(57)【要約】【課題】簡易かつ低コストで構築することができ、魚の遡上を容易にすることが可能な魚道及び魚道形成方法を提供すること。【解決手段】本発明の魚道３は、水路中に形成される第１の面１と、第１の面１の法線方向の対向位置で第１の面１よりも水路の水面側に位置し第１の面１上の全体又は一部を覆うとともに、第１の面１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面１に接近するように前記水路中に形成される第２の面２と、第２の面の前記他端側自身又は前記他端側から前記第１の面に向けて延在する延在部で構成され、第１の面１と第２の面の前記他端側との間で魚の移動を規制する狭小部と、を有し、第１の面１、第２の面２及び前記狭小部とで第１の面１と第２の面２との対向面側に画成される空間として第２の面２の前記他端側に沿って延設されることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水路中に形成される第１の面と、
前記第１の面の法線方向の対向位置で前記第１の面よりも水路の水面側に位置し前記第１の面上の全体又は一部を覆うとともに、前記第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて前記第１の面に接近するように前記水路中に形成される第２の面と、
前記第２の面の前記他端側自身又は前記他端側から前記第１の面に向けて延在する延在部で構成され、前記第１の面と前記第２の面の前記他端側との間で魚の移動を規制する狭小部と、を有し、
前記第１の面及び前記第２の面の少なくともいずれかの面が人工造成物で構成されるとともに、前記第１の面、前記第２の面及び前記狭小部とで前記第１の面と前記第２の面との対向面側に画成される空間として前記第２の面の前記他端側に沿って延設されることを特徴とする魚道。
【請求項２】
第２の面の他端側自身又は前記他端側から第１の面に向けて延在する延在部の少なくとも一部が前記第１の面に支持される請求項１に記載の魚道。
【請求項３】
第１の面と、第２の面自身又は前記第２の面を延長させた面との成す角が０°を超え４０°以下である請求項１から２のいずれかに記載の魚道。
【請求項４】
第１の面及び第２の面の少なくともいずれかの面の対向面側に粗度形成物が配される請求項１から２のいずれかに記載の魚道。
【請求項５】
第１の面が底壁と平行な面とされるとともに、第２の面の他端側が前記第２の面の一端側に対して水路の上流側に配されるように前記第２の面の他端側の延在方向が前記水路の水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる請求項１から４のいずれかに記載の魚道。
【請求項６】
第１の面が上流側に対して下流側の位置が低くなる傾斜面及び垂設面のいずれかと平行な面とされるとともに、第２の面の他端側が前記第２の面の一端側に対して前記水路の水面側に配されるように前記第２の面の他端側の延在方向が前記傾斜面及び前記垂設面のいずれかの面上における水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる請求項１から４のいずれかに記載の魚道。
【請求項７】
第１の面及び第２の面の少なくともいずれかが既存の水路構造物自体で構成される請求項１から６のいずれかに記載の魚道。
【請求項８】
第１の面、第２の面及び狭小部が一体形成された可撓性樹脂材で構成される請求項１から６のいずれかに記載の魚道。
【請求項９】
筒体の内壁として構成される請求項１から６のいずれかに記載の魚道。
【請求項１０】
水路の岸壁から前記水路の幅方向に突出させて配されるブロック状の魚道構築物に対し、前記魚道構築物における前記水路の上流側の面と下流側の面との間に穿設された貫通孔の内壁として構成される請求項１から６のいずれかに記載の魚道。
【請求項１１】
貫通孔の穿設方向が、水路の水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる請求項１０に記載の魚道。
【請求項１２】
水路中に形成される第１の面と、前記第１の面の法線方向の対向位置で前記第１の面よりも水路の水面側に位置し前記第１の面上の全体又は一部を覆うとともに、前記第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて前記第１の面に接近するように前記水路中に形成される第２の面と、前記第２の面の前記他端側自身又は前記他端側から前記第１の面に向けて延在する延在部で構成され、前記第１の面と前記第２の面の前記他端側との間で魚の移動を規制する狭小部とで、前記第１の面及び前記第２の面の少なくともいずれかの面が人工造成物で構成されるとともに、前記第１の面、前記第２の面及び前記狭小部とで前記第１の面と前記第２の面との対向面側に画成される空間として前記第２の面の前記他端側に沿って延設された魚道を前記水路中に形成することを特徴とする魚道形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、河川等の水路に設置され、魚の遡上を補助する魚道及び魚道形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
回遊性魚類の中には、海域から河川上流域まで幅広く移動する魚種も多い。また、一生を河川で過ごす純淡水魚においても、異なる水域を移動しながら生活するのが常態である。ダムや堰の構築に際しては、こうした魚の移動が妨げられることで生態系に大きな影響が生じることのないよう、魚の移動空間として魚道が併せて構築されることが多い。
【０００３】
魚道については、これまでに、多様な魚種がより移動しやすい環境を創造するために、様々な工夫が提案されている。
例えば、出願人は、阻流板を魚道に設置することで水の流れの緩やかな領域を形成し、魚の遡上を補助することを提案している（特許文献１，２参照）。
また、固定堰の下流側に設けた護岸壁に、堰頂部から下流側河床に向けて傾斜させて配置した側板の護岸側縁を前記護岸壁に係着させ、側板の水路側縁を連結部材を介して護岸壁から離して支持し、護岸壁と側板とで形成する溝に間隔を開けて複数の隔壁を設けた簡易魚道装置が提案されている（特許文献３参照）。
また、底部がＶ字溝となって、上流側端部及び下流側端部にそれぞれ連結部を備えた水路部材と、水路部材のＶ字溝内に固着され、上部に切り欠きが設けられた複数の隔壁板とを有し、隣り合う隔壁板の切り欠きを水の流れ方向に左右異なる位置に形成した組立式魚道が提案されている（特許文献４参照）。
また、傾斜面からなる川底部を有し水路の幅を決める２個の側壁を備えた魚道において、側壁の水路側の側面に水の流れを減速させる水制凹凸部が設けられた魚道が提案されている（特許文献５参照）。
しかしながら、これらの魚道は、アユやイワナといった遊泳魚に対して一定の効果が期待されるものの、遊泳時に水の流れの影響をより受けやすい底生魚等の遡上を補助するには、あまり大きな効果を見込めないという問題がある。
【０００４】
