(57)【要約】【課題】ＬＣＸと給電用同軸ケーブルとを一体に連結して配置することがコンパクト化し、その場合のＬＣＸの伝送損失を低く抑えることができ、なお且つ、敷設する際の作業性に優れたケーブル型アンテナを提供する。【解決手段】ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とが互いの外部導体の間に一定の間隔Ｄを設けて並列した状態で一体に連結されて配置されると共に、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との同一方向の一端側が、湾曲した状態の接続用同軸ケーブル９を介して接続されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとが互いの外部導体の間に一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置されると共に、
前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとの同一方向の一端側が、湾曲した状態の接続用同軸ケーブルを介して接続されていることを特徴とするケーブル型アンテナ。
【請求項２】
前記接続用同軸ケーブルの外径は、前記漏洩同軸ケーブル及び前記給電用同軸ケーブルの外径よりも小さいことを特徴とする請求項１に記載のケーブル型アンテナ。
【請求項３】
漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとが互いの外部導体の間に一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置されると共に、
前記給電用同軸ケーブルの一部が湾曲した状態で、前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとの同一方向の一端側が接続されていることを特徴とするケーブル型アンテナ。
【請求項４】
前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとは、前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルの各々が有するシースと一体に形成された連結部によって連結されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
【請求項５】
前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとは、連結具を用いることで一体に連結されていることを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
【請求項６】
前記間隔は、前記漏洩同軸ケーブルのスロットから放射される電磁波の自由空間波長をλとしたときに、λ／４〜λの範囲にあることを特徴とする請求項１〜５の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか一項に記載のケーブル型アンテナにより構成された先端用アンテナケーブルと、
前記先端用アンテナケーブルに接続されると共に、互いに一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置される漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとにより構成された延長用アンテナケーブルとを備え、
前記先端用アンテナケーブルと前記延長用アンテナケーブルとは、互いの前記漏洩同軸ケーブルが接続されると共に、互いの前記給電用同軸ケーブルが接続された構造を有することを特徴とする延長ケーブル型アンテナ。
【請求項８】
請求項１〜６の何れか一項に記載のケーブル型アンテナと、請求項７に記載の延長ケーブル型アンテナとの何れかのケーブル型アンテナを複数並べて配置又は一体化した構造を有することを特徴とする複合ケーブル型アンテナ。
【請求項９】
前記複数のケーブル型アンテナのうち、隣り合うケーブル型アンテナの一方の前記漏洩同軸ケーブル又は前記給電用同軸ケーブルの端部と、他方の前記漏洩同軸ケーブル又は前記給電用同軸ケーブルの端部とが、接続用同軸ケーブルを介して接続された構造を有することを特徴とする請求項８に記載の複合ケーブル型アンテナ。
【請求項１０】
請求項１〜６の何れか一項に記載のケーブル型アンテナと、請求項７に記載の延長ケーブル型アンテナと、請求項８又は９に記載の複合ケーブル型アンテナとのうち何れかのケーブル型アンテナと、
前記ケーブル型アンテナに接続されるアクセスポイント又は無線機とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブル型アンテナ、延長ケーブル型アンテナ、複合ケーブル型アンテナ及び無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の無線ＬＡＮ（Local Area Network）の普及に伴い、無線ＬＡＮで送受信されるデータのスループットの向上が求められている。データ・スループットを向上させる手段として、ＭＩＭＯ（Multiple-Input Multiple-Output）通信技術が知られている。これは、複数のアンテナを用いて各アンテナから異なるデータを送信し、複数のアンテナで同時にデータを受信する技術である。ＭＩＭＯ通信では、送受信するデータ量を、使用するアンテナ数に比例して増加させることができる。例えば、２つの送信アンテナと２つの受信アンテナとを用いてデータを送受信した場合、１対の送受信アンテナに対して２倍のデータ・スループットを実現することができる。
【０００３】
ＭＩＭＯ通信用の無線装置では、漏洩同軸ケーブル（ＬＣＸ：Leaky Coaxial Cable）をアンテナとして利用することが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。ＬＣＸは、同軸ケーブルの外部導体にスロットと呼ばれる孔部を設けたケーブル型アンテナである。ＬＣＸでは、このようなスロットを通じて、ケーブル内部の電磁波をケーブル外部に放射（送信）したり、ケーブル外部の電磁波をケーブル内部に取り込んだり（受信）することができる。
【０００４】
特許文献１には、１本のＬＣＸを用いて、ＬＣＸの一端から第１の系統の信号を送受信し、他端から第２の系統の信号を送受信することで、複数系統のＭＩＭＯ伝送を行うＭＩＭＯ用無線通信装置が開示されている。
【０００５】
ところで、特許文献１に記載のＭＩＭＯ用無線通信装置では、信号源である無線装置とＬＣＸの両端とを給電用ケーブルで接続する必要がある。給電用ケーブルには、同軸ケーブルが一般的に用いられる。このとき、無線装置と、ＬＣＸと、給電用同軸ケーブルとから構成される無線通信装置全体の設置面積をコンパクトに設計するという要求から、ＬＣＸと給電用同軸ケーブルとを並行に近接して配置する場合がある。
【０００６】
しかしながら、特許文献１のようにＬＣＸと給電用同軸ケーブルとを並行に近接して配置した場合には、給電用同軸ケーブルの外部導体の影響により、ＬＣＸの伝送損失が増大してしまうという問題があった。また、特許文献１のようにＬＣＸと給電用同軸ケーブルとを別々に敷設する場合には、ＬＣＸと給電用同軸ケーブルとの位置関係を並行に保ちつつ敷設する必要があるため、敷設する際の作業が煩雑になるという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１３−９００４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の一つの態様は、このような従来の事情に鑑みて提案されたものであり、漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとを一体に連結して配置することでコンパクト化し、その場合の漏洩同軸ケーブルの伝送損失を低く抑えることができ、なお且つ、敷設する際の作業性に優れたケーブル型アンテナ、延長ケーブル型アンテナ、複合ケーブル型アンテナ、並びに、そのようなケーブル型アンテナを用いた無線通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。
〔１〕  漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとが互いの外部導体の間に一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置されると共に、
前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとの同一方向の一端側が、湾曲した状態の接続用同軸ケーブルを介して接続されていることを特徴とするケーブル型アンテナ。
〔２〕  前記接続用同軸ケーブルの外径は、前記漏洩同軸ケーブル及び前記給電用同軸ケーブルの外径よりも小さいことを特徴とする前記〔１〕に記載のケーブル型アンテナ。
〔３〕  漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとが互いの外部導体の間に一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置されると共に、
前記給電用同軸ケーブルの一部が湾曲した状態で、前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとの同一方向の一端側が接続されていることを特徴とするケーブル型アンテナ。
〔４〕  前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとは、前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルの各々が有するシースと一体に形成された連結部によって連結されていることを特徴とする前記〔１〕〜〔３〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
〔５〕  前記漏洩同軸ケーブルと前記給電用同軸ケーブルとは、連結具を用いることで一体に連結されていることを特徴とする前記〔１〕〜〔３〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
〔６〕  前記間隔は、前記漏洩同軸ケーブルのスロットから放射される電磁波の自由空間波長をλとしたときに、λ／４〜λの範囲にあることを特徴とする請求項〔１〕〜〔５〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナ。
〔７〕  前記〔１〕〜〔６〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナにより構成された先端用アンテナケーブルと、
前記先端用アンテナケーブルに接続されると共に、互いに一定の間隔を設けて並列した状態で一体に連結されて配置される漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとにより構成された延長用アンテナケーブルとを備え、
前記先端用アンテナケーブルと前記延長用アンテナケーブルとは、互いの前記漏洩同軸ケーブルが接続されると共に、互いの前記給電用同軸ケーブルが接続された構造を有することを特徴とする延長ケーブル型アンテナ。
〔８〕  前記〔１〕〜〔６〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナと、前記〔７〕に記載の延長ケーブル型アンテナとの何れかのケーブル型アンテナを複数並べて配置又は一体化した構造を有することを特徴とする複合ケーブル型アンテナ。
〔９〕  前記複数のケーブル型アンテナのうち、隣り合うケーブル型アンテナの一方の前記漏洩同軸ケーブル又は前記給電用同軸ケーブルの端部と、他方の前記漏洩同軸ケーブル又は前記給電用同軸ケーブルの端部とが、接続用同軸ケーブルを介して接続された構造を有することを特徴とする前記〔８〕に記載の複合ケーブル型アンテナ。
〔１０〕  前記〔１〕〜〔６〕の何れか一項に記載のケーブル型アンテナと、前記〔７〕に記載の延長ケーブル型アンテナと、前記〔８〕又は〔９〕に記載の複合ケーブル型アンテナとのうち何れかのケーブル型アンテナと、
前記ケーブル型アンテナに接続されるアクセスポイント又は無線機とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【発明の効果】
【００１０】
以上のように、本発明の一つの態様によれば、漏洩同軸ケーブルと給電用同軸ケーブルとを一体に連結して配置することでコンパクト化し、その場合の漏洩同軸ケーブルの伝送損失を低く抑えることができ、なお且つ、敷設する際の作業性に優れたケーブル型アンテナ、延長ケーブル型アンテナ、複合ケーブル型アンテナ、並びに、そのようなケーブル型アンテナを用いた無線通信装置を提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図２】図１に示すケーブル型アンテナの構成を示す平面図である。
