(57)【要約】      （修正有）【課題】固体の表面自由エネルギーを精度良く計算する方法を提供する。【解決手段】固体の表面自由エネルギーの各成分項の個数：ｍに応じて選定されたｎ種類（ｎ≧ｍ＋１）のプローブ液を用いて測定されたｎ種類のプローブ液と固体との接触角のデータの入力値からｍ個を選びｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成する。このｍ元連立方程式を用いて固体の表面自由エネルギーの各成分項を計算してｎＣｍ通りの成分項群を作成する。成分項の平均値との差が含まれる成分項群を棄却する。棄却されなかった成分項群に含まれる固体の表面自由エネルギーの各成分項の平均値を固体の表面自由エネルギーとする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記（１）式または（２）式（以下、「計算式」という。）を用いて検討対象である固体の表面自由エネルギーを計算する表面自由エネルギー計算システムであって、
算出対象となる前記計算式に含まれる前記検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの個数：ｍ（下記（１）式の場合はｍ＝２であり、下記（２）式の場合はｍ＝３である）に応じて選定された表面自由エネルギーの各成分項γＬｉが既知のｎ種類（ｎ≧ｍ＋１）のプローブ液を用いて測定された該ｎ種類のプローブ液と固体との接触角θのデータ（θ，γＬｉ）の入力値からｍ個を選びｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成する手段と、
該ｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を用いて該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを計算してｎＣｍ通りの成分項群（下記（１）式の場合は（γＳＤ，γＳＰ＋Ｈ）を含み、下記式（２）の場合は（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を含む）を作成する手段と、
該成分項γＳｉと該成分項γＳｉの平均値μＳｉとの差であるεｉが判定値Ｊを超えた場合に該成分項γＳｉが含まれる該成分項群を棄却する手段と、
該棄却する手段において棄却されなかった該成分項群に含まれる該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの平均値を該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉをの計算値として計算する手段と、
を有する表面自由エネルギー計算システム。
【数２】
2017133924.tif 000008
（上記（１）（２）式において、θはプローブ液と固体との接触角を示し、γＬはプローブ液の液体の表面自由エネルギーを示し、γＬｉはプローブ液の液体の表面自由エネルギーγＬの各成分項を示し、γＳは検討対象である固体の表面自由エネルギーを示し、γＳｉは固体の表面自由エネルギーγＳの各成分項を示し、添え字ｉについては、上記（１）式の場合はｉ＝Ｄ，Ｐ＋Ｈであり、上記（２）式の場合はｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈであり、ｉ＝Ｄは分散項、ｉ＝Ｐは分極項、ｉ＝Ｈは水素結合項、ｉ＝Ｐ＋Ｈは分極項を示す。）
【請求項２】
前記棄却する手段は、前記成分項群の計算値の標準偏差をσとした場合に、１．０σ≦Ｊ≦３．０σの範囲で設定した判定値Ｊを用いる請求項１に記載の表面自由エネルギー計算システム。
【請求項３】
前記棄却する手段の繰り返し回数の上限値を５回以上に設定する請求項１または２に記載の表面自由エネルギー計算システム。
【請求項４】
前記プローブ液として、１０〜２５℃で液状かつ表面張力が３０ｍＮ／ｍ以上の液体を用いる請求項１〜３のいずれかに記載の表面自由エネルギー計算システム。
【請求項５】
前記プローブ液は、水、ジヨードメタン、エチレングリコール、ホルムアミド、１−ブロモナフタレン、グリセリン、ニトロメタン、ジメチルホルムアミド、またはジプロピレングリコールからなる群から選ばれる請求項１〜４のいずれかに記載の表面自由エネルギー計算システム。
【請求項６】
上記（１）式または（２）式（以下、「計算式」という。）を用いて検討対象である固体の表面自由エネルギーを計算する表面自由エネルギー計算方法であって、
算出対象となる該計算式に含まれる前記検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの個数：ｍ（上記（１）式の場合はｍ＝２であり、上記（２）式の場合はｍ＝３である）に応じて選定された表面自由エネルギーの各成分項γＬｉが既知のｎ種類（ｎ≧ｍ＋１）のプローブ液を用いて測定された該ｎ種類のプローブ液と固体との接触角θのデータ（θ，γＬｉ）の入力値からｍ個を選びｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成するステップと、
該ｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を用いて該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを計算してｎＣｍ通りの成分項群（上記（１）式の場合は（γＳＤ，γＳＰ＋Ｈ）を含み、上記式（２）の場合は（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を含む）を作成する手段と、
該成分項γＳｉと該成分項γＳｉの平均値μＳｉとの差であるεｉが判定値Ｊを超えた場合に該成分項γＳｉが含まれる該成分項群を棄却するステップと、