ところで、本願発明者は、水の流れの影響を受けやすい底生魚等の代表としてカジカを取り上げ、水路模型を用いて遊泳運動を観察し、遡上についての問題点を報告している（非特許文献１参照）。
即ち、カジカには、（１）底から頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法と、（２）体を水平に保ったまま底を這う泳法とが確認され、また、上記（１）、（２）の泳法は、水路における流速に関わらずに選択される結果、水の流れが十分に緩やかな水路でない場合には、上記（１）の泳法で遡上すると、前方斜め上方に飛び出した際に腹部に受ける水の流れによってバランスを崩し、下流方向に押し戻されることが確認された。
したがって、流速を一定程度緩和するだけの魚道では、遡上を補助する効果を見込めないことが想定される。
【０００５】
また、魚道は、必要とする箇所数が膨大であり、構築には労力及びコスト上の制約もあることから、全ての必要箇所に従来の手法で対策するのは困難である。
したがって、簡易かつ低コストで構築することができ、流速を緩和することとは別の観点から魚の遡上を補助することが可能な新たなタイプの魚道が求められているのが現状といえる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−  ３２１７５号公報
【特許文献２】特開２０１０−１６３８６６号公報
【特許文献３】実開平６−  ４６０３６号公報
【特許文献４】実用新案登録第３１１７６７８号公報
【特許文献５】特開２００１−３４８８５１号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】KEIKO MURAOKA, SATORU NAKANISHI, YUICHI KAYABA, “BOULDER ARRANGEMENT ON A ROCK RAMP FISHWAY BASED ON THE SWIMMING BEHAVIOR OF FISHES”, Proceeding of 10th International Symposium on Ecohydraulics 2014, 2014.8, 「スライド資料」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、従来技術における前記諸問題を解決し、簡易かつ低コストで構築することができ、魚の遡上を容易にすることが可能な魚道及び魚道形成方法を提供することを課題とする。
【０００９】
前記課題を解決するために、本願発明者が鋭意検討を行ったところ、以下の知見が得られた。
即ち、底生魚等が定位する第１の面上を第２の面で覆うように魚道を形成すると、上記（１）の底から頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法が抑制され、その結果、上記（２）の体を水平に保ったまま底を這う泳法により、安定した遡上が可能となる。
また、このように形成した魚道に底生魚等が集まらない場合には、効果が見込めないものの、第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面に接近するように第２の面を形成すると、底生魚等の他端側の窄まった部分に身を寄せる習性が確認され、上記（１）の泳法を抑制し、上記（２）の泳法に導く効果が実効的となる。
更に、この様な効果は第１の面と第２の面とを形成するだけで得られ、簡易かつ低コストで構築することができる。また、このように構築される魚道は、水の流れの減速部材や階段式魚道等の既存の魚道構造物に対しても適用することができ、魚道を新設し直す場合に比べて、構築労力及びコスト負担を軽減させることができる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  水路中に形成される第１の面と、前記第１の面の法線方向の対向位置で前記第１の面よりも水路の水面側に位置し前記第１の面上の全体又は一部を覆うとともに、前記第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて前記第１の面に接近するように前記水路中に形成される第２の面と、前記第２の面の前記他端側自身又は前記他端側から前記第１の面に向けて延在する延在部で構成され、前記第１の面と前記第２の面の前記他端側との間で魚の移動を規制する狭小部と、を有し、前記第１の面及び前記第２の面の少なくともいずれかの面が人工造成物で構成されるとともに、前記第１の面、前記第２の面及び前記狭小部とで前記第１の面と前記第２の面との対向面側に画成される空間として前記第２の面の前記他端側に沿って延設されることを特徴とする魚道。
＜２＞  第２の面の他端側自身又は前記他端側から第１の面に向けて延在する延在部の少なくとも一部が前記第１の面に支持される前記＜１＞に記載の魚道。
＜３＞  第１の面と、第２の面自身又は前記第２の面を延長させた面との成す角が０°を超え４０°以下である前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の魚道。
＜４＞  第１の面及び第２の面の少なくともいずれかの面の対向面側に粗度形成物が配される前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の魚道。
＜５＞  第１の面が底壁と平行な面とされるとともに、第２の面の他端側が前記第２の面の一端側に対して水路の上流側に配されるように前記第２の面の他端側の延在方向が前記水路の水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の魚道。
＜６＞  第１の面が上流側に対して下流側の位置が低くなる傾斜面及び垂設面のいずれかと平行な面とされるとともに、第２の面の他端側が前記第２の面の一端側に対して前記水路の水面側に配されるように前記第２の面の他端側の延在方向が前記傾斜面及び前記垂設面のいずれかの面上における水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の魚道。
＜７＞  第１の面及び第２の面の少なくともいずれかが既存の水路構造物自体で構成される前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の魚道。
＜８＞  第１の面、第２の面及び狭小部が一体形成された可撓性樹脂材で構成される前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の魚道。
＜９＞  筒体の内壁として構成される前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の魚道。
＜１０＞  水路の岸壁から前記水路の幅方向に突出させて配されるブロック状の魚道構築物に対し、前記魚道構築物における前記水路の上流側の面と下流側の面との間に穿設された貫通孔の内壁として構成される前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の魚道。
＜１１＞  貫通孔の穿設方向が、水路の水の流れ方向に対して傾斜した方向とされる前記＜１０＞に記載の魚道。