【図３】ＬＣＸの構成を示す斜視図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図６】本発明の第３の実施形態に係るケーブル型アンテナの別の構成例を示す斜視図である。
【図７】本発明の第４の実施形態に係る延長ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図８】本発明の第５の実施形態に係る延長ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図９】本発明の第６の実施形態に係る延長ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図１０】本発明の第７の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図１１】本発明の第８の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図１２】本発明の第９の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す斜視図である。
【図１３】本発明の第１０の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図１４】本発明の第１１の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図１５】本発明の第１２の実施形態に係る複合ケーブル型アンテナの一構成例を示す平面図である。
【図１６】本発明の第１３の実施形態に係る無線通信装置の一構成例を示す平面図である。
【図１７】本発明の第１４の実施形態に係る無線通信装置の一構成例を示す平面図である。
【図１８】本発明の第１５の実施形態に係る無線通信装置の一構成例を示す平面図である。
【図１９】本発明の第１６の実施形態に係る無線通信装置の一構成例を示す平面図である。
【図２０】２．４ＧＨｚのときのケーブル型アンテナにおける間隔と伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。
【図２１】３．５ＧＨｚのときのケーブル型アンテナにおける間隔と伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。
【図２２】５．０ＧＨｚのときのケーブル型アンテナにおける間隔と伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
なお、以下の説明で用いる図面は、特徴をわかりやすくするために、便宜上特徴となる部分を拡大して示している場合があり、各構成要素の寸法比率などが実際と同じであるとは限らない。また、以下の説明において例示される材料、寸法等は一例であって、本発明はそれらに必ずしも限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲で適宜変更して実施することが可能である。
【００１３】
（ケーブル型アンテナ）
［第１の実施形態］
先ず、本発明の第１の実施形態として、例えば図１及び図２に示すケーブル型アンテナ１Ａについて説明する。なお、図１は、ケーブル型アンテナ１Ａの構成を示す斜視図である。図２は、ケーブル型アンテナ１Ａの構成を示す平面図である。
【００１４】
ケーブル型アンテナ１Ａは、図１及び図２に示すように、漏洩同軸ケーブル（以下、ＬＣＸという。）２と給電用同軸ケーブル３とが一体に連結されて配置されたものである。すなわち、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とは、同一の長さを有して、互いに並列した状態で配置され、ＬＣＸ２のシース４ａと給電用同軸ケーブル３のシース４ｂとが、連結部４ｃによって連結されている。
【００１５】
ＬＣＸ２は、図３に示すように、線状の中心導体５と、中心導体５を同心円状に被覆する絶縁体６と、絶縁体６を同心円状に被覆すると共に、延長方向に周期的に並ぶ複数のスロット７が開口して設けられた外部導体８とを有し、シース４ａが外部導体８を同心円状に被覆した構造を有している。ＬＣＸ２のシース４ａは、内層及び外層の２層から構成されていてもよい。さらにシース４ａの内層は、後述するように、シース４ａの外層と連結部４ｃとを一括押出により成形する際においてスロット７を目視で確認可能とするために、透明な樹脂で構成されていてもよい。なお、図３は、ＬＣＸ２の構成を示す斜視図である。
【００１６】
中心導体５及び外部導体８には、電気抵抗の低い銅が用いられるのが一般的であるが、アルミニウムや銀などが用いられることもある。絶縁体６には、高周波帯域での伝送損失の低減を目的に誘電体損失（ｔａｎδ）の低いポリエチレンが用いられている。或いは、ｔａｎδを低くするために、発泡性のポリエチレンが用いられてもよい。また、耐火型のＬＣＸ２として、仮に燃焼しても中心導体５と外部導体８とが直ちに短絡しないように、絶縁体６の周囲にガラス繊維製のテープを巻き付けた構造（図示せず。）を採用してもよい。
【００１７】
複数のスロット７は、ＬＣＸ２の延長方向において一定のピッチＰで直線状に並んで配置されると共に、それぞれが同じ方向に向かって開口している。スロット７の開口形状については、特に限定されるものではなく、例えば丸孔であっても長孔でもよい。本実施形態では、ジグザグ状に配置されたスロット７として、ＬＣＸ２の延長方向に対して斜めとなる長孔が、その斜めとなる向きを交互に変えながら並んで配置されている。また、垂直型のスロット７として、ＬＣＸ２の延長方向に対して垂直となる長孔が並んで配置された構成（図示せず。）としてもよい。
【００１８】
給電用同軸ケーブル３は、上記ＬＣＸ２の構成のうち、スロット７を省略した構成である。すなわち、この給電用同軸ケーブル３は、図示を省略するものの、線状の中心導体５と、中心導体５を同心円状に被覆する絶縁体６と、絶縁体６を同心円状に被覆する外部導体８とを有し、シース４ｂが外部導体８を同心円状に被覆した構造を有している。
【００１９】
ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とは、図１及び図２に示すように、ＬＣＸ２側のシース４ａと、給電用同軸ケーブル３側のシース４ｂとの間に設けられた連結部４ｃにより連結されている。シース４ａ，４ｂ及び連結部４ｃは、ＬＣＸ２の外部導体と給電用同軸ケーブル３の外部導体とをポリエチレンを用いて一括押出被覆することで成形することが可能である。シース４ａ，４ｂ及び連結部４ｃは、一括押出により成形されるため、互いに境目なく一体化したものとなる。シース４ａ，４ｂ及び連結部４ｃを構成する樹脂材料としては、塩化ビニルや難燃性のポリエチレンを採用することも可能である。
【００２０】
なお、ＬＣＸ２側のシース４ａは、内層及び外層の２層から構成されている場合がある。この場合、連結部４ｃは、ＬＣＸ２側のシース４ａの外層と、給電用同軸ケーブル３側のシース４ｂとの間を連結することになる。また、シース４ａの外層、シース４ｂ及び連結部４ｃは、一括押出し被覆することで、互いに境目なく一体化したものとすることができる。
【００２１】
連結部４ｃは、互いに平行となるＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを設けた状態で、これらＬＣＸ２側のシース４ａと給電用同軸ケーブル３側のシース４ｂとの間を連結している。連結部４ｃは、シース４ａとシース４ｂとの間で略矩形平板状に形成されている。また、ＬＣＸ２の各スロット７は、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３を含む面、すなわち連結部４ｃの主面に対して垂直な方向に向かって開口している。
【００２２】
ここで、間隔Ｄは、ＬＣＸ２の各スロット７から放射される電磁波の自由空間波長をλとしたときに、λ／４以上とすることが好ましい。この間隔Ｄがλ／４よりも小さいと、隣り合うＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との干渉により、ＬＣＸ２の伝送損失が大きくなる。一方、この間隔Ｄを大きくすることによって、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることができる。しかしながら、間隔Ｄをλよりも大きくしても、ＬＣＸ２の伝送損失はほとんど変化しなくなるため、ケーブル型アンテナ１Ａの大型化を防ぐためには、間隔Ｄをλ以下とすることが好ましい。
【００２３】
ケーブル型アンテナ１Ａは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との同一方向の一端側が、湾曲した状態の接続用同軸ケーブル９を介して接続された構造を有している。接続用同軸ケーブル９は、上述した給電用同軸ケーブル３と同じ構造を有し、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径よりも小さい外径を有している。そのため、接続用同軸ケーブル９は、可撓性に優れ、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との同一方向の一端側同士を小さな曲げ半径で接続することができる。
【００２４】
一般に、ケーブルには、機械強度の点から許容曲げ半径が決められている。許容曲げ半径は、ケーブルの種類によって異なっており、例えば編組型同軸ケーブルでは外径の４倍以上である。したがって、接続用同軸ケーブル９の曲げ半径を小さくしようとする場合には、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３よりも可撓性に優れた接続用同軸ケーブル９を使用しなければならない。
【００２５】
ケーブル型アンテナ１Ａでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との同一方向の一端側において、接続用同軸ケーブル９が略Ｕ字状に湾曲した状態を維持したまま、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との間を接続している。
【００２６】
ＬＣＸ２の両端には、コネクタ１０ａ，１０ｂが取り付けられている。給電用同軸ケーブル３の両端には、コネクタ１１ａ，１１ｂが取り付けられている。接続用同軸ケーブル９の両端には、コネクタ１２ａ，１２ｂが取り付けられている。
【００２７】
ケーブル型アンテナ１Ａでは、ＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと接続用同軸ケーブル９の一端側のコネクタ１２ａとが着脱自在に接続され、給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａと、接続用同軸ケーブル９の他端側のコネクタ１２ｂとが着脱自在に接続されている。
【００２８】
以上のように、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ａでは、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００２９】
また、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ａでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、このケーブル型アンテナ１Ａを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００３０】
［第２の実施形態］
次に、本発明の第２の実施形態として、例えば図４に示すケーブル型アンテナ１Ｂについて説明する。なお、図４は、ケーブル型アンテナ１Ｂの構成を示す斜視図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００３１】
ケーブル型アンテナ１Ｂは、図４に示すように、上記接続用同軸ケーブル９を用いる代わりに、給電用同軸ケーブル３の一部（以下、湾曲部３ａという。）が湾曲した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との同一方向の一端側が接続されている構成である。それ以外は、上記ケーブル型アンテナ１Ａと基本的に同じ構成を有している。
【００３２】
具体的に、このケーブル型アンテナ１Ｂでは、給電用同軸ケーブル３の一端側をＬＣＸ２の一端側よりも延長させると共に、略Ｕ字状に湾曲させることによって、湾曲部３ａが構成されている。また、ケーブル型アンテナ１Ｂでは、ＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａとが着脱自在に接続されている。
