で、反応させることにより製造することができる。
【００４９】
本発明で使用する化合物（Ｅ）−１の幾何異性体の混合比は、Ｅ体／Ｚ体＝７５／２５〜１００／０であり、高速液体クロマトグラフィー（検出波長２５４ｎｍ）による定性分析によって、算出することができる。
【００５０】
本発明で使用する化合物（Ｚ）−１の幾何異性体の混合比は、Ｚ体／Ｅ体＝７５／２５〜１００／０であり、高速液体クロマトグラフィー（検出波長２５４ｎｍ）による定性分析によって、算出することができる。
【００５１】
本発明により生成される混合物（ＥＺ）−１の幾何異性体の混合比は、Ｅ体／Ｚ体＝２５／７５〜７５／２５であり、高速液体クロマトグラフィー（検出波長２５４ｎｍ）による定性分析によって、算出することができる。
【００５２】
本発明で使用する酸性化合物としては、例えば、フッ化水素、塩化水素、臭化水素、ヨウ化水素等のハロゲン化水素、硝酸、硫酸、リン酸、塩素酸、ホウ酸、過塩素酸等の無機酸、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、ピバル酸、イソ吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリル酸、ラウリル酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アクリル酸、メタクリル酸、チグリン酸、オレイン酸、リノレン酸、リノール酸、アラキドン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、フマル酸、マレイン酸、リンゴ酸、乳酸、アスコルビン酸、クエン酸、マンデル酸、酒石酸、ピルビン酸、安息香酸、o-メチル安息香酸、m-メチル安息香酸、p-メチル安息香酸、o-トリフルオロメチル安息香酸、m-トリフルオロメチル安息香酸、p-トリフルオロメチル安息香酸、o-クロロ安息香酸、m-クロロ安息香酸、p-クロロ安息香酸、o-ニトロ安息香酸、m-ニトロ安息香酸、p-ニトロ安息香酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、サリチル酸、没食子酸、メリト酸、ケイ皮酸等のカルボン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、１０−カンファースルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、o-トルエンスルホン酸、m-トルエンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、o-トリフルオロメチルベンゼンスルホン酸、m-トリフルオロメチルベンゼンスルホン酸、p-トリフルオロメチルベンゼンスルホン酸、o-クロロベンゼンスルホン酸、m-クロロベンゼンスルホン酸、p-クロロベンゼンスルホン酸、o-ニトロベンゼンスルホン酸、m-ニトロベンゼンスルホン酸、p-ニトロベンゼンスルホン酸等のスルホン酸、塩化アルミニウム、臭化アルミニウム、塩化鉄（III）、臭化鉄（III）、塩化亜鉛（II）、臭化亜鉛（II）、塩化銅（II）、臭化銅（II）、三フッ化ホウ素、三塩化ホウ素、三臭化ホウ素、塩化チタン（III）、塩化チタン（IV）、塩化ジルコニウム（IV）、塩化インジウム（III）、塩化ビスマス（III）、塩化ハフニウム（IV）、塩化ジルコニウム（IV）等の金属ハロゲン化物、トリフルオロメタンスルホン酸銅（II）、トリフルオロメタンスルホン酸亜鉛（II）及びトリフルオロメタンスルホン酸銀（I）、トリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（III）、トリフルオロメタンスルホン酸イットリウム（III）、トリフルオロメタンスルホン酸ビスマス（III）、トリフルオロメタンスルホン酸ハフニウム（IV）、トリフルオロメタンスルホン酸ジルコニウム（IV）、トリフルオロメタンスルホン酸イッテルビウム（III）等の金属トリフルオロメタンスルホン酸塩が挙げられる。
【００５３】
本発明で使用する酸性化合物の量は、化合物（Ｅ）−１又は化合物（Ｚ）−１、１当量に対して０．０００１〜１００当量を用いることができ、好ましくは０．０１〜１０当量を用いることができ、より好ましくは０．１〜２当量を用いることができる。
【００５４】
本発明においては、必要に応じて溶媒を用いることができる。本発明で溶媒を用いる場合、用いる溶媒としては反応の進行を阻害しないものであれば特に制限はないが、例えば、ヘキサン、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素溶媒、ベンゼン、キシレン、トルエン、クロロベンゼン、ニトロベンゼン等の芳香族炭化水素溶媒、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素溶媒、メタノール、エタノール、１−プロパノール、２−プロパノール等のアルコール溶媒、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、シクロペンチルメチルエーテル、ターシャリーブチルメチルエーテル等のエーテル溶媒、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸メチル等のエステル溶媒、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン等のアミド溶媒、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル溶媒、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン溶媒、ジメチルスルホキシド、水等が挙げられる。好ましくは、ニトリル溶媒、アミド溶媒、ジメチルスルホキシドが挙げられる。より好ましくは、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドが挙げられる。これらの溶媒は２種以上を混合して使用することもできる。