＜１２＞  水路中に形成される第１の面と、前記第１の面の法線方向の対向位置で前記第１の面よりも水路の水面側に位置し前記第１の面上の全体又は一部を覆うとともに、前記第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて前記第１の面に接近するように前記水路中に形成される第２の面と、前記第２の面の前記他端側自身又は前記他端側から前記第１の面に向けて延在する延在部で構成され、前記第１の面と前記第２の面の前記他端側との間で魚の移動を規制する狭小部とで、前記第１の面及び前記第２の面の少なくともいずれかの面が人工造成物で構成されるとともに、前記第１の面、前記第２の面及び前記狭小部とで前記第１の面と前記第２の面との対向面側に画成される空間として前記第２の面の前記他端側に沿って延設された魚道を前記水路中に形成することを特徴とする魚道形成方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、従来技術における前記諸問題を解決することができ、簡易かつ低コストで構築することができ、魚の遡上を容易にすることが可能な魚道及び魚道形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１の実施形態に係る魚道を示す斜視図である。
【図２】図１に示す魚道の水路の幅方向における部分断面図である。
【図３】第２の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図４】第３の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図５】第４の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図６】第５の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図７】第６の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図８】第７の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図９】第８の実施形態に係る魚道を示す斜視図である。
【図１０】図９に示す魚道の水路の水の流れ方向における部分断面図である。
【図１１】第９の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図１２】第１０の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図１３】第１１の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図１４】第１２の実施形態に係る魚道を説明する斜視図である。
【図１５】図１４の矢印方向からみた端面図である。
【図１６】第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（１）である。
【図１７】第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（２）である。
【図１８】第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（３）である。
【図１９】第１３の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図２０】第１４の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図２１】第１５の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図２２】第１６の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
【図２３（ａ）】水路模型の概要を示す平面図（上面図）である。
【図２３（ｂ）】図２３（ａ）におけるＡ−Ａ線断面図である。
【図２３（ｃ）】図２３（ａ）におけるＢ−Ｂ線断面図である。
【図２４（ａ）】魚道形成部材の概要を示す説明図である。
【図２４（ｂ）】図２３（ｃ）に対応する位置における魚道の断面を示す図である。
【図２５】流速と頭持ち上げ率との関係を示すグラフである。
【図２６】流速と移動成功数（遡上成功数）との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の各実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、これら実施形態は、本発明の実施形態の例を示すものであり、本発明の思想は、これらの実施形態に限定されるものではない。
【００１４】
先ず、第１の実施形態に係る魚道について図１，２を参照しつつ説明をする。なお、図１は、第１の実施形態に係る魚道を示す斜視図であり、図２は、図１に示す魚道の水路の幅方向における部分断面図である。
【００１５】
図１，２に示すように、第１の実施形態に係る魚道３は、板状部材を水路の底壁４上に配して形成される第１の面１と、同じく板状部材で形成され、第１の面１の法線方向の対向位置で第１の面１よりも前記水路の水面側に位置し第１の面１上の全体又は一部を覆うとともに、第１の面１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面１に接近するように前記水路中に形成される第２の面２と、を有する。なお、図中の符号５は、岸壁を示す。
【００１６】
第１の面１の大きさとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、後述するように底壁４等で形成されてもよい。
第２の面２の前記他端側の長さ、即ち、魚道３の延設方向長さとしても、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。
また、第２の面２の前記一端側から前記他端側の長さとしては、特に上限はないが、短すぎると、第１の面１上に定位した底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法を抑制する効果が不十分となることがあり、下限としては、底生魚等の稚魚を対象とする場合も考慮して、１２．５ｍｍ以上であることが好ましく、３０ｍｍ以上であることがより好ましい。言い換えれば、第２の面の長さは、少なくとも上から見て底生魚等が隠れる程度が好ましい。
【００１７】
魚道３では、第２の面２の前記他端側自身が第１の面１と当接して、第１の面１と第２の面２とでＶ字状を成す板状部材として形成され、第１の面１と第２の面２の他端側とが当接して形成されるＶ字状の溝が第１の面１と第２の面２との間で底生魚等の移動を規制する狭小部とされる。
また、魚道３は、前記水路において第１の面１、第２の面２及び前記狭小部とで第１の面１と第２の面２との対向面側に画成される空間として第２の面２の前記他端側に沿って延設される。本実施形態においては、第２の面２の前記他端側の形成方向、即ち、魚道３が延設される方向は、前記水路の水の流れ方向（図１中の矢印参照）に逆らう方向とされる。
