(57)【要約】【課題】トルクリップルを低減可能なリラクタンス式同期回転電機を提供する。【解決手段】実施形態のリラクタンス式同期回転電機は、ロータとステータとを備える。ロータは、複数のロータ突極部がロータ突極形成面に設けられている。ステータは、ロータ突極形成面に対向するステータ突極形成面に複数のステータ突極部が設けられている。ここでは、複数のロータ突極部は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ａ）に示す関係である。  Ｗａ＜Ｗｂ      ・・・（Ａ）【選択図】図１Ａ
2017085745.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のロータ突極部がロータ突極形成面に設けられているロータと、
前記ロータ突極形成面に対向するステータ突極形成面に複数のステータ突極部が設けられているステータと
を備え、
前記ステータは、
前記複数のステータ突極部の間に配置されている複数極の界磁巻線と、
前記複数のステータ突極部の間において前記界磁巻線と絶縁するように配置されている複数極の電機子巻線と
を有し、
前記複数のロータ突極部は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ａ）に示す関係であることを特徴とする、
リラクタンス式同期回転電機。
Ｗａ＜Ｗｂ      ・・・（Ａ）
【請求項２】
前記複数のロータ突極部は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ｂ）に示す関係である、
請求項１に記載のリラクタンス式同期回転電機。
０．５≦Ｗａ／Ｗｂ＜１．０      ・・・（Ｂ）
【請求項３】
前記複数のロータ突極部の側部は、前記ロータの径方向に対して傾斜した部分を含む、
請求項１または２に記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項４】
前記複数のロータ突極部の側部は、先端部側のコーナー部分が曲面状である、
請求項１または２に記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項５】
当該回転電機は、前記ロータと前記ステータとが径方向においてエアギャップを介して対向するラジアルギャップ方式であると共に、前記ステータの内部に前記ロータが位置しているインナーロータ型である、
請求項１から４のいずれかに記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項６】
当該回転電機は、前記ロータと前記ステータとが径方向においてエアギャップを介して対向するラジアルギャップ方式であると共に、前記ステータの外部に前記ロータが位置しているアウターロータ型である、
請求項１から４のいずれかに記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項７】
当該回転電機は、前記ロータと前記ステータとが軸方向においてエアギャップを介して対向するアキシャルギャップ方式である、
請求項１から４のいずれかに記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項８】
前記ロータは、前記ロータ突極形成面として第１ロータ突極形成面と第２ロータ突極形成面とを有し、
当該リラクタンス式同期回転電機は、前記ステータとして、第１ステータと第２ステータとを含み、前記第１ステータに設けられた前記ステータ突極形成面が前記第１ロータ突極形成面に対向し、前記第２ステータに設けられた前記ステータ突極形成面が前記第２ロータ突極形成面に対向している、
請求項１から７のいずれかに記載のリラクタンス式同期回転電機。
【請求項９】
前記ステータは、前記ステータ突極形成面として第１ステータ突極形成面と第２ステータ突極形成面とを有し、
当該リラクタンス式同期回転電機は、前記ロータとして、第１ロータと第２ロータとを含み、前記第１ロータに設けられた前記ロータ突極形成面が前記第１ステータ突極形成面に対向し、前記第２ロータに設けられたロータ突極形成面が前記第２ステータ突極形成面に対向している、
請求項１から７のいずれかに記載のリラクタンス式同期回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、リラクタンス式同期回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機の一例として、リラクタンス式同期回転電機が知られている。
【０００３】
リラクタンス式同期回転電機において、ロータは、複数のロータ突極部（ロータティースなど）がロータ突極形成面に設けられている。ロータ突極部は、ロータの軸方向に直交する面の断面形状が、たとえば、矩形状である。そして、リラクタンス式同期回転電機において、ステータは、そのロータ突極形成面に対向するステータ突極形成面に複数のステータ突極部（ステータティースなど）が設けられている。この他に、ステータは、複数極の界磁巻線と複数極の電機子巻線とを有している。界磁巻線は、複数のステータ突極部の間に配置されている。電機子巻線は、複数のステータ突極部の間において界磁巻線と絶縁するように配置されている。
【０００４】
リラクタンス式同期回転電機は、たとえば、ラジアルギャップ方式であって、ロータ突極形成面とステータ突極形成面とが径方向においてエアギャップを介して対向している。また、リラクタンス式同期回転電機は、たとえば、インナーロータ型であって、径方向においてステータの内側にロータが位置している。
【０００５】
リラクタンス式同期回転電機は、界磁電流によって界磁巻線が励磁されることにより、ステータに静止磁界が発生する。そして、その静止磁界がロータによって磁気変調させることにより、エアギャップに回転磁界が発生する。その結果、電機子巻線において、たとえば、三相の交流電圧が誘導される。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】深見正  他４名，ＩＥＥＥ  ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＮ  ＥＮＥＲＧＹ  ＣＯＮＶＥＲＳＩＯＮ，ＶＯＬ．２３，ＮＯ．２，ＪＵＮＥ  ２００８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、リラクタンス式同期回転電機は、ロータに複数のロータ突極部が設けられていると共に、ステータに複数のステータ突極部が設けられている。このため、リラクタンス式同期回転電機は、通常の同期回転電機よりもトルクリップルが大きくなる。その結果、振動が多く発生すると共に、騒音が大きくなる。
【０００８】
したがって、本発明が解決しようとする課題は、トルクリップルを低減可能なリラクタンス式同期回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