【００５５】
反応温度は、通常−９０〜２００℃であり、好ましくは−２０〜１５０℃、より好ましくは０〜１００℃である。
【００５６】
反応時間は、反応基質の濃度、反応温度によって変化するが、通常１分〜５０００時間、好ましくは１０分〜１０００時間、より好ましくは1〜２００時間である。
【００５７】
反応後の処理方法は特に制限はないが、反応終了後の反応混合物は、直接濃縮、又は有機溶媒に溶解した後、水投入、分液、必要に応じて濃縮、又は水に投入、有機溶媒抽出、必要に応じて濃縮等の通常の後処理を行ない、反応混合物を得ることができる。精製の必要が生じたときには、蒸留、再結晶、カラムクロマトグラフ、薄層クロマトグラフ、液体クロマトグラフ分取等の任意の精製方法によって分離、精製することができる。
【００５８】
尚、本発明で用いられる化合物（Ｅ）−１及び化合物（Ｚ）−１は、前記特許文献１に記載の既知の方法に準じて合成することができる。
【実施例】
【００５９】
以下に本発明の合成例を実施例として具体的に述べることで、本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。
【００６０】
尚、ＮＭＲは核磁気共鳴スペクトル、ＨＰＬＣは高速液体クロマトグラフィー、ＬＣ／ＭＳは液体クロマトグラフィー質量分析計を表す。
【００６１】
１Ｈ−ＮＭＲは、基準物質としてテトラメチルシランを用い、重クロロホルム溶媒中で、３００ＭＨｚにて測定した。また、後述の１Ｈ−ＮＭＲデータの記号は、下記の意味を表す。
ｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｑ：カルテット、ｓｅｐ：セプテット、ｂｓ：ブロードシングレット、ｍ：マルチプレット。
【００６２】
ＨＰＬＣは以下の条件で測定した。
［測定条件Ａ］
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−４  ２５０ｍｍ  ４．６ｍｍφ  ５μｍ（ジーエルサイエンス社製）
流速：１．２ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度：４０℃
検出波長：ＵＶ  ２５４ｎｍ
溶離液：アセトニトリル／水／トリフルオロ酢酸＝６００／４００／１（体積比）
［測定条件Ｂ］
カラム：ＸＴｅｒｒａ  ＲＰ１８  ２５０ｍｍ  ４．６ｍｍφ  ３．５μｍ（Ｗａｔｅｒｓ社製）
流速：０．７ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度：４０℃
検出波長：ＵＶ  ２５４ｎｍ
溶離液：メタノール／水／トリフルオロ酢酸＝６００／４００／１（体積比）
また、ＬＣ／ＭＳによる測定の条件を以下に記載する。
カラム：ＳｕｎＦｉｒｅ  Ｃ１８  ５０ｍｍ  ２．１ｍｍφ  ２．５μｍ（Ｗａｔｅｒｓ社製）
流速：０．３ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度：４０℃
検出波長：ＵＶ  ２５４ｎｍ
溶離液：
〔第１表〕
―――――――――――――――――――――――――――
時間（分）      Ａ液：Ｂ液（体積比）
―――――――――――――――――――――――――――
０              ９０：１０
０〜５          ９０：１０から５：９５のグラジエント
５〜８            ５：９５
―――――――――――――――――――――――――――
Ａ液：  ０．１体積％ギ酸水溶液
Ｂ液：  アセトニトリル
〔実施例１〕
（Ｅ）−Ｎ−｛２−［３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル］−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［下記、式（Ｅ）−２］を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【００６３】
【化９】
2017100972.tif 000010
【００６４】
式（Ｅ）−２で表される化合物［以下、化合物（Ｅ）−２と略称する。］（Ｚ体／Ｅ体＝０．３／９９．７）２２９ｍｇ及び酢酸エチル２ｍｌを室温にて混合した。該混合溶液に塩化水素の酢酸エチル溶液（１ｍｏｌ／Ｌ）０．２４ｍｌ（０．５当量）を室温にて添加した後、同温度にて２１時間撹拌した。反応終了後、該反応溶液を減圧下にて濃縮し、式（Ｚ）−２で表される化合物［以下、化合物（Ｚ）−２と略称する。］及び化合物（Ｅ）−２の混合物［以下、混合物（２）と略称する。］２４２ｍｇを淡黄色樹脂状物として得た。ここで用いた化合物（Ｅ）−２は後述の参考例1に記載の方法に従って製造した。
【００６５】
得られた混合物（２）を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９８．８パーセントであった。１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−２であり、相対面積百分率が５９．２パーセント（保持時間１６．３分）であった。もう１つのピークは、相対面積百分率が３９．６パーセント（保持時間１４．３分）であった。該ピークは、混合物（２）の１Ｈ−ＮＭＲと化合物（Ｅ）−２の１Ｈ−ＮＭＲとの比較により、Ｚ体である化合物（Ｚ）−２であることを確認した。