【００１８】
このように形成される魚道３では、前記水路の水の流れ方向に逆らって、底生魚等が上流側に遡上する際、第１の面１と、第１の面１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面１に接近するように前記水路中に形成される第２の面２とによって、前記狭小部（Ｖ字状の溝）に向けて窄まる魚道３にカジカ等の底生魚などが集まり、第１の面１上に前記底生魚等が定位する（図２参照）。
第１の面１上に定位した前記底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法が抑制され、前記底生魚等が体を水平に保ったまま底を這う泳法で遊泳することで、魚道３内を安定した姿勢で移動させることができる。
【００１９】
第１の面１と、第２の面２との成す角θとしては、特に制限はないが、０°を超え４０°以下が好ましい。上限側の４０°を超えると、前記底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法となり、前記底生魚等が安定した姿勢で魚道３内を移動できないことがある。また、前記底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法を強く抑制する観点からは、２０°以下であることが特に好ましい。
なお、下限側としては、角度が小さいと、第１の面１と第２の面２との間に前記底生魚等が身を寄せる空間を確保するのに構成部材が大きくなるため、より簡易かつ低コストで構築する観点から、５°以上であることが特に好ましい。
【００２０】
第１の面１、第２の面２（及び前記狭小部）は、公知の樹脂材、鋼材、木材、コンクリート材等の人工造成物で形成することができ、簡易かつ低コストで構築することができる。
魚道３では、第１の面１に第２の面２が当接して支持されるため、前記水路中に安定した状態で形成することができる。
また、第１の面１及び第２の面２（及び前記狭小部）を可撓性樹脂材で一体形成すると、前記水路の形状に追従させて魚道３をより一層安定した状態で形成することができる。更に、第1の面１及び第２の面２（及び前記狭小部）を弾性を有する樹脂材（エラストマー材）で形成すると、押しつけるとつぶれ、押しつけを開放すると元に戻る弾性的性質により水門の戸当たり部への適用も有効となる。
なお、魚道３としては、カジカ等の前記底生魚等の遊泳上の問題を解決するものであるが、同様に遡上する鮭のような魚種にも適用でき、似たような移動をすると考えられるエビ、ウナギの稚魚、小魚等への効果も期待できる。
【００２１】
次に、第２の実施形態に係る魚道について図３を参照しつつ説明する。なお、図３は、第２の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
第２の実施形態に係る魚道１０では、第１の面１１が既存の水路構造物としての底壁４で形成される。第２の面１２は、人工造成物としての板状部材で形成され、第１の面１１に接近する第２の面１２の他端側が底壁４ないし岸壁５に埋め込まれて支持される。
魚道１０では、第１の面１１を既存の水路構造物を利用して形成されるため、より一層低コストで構築することができる。なお、図示の例では、第２の面１２の他端側を埋め込み支持させているが、別の方法で支持させてもよい。
なお、この他の事項については、第１の実施形態に係る魚道と同様であるため、説明を省略する。また、以降の実施形態においても、それ以前の実施形態において説明をした事項については、説明を省略することとする。
【００２２】
次に、第３の実施形態に係る魚道について図４を参照しつつ説明する。なお、図４は、第３の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
第３の実施形態に係る魚道２０では、第２の実施形態に係る魚道１０と同様に、第１の面２１が既存の水路構造物としての底壁４で形成されるタイプの魚道である。第３の実施形態に係る魚道２０では、第２の実施形態に係る魚道１０における前記板状部材に代えて、略台形状の厚肉部材の傾斜側面を第２の面２２とする点で第２の実施形態に係る魚道１０と異なる。
第２の実施形態に係る魚道における前記板状部材と、第３の実施形態に係る前記厚肉部材とのいずれを選択するかは、形成対象となる底壁４ないし岸壁５の形状や強度等の状態に応じて適宜選択することができる。
【００２３】
次に、第４の実施形態に係る魚道について図５を参照しつつ説明する。なお、図５は、第４の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
第４の実施形態に係る魚道３０では、第３の実施形態に係る魚道２０と同様に、前記厚肉部材で魚道を形成する。第４の実施形態に係る魚道３０では、第１の面２１を底壁４で形成し、第２の面２２を前記厚肉部材の傾斜側面で形成する第３の実施形態に係る魚道２０に対し、前記厚肉部材の傾斜側面で第１の面３１を形成し、岸壁５で第２の面３２を形成する点で第３の実施形態に係る魚道２０と異なる。なお、第１の面及び第２の面の区別として、一の面の法線方向の対向位置で前記一の面よりも水路の水面側に位置する側の面を前記第２の面とし、前記一の面を第１の面とする。
第３の実施形態に係る魚道２０と、第４の実施形態に係る魚道３０とのいずれを選択するかは、形成対象となる底壁４ないし岸壁５の形状や強度等の状態に応じて適宜選択することができる。
【００２４】
次に、第５の実施形態に係る魚道について図６を参照しつつ説明する。なお、図６は、第５の実施形態に係る魚道を説明する説明図であり、魚道の前記水路への形成状況については省略している。
第５の実施形態に係る魚道４０では、第１の面１と第２の面２とでＶ字状を成す第１の実施形態に係る魚道３に対し、第１の面４１と第２の面４２とを一の板状部材を湾曲させたＵ字状の形状とする点で、第１の実施形態に係る魚道３と異なる。
即ち、第５の実施形態に係る魚道４０では、第２の面４２の前記他端側から第１の面４１に向けて延在する湾曲部分を延在部とし、前記延在部が第１の面４１に支持されるように形成され、第１の面４１と第２の面４２との間で底生魚等の移動を規制する狭小部が形成される。
【００２５】
ここで第１の面４１と第２の面４２の前記他端側との間の間隔Ｗ１としては、特に制限はないが、長くとも、目的とする前記底生魚等の体高の１．５倍以下の長さであることが好ましく、具体的には、一般的なカジカの体高を考慮して、長くとも、３０ｃｍ以下の長さであることが好ましい。間隔Ｗ１の長さが３０ｃｍを超えると、前記狭小部に向けて前記底生魚等が身を寄せる傾向が減少することがある。また、第１の面４１と第２の面４２との間の距離が長くなり、前記底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法が十分に抑制されないことがある。なお、この長さは、第１の実施形態に係る魚道３のようにゼロとしてよい。