【００３３】
以上のように、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｂでは、上述した接続用同軸ケーブル９を用いることなく、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することが可能である。そして、この場合も、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００３４】
また、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｂでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、このケーブル型アンテナ１Ｂを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００３５】
［第３の実施形態］
次に、本発明の第３の実施形態として、例えば図５に示すケーブル型アンテナ１Ｃについて説明する。なお、図５は、ケーブル型アンテナ１Ｃの構成を示す斜視図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００３６】
ケーブル型アンテナ１Ｃは、図５に示すように、上記連結部４ｃの代わりに、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを互いに並列した状態で連結する複数の連結具２０を用いた構成である。それ以外は、上記ケーブル型アンテナ１Ａと基本的に同じ構成を有している。
【００３７】
具体的に、ケーブル型アンテナ１Ｃでは、上記連結部４ｃの代わりに、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とが、それぞれの延長方向に間隔を設けて配置された複数（本例では３つ）の連結具２０によって連結されて一体に配置されている。
【００３８】
複数の連結具２０は、互いに平行となるＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを設けた状態で、これらＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との間を連結している。
【００３９】
各連結具２０は、ＬＣＸ２を把持する一方の把持部２１ａと、給電用同軸ケーブル３を把持する他方の把持部２１ｂと、これら把持部２１ａ，２１ｂの間を連結する連結部２２とを有している。
【００４０】
各連結具２０は、例えば、熱可塑性樹脂であるポリエチレン、ナイロン、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ＡＢＳ(Acrylonitrile Butadiene Styrene)樹脂などのプラスチック材料を射出成形や切削加工等によって、把持部２１ａ，２１ｂ及び連結部２２が一体に形成された構成を有している。
【００４１】
把持部２１ａ，２１ｂは、ＬＣＸ２又は給電用同軸ケーブル３を嵌め込む構造（嵌め込み構造）を有している。なお、把持部２１ａ，２１ｂの構造としては、このような嵌め込み構造に限らず、ＬＣＸ２又は給電用同軸ケーブル３の外周全体を締めて固定するクランプする構造（クランプ構造）としてもよい。
【００４２】
以上のように、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｃでは、上述した複数の連結具２０を用いて、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することが可能である。そして、この場合も、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００４３】
また、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｃでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、このケーブル型アンテナ１Ｃを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００４４】
さらに、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｃでは、連結具２０を敷設位置に取り付けた後に、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを連結具２０に取り付けるといった作業によって敷設することができる。これにより、ケーブル型アンテナ１Ｃの敷設作業を更に容易にすることが可能である。
【００４５】
なお、本実施形態のケーブル型アンテナ１Ｃでは、上記ケーブル型アンテナ１Ａの構成に連結具２０を適用した場合を例示したが、それ以外にも、例えば図６に示すケーブル型アンテナ１Ｄのように、上記ケーブル型アンテナ１Ｂの構成に連結具２０を適用することも可能である。また、上記複数の連結具２０については、複数の連結具２０を互いに連結した構成とすることも可能である。
【００４６】
［第４の実施形態］
次に、本発明の第４の実施形態として、例えば図７に示す延長ケーブル型アンテナ１００Ａについて説明する。なお、図７は、延長ケーブル型アンテナ１００Ａの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００４７】
延長ケーブル型アンテナ１００Ａは、図７に示すように、先端用アンテナケーブル１０１と、延長用アンテナケーブル１０２とを備え、これら先端用アンテナケーブル１０１及び延長用アンテナケーブル１０２を接続した構造を有している。
【００４８】
先端用アンテナケーブル１０１は、第１の実施形態で述べたケーブル型アンテナ１Ａと同様の構成を有している。すなわち、この先端用アンテナケーブル１０１は、ＬＣＸ２と、給電用同軸ケーブル３と、接続用同軸ケーブル９とを有し、互いに平行となるＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを設けた状態でＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とが一体に連結されて配置され、これらＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との一端側が、湾曲した状態の接続用同軸ケーブル９を介して接続された構造を有している。
【００４９】
一方、延長用アンテナケーブル１０２は、上記ケーブル型アンテナ１Ａから接続用同軸ケーブル９を省略した構成である。すなわち、この延長用アンテナケーブル１０１は、ＬＣＸ２と、給電用同軸ケーブル３とを有し、互いに平行となるＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを設けた状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とが一体に連結されて配置された構造を有している。
【００５０】
先端用アンテナケーブル１０１と延長用アンテナケーブル１０２とは、互いのＬＣＸ２を接続すると共に、互いの給電用同軸ケーブル３を接続した構造を有している。すなわち、先端用アンテナケーブル１０１を構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａとが着脱自在に接続されている。また、先端用アンテナケーブル１０１を構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａとが着脱自在に接続されている。
【００５１】
以上のように、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ａでは、先端用アンテナケーブル１０１と延長用アンテナケーブル１０２とを接続することによって、この延長ケーブル型アンテナ１００Ａの全長を延長することが可能である。また、先端用アンテナケーブル１０１と延長用アンテナケーブル１０２との組み合わせによって、延長ケーブル型アンテナ１００Ａの全長を調整することが可能である。
【００５２】
なお、先端用アンテナケーブル１０１は、延長用アンテナケーブル１０２に接続用同軸ケーブル９を組み合わせた構成とも言える。したがって、先端用アンテナケーブル１０１においても、接続用同軸ケーブル９に組み合わされる延長用アンテナケーブル１０２の長さを変更することによって、延長ケーブル型アンテナ１００Ａの全長を調整することが可能である。
【００５３】
本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ａでは、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００５４】
また、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ａでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この延長ケーブル型アンテナ１００Ａを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００５５】
［第５の実施形態］
次に、本発明の第５の実施形態として、例えば図８に示す延長ケーブル型アンテナ１００Ｂについて説明する。なお、図８は、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００５６】
延長ケーブル型アンテナ１００Ｂは、図８に示すように、先端用アンテナケーブル１０１と複数（本例では２つ）の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂ（１０２）とを備えている。これら先端用アンテナケーブル１０１と、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとは、この順で直線状に並んで配置されている。
【００５７】
延長ケーブル型アンテナ１００Ｂは、これら先端用アンテナケーブル１０１及び延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂが直線状の第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂを介して接続された構造を有している。
【００５８】
具体的に、第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂは、上記給電用同軸ケーブル３と同じ構造を有し、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径とほぼ同じ外径を有している。なお、第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂは、接続用同軸ケーブル９と同じもの、すなわちＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径よりも小さい外径を有するものであってもよい。
【００５９】
第１の接続用同軸ケーブル３０Ａと第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂとは、同一の長さを有している。第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂの両端には、それぞれコネクタ３１ａ，３１ｂが取り付けられている。
【００６０】
先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとは、互いのＬＣＸ２が第１の接続用同軸ケーブル３０Ａを介して接続されると共に、互いの給電用同軸ケーブル３が第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂを介して接続された構造を有している。
【００６１】
すなわち、先端用アンテナケーブル１０１を構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。また、先端用アンテナケーブル１０１を構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。
【００６２】
一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。
【００６３】
これにより、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａと第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂとは、先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２との間で、互いに並列した状態で直線状に配置されている。