【００６６】
化合物（Ｅ）−２及び化合物（Ｚ）−２の１Ｈ−ＮＭＲを以下に記す。
化合物（Ｅ）−２：δ  ８．７６−８．７２（ｍ，１Ｈ），８．０５−８．０１（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６２−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．６０−４．５０（ｍ，１Ｈ），１．３４（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
化合物（Ｚ）−２：δ  ８．８２−８．７８（ｍ，１Ｈ），８．００−７．９７（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６２−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．５５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３９（ｓｅｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），１．１９（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
【００６７】
また、混合物（２）を、ＬＣ／ＭＳを用いて定性分析した結果、２つのピーク（保持時間４．６０分及び４．９３分）が観測され、２つのピークのＭＳが共にｍ／ｚ：４６８（Ｍ＋）であることを確認した。
〔実施例２〕
（Ｚ）−Ｎ−｛２−［３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル］−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［下記、式（Ｚ）−２］を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【００６８】
【化１０】
2017100972.tif 000011
【００６９】
化合物（Ｚ）−２（Ｚ体／Ｅ体＝９９．４／０．６）１７８ｍｇ及び酢酸エチル２ｍｌを室温にて混合した。該混合溶液に塩化水素の酢酸エチル溶液（１ｍｏｌ／Ｌ）０．１９ｍｌ（０．５当量）を室温にて添加した後、同温度にて２１時間撹拌した。反応終了後、該反応溶液を減圧下にて濃縮し、混合物（２）１６９ｍｇを無色樹脂状物として得た。
【００７０】
ここで用いた化合物（Ｚ）−２は、後述の参考例２に記載の方法に従って製造した。
【００７１】
得られた混合物（２）を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９８．４パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−２であり、相対面積百分率が３９．５パーセント（保持時間１４．３分）であった。もう１つのピークは、相対面積百分率が５８．９パーセント（保持時間１６．３分）であった。該ピークは、混合物（２）の１Ｈ−ＮＭＲと化合物（Ｚ）−２の１Ｈ−ＮＭＲとの比較により、Ｅ体である化合物（Ｅ）−２であることを確認した。
【００７２】
化合物（Ｚ）−２及び化合物（Ｅ）−２の１Ｈ−ＮＭＲを以下に記す。
化合物（Ｚ）−２：δ  ８．８２−８．７８（ｍ，１Ｈ），８．００−７．９７（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６２−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．５５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３９（ｓｅｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），１．１９（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
化合物（Ｅ）−２：δ  ８．７６−８．７２（ｍ，１Ｈ），８．０５−８．０１（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６２−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．６０−４．５０（ｍ，１Ｈ），１．３４（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
【００７３】
また、混合物（２）を、ＬＣ／ＭＳを用いて定性分析した結果、２つのピーク（保持時間４．５９分及び４．９３分）が観測され、２つのピークのＭＳが共にｍ／ｚ：４６８（Ｍ＋）であることを確認した。
〔参考例１〕
（Ｅ）−Ｎ−｛２−［３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル］−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［化合物（Ｅ）−２］の製造方法