実施形態のリラクタンス式同期回転電機は、ロータとステータとを備える。ロータは、複数のロータ突極部がロータ突極形成面に設けられている。ステータは、ロータ突極形成面に対向するステータ突極形成面に複数のステータ突極部が設けられている。ステータは、複数極の界磁巻線と複数極の電機子巻線とを有する。複数極の界磁巻線は、複数のステータ突極部の間に配置されている。複数極の電機子巻線は、前記複数のステータ突極部の間において界磁巻線と絶縁するように配置されている。ここでは、複数のロータ突極部は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ａ）に示す関係である。
【００１０】
Ｗａ＜Ｗｂ      ・・・（Ａ）
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】図１Ａは、第１実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、第１実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機において、発電出力に関してシミュレーションを行った結果を示すグラフである。
【図３Ａ】図３Ａは、第１実施形態の変形例１−１に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、第１実施形態の変形例１−１に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第１実施形態の変形例１−２に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第１実施形態の変形例１−２に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図５Ａ】図５Ａは、第１実施形態の変形例１−３に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、第１実施形態の変形例１−３に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第２実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、第２実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、第２実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図７Ａ】図７Ａは、第３実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、第４実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図８Ａ】図８Ａは、第５実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、第６実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図９Ａ】図９Ａは、第７実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、第８実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、第９実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
実施形態について、図面を参照して説明する。
【００１３】
＜第１実施形態＞
図１Ａ，図１Ｂは、第１実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図１Ａおよび図１Ｂでは、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。図１Ａおよび図１Ｂにおいて、ｚ方向は回転軸に沿った方向であり、ｙ方向は回転軸の径方向の一部であり、そして、ｘ方向はｚ方向とｙ方向との両者に直交する方向である。図１Ａでは、リラクタンス式同期回転電機の全体のうち、１／３０に相当する部分に関して示している。そして、図１Ｂでは、図１Ａにおいて破線で囲った領域Ａについて更に拡大して示している。
【００１４】
リラクタンス式同期回転電機１は、ロータ２とステータ３とを備える。本実施形態では、リラクタンス式同期回転電機１は、ラジアルギャップ方式であって、径方向においてロータ２とステータ３とがエアギャップを介して対向している。また、リラクタンス式同期回転電機１は、インナーロータ型であって、ステータ３の内部にロータ２が位置している。ここでは、リラクタンス式同期回転電機１は、発電機である。リラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００１５】
リラクタンス式同期回転電機１において、ロータ２は、ロータコア２１とロータ突極部２２とを有する。ロータコア２１およびロータ突極部２２は、たとえば、電磁鋼板を積層することによって形成されている。
【００１６】
ロータコア２１は、たとえば、円筒形状であって、鉄などの強磁性体で形成されている。ロータコア２１は、強磁性体を円形に折り曲げて形成されたものであってもよく、鋳物であってもよい。図示を省略しているが、ロータコア２１は、回転軸リブ（図示省略）を介して回転軸（図示省略）に取り付けられており、回転軸と共に回転する。ロータコア２１は、回転軸リブを介在せずに回転軸に直接取り付けられていてもよい。
【００１７】
ロータ突極部２２は、たとえば、ロータティース（回転子歯部）である。ロータ突極部２２は、複数であって、ロータコア２１のロータ突極形成面Ｓ２に設けられている。本実施形態では、ロータ突極形成面Ｓ２は、ロータコア２１の外周面であって、ロータ突極部２２が周方向においてロータスロットＳＬ２を介して並ぶように配置されている。ここでは、ロータ突極部２２は、たとえば、１５０個であって、周方向において等しいピッチで配置されている。
【００１８】
本実施形態では、複数のロータ突極部２２は、回転軸に沿った方向（ｚ方向）に直交する面（ｘｙ面）において、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ａ）に示す関係を満たすように形成されている。つまり、ロータ突極部２２は、径方向（たとえば、ｙ方向）において内側（ロータコア２１側）から外側（ステータコア３１側）に向かうに伴って、ｘ方向（周方向）における幅が狭くなっている。
【００１９】
Ｗａ＜Ｗｂ      ・・・（Ａ）
【００２０】
ここでは、ロータ突極部２２は、台形形状であって、ロータ突極部２２において周方向に位置する側部が、径方向に対して傾斜している。ロータ突極部２２は、径方向を対称軸とした対称性を有している。すなわち、周方向において先端部の一端と底部の一端とが離れた距離Ｗｃ１、および、周方向において先端部の他端と底部の他端とが離れた距離Ｗｃ２は、同じである（Ｗｃ１＝Ｗｃ２）。
【００２１】
リラクタンス式同期回転電機１において、ステータ３は、ステータコア３１とステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とを有する。
【００２２】