【００６４】
同様に、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとは、互いのＬＣＸ２が第１の接続用同軸ケーブル３０Ａを介して接続されると共に、互いの給電用同軸ケーブル３が第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂを介して接続された構造を有している。
【００６５】
すなわち、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。
【００６６】
他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。また、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。
【００６７】
これにより、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａと第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂとは、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとの間で、互いに並列した状態で直線状に配置されている。
【００６８】
以上のように、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｂでは、先端用アンテナケーブル１０１及び複数の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂを第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂを用いて接続することによって、この延長ケーブル型アンテナ１００Ｂの全長を延長することが可能である。また、先端用アンテナケーブル１０１と複数の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂと第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂとの組み合わせによって、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂの全長を調整することが可能である。
【００６９】
本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｂでは、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００７０】
また、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｂでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この延長ケーブル型アンテナ１００Ｂを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００７１】
［第６の実施形態］
次に、本発明の第６の実施形態として、例えば図９に示す延長ケーブル型アンテナ１００Ｃについて説明する。なお、図９は、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００７２】
延長ケーブル型アンテナ１００Ｃは、図９に示すように、先端用アンテナケーブル１０１と複数（本例では２つ）の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂ（１０２）とを備えている。先端用アンテナケーブル１０１と、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとは、この順で並んで配置されている。そして、先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとは、互いに略垂直となるように配置されている。また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとは、互いに略垂直となるように配置されている。さらに、先端用アンテナケーブル１０１と他方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとは、互いに略平行となるように配置されている。これにより、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃは、全体としてコの字状となるように配置されている。
【００７３】
延長ケーブル型アンテナ１００Ｃは、これら先端用アンテナケーブル１０１及び延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂが、湾曲した状態の第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄを介して接続された構造を有している。
【００７４】
具体的に、第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄは、上記接続用同軸ケーブル９と同様に、フレキシブルな又は湾曲した形状の同軸ケーブルであり、上述した給電用同軸ケーブル３と同じ構造を有し、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径よりも小さい外径を有している。第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄの両端には、それぞれコネクタ３１ａ，３１ｂが取り付けられている。
【００７５】
先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとは、互いのＬＣＸ２が第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃを介して接続されると共に、互いの給電用同軸ケーブル３が第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄを介して接続された構造を有している。
【００７６】
すなわち、先端用アンテナケーブル１０１を構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。また、先端用アンテナケーブル１０１を構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。
【００７７】
一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。
【００７８】
また、先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとの配置に合わせて、ＬＣＸ２側を接続する第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃは、給電用同軸ケーブル３側を接続する第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄよりも長さが長く、且つ、曲げ半径が大きくなっている。これにより、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃと第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂとは、先端用アンテナケーブル１０１と一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａとの間で、互いに並列した状態で同一方向に略Ｌ字状に湾曲して配置されている。
【００７９】
同様に、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとは、互いのＬＣＸ２が第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃを介して接続されると共に、互いの給電用同軸ケーブル３が第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄを介して接続された構造を有している。
【００８０】
すなわち、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄの一端側のコネクタ３１ａとが着脱自在に接続されている。
【００８１】
他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。また、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１１ａと、第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄの他端側のコネクタ３１ｂとが着脱自在に接続されている。
【００８２】
また、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとの配置に合わせて、ＬＣＸ２側を接続する第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃは、給電用同軸ケーブル３側を接続する第２の接続用同軸ケーブル３０Ｄよりも長さが長く、且つ、曲げ半径が大きくなっている。これにより、第１の接続用同軸ケーブル３０Ｃと第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂとは、一方の延長用アンテナケーブル１０２Ａと他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂとの間で、互いに並列した状態で同一方向に略Ｌ字状に湾曲して配置されている。
【００８３】
以上のように、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｃでは、先端用アンテナケーブル１０１及び複数の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂを第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄを用いて接続することによって、この延長ケーブル型アンテナ１００Ｃの全長を延長することが可能である。また、先端用アンテナケーブル１０１と延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂと第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄとの組み合わせによって、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃの全長を調整することが可能である。さらに、湾曲した状態の第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄを用いることによって、先端用アンテナケーブル１０１及び延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂの配置に合わせて、これら先端用アンテナケーブル１０１及び複数の延長用アンテナケーブル１０２Ａ，１０２Ｂの間を接続することが可能である。
【００８４】
本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｃでは、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００８５】
また、本実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｃでは、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することによって、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この延長ケーブル型アンテナ１００Ｃを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００８６】
なお、上記第４〜第６の実施形態に示す延長ケーブル型アンテナ１００Ａ〜１００Ｃでは、先端用アンテナケーブル１０１として、ケーブル型アンテナ１Ａを用いた構成となっているが、先端用アンテナケーブル１０１にケーブル型アンテナ１Ｂを用いて、同様の構成を実現することも可能である。
【００８７】