該棄却する手段において棄却されなかった該成分項群に含まれる該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの平均値を該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉをの計算値として計算するステップと、
を含む表面自由エネルギー計算方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は固体の表面自由エネルギーを計算するシステムおよびその方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
固体の表面自由エネルギーを定量的に求める方法として、Ｋａｅｌｂｌｅ−Ｕｙの方法、Ｋｉｔａｚａｋｉ−Ｈａｔａの方法等が知られている。特許文献１では、プローブとして用いる液体を３つのタイプに分類し、２つのタイプから各々選ばれる２種類以上の液体を用いて固体との接触角を測定し、測定された接触角のデータをＫｉｔａｚａｋｉ−Ｈａｔａの式に用いて線形回帰を行うことによって固体の表面自由エネルギーを計算している。この線形回帰を行うに際してＲ−２乗値を用いて計算結果の信頼性を判断している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４０１２８９１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明者らは、特許文献１に記載の技術について検証を行った結果、プローブとして用いる液体の組み合わせによっては、計算値に十分な信頼性を確保することができない場合があることを見出した。理論上、固体の表面自由エネルギーの計算結果はプローブ液の種類によって影響を受けないが、実際には、プローブとして用いる液体の組み合わせが不適切である場合には、固体の表面自由エネルギーを精度良く計算することが困難であることがわかった。
【０００５】
上記に鑑み、本発明者らは、固体の表面自由エネルギーをより精度良く計算し得る技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、下記（１）に示すＫａｅｌｂｌｅ−Ｕｙ式または下記（２）に示すＫｉｔａｚａｋｉ−Ｈａｔａ式（以下、「計算式」という。）を用いて検討対象である固体の表面自由エネルギーを計算する表面自由エネルギー計算システムを提供する。この表面自由エネルギー計算システムは、算出対象となる該計算式に含まれる前記検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの個数：ｍ（下記（１）式の場合はｍ＝２であり、下記（２）式の場合はｍ＝３である）に応じて選定された表面自由エネルギーの各成分項γＬｉが既知のｎ種類（ｎ≧ｍ＋１）のプローブ液を用いて測定された該ｎ種類のプローブ液と固体との接触角θのデータ（θ，γＬｉ）の入力値からｍ個を選びｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成する手段と、該ｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を用いて該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを計算してｎＣｍ通りの成分項群（下記（１）式の場合は（γＳＤ，γＳＰ＋Ｈ）を含み、下記式（２）の場合は（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を含む）を作成する手段と、該成分項γＳｉと該成分項γＳｉの平均値μＳｉとの差であるεｉが判定値Ｊを超えた場合に該成分項γＳｉが含まれる該成分項群を棄却する手段と、該棄却する手段において棄却されなかった該成分項群に含まれる該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの平均値を該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉをの計算値として計算する手段と、を有する。
【０００７】
【数１】
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【０００８】
なお、上記（１）（２）式において、θはプローブ液と固体との接触角を示し、γＬはプローブ液の液体の表面自由エネルギーを示し、γＬｉはプローブ液の液体の表面自由エネルギーγＬの各成分項を示し、γＳは検討対象である固体の表面自由エネルギーを示し、γＳｉは固体の表面自由エネルギーγＳの各成分項を示し、添え字ｉについては、上記（１）式の場合はｉ＝Ｄ，Ｐ＋Ｈであり、上記（２）式の場合はｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈであり、ｉ＝Ｄは分散項、ｉ＝Ｐは分極項、ｉ＝Ｈは水素結合項、ｉ＝Ｐ＋Ｈは分極項を示す。
【０００９】
本発明によれば、用いる計算式の算出対象となる成分項γＳｉの個数：ｍよりも多いｎ種類のプローブ液を用いてｎ個の接触角θのデータを得ることができるため、プローブ液の組み合わせが相違するｎＣｍ通りの組み合わせについてｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成することができる。このｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を用いることによって、表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを含む成分項群をｎＣｍ通り作成することができる。ｎＣｍ通りの成分項群に含まれるｎＣｍ通りの成分項γＳｉについて各々棄却処理を行うことによって、不適切なプローブ液の組み合わせで計算された表面自由エネルギーの各成分項の計算値を除外できる。このため、適切なプローブ液の組み合わせによって表面自由エネルギーの各成分項を計算することができ、固体の表面自由エネルギーを精度良く計算することができる。また、検討対象となる固体の表面自由エネルギーを計算する際に、接触角θの測定に用いる複数のプローブ液の好適な組合わせを容易に把握することができる。