ステータコア３１は、たとえば、円筒形状であって、図示を省略しているが、フレーム（図示省略）に固定されている。ステータコア３１は、内径がロータコア２１の外径よりも大きい。ステータコア３１は、ロータコア２１に対して同軸になるように配置されている。
【００２３】
ステータ突極部３２は、たとえば、ステータティース（固定子歯部）である。ステータ突極部３２は、複数であって、ステータコア３１のステータ突極形成面Ｓ３に設けられている。ステータ突極形成面Ｓ３は、ステータコア３１においてロータ突極形成面Ｓ２に対向する面であり、本実施形態では、ステータコア３１の内周面である。ここでは、複数のステータ突極部３２が周方向においてステータスロットＳＬ３を介して並ぶように配置されている。たとえば、ステータ突極部３２は、１８０個であって、ロータ突極部２２よりも多く、周方向において等しいピッチで配置されている。
【００２４】
界磁巻線３３は、複数極であって、複数極の界磁巻線３３のそれぞれが、複数のステータ突極部３２の間に位置するステータスロットＳＬ３の内部に配置されている。界磁巻線３３は、ステータ突極部３２に巻回されている。本実施形態では、界磁巻線３３は、径方向において電機子巻線３４よりも外周側に位置している。つまり、界磁巻線３３は、ステータスロットＳＬ３の底部側に配置されている。
【００２５】
電機子巻線３４は、界磁巻線３３と同様に、複数極であって、複数極の電機子巻線３４のそれぞれが、複数のステータ突極部３２の間に位置するステータスロットＳＬ３の内部に配置されている。ステータスロットＳＬ３の内部において、電機子巻線３４と界磁巻線３３との間には絶縁体（図示省略）が介在しており、電機子巻線３４は、界磁巻線３３と絶縁されている。また、電機子巻線３４は、界磁巻線３３と同様に、ステータ突極部３２に巻回されている。本実施形態では、電機子巻線３４は、径方向において界磁巻線３３よりも内周側に位置している。つまり、電機子巻線３４は、ステータスロットＳＬ３の開口部側に配置されている。ステータ３は、界磁巻線３３がステータスロットＳＬ３の開口部側に配置され、電機子巻線３４がステータスロットＳＬ３の底部側に配置されていてもよい。
【００２６】
ステータ３は、Ｕ相領域ＲｕとＶ相領域ＲｖとＷ相領域Ｒｗとが周方向に設けられており、電機子巻線３４が三相である。具体的には、Ｕ相領域Ｒｕに配置された電機子巻線３４がＵ相巻線であり、Ｖ相領域Ｒｖに配置された電機子巻線３４がＶ相巻線であり、Ｗ相領域Ｒｗに配置された電機子巻線３４がＷ相巻線である。
【００２７】
なお、図１Ａに示す界磁巻線３３および電機子巻線３４に関して、黒丸の周囲に円を描いた記号は、ｚ方向のうち紙面から手前へ向かう方向（＋ｚ）に電流が流れることを示している。これに対して、円の内部に×印を描いた記号は、ｚ方向のうち紙面から奥へ向かう方向（−ｚ）に電流が流れることを示している。
【００２８】
発電機である上記のリラクタンス式同期回転電機１の動作について説明する。
【００２９】
まず、界磁電流Ｉｆによって界磁巻線３３について直流励磁を行うことにより、ステータ３にＮｆ極の静止磁界を発生させる。つぎに、その静止磁界をロータ２によって磁気変調させることにより、エアギャップにＮａ極（Ｎａは正の整数）の回転磁界を発生させる。その結果、電機子巻線３４において三相交流電圧Ｖが誘導される。
【００３０】
本実施形態では、Ｎａ極は、１２０極である。そして、三相交流電圧Ｖの値は、界磁電流Ｉｆの値を調整することで制御可能である。
【００３１】
ロータ２の回転速度Ｎ（１／ｍｉｎ）と、三相交流電圧Ｖの発電周波数ｆ（Ｈｚ）との関係は、下記式（１）で示される。
【００３２】
ｆ＝Ｎ（Ｎｆ＋Ｎａ）／１２０      ・・・（１）
【００３３】
なお、本実施形態のように、リラクタンス式同期回転電機では、ロータ突極部２２（ロータティース）の数Ｎｒ、ステータ突極部３２（ステータティース）の数Ｎｆ（ステータ３に生ずる静止磁界の極数、界磁巻線３３の数）、および、エアギャップに生ずる回転磁界の極数Ｎａの間の関係は、下記式（２）で示される。
【００３４】
Ｎｆ＋Ｎａ＝２Ｎｒ      ・・・（２）
【００３５】
図２は、第１実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機において、発電出力に関してシミュレーションを行った結果を示すグラフである。図２においては、実線の曲線が平均トルクＮａｖ（ＰＵ）の結果を示し、破線の曲線がトルクリップル率ＴＬ（％）の結果を示している。ここでは、横軸は、ロータ突極部２２の先端部の幅Ｗａを底部の幅Ｗｂで割った値（Ｗａ／Ｗｂ）を示している。左側の縦軸は、平均トルクＮａｖ（ＰＵ）であって、Ｗａ／Ｗｂの値が１であるときの割合を示している。そして、右側の縦軸は、トルクリップル率ＴＬ（％）を示している。なお、トルクリップル率ＴＬ（％）は、最大トルクＮｍａｘと最小トルクＮｍｉｎと平均トルクＮａｖとを用いて、下記式（ｉ）で算出される。
【００３６】
ＴＬ＝［（Ｎｍａｘ−Ｎｍｉｎ）／（２・Ｎａｖ）］×１００      ・・・（ｉ）
【００３７】
本実施形態では、ロータ突極部２２において先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ／Ｗｂ＜１）を満たしている。これにより、本実施形態では、ロータ突極部２２およびステータ突極部３２において局部的に磁束が集中することが緩和される。このため、図２に示すように、本実施形態では、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが同じ場合（Ｗａ／Ｗｂ＝１）よりも、トルクリップル率ＴＬが低減する。ここでは、ロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが下記の式（Ｂ）に示す関係であることが好ましい。
【００３８】
０．５≦Ｗａ／Ｗｂ＜１．０      ・・・（Ｂ）
【００３９】
以上のように、本実施形態では、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００４０】
上記の他に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとは、図２から判るように、下記の式（Ｂ１）に示す関係であることが更に好ましい。この場合には、平均トルクＮａｖに関して、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが同じ場合（Ｗａ／Ｗｂ＝１）よりも大きくすることができる。
【００４１】
０．６≦Ｗａ／Ｗｂ≦０．９      ・・・（Ｂ１）
【００４２】
図３Ａ，図３Ｂは、第１実施形態の変形例１−１に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図３Ａおよび図３Ｂでは、図１Ａおよび図１Ｂと同様に、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。また、図３Ｂでは、図３Ａにおいて破線で囲った領域Ａについて更に拡大して示している。
【００４３】
変形例１−１では、回転軸に沿った方向（ｚ方向）に直交する面（ｘｙ面）において、複数のロータ突極部２２の形状が、上記実施形態の場合と異なる。ロータ突極部２２は、台形形状であるが、径方向を対称軸とした対称性を有していない。