なお、第５の実施形態に係る魚道４０のように第１の面４１と第２の面４２とがＶ字状の溝を形成しない場合の第２の面４２の第１の面４１に対する傾斜角度θは、第１の面４１と、第２の面４２を延長させた面とが成す角度として設定することができる。
【００２６】
このように形成される第５の実施形態に係る魚道４０においても、前記底生魚等が前記水路内を移動する際、第１の面４１と、第１の面４１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面４１に接近するように前記水路中に形成される第２の面４２とによって、前記狭小部に向けて窄まる魚道４０に底生魚等が集まり、第１の面４１上に前記底生魚等が定位し、第１の面４１上に定位した前記底生魚等の頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法が抑制され、前記底生魚等が体を水平に保ったまま底を這う泳法で遊泳することで、魚道４０内を安定した姿勢で移動させることができる。
【００２７】
次に、第６の実施形態に係る魚道について図７を参照しつつ説明する。なお、図７は、第６の実施形態に係る魚道を説明する説明図であり、魚道の前記水路への形成状況については省略している。
第６の実施形態に係る魚道５０では、第１の面１及び第２の面２のみで形成される第１の実施形態に係る魚道３に対し、第１の面５１及び第２の面５２と、第２の面５２の一端側（開放端側）に第１の面５１と平行な面５３を延設させる点で、第１の実施形態に係る魚道３と異なる。
このような延設面が付設される場合であっても、第１の実施形態に係る魚道３と同様の効果が得られるとともに、一定の数の底生魚等が群れをなして移動する場合にも、延設された面５３に隠れるため鳥類やほ乳類に捕獲されにくいという効果も得られる。即ち、本発明の魚道としては、本発明の効果を損なわない限り、目的に応じて適宜任意の付設部材を形成することを許容し、魚道全体としてみたときに、少なくとも一部が本発明の魚道の特徴を有するものは、本発明に含まれる。
【００２８】
次に、第７の実施形態に係る魚道について図８を参照しつつ説明する。なお、図８は、第７の実施形態に係る魚道を説明する説明図であり、魚道の前記水路への形成状況については省略している。
第７の実施形態に係る魚道６０では、対向面が平滑な面とされる第１の面１及び第２の面２で形成される第１の実施形態に係る魚道３に対し、対向面側に粗度形成物としての突起６３が配された第１の面６１及び第２の面６２で形成される点で、第１の実施形態に係る魚道３と異なる。
前記粗度形成物を配することで、魚道６０における水の流れを緩和することができ、より一層、前記底生魚等の移動を補助することができる。
前記粗度形成物としては、水の流れを緩和させる構造物であれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、突起６３を配することのほか、前記対向面を凹凸面として形成すること、人工芝を植設すること等により構成することができ、中でも、前記人工芝が簡易かつ低コストで水の流れを緩和できる観点から好ましい。
また、前記粗度形成物を配する場合、第１の面６１と、第２の面６２との成す角θとしては、特に制限はないが、０°を超え４５°以下が好ましく、５°〜３０°が特に好ましい。即ち、水の流れが緩和される分、特に好ましい範囲を前記粗度形成物を配さない場合に比べて、より広い範囲とすることができる。
【００２９】
次に、第８の実施形態に係る魚道について図９，１０を参照しつつ説明する。なお、図９は、第８の実施形態に係る魚道を示す斜視図であり、図１０は、図９に示す魚道の水路の水の流れ方向における部分断面図である。
ここでは、コンクリート等で形成された水の流れを減速させる減速部材が構築されている場合の水路に魚道を形成する場合について説明する。
即ち、ダムや堰等が設置される水域においては、魚の遡上補助を目的として、既に魚道構築物が構築されていることが多い。例えば、図９，１０に示す、前記水路の岸壁５から前記水路の幅方向に突出して配されるブロック状の魚道構築物６が構築されていることがある。この魚道構築物６では、上流側の壁面が前記水路の幅方向に沿って延在するため、底側の水の流れが前記壁面によって阻流され、全体の水の流れを減速させることができる。
本発明の魚道は、こうした既往の魚道構築物を利用する形で、それぞれの効果を相乗させることができる。
なお、既存の魚道構築物は、既存の岸壁５及び底壁４と併せて「既存の水路構造物」と称することができる。
【００３０】
第８の実施形態に係る魚道７０は、魚道構築物６の外表面を第１の実施形態に係る魚道における底壁４と同様に扱い、前記外表面上に第１の面７１を形成し、第１の面７１の法線方向の対向位置で第１の面７１よりも前記水路の水面側に位置し第１の面７１上の全体又は一部を覆うとともに、第１の面７１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面７１に接近するように前記水路中に形成される第２の面７２と、第２の面７２自身で構成される前記狭小部とで形成される。
これら第１の面７１及び第２の面７２は、それぞれが板状である部材を一体に形成した可撓性樹脂材等で形成され、魚道７０は、魚道構築物６の外表面の形状に追従して形成される。また、魚道７０は、底壁４から前記水路の水の流れに逆らう方向に向けて形成され、終端が魚道構築物６の頂部を超えた位置にまで延設される。
【００３１】
こうした第８の実施形態に係る魚道７０によれば、魚道構築物６で水の流れが緩和された水域の中で、魚道７０の形状に基づく移動補助を受けながら前記底生魚等が魚道構築物６の下流側の水域から上流側の水域まで移動することができ（図１０参照）、本発明の魚道と、既往の魚道構築物とのそれぞれの効果を相乗させて前記底生魚等の遡上を補助することができる。
【００３２】
次に、第９の実施形態に係る魚道について図１１を参照しつつ説明する。なお、図１１は、第９の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
第９の実施形態に係る魚道８０は、第８の実施形態に係る魚道７０と同様に、第１の面８１が既存の水路構造物としての魚道構築物６を利用して形成されるタイプの魚道である。
第９の実施形態に係る魚道８０では、第８の実施形態に係る魚道７０における前記板状部材に代えて、厚肉部材の傾斜側面を第２の面８２とする点で第８の実施形態に係る魚道７０と異なる。
第８の実施形態に係る魚道７０と、第９の実施形態に係る魚道８０とのいずれを選択するかは、形成対象となる岸壁５ないし魚道構築物６の外表面の形状や強度等の状態に応じて適宜選択することができる。
【００３３】
次に、第１０の実施形態に係る魚道について図１２を参照しつつ説明する。なお、図１２は、第１０の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
ここでは、魚道構築物６に代えて頂部の一部を低くした越頂部１７が形成された魚道構築物１６に本発明の魚道を形成する場合について説明をする。即ち、既存の魚道構築物には、魚道構築物１６のように魚を遡上させるための越頂部１７が形成されるものもある。