また、本発明を適用した延長ケーブル型アンテナにおいて、１つの先端用アンテナケーブル１０１に対して接続される延長用アンテナケーブル１０２の数については、特に限定されるものではなく、敷設するルートや距離、曲げ位置等に応じて、先端用アンテナケーブル１０１に対して接続される延長用アンテナケーブル１０２の数や長さを適宜変更したり、これらを接続する第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｃ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ，３０Ｄを適宜追加したりすることが可能である。
【００８８】
また、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｂ，１００Ｃについては、フレキシブルな又は湾曲した形状の、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｃ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ，３０Ｄを用いていることから、上述した同一面内に平面的に敷設する場合に限らず、例えば、建物の床面や壁面、天面などに沿って敷設した場合、各面の境界に位置するコーナー部で、第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｃ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ，３０Ｄを同一方向に折り曲げた状態で、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｂ，１００Ｃを立体的に敷設することも可能である。例えば、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂを壁面と天面との間で立体的に敷設する場合において、壁面と天面との間のコーナー部で第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂを同一方向に折り曲げながら、延長用アンテナケーブル１０２Ｂを壁面に敷設し、延長用アンテナケーブル１００Ａ及び先端用アンテナケーブル１０１を天面に敷設することも可能である。
【００８９】
（複合ケーブル型アンテナ）
［第７の実施形態］
次に、本発明の第７の実施形態として、例えば図１０に示す複合ケーブル型アンテナ２００Ａについて説明する。なお、図１０は、複合ケーブル型アンテナ２００Ａの構成を示す斜視図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００９０】
複合ケーブル型アンテナ２００Ａは、図１０に示すように、複数（本例では２つ）のケーブル型アンテナ１Ａを同一面内に並べて配置した構成を有している。２つのケーブル型アンテナ１Ａは、互いの給電用同軸ケーブル３を平行に突き合わせた状態で、この突き合わせた境界面を挟んで対称に配置されている。したがって、２つのケーブル型アンテナ１Ａを突き合わせた境界面は、２つのケーブル型アンテナ１Ａを配置した面に対して略直交している。
【００９１】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成とすることが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ２００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００９２】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ２００Ａを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００９３】
なお、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを並べて配置した構成となっているが、これら２つのケーブル型アンテナ１Ａを突き合わせた境界面において一体化した構成としてもよい。
【００９４】
［第８の実施形態］
次に、本発明の第８の実施形態として、例えば図１１に示す複合ケーブル型アンテナ２００Ｂについて説明する。なお、図１１は、複合ケーブル型アンテナ２００Ｂの構成を示す斜視図である。また、以下の実施形態の説明では、上記複合ケーブル型アンテナ２００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【００９５】
複合ケーブル型アンテナ２００Ｂは、図１１に示すように、２つのケーブル型アンテナ１Ａを突き合わせた境界面が２つのケーブル型アンテナ１Ａを配置した面に対して略平行となっている。それ以外は、上記複合ケーブル型アンテナ２００Ａと同じ構成を有している。
【００９６】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ｂでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成とすることが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ２００Ｂでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【００９７】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ｂでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａの組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ２００Ｂを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【００９８】
なお、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ｂでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを並べて配置した構成となっているが、これら２つのケーブル型アンテナ１Ａを突き合わせた境界において一体化した構成としてもよい。
【００９９】
［第９の実施形態］
次に、本発明の第９の実施形態として、例えば図１２に示す複合ケーブル型アンテナ２００Ｃについて説明する。なお、図１２は、複合ケーブル型アンテナ２００Ｃの構成を示す斜視図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１００】
複合ケーブル型アンテナ２００Ｃは、図１２に示すように、２つのケーブル型アンテナ１Ａを同一面内に並べて配置した構成であるが、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２側のシース４ａと、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２側のシース４ａとが連結部４ｄを介して連結されている。また、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２側のシース４ａと、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３側のシース４ｂとが連結部４ｃを介して連結されている。さらに、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３と他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３とが平行に突き合わされている。
【０１０１】
また、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の同一方向の一端側を接続する接続用同軸ケーブル９は、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の同一方向の一端側を接続する接続用同軸ケーブル９よりも長く、且つ、曲げ半径が大きくなっている。
【０１０２】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ｃでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成とすることが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ２００Ｃでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａの組み合わせた場合でも、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の外部導体８と、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。また、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【０１０３】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ｃでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ２００Ｂを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【０１０４】
なお、上記第７〜第９の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ２００Ａ〜２００Ｃでは、ケーブル型アンテナ１Ａを用いた構成となっているが、ケーブル型アンテナ１Ｂを用いて複合ケーブル型アンテナ２００Ａ〜２００Ｃと同様の構成を実現することも可能である。
【０１０５】
［第１０の実施形態］
次に、本発明の第１０の実施形態として、例えば図１３に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ａについて説明する。なお、図１３は、複合ケーブル型アンテナ４００Ａの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記ケーブル型アンテナ１Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１０６】
複合ケーブル型アンテナ４００Ａは、図１３に示すように、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成を有している。２つのケーブル型アンテナ１Ａは、同一面内で直線状に並んで配置されている。
【０１０７】
一方（図１３中の右側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の端部には、湾曲した状態の第１の接続用同軸ケーブル５０Ａが接続されている。すなわち、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続されている。
【０１０８】
同様に、他方（図１３中の左側）のケーブル型アンテナを構成する給電用同軸ケーブル３の端部には、湾曲した状態の第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂが接続されている。すなわち、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続されている。
【０１０９】
一方（図１３中の右側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の端部と、他方（図１３中の左側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の端部とは、直線状の第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃを介して接続されている。すなわち、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃの他端側のコネクタ５１ｂとが着脱自在に接続され、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続されている。
【０１１０】
なお、第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃには、上記第１及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ａ，５０Ｂと同様に、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径よりも小さい外径を有するフレキシブルな又は湾曲した形状の同軸ケーブルを用いることができる。また、上記第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｂと同様に、ＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３の外径とほぼ同じ外径を有する直線状の同軸ケーブルを用いることも可能である。