【００４４】
具体的には、周方向において先端部の一端と底部の一端とが離れた距離Ｗｃ１、および、周方向において先端部の他端と底部の他端とが離れた距離Ｗｃ２が、異なっている（Ｗｃ１≠Ｗｃ２）。ここでは、前者の距離Ｗｃ１が後者の距離Ｗｃ２よりも長い（Ｗｃ１＞Ｗｃ２）。なお、図示を省略しているが、前者の距離Ｗｃ１が後者の距離Ｗｃ２よりも短くてもよい（Ｗｃ１＜Ｗｃ２）。
【００４５】
本変形例においても、上記と同様に、ロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしており、径方向（たとえば、ｙ方向）において内側から外側に向かうに伴って、ｘ方向における幅が狭くなっている。このため、本変形例は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００４６】
図４Ａ，図４Ｂは、第１実施形態の変形例１−２に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図４Ａおよび図４Ｂでは、図１Ａおよび図１Ｂと同様に、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。また、図４Ｂでは、図４Ａにおいて破線で囲った領域Ａについて更に拡大して示している。
【００４７】
変形例１−２では、ロータ突極部２２は、内側部２２１と外側部２２２とを含む。ロータ突極部２２のうち、内側部２２１は、矩形状であって、周方向に位置する側部が、径方向に対して傾斜しておらず、径方向に沿っている。外側部２２２は、径方向において内側部２２１よりも外側に位置する部分である。外側部２２２は、線形のテーパー形状（台形形状）であって、周方向に位置する側部が、径方向に対して傾斜している。
【００４８】
ロータ突極部２２は、先端部側のコーナーについて、所定の面取り角度θおよび面取り幅Ｗｃ１，Ｗｃ２になるように、面取り加工を施すことによって形成されている。
【００４９】
本変形例においても、上記と同様に、ロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本変形例は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００５０】
図５Ａ，図５Ｂは、第１実施形態の変形例１−３に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図５Ａおよび図５Ｂでは、図４Ａおよび図４Ｂと同様に、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。また、図５Ｂでは、図５Ａにおいて破線で囲った領域Ａについて更に拡大して示している。
【００５１】
変形例１−３において、ロータ突極部２２は、内側部２２１と外側部２２２とを含む。ロータ突極部２２のうち、内側部２２１は、変形例１−２の場合と同様である。外側部２２２の側部は、変形例１−２の場合と異なり、先端部側のコーナー部分が曲面状である。
【００５２】
ロータ突極部２２は、先端部側のコーナーについて、所定の幅Ｗｃ１，Ｗｃ２（フィレット幅）になるように、フィレット加工を施すことによって形成されている。
【００５３】
本変形例においても、上記と同様に、ロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本変形例は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００５４】
＜第２実施形態＞
図６Ａ，図６Ｂ，図６Ｃは、第２実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図６Ａでは、リラクタンス式同期回転電機１に関して、ｘ方向に直交する面（ｙｚ面）について示している。図６Ｂでは、ロータ２において、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）であって、ステータ３に対面する面について示している。図６Ｃでは、ステータ３において、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）であって、ロータ２に対面する面について示している。
【００５５】
本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１は、図６Ａ、図６Ｂ、および図６Ｃに示すように、アキシャルギャップ方式であって、ロータ２とステータ３とがｚ方向（軸方向）においてエアギャップを介して対向している。この点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第１実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００５６】
リラクタンス式同期回転電機１において、ロータ２は、ロータコア２１のロータ突極形成面Ｓ２に複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。ここでは、ロータ突極形成面Ｓ２は、ｚ方向においてロータコア２１がステータコア３１に対面する一方の面であって、複数のロータ突極部２２が周方向においてロータスロットＳＬ２を介して並ぶように配置されている。
【００５７】
本実施形態では、複数のロータ突極部２２は、径方向に沿った面（たとえば、ｙｚ面）において、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たすように形成されている。つまり、ロータ突極部２２は、軸方向（ｚ方向）においてロータコア２１側からステータコア３１側に向かうに伴って、周方向（ｘ方向）における幅が狭くなっている。
【００５８】
リラクタンス式同期回転電機１において、ステータ３は、ステータコア３１のステータ突極形成面Ｓ３に複数（Ｎｆ個）のステータ突極部３２が設けられている。ステータ突極形成面Ｓ３は、ｚ方向においてステータコア３１がロータコア２１に対面する一方の面であって、複数のステータ突極部３２が周方向においてステータスロットＳＬ３を介して並ぶように配置されている。
【００５９】
ステータ３において、界磁巻線３３は、ｚ方向において電機子巻線３４よりもステータコア３１の側に位置している。そして、電機子巻線３４は、ｚ方向において界磁巻線３３よりもロータコア２１の側に位置している。図示を省略しているが、電機子巻線３４は、第１実施形態の場合と同様に、三相であって、Ｕ相巻線、Ｖ相巻線、およびＷ相巻線を含むように構成されている。
【００６０】
発電機であるリラクタンス式同期回転電機１では、まず、界磁電流Ｉｆによって界磁巻線３３について直流励磁を行うことにより、ステータ３にＮｆ極の静止磁界を発生させる。つぎに、その静止磁界をロータ２によって磁気変調させることにより、エアギャップにＮａ極（Ｎａは正の整数）の回転磁界を発生させる。その結果、電機子巻線３４において三相交流電圧Ｖが誘導される。
【００６１】
上述したように、本実施形態において、ロータ突極部２２は、第１実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００６２】