【００１０】
本発明では、前記棄却する手段は、前記成分項群の計算値の標準偏差をσとした場合に、１．０σ≦Ｊ≦３．０σの範囲で設定した判定値Ｊを用いることが好ましい。また、本発明では、前記棄却する手段の繰り返し回数の上限値を５回以上に設定することが好ましい。
【００１１】
本発明では、前記プローブ液として、１０〜２５℃で液状かつ表面張力が３０ｍＮ／ｍ以上の液体を用いることが好ましい。これらのプローブ液を用いると接触角を精度良く測定できるため、高精度の接触角のデータに基づいて固体の表面自由エネルギーの計算を行うことができる。より具体的には、前記プローブ液は、水（Ｈ２Ｏ）、ジヨードメタン（ＤＩＭ）、エチレングリコール（ＥＧ）、ホルムアミド（ＦＡ）、１−ブロモナフタレン（ＢＮ）、グリセリン、ニトロメタン、ジメチルホルムアミド、またはジプロピレングリコールからなる群から選ばれることが好ましい。
【００１２】
本発明に係る技術は、上記（１）に示すＫａｅｌｂｌｅ−Ｕｙ式または上記（２）に示すＫｉｔａｚａｋｉ−Ｈａｔａ式を用いて検討対象である固体の表面自由エネルギーを計算する表面自由エネルギー計算方法として提供することもできる。この方法は、算出対象となる該計算式に含まれる前記検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの個数：ｍ（上記（１）式の場合はｍ＝２であり、上記（２）式の場合はｍ＝３である）に応じて選定された表面自由エネルギーの各成分項γＬｉが既知のｎ種類（ｎ≧ｍ＋１）のプローブ液を用いて測定された該ｎ種類のプローブ液と固体との接触角θのデータ（θ，γＬｉ）の入力値からｍ個を選びｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を作成するステップと、該ｎＣｍ通りのｍ元連立方程式を用いて該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを計算してｎＣｍ通りの成分項群（上記（１）式の場合は（γＳＤ，γＳＰ＋Ｈ）を含み、上記式（２）の場合は（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を含む）を作成する手段と、該成分項γＳｉと該成分項γＳｉの平均値μＳｉとの差であるεｉが判定値Ｊを超えた場合に該成分項γＳｉが含まれる該成分項群を棄却するステップと、該棄却する手段において棄却されなかった該成分項群に含まれる該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの平均値を該検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉをの計算値として計算するステップとを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例の表面自由エネルギー計算システムを概念的に示す図である。
【図２】実施例の表面自由エネルギー計算システムが実行するフローを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明で用いられるプローブ液は、１０〜２５℃で液状かつ表面張力が３０ｍＮ／ｍ以上の液体であることが好ましい。この条件を満たすプローブ液の具体例を挙げると、水（Ｈ２Ｏ）、ジヨードメタン（ＤＩＭ）、エチレングリコール（ＥＧ）、ホルムアミド（ＦＡ）、１−ブロモナフタレン（ＢＮ）、グリセリン、ニトロメタン、ジメチルホルムアミド、またはジプロピレングリコールが挙げられる。
【００１５】
本発明の固体の表面自由エネルギーの計算システムは、プローブ液と固体との接触角を測定する測定部から測定データの入力を受けるものであってもよいし、予め測定したデータが入力されるものであってもよい。プローブ液と固体との接触角の測定には、従来公知の接触角測定器を使用することができる。プローブ液と固体との接触角を測定するに際しては、接触角の測定精度を確保するために、固体の表面に接触させる液滴の量は、０．５μｌ〜３．０μｌであることが好ましく、０．５μｌ〜１．０μｌであれば特に好ましい。  
【００１６】
また、本発明の固体の表面自由エネルギーの計算システムでは、棄却する手段は、成分項の計算値の標準偏差をσとした場合に、判定値は、１．０σ≦Ｊ≦３．０σの範囲で設定することが好ましく、１．５σ≦Ｊ≦２．０σの範囲で設定することが特に好ましい。
【００１７】
また、本発明の固体の表面自由エネルギーの計算システムは、最終的に計算された固体の表面自由エネルギーの計算値を提供できるものであればよいが、さらに、計算の過程で得られる各成分項の計算値、その平均値および標準偏差等の計算値、棄却処理で棄却された成分項群に係るプローブ液の組み合わせ、または棄却処理で棄却されることなく最終的に固体の表面自由エネルギーの計算に用いられた成分項群に係るプローブ液の組み合わせ等を出力可能であってもよい。検討対象となる固体の表面自由エネルギーを計算する際に、このような情報を出力可能にすることによって、例えば、接触角θの測定に用いる複数のプローブ液の好適な組合わせを把握することができる。
【実施例１】
【００１８】
本実施例では、上記式（２）に示すＫｉｔａｚａｋｉ−Ｈａｔａ式を計算式として用いて固体の表面自由エネルギーを計算する場合を例示して、表面自由エネルギー計算システムおよび計算方法について説明する。
【００１９】
図１に示すように、本実施例に係る固体の表面自由エネルギー計算システム１は、測定部１０と、計算部１２と、出力部１４とを備えている。測定部１０は、プローブ液の液滴を固体の表面に接触させて、プローブ液と固体との接触角のデータを測定することができる接触角測定器である。本実施例では、プローブ液として、水（Ｈ２Ｏ）、ジヨードメタン（ＤＩＭ）、エチレングリコール（ＥＧ）、ホルムアミド（ＦＡ）、１−ブロモナフタレン（ＢＮ）の５種類の液体を用いる。