国際公開第２０１４／０１０７３７号に記載の合成例２１の方法により得られた結晶を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、保持時間１６．３分のピークが観測された。この結晶１ｍｇ及びジイソプロピルエーテル１ｍｌを混合し、自然濃縮することにより白色針状結晶を得た。得られた結晶を下記に記載の解析条件にて単結晶Ｘ線構造解析を行った結果、オキシイミノ基の立体配置はＥであり、前記の結晶は（Ｅ）−Ｎ−｛２−［３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル］−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［化合物（Ｅ）−２］であることを確認した。
［解析条件］
装置：ＳＭＡＲＴ  ＡＰＥＸＩＩ  ＵＬＴＲＡ（ブルカーエイエックスエス社製）
Ｘ線：ＣｕＫα  （５０  ｋＶ，  ２４  ｍＡ）
測定温度：−５０℃
融点：８１．０〜８３．０℃
１Ｈ−ＮＭＲ：  δ８．７６−８．７２（ｍ，１Ｈ），８．０５−８．０１（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．４８（ｂｓ，１Ｈ），４．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．６０−４．５０（ｍ，１Ｈ），１．３４（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
〔参考例２〕
（Ｚ）−Ｎ−｛２−（３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル）−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［化合物（Ｚ）−２］の製造方法
参考例１で得られた（Ｅ）−Ｎ−｛２−［３−クロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリジン−２−イル］−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド[化合物（Ｅ）−２]１１．００ｇ及び酢酸３０ｍｌの混合溶液を、７０℃にて１時間攪拌した。反応完結後、減圧下にて溶媒を留去、残留物を酢酸エチル−クロロホルム（０：１００〜５：９５のグラジエント）にて溶出するシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、目的物５．６３ｇを白色結晶として得た。得られた結晶を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、化合物（Ｅ）−２とは異なる保持時間１４．３分のピークが観測された。また、得られた結晶の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果と、化合物（Ｅ）−２の１Ｈ−ＮＭＲの測定結果と比較し、前記の結晶がＺ体であることを確認した。
融点：９７．０〜９８．０℃
１Ｈ−ＮＭＲ：  δ８．８２−８．７８（ｍ，１Ｈ），８．００−７．９７（ｍ，１Ｈ)，７．７５−７．５０（ｍ，４Ｈ），６．５５（ｂｓ，１Ｈ），４．５５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３９（ｓｅｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），１．１９（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
〔実施例３〕
（Ｚ）−Ｎ−｛２−（３，５−ジクロロピリジン−２−イル）−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［下記、式（Ｚ）−３］を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【００７４】
【化１１】
2017100972.tif 000012
【００７５】
（Ｚ）−Ｎ−｛２−（３，５−ジクロロピリジン−２−イル）−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド（Ｚ体／Ｅ体＝１００／０）１０５ｍｇ及び酢酸エチル２ｍｌを混合した。該混合溶液に塩化水素の酢酸エチル溶液（１ｍｏｌ／Ｌ）０．１７ｍｌ（０．５当量）を室温にて添加した後、同温度にて２１時間撹拌した。反応終了後、該反応溶液を減圧下にて濃縮し、式（Ｚ）−３で表される化合物［以下、化合物（Ｚ）−３と略称する。］及び式（Ｅ）−３で表される化合物［以下、化合物（Ｅ）−３と略称する］の混合物［以下、混合物（３）と略称する。］１０７ｍｇを無色樹脂状物として得た。
【００７６】
混合物（３）を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９５．８パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が３４．８パーセント（保持時間１２．４分）であった。もう１つのピークは、相対面積百分率が６１．０パーセント（保持時間１３．６分）であった。該ピークは、混合物（３）の１Ｈ−ＮＭＲと出発原料に用いた化合物（Ｚ）−３の１Ｈ−ＮＭＲとの比較により、Ｅ体である化合物（Ｅ）−３であることを確認した。
【００７７】
化合物（Ｚ）−３及び化合物（Ｅ）−３の１Ｈ−ＮＭＲを以下に記す。