＜第３実施形態＞
図７Ａは、第３実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図７Ａでは、リラクタンス式同期回転電機１に関して、ｘ方向に直交する面（ｙｚ面）について示している。
【００６３】
本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１は、図７Ａに示すように、第２実施形態の場合と同様に、アキシャルギャップ方式である。本実施形態において、ロータ２は、単数であるが、複数のロータ突極形成面Ｓ２を有する。つまり、ロータ２は、ロータ突極形成面Ｓ２として、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａと第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂとを有する。また、ステータ３は、複数であって、第１ステータ３＿１と第２ステータ３＿２とがステータ３として設けられている。これらの点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第２実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００６４】
ロータ２において、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａは、ｚ方向においてロータコア２１が第１ステータ３＿１のステータコア３１に対面する一方の面である。第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂは、ｚ方向においてロータコア２１が第２ステータ３＿２のステータコア３１に対面する他方の面である。
【００６５】
第１ロータ突極形成面Ｓ２ａおよび第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂには、第２実施形態の場合と同様に、複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。本実施形態では、複数のロータ突極部２２は、第２実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たすように形成されている。
【００６６】
第１ステータ３＿１と第２ステータ３＿２との両者は、ｚ方向においてロータ２を挟むように配置されている。第１ステータ３＿１は、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａに対向するステータ突極形成面Ｓ３が設けられている。同様に、第２ステータ３＿２は、第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂに対向するステータ突極形成面Ｓ３が設けられている。
【００６７】
第１ステータ３＿１のステータ突極形成面Ｓ３、および、第２ステータ３＿２のステータ突極形成面Ｓ３の両者においては、第２実施形態の場合と同様に、複数（Ｎｆ個）のステータ突極部３２が周方向に配置されている。これと共に、第１ステータ３＿１および第２ステータ３＿２においては、第２実施形態の場合と同様に、界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている。
【００６８】
上述したように、本実施形態において、ロータ突極部２２は、第２実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００６９】
＜第４実施形態＞
図７Ｂは、第４実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図７Ｂでは、リラクタンス式同期回転電機１に関して、ｘ方向に直交する面（ｙｚ面）について示している。
【００７０】
本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１は、図７Ａに示すように、第２実施形態の場合と同様に、アキシャルギャップ方式である。本実施形態において、ステータ３は、単数であるが、複数のステータ突極形成面Ｓ３を有する。つまり、ステータ３は、ステータ突極形成面Ｓ３として、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａおよび第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂを有する。また、ロータ２は、複数であって、第１ロータ２＿１と第２ロータ２＿２とをロータ２として含む。これらの点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第２実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００７１】
ステータ３において、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａは、ｚ方向においてステータコア３１が第１ロータ２＿１のロータコア２１に対面する一方の面である。第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂは、ｚ方向においてステータコア３１が第２ロータ２＿２のロータコア２１に対面する他方の面である。
【００７２】
第１ステータ突極形成面Ｓ３ａおよび第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂには、第２実施形態の場合（図６Ｂ参照）と同様に、複数（Ｎｆ個）のステータ突極部３２が周方向に配置されている。これと共に、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａおよび第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂにおいては、第２実施形態の場合と同様に、界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている。
【００７３】
第１ロータ２＿１と第２ロータ２＿２との両者は、ｚ方向においてステータ３を挟むように配置されている。第１ロータ２＿１は、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａに対向するロータ突極形成面Ｓ２が設けられている。同様に、第２ロータ２＿２は、第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂに対向するロータ突極形成面Ｓ２が設けられている。
【００７４】
第１ロータ２＿１のロータ突極形成面Ｓ２、および、第２ロータ２＿２のロータ突極形成面Ｓ２の両者においては、第２実施形態の場合と同様に、複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。本実施形態では、複数のロータ突極部２２は、第２実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たすように形成されている。