【０１１１】
第１の接続用同軸ケーブル５０Ａと第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂとは、それぞれの他端側が第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃの中央付近で互いに対向し、その位置から第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃに対して離間する方向に略Ｌ字状に湾曲している。これにより、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂと第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂとが、互いに並列した状態で同一方向を向いている。
【０１１２】
以上のような構成を有する複合ケーブル型アンテナ４００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせることによって、これら２つのケーブル型アンテナ１Ａを２方向（図１３中の左右方向）に配置した構成とすることが可能である。
【０１１３】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【０１１４】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ａでは、２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ４００Ａを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【０１１５】
なお、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ａは、同一面内で直線状に並ぶ２つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成となっているが、２つのケーブル型アンテナ１Ａを接続する第１〜第３の接続用同軸ケーブル５０Ａ〜５０Ｃの曲げ角度を変更することによって、これら２つのケーブル型アンテナ１Ａの開き角を任意に変更することが可能である。
【０１１６】
［第１１の実施形態］
次に、本発明の第１１の実施形態として、例えば図１４に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ｂについて説明する。なお、図１４は、複合ケーブル型アンテナ４００Ｂの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１１７】
複合ケーブル型アンテナ４００Ｂは、図１４に示すように、３つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成、すなわち、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａが備える２つのケーブル型アンテナ１Ａに対して、上記第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃの代わりに、更に３つ目のケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成である。それ以外は、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａと基本的に同じ構成を有している。
【０１１８】
具体的に、３つ目（図１４中の上側）のケーブル型アンテナ１Ａは、直線状に並ぶ２つ（図１４中の右側及び左側）のケーブル型アンテナ１Ａに対して、それぞれ同一面内で直角となる位置に配置されている。
【０１１９】
一方（図１４中の右側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の端部と、３つ目（図１４中の上側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の端部とは、湾曲した状態の第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。すなわち、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、３つ目のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂとが着脱自在に接続されている。
【０１２０】
同様に、他方（図１４中の左側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の端部と、３つ目（図１４中の上側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の端部とは、湾曲した状態の第１の接続用同軸ケーブル５０Ａを介して接続されている。すなわち、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、３つ目のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂとが着脱自在に接続されている。
【０１２１】
以上のような構成を有する複合ケーブル型アンテナ４００Ｂでは、３つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせることによって、これら３つのケーブル型アンテナ１Ａを３方向に配置した構成とすることが可能である。
【０１２２】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｂでは、３つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【０１２３】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｂでは、３つのケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｂを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【０１２４】
なお、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｂは、３つのケーブル型アンテナ１Ａを接続する第１及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ａ，５０Ｂの曲げ角度を変更することによって、これら３つのケーブル型アンテナ１Ａの各間の開き角を任意に変更することが可能である。
【０１２５】
［第１２の実施形態］
次に、本発明の第１６の実施形態として、例えば図１５に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ｃについて説明する。なお、図１５は、複合ケーブル型アンテナ４００Ｃの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ｂと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１２６】
複合ケーブル型アンテナ４００Ｃは、図１５に示すように、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ｂの構成に、更に延長用アンテナケーブル１０２を追加することによって、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｃを４方向に配置した構成である。それ以外は、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ｂと基本的に同じ構成を有している。
【０１２７】
具体的に、延長用アンテナケーブル１０２は、直線状に並ぶ２つ（図１５中の右側及び左側）のケーブル型アンテナ１Ａを挟んで、３つ目（図１５中の上側）のケーブル型アンテナ１Ａとは反対側（図１５中の下側）に位置して、この３つ目のケーブル型アンテナ１Ａと同一面内で直線状に並んで配置されている。
【０１２８】
一方（図１５中の右側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の端部と、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２の一端とは、湾曲した状態の第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。すなわち、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２の一端側のコネクタ１０ａと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂとが着脱自在に接続されている。
【０１２９】
同様に、他方（図１５中の左側）のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の端部と、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３の一端とは、湾曲した状態の第１の接続用同軸ケーブル５０Ａを介して接続されている。すなわち、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３の一端側のコネクタ１０ａと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂとが着脱自在に接続されている。
【０１３０】
また、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２の他端には、直線状の第１の接続用同軸ケーブル５０Ａが接続されている。すなわち、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１１ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続されている。
【０１３１】
同様に、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３の端部には、直線状の第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂが接続されている。すなわち、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続されている。
【０１３２】
以上のような構成を有する複合ケーブル型アンテナ４００Ｃでは、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ｂの構成に、延長用アンテナケーブル１０２を追加することによって、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｃを４方向に配置した構成とすることが可能である。
【０１３３】
以上のように、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｃでは、３つのケーブル型アンテナ１Ａ及び延長用アンテナケーブル１０２を組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間に一定の間隔Ｄを保持した状態で、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを一体に連結して配置することでコンパクト化すると共に、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることが可能である。
【０１３４】
また、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｃでは、３つのケーブル型アンテナ１Ａ及び延長用アンテナケーブル１０２を組み合わせた場合でも、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３とを別々に敷設する必要がなくなるため、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｃを敷設する際の作業性を高めることが可能である。
【０１３５】
なお、本実施形態の複合ケーブル型アンテナ４００Ｃは、３つのケーブル型アンテナ１Ａ及び延長用アンテナケーブル１０２を接続する第１及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ａ，５０Ｂの曲げ角度を変更することによって、これら３つのケーブル型アンテナ１Ａ及び延長用アンテナケーブル１０２の各間の開き角を任意に変更することが可能である。