この場合でも、魚道構築物６に対する魚道形成方法と同様に、魚道構築物１６の外表面上に第１の面９１を形成し、第１の面９１の法線方向の対向位置で第１の面９１よりも前記水路の水面側に位置し第１の面９１上の全体又は一部を覆うとともに、第１の面９１の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて第１の面９１に接近するように前記水路中に形成される第２の面９２と、第２の面９２自身で構成される前記狭小部とで、第１０の実施形態に係る魚道９０を形成することができる。
【００３４】
底壁４から前記越頂部に至る魚道構築物１６の垂設面に魚道９０を形成する方向としては、第８の実施形態に係る魚道７０と同様に、底壁４から水の流れに逆らう方向（鉛直上方）に形成してもよいが、ここでは、図示の通り水の流れ方向に対して傾斜させて形成する場合について、併せて説明する。
この場合、第２の面９２の前記他端側が第２の面９２の前記一端側に対して前記水路の底壁４側に配されるように魚道９０を形成する、即ち、前記一端側である開放端側を水面側に向ける方法と、図示の通り、第２の面９２の前記他端側が第２の面９２の前記一端側に対して前記水路の“水面側”に配されるように魚道９０を形成する、即ち、前記開放端側を底壁４側に向ける方法の２通りが考えられる。
しかしながら、前者の方法によると、一旦鉛直上方から直接魚道９０内に入り、その後第２の面９２をつたって魚道９０外に出る水の流れを強く受け、魚道９０内の底生魚等が魚道９０内に留まりづらいことがある。
これに対し、後者の方法では、水の流れが第２の面９２における第１の面９１との対向面と反対側の面で阻流されるため、魚道内の底生魚等が受ける水の流れが緩和され、前者に対し、底生魚等が魚道９０内により安定的に定位することができる。
したがって、後者の方法にしたがって、第１の面９１が垂設面と平行な面とされる場合、第２の面９２の前記他端側が第２の面９２の前記一端側（開放端側）に対して前記水路の水面側に配されるように、第２の面９２の前記他端側の延在方向を前記垂設面上における水の流れ方向に対して傾斜した方向とすることが好ましい。
【００３５】
次に、第１１の実施形態に係る魚道について図１３を参照しつつ説明する。なお、図１３は、第１１の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
ここでは、下流側の面が頂部から底部にかけて山状に傾斜した魚道構築物２６に本発明の魚道を形成する場合について説明する。
この場合でも、魚道構築物６，１６に対する魚道形成方法と同様に、魚道構築物６，１６の外表面上に第１の面を形成し、前記第１の面の法線方向の対向位置で前記第１の面よりも前記水路の水面側に位置し前記第１の面上の全体又は一部を覆うとともに、前記第１の面の面内方向と傾斜し一端側から他端側に向けて前記第１の面に接近するように前記水路中に形成される第２の面と、前記第２の面で構成される前記狭小部とで、第１１の実施形態に係る魚道を形成することができる。
【００３６】
底壁４から越頂部２７に至る魚道構築物２６の傾斜面に魚道を形成する方法としては、第１０の実施形態に係る魚道９０における魚道形成方法、即ち、第２の面の前記他端側が第２の面の前記一端側に対して前記水路の“水面側”に配されるように魚道を形成する方法に倣って形成する方法が挙げられる。
魚道構築物１６と魚道構築物２６とでは、底壁４から前記越頂部に至る魚道構築物の面が垂設面であるか、傾斜面であるかの違いがあるが、第２の面の前記他端側を第２の面の前記一端側に対して前記水路の“底壁４側”に配するよりも“水面側”に配する方が、魚道内の底生魚等の安定的な定位に寄与する点で共通する。
【００３７】
ここでは、更に、第１の面１０１と第２の面１０２で形成される魚道１００、第１の面１１１と第２の面１１２で形成される魚道１１０、及び第１の面１２１と第２の面１２２で形成される魚道１２０の３つに分割されて形成される魚道構成例を図示する（図１３参照）。
即ち、魚道は、必ずしも一体的に形成される必要はなく、前記魚道構築物の構造によって、適宜分割して形成することができる。なお、魚道１００，１１０，１２０は、それぞれが本発明の魚道の特徴を有するが、いずれか１つの魚道が本発明の魚道の特徴を有すれば本発明に含まれ、他の魚道が異なる構成の魚道であっても構わない。
【００３８】
次に、第１２の実施形態に係る魚道について図１４，１５を参照しつつ説明する。なお、図１４は、第１２の実施形態に係る魚道を説明する斜視図であり、図１５は、図１４の矢印方向からみた端面図である。また、いずれの図面も魚道の水路への形成状況については省略している。
第１２の実施形態に係る魚道１３０は、三角筒の内壁として構成した例を示すものである。即ち、面１３１を第１の面としたとき、面１３２を第２の面とする魚道１３０を示すものである。
このように本発明の魚道は、筒体の内壁として構成することもできる。
【００３９】
筒体の内壁として構成される第１２の実施形態に係る魚道１３０の変形例について、更に説明する。
先ず、第１の変形例を図１６に示す。なお、図１６は、第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（１）である。
本発明の魚道は、この第１の変形例に係る魚道１４０のように、魚道１３０と同様に構成された魚道１３０Ａと魚道１３０Ｂとを４角筒状に組み合わせて、２通りの移動路を有する魚道としてもよい。
【００４０】
また、第２の変形例を図１７に示す。なお、図１７は、第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（２）である。
本発明の魚道は、この第２の変形例に係る魚道１５０のように、魚道１４０と同様に構成された魚道１４０Ａと魚道１４０Ｂとを連結させて、４通りの移動路を有する魚道としてもよい。
【００４１】
また、筒体としては、必ずしも三角筒である必要はなく、図１８に示すように内壁を第１の面１６１と第２の面１６２とを有する魚道１６０として、三角筒状に刳り貫いた円筒体であってもよい。なお、図１８は、第１２の実施形態に係る魚道の変形例を示す図（３）である。
【００４２】
次に、第１３の実施形態に係る魚道について図１９を参照しつつ説明する。なお、図１９は、第１３の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
本発明の魚道は、岸壁５から前記水路の幅方向に突出させて配されるブロック状の魚道構築物６に対し、図示のように魚道構築物６における前記水路の上流側の面と下流側の面との間に穿設された貫通孔の内壁として構成されてもよい。
即ち、本発明の魚道は、前記貫通孔の内壁を第１の面１７１と第２の面１７２とを有する魚道１７０として形成することもできる。
前記貫通孔の穿設方向としては、特に制限はなく、図示のように前記水路の水の流れ方向と平行としてもよいが、魚道内の水の流れを緩和する観点から、前記水路の水の流れ方向に対し水平方向に傾斜した方向とすることが好ましい。
【００４３】