【００７５】
上述したように、本実施形態において、ロータ突極部２２は、第２実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００７６】
＜第５実施形態＞
図８Ａは、第５実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図８Ａでは、リラクタンス式同期回転電機１に関して、ｘ方向に直交する面（ｙｚ面）について示している。
【００７７】
本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１は、図８Ａに示すように、第３実施形態および第４実施形態の場合と同様に、アキシャルギャップ方式である。しかし、本実施形態においては、ロータ２が複数であると共にステータ３が複数である。これらの点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第３実施形態および第４実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００７８】
ロータ２は、図８Ａに示すように、ｍ個（ｍは正の整数）である。つまり、第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍがロータ２として設けられている。第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍのそれぞれは、ｚ方向において一端（ここでは左端）から他端（ここでは右端）へ向かって間を隔てて並ぶように配置されている。
【００７９】
第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍは、第３実施形態の場合（図７Ａ参照）と同様に構成されている。つまり、第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍのそれぞれは、ロータ突極形成面Ｓ２として、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａと第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂとを有する。第１ロータ突極形成面Ｓ２ａおよび第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂには、複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。複数のロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たすように形成されている。
【００８０】
ステータ３は、（ｍ＋１）個であって、ロータ２よりも１つ多い。つまり、第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１がステータ３として設けられている。第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１のそれぞれは、ｚ方向において一端から他端へ向かって間を隔てて並ぶように配置されている。
【００８１】
第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１と第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍとのそれぞれは、ｚ方向において一端から他端へ向かって交互に並ぶように配置されている。つまり、ｚ方向に並ぶ一対のステータ３の間に、ロータ２が介在している。たとえば、第１のステータ３＿１と第２のステータ３＿２との間には、第１のロータ２＿１が介在している。
【００８２】
第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１のうち、一端に配置された第１のステータ３＿１、および、他端に配置された第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１は、第３実施形態の場合（図７Ａ参照）と同様に構成されている。つまり、第１のステータ３＿１と第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１との両者は、ステータ突極形成面Ｓ３が単数である。
【００８３】
これに対して、第１のステータ３＿１と第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１との間に配置された第２から第ｍのステータ３＿２〜３＿ｍは、第４実施形態の場合（図７Ｂ）と同様に構成されている。つまり、第２から第ｍのステータ３＿２〜３＿ｍは、ステータ突極形成面Ｓ３として第１ステータ突極形成面Ｓ３ａおよび第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂを有する。
【００８４】
上述したように、本実施形態では、ロータ突極部２２は、第３実施形態および第４実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００８５】
＜第６実施形態＞
図８Ｂは、第６実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図８Ｂでは、リラクタンス式同期回転電機１に関して、ｘ方向に直交する面（ｙｚ面）について示している。
【００８６】
本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１は、図８Ｂに示すように、第５実施形態の場合と同様に、アキシャルギャップ方式である。そして、ロータ２が複数であると共にステータ３が複数である。しかし、ロータ２がステータ３よりも多い。この点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第５実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【００８７】
ロータ２は、図８Ｂに示すように、（ｎ＋１）個（ｎは正の整数）である。つまり、第１から第ｎ＋１のロータ２＿１〜２＿ｎ＋１がロータ２として設けられている。第１から第ｎ＋１のロータ２＿１〜２＿ｎ＋１のそれぞれは、ｚ方向において一端（ここでは左端）から他端（ここでは右端）へ向かって間を隔てて並ぶように配置されている。
【００８８】
第１から第ｎ＋１のロータ２＿１〜２＿ｎ＋１と第１から第ｎのステータ３＿１〜３＿ｎとのそれぞれは、ｚ方向において一端から他端へ向かって交互に並ぶように配置されている。つまり、ｚ方向に並ぶ一対のロータ２の間に、ステータ３が介在している。たとえば、第１のロータ２＿１と第２のロータ２＿２との間には、第１のステータ３＿１が介在している。
【００８９】
ここでは、第１から第ｎ＋１のロータ２＿１〜２＿ｎ＋１のうち、一端に配置された第１のロータ２＿１、および、他端に配置された第ｎ＋１のロータ２＿ｎ＋１は、第４実施形態の場合（図７Ｂ参照）と同様に構成されている。つまり、第１のロータ２＿１と第ｎ＋１のロータ２＿ｎ＋１との両者は、ロータ突極形成面Ｓ２が単数であって、ロータ突極形成面Ｓ２には複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。