化合物（Ｚ）−３：δ  ８．４８（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），７．７７（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６６−６．５２（ｍ，１Ｈ），４．５２（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，２Ｈ），４．３６（ｓｅｐ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，１Ｈ），１．１８（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，６Ｈ）。
化合物（Ｅ）−３：δ  ８．４３（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），７．８０（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ)，７．７５−７．３５（ｍ，４Ｈ），６．６６−６．５２（ｍ，１Ｈ），４．７５（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，２Ｈ），４．５５−４．４８（ｍ，１Ｈ），１．３３（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，６Ｈ）。
【００７８】
また、混合物（３）を、ＬＣ／ＭＳを用いて定性分析した結果、２つのピーク（保持時間４．０７分及び４．３６分）が観測され、２つのピークのＭＳが共にｍ／ｚ：４３４（Ｍ＋）であることを確認した。
〔実施例４〕
（Ｅ）−Ｎ−｛２−（３，５−ジクロロピリジン−２−イル）−２−（イソプロポキシイミノ）エチル｝−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミド［下記、式（Ｅ）−３］を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【００７９】
【化１２】
2017100972.tif 000013
【００８０】
化合物（Ｅ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝０．８／９９．２）２４０ｍｇ及び酢酸エチル２ｍｌを室温にて混合した。該混合溶液に塩化水素の酢酸エチル溶液（１ｍｏｌ／Ｌ）０．１５ｍｌ（０．５当量）を室温にて添加した後、同温度にて２１時間撹拌した。反応終了後、該反応溶液を減圧下にて濃縮し、混合物（３）２４４ｍｇを無色樹脂状物として得た。
【００８１】
混合物（３）を、ＨＰＬＣ（測定条件Ａ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測された。１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が６０．２パーセント（保持時間１３．６分）であった。もう１つのピークは、相対面積百分率が３４．５パーセント（保持時間１２．４分）であった。該ピークは、混合物（３）の１Ｈ−ＮＭＲと化合物（Ｅ）−３の１Ｈ−ＮＭＲとの比較により、Ｚ体である化合物（Ｚ）−３であることを確認した。２つのピークの相対面積百分率の和は９４．７パーセントであった。
【００８２】
化合物（Ｅ）−３及び化合物（Ｚ）−３の１Ｈ−ＮＭＲを以下に記す。
化合物（Ｅ）−３：δ  ８．４３（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），７．８０（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ)，７．７５−７．３３（ｍ，４Ｈ），６．７１−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．７５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．５５−４．４８（ｍ，１Ｈ），１．３３（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
化合物（Ｚ）−３：δ  ８．４８（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），７．７７（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ)，７．７５−７．３３（ｍ，４Ｈ），６．７１−６．５５（ｍ，１Ｈ），４．５２（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），４．３６（ｓｅｐ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，１Ｈ），１．１８（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，６Ｈ）。
【００８３】
また、混合物（３）を、ＬＣ／ＭＳを用いて定性分析した結果、２つのピーク（保持時間４．１２分及び４．４０分）が観測され、２つのピークのＭＳが共にｍ／ｚ：４３４（Ｍ＋）であることを確認した。
〔実施例５−１〜実施例５−３８〕
実施例１乃至実施例４に記載した方法に準じて、出発原料を変更して反応を行った。
【００８４】
出発原料の重量（表中、原料重量と記載する）、反応時間、式（Ｚ）−４で表される化合物［以下、化合物（Ｚ）−４と略称する。］と式（Ｅ）−４で表される化合物［以下、化合物（Ｅ）−４と略称する。］のＨＰＬＣ保持時間（表中、Ｒｔと記載する）、反応前の化合物（Ｚ）−４と化合物（Ｅ）−４の相対面積百分率及び反応後の化合物（Ｚ）−４と化合物（Ｅ）−４の相対面積百分率を以下の第２表に記載する。
【００８５】