次に、第１４の実施形態に係る魚道について図２０を参照しつつ説明する。なお、図２０は、第１４の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
ここでは、ダムや堰等が設置される水域において、階段式魚道として知られる魚道構築物７に魚道を形成する方法について説明する。
魚道構築物７では、上流側から下流側にかけて水面に落差があり、水の流れが速くなる水域において、遡上する魚の休息場としての踊り場と段差としての垂設面とが交互に配されて構成される。
本発明の魚道は、こうした既往の魚道構築物を利用する形で、それぞれの効果を相乗させることができる。
【００４４】
即ち、前記踊り場及び前記段差のそれぞれに、魚道３ａ〜３ｄを形成することで、底生魚等の休息場を付与しつつ、遡上を補助する魚道が提供される。
ここで、前記踊り場を底壁として前記底壁と平行な面として第１の面が形成される魚道３ａ，３ｃでは、第１の実施形態に係る魚道３と異なり、水の流れが速くなる水域に形成されることを考慮して、即ち、前記第２の面の前記他端側が前記第２の面の前記一端側に対して前記水路の“上流側”に配されるように前記第２の面の他端側の延在方向、即ち、魚道３ａ，３ｃの延設方向が、前記水路の水の流れ方向に対して傾斜した方向とされることが好ましい。
前記第２の面の前記他端側が前記第２の面の前記一端側に対して前記水路の“下流側”に配されるように形成するよりも、前記第２の面の前記他端側が前記第２の面の前記一端側に対して前記水路の“上流側”に配されるように形成する方が、水が前記第２の面における前記第１の面との対向面と反対側の面で阻流されるため、前記魚道内の底生魚等が受ける水の流れが緩和され、底生魚等が前記魚道内により安定的に定位することができる。
また、前記段差を形成する前記垂設面で第１の面が形成される魚道３ｂ，３ｄでは、水の流れが速くなる水域に形成されることを考慮して、第１０の実施形態に係る魚道９０における魚道形成方法、即ち、第２の面の前記他端側が第２の面の前記一端側に対して前記水路の“水面側”に配されるように前記第２の面の前記他端側の延在方向が、前記垂設面上における水の流れ方向に対して傾斜した方向とされることが好ましい。
【００４５】
次に、第１５の実施形態に係る魚道について図２１を参照しつつ説明する。なお、図２１は、第１５の実施形態に係る魚道を説明する説明図である。
第１５の実施形態に係る魚道１８０は、底壁４で形成される第１の面１１と、前記板状部材の人工造成物で形成される第２の面１２とで形成される第２の実施形態に係る魚道１０に対し、前記板状部材の人工造成物の岸壁５への埋め込み位置を変更して、岸壁５の一部を第２の面１８２の前記他端側から第１の面１８１に向けて延在する前記延在部とし、底壁４で形成される第１の面１８１と、前記板状部材の人工造成物で形成される第２の面１８２と岸壁５を利用して形成された前記延在部とで形成される点で、第２の実施形態に係る魚道１０と異なる。
魚道１８０を画成する第２の面１８２の前記他端部と第１の面１８１との間の間隔Ｗ１としては、第５の実施形態に係る魚道４０について説明したように、長くとも、目的とする前記底生魚等の体高の１．５倍以下の長さであることが好ましく、具体的には、一般的なカジカの体高を考慮して、長くとも、３０ｃｍ以下の長さであることが好ましい。
このような魚道１８０においても、前記底生魚等の移動を補助する効果が期待できる。
【００４６】
次に、第１６の実施形態に係る魚道について図２２を参照しつつ説明する。なお、図２２は、第１６の実施形態に係る魚道を説明する説明図であり、魚道の前記水路への形成状況については省略している。
第１６の実施形態に係る魚道１９０では、一の板状部材で形成される第１の面１９１と、他の板状部材を第１の面１９１に向けて凹むように屈曲させて形成される第２の面１９２ａ，ｂとで形成され、底生魚等の移動路は、第１の面１９１と第２の面１９２ａとで形成されるものと、第１の面１９２と第２の面１９２ｂとで形成されるものとで２つ形成される。屈曲させた位置で前記他の板状部材は、適当な間隔で配された支柱１９３を介して第１の面１９１に支持される。隣接する支柱１９３間における第１の面１９１と、前記他の板状部材を屈曲させた位置にある第２の面１９２ａ，ｂの前記他端部との間は、図示のように開放されていてもよい。
開放した場合の第１の面１９１と、第２の面１９２ａ，ｂの前記他端部との間の間隔Ｗ２としては、第１の面４１と第２の面４２の前記他端部との間が閉塞される第５の実施形態４０（図６参照）や第１の面１８１と第２の面１８２の前記他端部との間が閉塞される第１５の実施形態１８０（図２１参照）における間隔Ｗ１と異なり、間隔Ｗ２における底生魚等の移動を規制するため、目的とする前記底生魚等の体高以下の長さである必要があり、具体的には、一般的なカジカの体高を考慮して、長くとも、２０ｃｍ以下の長さである必要がある。
【実施例】
【００４７】
（比較例）
流水下におけるカジカの移動を検討するため、図２３（ａ）〜（ｃ）に示す水路模型を作製した。なお、図２３（ａ）は、水路模型の概要を示す平面図であり、図２３（ｂ）は、図２３（ａ）におけるＡ−Ａ線断面図であり、図２３（ｃ）は、図２３（ａ）におけるＢ−Ｂ線断面図である。
【００４８】
図２３（ａ）〜（ｃ）に示すように、水路模型２００は、透明なアクリル部材で形成された角筒状の流路２０１を主材として構成され、流路２０１は、一端（上流端）から他端（下流端）までの長さが１，９００ｍｍとされ、内径としては、幅２００ｍｍ、高さ１００ｍｍのサイズとされる。なお、流路２０１の胴部に位置する観察部２０２の流水方向における長さは、１，３００ｍｍとされる。
【００４９】
水路模型２００では、流路２０１の上流端から水が導入され、下流端で排水される。この際、流路２０１内が流水で満たされる条件で水を流水させる。また、使用する水の水温は、１７℃に設定される。
この状態の水路模型２００に対し、流路２０１の下流側に接続された魚投入パイプ２０３から流路２０１内にカジカを投入し、カジカの行動を観察する。
使用したカジカは、長野県松本市を流れる梓川で採捕された淡水カジカであり、１度の観察で１尾〜６尾使用している。
カジカの観察方法としては、流路２０１の周囲に設置された４台の高速ビデオカメラ（５０ｆｐｓ）を用いて記録した映像を観察することで行う。
また、流路２０１内の水の流速は、魚投入パイプ２０３を通じて流路２０１内に設置される電磁流速計を用いて計測される。
以上の条件により、比較例に係る魚道（水路模型）を形成し、カジカの行動観察を行った。
【００５０】
（実施例１）
比較例に係る魚道（水路模型）において、観察部２０２の位置における流路２０１の一方の側板及び頂板を形成する板材に接するように図２４（ａ）に示す魚道形成部材２１０（厚み５ｍｍ）を配して図２４（ｂ）に示す魚道２２０を形成したこと以外は、比較例に係る魚道と同様にして、実施例１に係る魚道を形成した。
なお、図２４（ａ）は、魚道形成部材の概要を示す説明図であり、図２４（ｂ）は、図２３（ｃ）に対応する位置における魚道の断面を示す図である。