【０１３６】
なお、上記第１０〜第１２の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃでは、複数のケーブル型アンテナ１Ａを組み合わせた構成となっているが、複数のケーブル型アンテナ１Ｂを用いて、同様の構成を実現することも可能である。
【０１３７】
また、本発明を適用した複合ケーブル型アンテナは、上述した複数のケーブル型アンテナ１Ａ，１Ｂを組み合わせた構成に限らず、複数の延長ケーブル型アンテナを組み合わせた構成としてもよい。すなわち、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃでは、先端用アンテナケーブル１０１を構成するケーブル型アンテナ１Ａ（１Ｂ）に延長用アンテナケーブル１０２を接続することによって延長することも可能である。
【０１３８】
この場合、１つの先端用アンテナケーブル１０１に対して接続される延長用アンテナケーブル１０２の数については、特に限定されるものではなく、敷設するルートや距離、曲げ角度等に応じて、先端用アンテナケーブル１０１に接続される延長用アンテナケーブル１０２の数や長さを適宜変更したり、これらを接続する第１の接続用同軸ケーブル３０Ａ，３０Ｃ及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ，３０Ｄを適宜追加したりすることが可能である。
【０１３９】
また、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃについては、フレキシブルな又は湾曲した形状の、第１〜第３の接続用同軸ケーブル５０Ａ〜５０Ｃを用いていることから、上述した同一面内に平面的に敷設する場合に限らず、例えば、建物の床面や壁面、天面などに沿って敷設した場合、各面の境界に位置するコーナー部で、第１〜第３の接続用同軸ケーブル５０Ａ〜５０Ｃを同一方向に折り曲げた状態で、上記複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃを立体的に敷設することも可能である。例えば、複合ケーブル型アンテナ４００Ａを壁面と天面との間で立体的に敷設する場合において、壁面と天面との間のコーナー部で第１又は第２の接続用同軸ケーブル５０Ａ（５０Ｂ）と第３の接続用同軸ケーブル５０Ｃとを同一方向におりまげながら、一方のケーブル型アンテナ１Ａを壁面に敷設し、他方のケーブル型アンテナ１Ａを天面に敷設することも可能である。
【０１４０】
（無線通信装置）
［第１３の実施形態］
次に、本発明の第１３の実施形態として、例えば図１６に示す無線通信装置３００Ａについて説明する。なお、図１６は、無線通信装置３００Ａの構成を示す平面図である。
【０１４１】
無線通信装置３００Ａは、図１６に示すように、上記第１の実施形態のケーブル型アンテナ１Ａと、ケーブル型アンテナ１Ａに接続されるアクセスポイント（ＡＰ）３０１とを備えている。また、ＡＰ３０１は、無線ＬＡＮの上位回線（図示せず。）と電気的に接続されている。
【０１４２】
ケーブル型アンテナ１ＡとＡＰ３０１とは、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。すなわち、この無線通信装置３００Ａでは、ケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。また、ケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。
【０１４３】
なお、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂには、上記第１及び第２の接続用同軸ケーブル３０Ｃ，３０Ｄと同様に、フレキシブルな又は湾曲した形状の同軸ケーブルを用いることができる。
【０１４４】
以上のような構成を有する無線通信装置３００Ａでは、ケーブル型アンテナ１Ａが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置３００Ａでは、ケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の一端側に対して、ＡＰ３０１から一方の信号Ｓ１を第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂ、給電用同軸ケーブル３及び接続用同軸ケーブル９を介して給電する。同時に、ケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側に対して、ＡＰ３０１から他方の信号Ｓ２を第１の接続用同軸ケーブル５０Ａを介して給電する。
【０１４５】
これにより、異なる信号Ｓ１，Ｓ２をケーブル型アンテナ１Ａから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２をケーブル型アンテナ１Ａによって同時に受信することも可能である。なお、ケーブル型アンテナ１Ａによる信号Ｓ１，Ｓ２の指向性は、ＬＣＸ２に対して入出力される信号Ｓ１，Ｓ２の向きによって異なっている。
【０１４６】
以上のように、本実施形態の無線通信装置３００Ａでは、上記ケーブル型アンテナ１Ａを用いた２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。なお、本実施形態の無線通信装置３００Ａでは、上記ケーブル型アンテナ１Ａの代わりに、上記ケーブル型アンテナ１Ｂ〜１Ｄを用いた場合も同様に、２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【０１４７】
［第１４の実施形態］
次に、本発明の第１４の実施形態として、例えば図１７に示す無線通信装置３００Ｂについて説明する。なお、図１７は、無線通信装置３００Ｂの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記無線通信装置３００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１４８】
無線通信装置３００Ｂは、図１７に示すように、上記第５の実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｂと、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂに接続されるＡＰ３０１とを備えている。また、延長ケーブル型アンテナ１００ＢとＡＰ３０１とは、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。
【０１４９】
すなわち、この無線通信装置３００Ｂでは、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。また、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。
【０１５０】
以上のような構成を有する無線通信装置３００Ｂでは、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置３００Ｂでは、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂを構成する各ＬＣＸ２の一端側に対して、ＡＰ３０１から一方の信号Ｓ１を第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂ、各給電用同軸ケーブル３、各第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ及び接続用同軸ケーブル９を介して給電する。同時に、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂを構成する各ＬＣＸ２の他端側に対して、ＡＰ３０１から他方の信号Ｓ２を第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び各第１の接続用同軸ケーブル３０Ａを介して給電する。
【０１５１】
これにより、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を延長ケーブル型アンテナ１００Ｂから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を延長ケーブル型アンテナ１００Ｂによって同時に受信することも可能である。なお、延長ケーブル型アンテナ１００Ｂによる信号Ｓ１，Ｓ２の指向性は、各ＬＣＸ２に対して入出力される信号Ｓ１，Ｓ２の向きによって異なっている。
【０１５２】
以上のように、本実施形態の無線通信装置３００Ｂでは、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｂを用いた２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。なお、本実施形態の無線通信装置３００Ｂでは、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｂの代わりに、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ａを用いた場合も同様に、２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【０１５３】
［第１５の実施形態］
次に、本発明の第１５の実施形態として、例えば図１８に示す無線通信装置３００Ｃについて説明する。なお、図１８は、無線通信装置３００Ｃの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記無線通信装置３００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１５４】
無線通信装置３００Ｃは、図１８に示すように、上記第６の実施形態の延長ケーブル型アンテナ１００Ｃと、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃに接続されるＡＰ３０１とを備えている。また、延長ケーブル型アンテナ１００ＣとＡＰ３０１とは、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。
【０１５５】
すなわち、この無線通信装置３００Ｃでは、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。また、他方の延長用アンテナケーブル１０２Ｂを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。
【０１５６】
以上のような構成を有する無線通信装置３００Ｃでは、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置３００Ｃでは、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃを構成する各ＬＣＸ２の一端側に対して、ＡＰ３０１から一方の信号Ｓ１を第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂ、各給電用同軸ケーブル３、各第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ及び接続用同軸ケーブル９を介して給電する。同時に、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃを構成する各ＬＣＸ２の他端側に対して、ＡＰ３０１から他方の信号Ｓ２を第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び各第１の接続用同軸ケーブル３０Ａを介して給電する。
【０１５７】
これにより、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を延長ケーブル型アンテナ１００Ｃから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を延長ケーブル型アンテナ１００Ｃによって同時に受信することも可能である。なお、延長ケーブル型アンテナ１００Ｃによる信号Ｓ１，Ｓ２の指向性は、各ＬＣＸ２に対して入出力される信号Ｓ１，Ｓ２の向きによって異なっている。
【０１５８】
また、本実施形態の無線通信装置３００Ｃは、例えば図１８に示すような２つのコーナーを有した廊下などの通路Ｗ内に配置する場合において、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｃを用いることによって、通路Ｗ内に効率良く無線通信エリアを配置することが可能である。
【０１５９】
以上のように、本実施形態の無線通信装置３００Ｃでは、上記延長ケーブル型アンテナ１００Ｃを用いた２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【０１６０】