尚、表中、Meはメチル基を、Etはエチル基を、i-Pr及びPr-iはイソプロピル基を、c-Pr及びPr-cはシクロプロピル基を、t-Bu及びBu-tはターシャリーブチル基をそれぞれ表す。
【００８６】
【化１３】
2017100972.tif 000014
【００８７】
また、表中、G１-1a、G１-27a、G１-27b、G１-27c、G１-33a又はG１-33bで表される芳香族複素環は、それぞれ下記の構造を表す。
【００８８】
【化１４】
2017100972.tif 000015
【００８９】
〔第２表〕
【００９０】
【表１】
2017100972.tif 000016
【００９１】
〔第２表（続き）〕
【００９２】
【表２】
2017100972.tif 000017
【００９３】
〔第２表（続き）〕
【００９４】
【表３】
2017100972.tif 000018
【００９５】
また、混合物（４）を含む該反応溶液を、ＬＣ／ＭＳを用いて定性分析した結果（保持時間（表中、Ｒｔと記載する）、反応前の化合物（Ｚ）−４と化合物（Ｅ）−４の相対面積百分率、反応後の化合物（Ｚ）−４と化合物（Ｅ）−４の相対面積百分率及びｍ／ｚ値）を以下の第３表に記載する。
【００９６】
尚、表中、保持時間を１つのみ記載しているのは、Ｚ体である化合物（Ｚ）−４及びＥ体である化合物（Ｅ）−４のピークが重なることを表す（実施例５−２、５−５、５−８、５−１４、５−２１、５−２３、５−２６及び５−２９）。
【００９７】
〔第３表〕
【００９８】
【表４】
2017100972.tif 000019
【００９９】
〔第３表（続き）〕
【０１００】
【表５】
2017100972.tif 000020
【０１０１】
〔第３表（続き）〕
【０１０２】
【表６】
2017100972.tif 000021
【０１０３】
〔実施例６〕
酸性化合物として三フッ化ホウ素・エチルエーテル錯体を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１０４】
【化１５】
2017100972.tif 000022
【０１０５】
化合物（Ｚ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝１００／０）１００ｍｇ及び１，４−ジオキサン２ｍｌを、窒素雰囲気下、室温にて混合した。該混合溶液に三フッ化ホウ素・エチルエーテル錯体１６ｍｇを添加した後、室温にて１４４時間撹拌した。
【０１０６】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９４．８パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が４９．２パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が４５．６パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例７〕
酸性化合物としてトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（ＩＩＩ）を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１０７】
【化１６】
2017100972.tif 000023
【０１０８】
化合物（Ｚ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝１００／０）１００ｍｇ及び１，４−ジオキサン２ｍｌを、窒素雰囲気下、室温にて混合した。該混合溶液にトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（ＩＩＩ）５６ｍｇを添加した後、室温にて１４４時間撹拌した。
【０１０９】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９５．２パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が３７．８パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が５７．２パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例８〕
酸性化合物としてトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（ＩＩＩ）を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１１０】
【化１７】
2017100972.tif 000024
【０１１１】
化合物（Ｅ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝５．３／８９．０）１００ｍｇ及び１，４−ジオキサン２ｍｌを、窒素雰囲気下、室温にて混合し、該混合溶液にトリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム（ＩＩＩ）１１３ｍｇを添加した後、５０℃にて２４時間撹拌した。
【０１１２】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９３．８パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が３０．６パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が６３．２パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例８−１〜実施例８−５〕