ここで、実施例１に係る魚道では、流路２０１を構成する底板と魚道形成部材２１０を構成する斜板との成す角θが４０°に設定される。また、斜板は、魚道内を暗くするため、褐色のアクリル部材により形成される。また、図２４（ｂ）中の左斜め上における空間は、水を導入しない閉鎖空間とされる。
【００５１】
流路２２０内の流速としては、流路内にトレーサとしてのタピオカを上流端から下流端に流したときのタピオカの移動を流路２２０の底面側に設置された高速ビデオカメラ（５０ｆｐｓ）により観察し、このタピオカの移動速度により決定した。
これ以外は、比較例に係る魚道における観察方法と同様にして、実施例１に係る魚道を用いたカジカの行動観察を行った。
【００５２】
（実施例２）
流路を構成する底板と斜板との成す角θを４０°から２５°に代えたこと以外は、実施例１に係る魚道と同様にして、実施例２に係る魚道を形成し、カジカの行動観察を行った。
【００５３】
（実施例３）
流路を構成する底板と斜板との成す角θを４０°から２０°に代えたこと以外は、実施例１に係る魚道と同様にして、実施例３に係る魚道を形成し、カジカの行動観察を行った。
【００５４】
（実施例４）
流路を構成する底板と斜板との成す角θを４０°から１５°に代えたこと以外は、実施例１に係る魚道と同様にして、実施例４に係る魚道を形成し、カジカの行動観察を行った。
【００５５】
（実施例５）
流路を構成する底板と斜板との成す角θを４０°から１０°に代えたこと以外は、実施例１に係る魚道と同様にして、実施例５に係る魚道を形成し、カジカの行動観察を行った。
【００５６】
次に、比較例及び実施例１〜５に係る魚道を用いて行ったカジカの行動観察結果について説明する。
先ず、カジカには、（１）底から頭部を持ち上げながら前方斜め上方に飛び出した後、弧を描くように着底する泳法と、（２）体を水平に保ったまま底を這う泳法との２つの方法で遊泳することが確認されており、（１）の泳法では、下流方向に押し戻される傾向にある。
そのため、前記行動観察においては、カジカの頭を持ち上げる行動を観察した。観察結果を図２５に示す。なお、図２５は、流速と頭持ち上げ率との関係を示すグラフである。
ここで、「頭持ち上げ率」は、以下で定義される事項を示す。
頭持ち上げ率＝遡上及び流下のいずれかの行動を起こした際に、前記行動の開始時に頭を持ち上げていた件数／観察された前記行動の総件数
なお、前記行動をとった場合でも、次の場合は、件数から除外している。
・  魚投入パイプ２０３から観察部２０２に向けて、カジカを追い立てたときに、着底することなく観察部２０２の区間を一気に上流まで移動した場合
・  実施例１〜５においては、斜板の立ち上がり側の側板と反対側の側板と、底板との隅部で行動を起こした場合
・  複数のカジカが重なって定位している場所で行動を起こした場合
・  体の向きを下流側に向けた後、流下した場合
【００５７】
図２５に示すように、比較例の魚道（図中、「無」で示されるプロット）と、実施例１〜５の魚道（図中、「４０°〜１０°」で示されるプロット）とでは、実施例１〜５の魚道の方が、頭持ち上げ率が低い傾向にある。
特に、流路２０１を構成する底板と斜板との成す角θが２０°以下である実施例３〜５では、前記θが２０°を超える実施例１，２よりも、頭持ち上げ率が顕著に低くなっている。
なお、比較例の魚道に関する７つのプロットに関し、２つのプロットでは、頭持ち上げ率が０とされるが、定位可能限界近くまで流速が速いため、定位を優先し、移動の端緒となる頭を持ち上げる行動に至らなかったものと思われる。
即ち、比較例の魚道を用いた行動観察は、流速を調整して複数回行っているが、流速が０．４３２ｍ／ｓ以上となると、流路内に定位すること自体ができず、流下される一方であることから、この定位可能限界近くでは、定位を優先したものと思われる。
【００５８】
ここで、実施例１〜５の魚道では、流速０．４３２ｍ／ｓの定位可能限界を超えて、流路内に定位することができていることにも注目される。これは、タピオカを用いて流速を測定した水域よりも流速が遅くなる魚道形成部材２１０を構成する斜板（図２４（ｂ）参照）の立ち上がり側近辺の水域に身を寄せることで、流路内に定位することができたものと思われる。
【００５９】
次に、カジカの遡上に関する観察結果を図２６に示す。なお、図２６は、流速と移動成功数（遡上成功数）との関係を示すグラフである。
ここで、「移動成功数」は、以下で定義される事項を示す。
移動成功数＝（移動に成功したカジカの尾数）／｛（各ケースにおける実験時間ｈ）・（同一ケースにおいて同時に投入したカジカの尾数）｝
なお、「移動成功」とは、一挙に上流方向に移動した場合、及び、小刻みの移動を連続して行い上流方向に移動した場合が該当する。流下された場合は勿論のこと、上流方向の移動であっても、移動距離が概ね１ｃｍ以内にとどまる場合は、「移動成功」に計数しないこととした。また、魚投入パイプ２０３から観察部２０２に向けて、カジカを追い立てたときに、着底することなく観察部２０２の区間を一気に上流まで移動した場合も「移動成功」に計数しないこととした。
【００６０】
図２６に示すように、実施例１〜５に係る魚道では、流速０．４３２ｍ／ｓの定位可能限界を超えて流路内に定位した後、更に、カジカが上流方向に移動（遡上）することができている。なお、図２６中の矢印で示す範囲の流速では、実施例１〜５に係る魚道の形成に用いた魚道形成部材２１０なしに移動すること（更には、定位すること自体）ができないことを示している。
【符号の説明】
【００６１】
１，１１，２１，３１，４１，５１，６１，７１，８１，９１，１０１，１１１，１２１，１３１，１６１，１７１，１８１，１９１・・・第１の面
２，１２，２２，３２，４２，５２，６２，７２，８２，９２，１０２，１１２，１２２，１３２，１６２，１７２，１８２，１９２ａ，１９２ｂ・・・第２の面
３，３ａ〜３ｄ，１０，２０，３０，４０，５０，６０，７０，８０，９０，１００，１１０，１２０，１３０，１４０，１５０，１６０，１７０，１８０，１９０・・・魚道
４・・・底壁
５・・・岸壁
６，７，１６，２６・・・魚道構築物
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３（ａ）】
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【図２３（ｂ）】
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【図２３（ｃ）】
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【図２４（ａ）】
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【図２４（ｂ）】
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【図２５】
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【図２６】
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