【００９０】
これに対して、第１のロータ２＿１と第ｎ＋１のロータ２＿ｎ＋１との間に配置された第２から第ｎのロータ２＿２〜２＿ｎは、第３実施形態の場合（図７Ａ参照）と同様に構成されている。つまり、第２から第ｎのロータ２＿２〜２＿ｎは、ロータ突極形成面Ｓ２として、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａと第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂとを有する。第１ロータ突極形成面Ｓ２ａおよび第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂには、複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。
【００９１】
第１から第ｎ＋１のロータ２＿１〜２＿ｎ＋１のそれぞれにおいて、複数のロータ突極部２２は、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが上記の式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たすように形成されている。
【００９２】
ステータ３は、ｎ個であって、ロータ２よりも１つ少ない。つまり、第１から第ｎのステータ３＿１〜３＿ｎがステータ３として設けられている。第１から第ｎのステータ３＿１〜３＿ｎのそれぞれは、ｚ方向において一端から他端へ向かって間を隔てて並ぶように配置されている。
【００９３】
第１から第ｎのステータ３＿１〜３＿ｎは、第４実施形態の場合（図７Ｂ参照）と同様に構成されている。つまり、第１から第ｎのステータ３＿１〜３＿ｎのそれぞれは、ステータ突極形成面Ｓ３として、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａと第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂとを有する。
【００９４】
上述したように、本実施形態では、ロータ突極部２２は、第５実施形態の場合と同様に、先端部の幅Ｗａと底部の幅Ｗｂとが式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【００９５】
＜第７実施形態＞
図９Ａは、第７実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図９Ａでは、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。
【００９６】
本実施形態において、リラクタンス式同期回転電機１は、第１実施形態の場合（図１Ａ参照）と同様に、ラジアルギャップ方式である。しかし、リラクタンス式同期回転電機１は、アウターロータ型であって、ステータ３の外部にロータ２が位置している。この点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第１実施形態の場合と同様である。
【００９７】
本実施形態では、ロータ２は、内周面がロータ突極形成面Ｓ２である。図示を省略しているが、ロータ突極形成面Ｓ２には、複数のロータ突極部２２が周方向に配置されている（図１Ａ参照）。
【００９８】
ステータ３は、外径がロータ２の内径よりも小さく、ロータ２の内側に配置されている。ステータ３は、外周面がステータ突極形成面Ｓ３である。図示を省略しているが、ステータ突極形成面Ｓ３には、ステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている（図１Ａ参照）。
【００９９】
本実施形態においても、ロータ突極部２２（図示省略）は、第１実施形態の場合と同様に、上記した式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【０１００】
＜第８実施形態＞
図９Ｂは、第８実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図９Ｂでは、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。
【０１０１】
本実施形態において、リラクタンス式同期回転電機１は、第１実施形態の場合と同様に、ラジアルギャップ方式である。本実施形態において、ロータ２は、単数であるが、複数のロータ突極形成面Ｓ２を有する。つまり、ロータ２は、ロータ突極形成面Ｓ２として、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａと第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂとを有する。また、ステータ３は、複数であって、第１ステータ３＿１と第２ステータ３＿２とがステータ３として設けられている。これらの点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第１実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【０１０２】
本実施形態では、ロータ２は、内周面が第１ロータ突極形成面Ｓ２ａであって、外周面が第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂである。図示を省略しているが、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａおよび第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂには、複数のロータ突極部２２が周方向に配置されている（図１Ａ参照）。
【０１０３】
第１ステータ３＿１は、外径がロータ２の内径よりも小さく、ロータ２の内側においてロータ２と同軸になるように配置されている。第１ステータ３＿１は、外周面がステータ突極形成面Ｓ３である。第２ステータ３＿２は、内径がロータ２の外径よりも大きく、ロータ２の外側においてロータ２と同軸になるように配置されている。第２ステータ３＿２は、内周面がステータ突極形成面Ｓ３である。図示を省略しているが、第１ステータ３＿１のステータ突極形成面Ｓ３、および、第２ステータ３＿２のステータ突極形成面Ｓ３には、ステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている（図１Ａ参照）。
【０１０４】
本実施形態においても、ロータ突極部２２（図示省略）は、第１実施形態の場合と同様に、上記した式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【０１０５】
なお、本実施形態は、第３実施形態（図７Ａ参照）に示す構成を、アキシャルギャップ方式からラジアルギャップ方式に変えた構成に相当する。この他に、第４実施形態（図７Ｂ参照）に示す構成を、アキシャルギャップ方式からラジアルギャップ方式に変えた構成であってもよい。
【０１０６】