［第１６の実施形態］
次に、本発明の第１６の実施形態として、例えば図１９に示す無線通信装置３００Ｄについて説明する。なお、図１９は、無線通信装置３００Ｄの構成を示す平面図である。また、以下の実施形態の説明では、上記無線通信装置３００Ａと同等の部位については、説明を省略すると共に、図面において同じ符号を付すものとする。
【０１６１】
無線通信装置３００Ｄは、図１９に示すように、上記第７の実施形態の複合ケーブル型アンテナ２００Ａと、複合ケーブル型アンテナ２００Ａに接続されるＡＰ３０１とを備えている。また、複合ケーブル型アンテナ２００ＡとＡＰ３０１とは、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して接続されている。
【０１６２】
すなわち、この無線通信装置３００Ｄでは、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。また、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。
【０１６３】
同様に、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成するＬＣＸ２の他端側のコネクタ１０ｂと、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。また、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３の他端側のコネクタ１１ｂと、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの一端側のコネクタ５１ａとが着脱自在に接続され、第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂの他端側のコネクタ５１ｂがＡＰ３０１に着脱自在に接続されている。
【０１６４】
以上のような構成を有する無線通信装置３００Ｄでは、複合ケーブル型アンテナ２００Ａが異なる信号Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４を同時に送受信する４×４ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。
【０１６５】
すなわち、この無線通信装置３００Ｄでは、複合ケーブル型アンテナ２００Ａを構成する各ＬＣＸ２の一端側に対して、ＡＰ３０１から一方の信号Ｓ１，Ｓ３を第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂ、各給電用同軸ケーブル３、各第２の接続用同軸ケーブル３０Ｂ及び接続用同軸ケーブル９を介して給電する。同時に、複合ケーブル型アンテナ２００Ａを構成する各ＬＣＸ２の他端側に対して、ＡＰ３０１から他方の信号Ｓ２，Ｓ４を第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び各第１の接続用同軸ケーブル３０Ａを介して給電する。
【０１６６】
これにより、異なる信号Ｓ１〜Ｓ４を複合ケーブル型アンテナ２００Ａから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１〜Ｓ４を複合ケーブル型アンテナ２００Ａによって同時に受信することも可能である。なお、複合ケーブル型アンテナ２００Ａによる信号Ｓ１〜Ｓ４の指向性は、各ＬＣＸ２に対して入出力される信号Ｓ１〜Ｓ４の向きによって異なっている。
【０１６７】
以上のように、本実施形態の無線通信装置３００Ｃでは、上記複合ケーブル型アンテナ２００Ａを用いた４×４ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。なお、本実施形態の無線通信装置３００Ｂでは、上記複合ケーブル型アンテナ２００Ａの代わりに、上記複合ケーブル型アンテナ２００Ｂ，２００Ｃを用いた場合も同様に、４×４ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【０１６８】
［その他の実施形態］
上記第１０〜１２の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃを用いた無線通信装置については、図示を省略するものの、上記第１３〜１６の実施形態に示す無線通信装置３００Ａ〜３００Ｄと同様に、複合ケーブル型アンテナ４００Ａ〜４００Ｃを用いた２×２ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【０１６９】
具体的に、上記第１０の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ａは、第１の接続用同軸ケーブル５０Ａ及び第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して上記ＡＰ３０１（図示せず。）と接続することが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ４００Ａを備える無線通信装置では、複合ケーブル型アンテナ４００Ａが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置では、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ａから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ａによって同時に受信することも可能である。
【０１７０】
一方、上記第１１の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ｂは、一方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３と接続された第１の接続用同軸ケーブル５０Ａと、他方のケーブル型アンテナ１Ａを構成する給電用同軸ケーブル３と接続された第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂとを介して上記ＡＰ３０１（図示せず。）と接続することが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｂを備える無線通信装置では、複合ケーブル型アンテナ４００Ｂが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置では、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ｂから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ｂによって同時に受信することも可能である。
【０１７１】
一方、上記第１２の実施形態に示す複合ケーブル型アンテナ４００Ｃは、延長用アンテナケーブル１０２を構成するＬＣＸ２と接続された第１の接続用同軸ケーブル５０Ａと、延長用アンテナケーブル１０２を構成する給電用同軸ケーブル３と接続された第２の接続用同軸ケーブル５０Ｂを介して上記ＡＰ３０１（図示せず。）と接続することが可能である。そして、この複合ケーブル型アンテナ４００Ｃを備える無線通信装置では、複合ケーブル型アンテナ４００Ｃが異なる信号Ｓ１，Ｓ２を同時に送受信する２×２ＭＩＭＯ通信用アンテナとして機能する。すなわち、この無線通信装置では、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ｃから同時に送信することができる。逆に、異なる信号Ｓ１，Ｓ２を複合ケーブル型アンテナ４００Ｃによって同時に受信することも可能である。
【０１７２】
なお、本発明は、上記実施形態のものに必ずしも限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
具体的に、本発明を適用したケーブル型アンテナ１Ａ〜１Ｄ、延長ケーブル型アンテナ１００Ａ〜１００Ｃ及び複合ケーブル型アンテナ２００Ａ〜２００Ｃ，４００Ａ〜４００Ｃは、上述した無線ＬＡＮアクセスポイント（ＡＰ）用のアンテナに適用した場合に限らず、例えば携帯電話などの基地局側の無線通信用アンテナなどに適用することもが可能である。
【０１７３】
この場合、本発明を適用したケーブル型アンテナ１Ａ〜１Ｄ、延長ケーブル型アンテナ１００Ａ〜１００Ｃ及び複合ケーブル型アンテナ２００Ａ〜２００Ｃ，４００Ａ〜４００Ｃは、上述したＡＰ３０１の代わりに、基地局側の無線機と接続することで、上述した２×２ＭＩＭＯ又は４×４ＭＩＭＯ無線通信装置を構築することが可能である。
【実施例】
【０１７４】
以下、実施例により本発明の効果をより明らかなものとする。なお、本発明は、以下の実施例に限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲で適宜変更して実施することができる。
【０１７５】
本実施例では、上記ケーブル型アンテナ１Ａに伝送損失測定装置を接続し、周波数を２．４ＧＨｚ、３．５ＧＨｚ、５．０ＧＨｚとした場合について、それぞれケーブル型アンテナ１Ａの間隔Ｄを変化させたときの伝送損失を測定した。また、誘電体（ケーブル連結部４ｃ）の厚みｔを０，２，４，８ｍｍと変化させた場合について、それぞれ同様の測定を行った。なお、厚みｔが０ｍｍの場合は、ＬＣＸ２と給電用同軸ケーブル３との間に空間を設けた場合を示す。
【０１７６】
また、本測定では、外部導体８の外径が５．５ｍｍ、シース４（シース４ａ及びシース４ｂ）の厚みが１．２５ｍｍのＬＣＸ２及び給電用同軸ケーブル３を用いた。以下、周波数が２．４ＧＨｚ、３．５ＧＨｚ、５．０ＧＨｚの場合の測定結果を、図２０、図２１及び図２２に示す。
【０１７７】
なお、図２０は、２．４ＧＨｚのときのケーブル型アンテナ１Ａの間隔Ｄと伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。図２１は、３．５ＧＨｚのときのケーブル型アンテナ１Ａの間隔Ｄと伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。図２２は、５．０ＧＨｚのときのケーブル型アンテナ１Ａの間隔Ｄと伝送損失との関係を測定した結果を示すグラフである。
【０１７８】
また、各周波数について、ＬＣＸ２のスロット７から放出される電磁波の自由空間波長λと間隔Ｄとの対応関係を以下の表１に示す。
【０１７９】
【表１】
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【０１８０】
図２０、図２１及び図２２に示すように、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間隔Ｄが小さくなるほど、ＬＣＸ２の伝送損失が増加することがわかる。また、伝送損失の増加の度合いは、周波数が低いほど顕著であり、誘電体の厚みｔが大きくなるほど顕著である。
【０１８１】
また、図２０、図２１及び図２２に示す何れの場合も、ＬＣＸ２の外部導体８と給電用同軸ケーブル３の外部導体８との間隔Ｄをλ／４以上とすることで、ＬＣＸ２の伝送損失を低く抑えることができることがわかった。また、間隔Ｄをλよりも大きくしたとしても、ＬＣＸ２の伝送損失はほとんど低下しない。したがって、複合ケーブル１Ａの小型化を実現するため、間隔Ｄをλ以下とすることが好ましい。
【符号の説明】
【０１８２】
１Ａ〜１Ｄ…ケーブル型アンテナ  ２…漏洩同軸ケーブル（ＬＣＸ）  ３…給電用同軸ケーブル  ３ａ…湾曲部  ３ｂ…第１の湾曲部  ３ｃ…第２の湾曲部  ４…シース  ４ａ…シース  ４ｂ…シース  ４ｃ，４ｄ…連結部  ５…中心導体  ６…絶縁体  ７…スロット  ８…外部導体  ９…接続用同軸ケーブル  ９…第１の接続用同軸ケーブル  ９Ｂ…第２の接続用同軸ケーブル  １０ａ，１０ｂ…コネクタ  １１ａ，１１ｂ…コネクタ  １２ａ，１２ｂ…コネクタ  ２０…連結具  ３０Ａ，３０Ｃ…第１の接続用同軸ケーブル  ３０Ｂ，３０Ｄ…第２の接続用同軸ケーブル  ３１ａ，３１ｂ…コネクタ  ５０Ａ…第１の接続用同軸ケーブル  ５０Ｂ…第２の接続用同軸ケーブル  ５０Ｃ…第３の接続用同軸ケーブル  ５１ａ，５１ｂ…コネクタ  １００Ａ〜１００Ｃ…延長ケーブル型アンテナ  １０１…先端用アンテナケーブル  １０２，１０２Ａ，１０２Ｂ…延長用アンテナケーブル  ２００Ａ〜２００Ｃ…複合ケーブル型アンテナ  ３００Ａ〜３００Ｄ…無線通信装置  ３０１…アクセスポイント（ＡＰ）  ４００Ａ〜４００Ｃ…複合ケーブル型アンテナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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