実施例８に記載した方法に準じて、反応溶媒を以下の第４表に記載した反応溶媒に変更し、混合物（３）の製造を行った。反応溶媒、反応時間、反応前の化合物（Ｚ）−３と化合物（Ｅ）−３のＨＰＬＣ相対面積百分率及び反応後の化合物（Ｚ）−３と化合物（Ｅ）−３のＨＰＬＣ相対面積百分率を以下の第４表に記載する。
【０１１３】
尚、表中、実施例８−４の記載においては、トルエンのピークを削除した相対面積百分率を表す。
〔第４表〕
【０１１４】
【表７】
2017100972.tif 000025
【０１１５】
〔実施例９〕
酸性化合物として酢酸を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１１６】
【化１８】
2017100972.tif 000026
【０１１７】
化合物（Ｚ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝１００／０）１００ｍｇ及び酢酸２ｍｌを、窒素雰囲気下、室温にて混合した後、７０℃にて８時間撹拌した。
【０１１８】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９２．６パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が３２．９パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が５９．７パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例１０〕
酸性化合物として酢酸を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１１９】
【化１９】
2017100972.tif 000027
【０１２０】
化合物（Ｅ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝５．３／８９．０）１００ｍｇ及び酢酸２ｍｌを、窒素雰囲気下、室温にて混合した後、７０℃にて８時間撹拌した。
【０１２１】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は８９．６パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が３０．０パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が５９．６パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例１１〕
酸性化合物としてｐ−トルエンスルホン酸・１水和物を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１２２】
【化２０】
2017100972.tif 000028
【０１２３】
化合物（Ｅ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝５．３／８９．０）１．０ｇ及びトルエン１．０ｇを、窒素雰囲気下、室温にて混合した。該混合溶液にｐ−トルエンスルホン酸・１水和物４０ｍｇを添加した後、６０℃にて７時間撹拌した。
【０１２４】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９３．８パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、トルエンのピークを削除した相対面積百分率が３１．７パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、トルエンのピークを削除した相対面積百分率が６６．８パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例１２〕
酸性化合物としてｐ−トルエンスルホン酸・１水和物を用いた幾何異性体の混合物の製造方法
【０１２５】
【化２１】
2017100972.tif 000029
【０１２６】
化合物（Ｅ）−３（Ｚ体／Ｅ体＝５．３／８９．０）５００ｍｇ及び酢酸エチル５００ｍｇを、窒素雰囲気下、室温にて混合した。該混合溶液にｐ−トルエンスルホン酸・１水和物１９８ｍｇを添加した後、室温にて１８時間撹拌した。
【０１２７】
該反応溶液を、ＨＰＬＣ（測定条件Ｂ）を用いて定性分析した結果、２つのピークが観測され、２つのピークの相対面積百分率の和は９７．４パーセントであった。１つのピークはＺ体である化合物（Ｚ）−３であり、相対面積百分率が２８．８パーセント（保持時間２１．３分）であった。もう１つのピークはＥ体である化合物（Ｅ）−３であり、相対面積百分率が６８．６パーセント（保持時間２３．９分）であった。
〔実施例１２−１〜実施例１２−５〕
実施例１２に記載した方法に準じて、酸を以下の第５表に記載した酸性化合物に変更し、混合物（３）の製造を行った。酸性化合物の種類、酸性化合物の使用量、反応時間、反応前の化合物（Ｚ）−３と化合物（Ｅ）−３のＨＰＬＣ相対面積百分率及び反応後の化合物（Ｚ）−３と化合物（Ｅ）−３のＨＰＬＣ相対面積百分率を以下の第５表に記載する。
〔第５表〕
【０１２８】
【表８】
2017100972.tif 000030
【産業上の利用可能性】
【０１２９】
本発明に係る幾何異性体の製造方法は、医薬・農薬として有用なオキシイミノ誘導体の効率的な製造方法として極めて有用である。