＜第９実施形態＞
図９Ｃは、第９実施形態に係るリラクタンス式同期回転電機の要部を模式的に示す図である。図９Ｃでは、ｚ方向に直交する面（ｘｙ面）について示している。
【０１０７】
本実施形態において、リラクタンス式同期回転電機１は、第８実施形態の場合と同様に、ラジアルギャップ方式である。しかし、本実施形態においては、ロータ２が複数であると共にステータ３が複数である。これらの点、および、関連する点を除き、本実施形態は、第８実施形態の場合と同様である。本実施形態のリラクタンス式同期回転電機１を構成する各部の詳細について順次説明する。
【０１０８】
ロータ２は、図９Ｃに示すように、ｍ個（ｍは正の整数）である。つまり、第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍがロータ２として設けられている。第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍのそれぞれは、内径および外径が順次大きくなるように構成されており、同軸になるように配置されている。
【０１０９】
第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍのそれぞれは、ロータ突極形成面Ｓ２として、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａと第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂとを有する。図示を省略しているが、第１ロータ突極形成面Ｓ２ａおよび第２ロータ突極形成面Ｓ２ｂには、複数（Ｎｒ個）のロータ突極部２２が設けられている。
【０１１０】
ステータ３は、（ｍ＋１）個であって、ロータ２よりも１つ多い。つまり、第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１がステータ３として設けられている。第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１のそれぞれは、内径および外径が順次大きくなるように構成されている。第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１のそれぞれは、第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍのそれぞれと同軸になるように配置されている。第１から第ｍ＋１のステータ３＿１〜３＿ｍ＋１と第１から第ｍのロータ２＿１〜２＿ｍとのそれぞれは、交互に周りを囲われるように配置されている。
【０１１１】
具体的には、第１ステータ３＿１は、外径が第１ロータ２＿１の内径よりも小さく、第１ロータ２＿１の内側に配置されている。第１ステータ３＿１は、外周面がステータ突極形成面Ｓ３である。図示を省略しているが、第１ステータ３＿１のステータ突極形成面Ｓ３には、ステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている（図１Ａ参照）。
【０１１２】
第２ステータ３＿２は、内径が第１ロータ２＿１の外径よりも大きく、第１ロータ２＿１の外側に配置されている。第２のステータ３＿２は、ステータ突極形成面Ｓ３として、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａと第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂとを有する。図示を省略しているが、第１ステータ突極形成面Ｓ３ａおよび第２ステータ突極形成面Ｓ３ｂには、ステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている（図１Ａ参照）。第３から第ｍのステータ３＿３〜３＿ｍも、第２ステータ３＿２と同様に構成されている。
【０１１３】
第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１は、内径が第ｍのロータ２＿ｍの外径よりも大きく、第ｍのロータ２＿ｍの外側に配置されている。第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１は、内周面がステータ突極形成面Ｓ３である。図示を省略しているが、第ｍ＋１のステータ３＿ｍ＋１のステータ突極形成面Ｓ３には、ステータ突極部３２と界磁巻線３３と電機子巻線３４とが設けられている（図１Ａ参照）。
【０１１４】
本実施形態においても、ロータ突極部２２（図示省略）は、第８実施形態の場合と同様に、上記した式（Ａ）に示す関係（Ｗａ＜Ｗｂ）を満たしている。このため、本実施形態は、トルクリップル率ＴＬを低減可能であるので、振動および騒音の発生を効果的に抑制することができる。
【０１１５】
なお、本実施形態は、第５実施形態（図８Ａ参照）に示す構成を、アキシャルギャップ方式からラジアルギャップ方式に変えた構成に相当する。この他に、第６実施形態（図８Ｂ参照）に示す構成を、アキシャルギャップ方式からラジアルギャップ方式に変えた構成であってもよい。
【０１１６】
その他、第２から第９実施形態に示したロータ突極部２２については、第１実施形態の各変形例に示した形状にしてもよい。
【０１１７】
＜その他＞
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【０１１８】
１…リラクタンス式同期回転電機、２（２＿１〜２＿ｎ＋１，２＿１〜２＿ｍ）…ロータ、３（３＿１〜３＿ｎ，３＿１〜３＿ｍ＋１）…ステータ、２１…ロータコア、２２…ロータ突極部、３１…ステータコア、３２…ステータ突極部、３３…界磁巻線、３４…電機子巻線、２２１…内側部、２２２…外側部、Ｓ２…ロータ突極形成面、Ｓ２ａ…第１ロータ突極形成面、Ｓ２ｂ…第２ロータ突極形成面、Ｓ３…ステータ突極形成面、Ｓ３ａ…第１ステータ突極形成面、Ｓ３ｂ…第２ステータ突極形成面、ＳＬ２…ロータスロット、ＳＬ３…ステータスロット
【図１Ａ】
2017085745.tif 000003
【図１Ｂ】
2017085745.tif 000004
【図２】
2017085745.tif 000005
【図３Ａ】
2017085745.tif 000006
【図３Ｂ】
2017085745.tif 000007
【図４Ａ】
2017085745.tif 000008
【図４Ｂ】
2017085745.tif 000009
【図５Ａ】
2017085745.tif 000010
【図５Ｂ】
2017085745.tif 000011
【図６Ａ】
2017085745.tif 000012
【図６Ｂ】
2017085745.tif 000013
【図６Ｃ】
2017085745.tif 000014
【図７Ａ】
2017085745.tif 000015
【図７Ｂ】
2017085745.tif 000016
【図８Ａ】
2017085745.tif 000017
【図８Ｂ】
2017085745.tif 000018
【図９Ａ】
2017085745.tif 000019
【図９Ｂ】
2017085745.tif 000020
【図９Ｃ】
2017085745.tif 000021