【００２０】
測定部１０において測定されたプローブ液と固体との接触角のデータは、計算部１２に入力される。プローブ液の表面自由エネルギーの各成分項γＬｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）は、既知の値であり、表１から式（３）：γＬ＝γＬＤ＋γＬＰ＋γＬＨに基づいて計算することができる。なお、添え字ｉについては、ｉ＝Ｄは分散項、ｉ＝Ｐは分極項、ｉ＝Ｈは水素結合項を示す。また、表１に示す表面自由エネルギーの数値データの単位はｍＮ／ｍである。
【００２１】
【表１】
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【００２２】
表面自由エネルギーを測定する固体試料としては、ステンレス板（ＳＵＳ３１６Ｌ）を準備し、測定部１０において、各固体試料の表面に０．５μｌ〜１．０μｌのプローブ液の液滴を接触させて接触角θを測定した。表１において、ステンレス板（ＳＵＳ３１６Ｌ）を用いた場合の接触角θの値は、θ（ＳＵＳ）として示されており、５回の測定値の平均値であり、単位はｄｅｇｒｅｅである。測定部１０において測定されたプローブ液と固体との接触角θのデータは、計算部１２に入力される。
【００２３】
計算部１２は、計算式作成手段と、成分項群作成手段と、棄却処理手段と、表面自由エネルギー計算手段とを含む。計算式作成手段は、測定部１０から入力された５種類のプローブ液と固体との接触角θのデータ（θ，γＬｉ）の入力値から３個を選び５Ｃ３＝１０通りの３元連立方程式を作成する。成分項群作成手段は、１０通りの３元連立方程式を用いて検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉを計算して１０通りの成分項群（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を作成する。棄却処理手段は、成分項γＳｉの平均値μＳｉを計算し、成分項γＳｉと平均値μＳｉとの差であるεｉ＝γＳｉ−μＬＤ（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）が判定値Ｊを超えた場合に該成分項γＳｉが含まれる成分項群を棄却する。表面自由エネルギー計算手段は、棄却処理手段において棄却されなかった成分項群に含まれる検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉの平均値を計算し、これを検討対象である固体の表面自由エネルギーの各成分項γＳｉをの計算値として出力部１４に出力する。
【００２４】
図２に、計算部１２で実行される処理フローを示す。測定部１０からの接触角θの測定値が計算部１２に入力されると（ステップＳ１０１）、計算部１２の計算式作成手段は、表１に示す５種類のプローブ液から３種類を選んで、表１に示す各プローブ液の液体の表面自由エネルギーγＬＤ、γＬＰ、γＬＨの値、および接触角θの測定データを上記式（２）に代入して、１０通りの３元連立方程式を作成する。プローブ液を３種類選ぶことで、Ｎｏ．１〜１０に示す各々３種類のプローブ液を組み合わせた場合について固体の表面自由エネルギーγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を変数とする３元連立方程式を得ることができる。成分項群作成手段は、計算式作成手段において得られた３元連立方程式を解くことによって、固体の表面自由エネルギーγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を計算する（ステップＳ１０３）。成分項群作成手段は、Ｎｏ．１〜１０の各組み合わせにおいて、固体の表面自由エネルギーγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を計算し、１０通りの成分項群（γＳＤ，γＳＰ，γＳＨ）を作成する。なお、固体の表面自由エネルギー：γＳは、式（４）：γＳ＝γＳＤ＋γＳＰ＋γＳＨによって計算することができる。表２に、Ｎｏ．１〜１０の各組み合わせについて計算した固体の表面自由エネルギーγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を示す。表２に示す表面自由エネルギーの数値データの単位はｍＮ／ｍである。
【００２５】
【表２】
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【００２６】
次に、計算部１２は、棄却処理手段によって、表２に示す各々１０個のγＳＤ、γＳＰ、γＳＨを用いて平均値μＳＤ、μＳＰ、μＳＨ、および標準偏差σＳＤ、σＳＰ、σＳＨ計算する。平均値μＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）の計算方法については特に限定されないが、本実施例では、各々１０個のγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）の値の相加平均を用いた。次に、計算部１２の棄却処理手段は、各々１０個のγＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）の計算値と平均値μＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）との差εｉ＝γＳｉ−μＬＤ（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を計算する（ステップＳ１０７）。
【００２７】
次に、計算部１２は、棄却処理手段によって、判定値Ｊと差εｉとを比較し（ステップＳ１０９）、Ｊ＞εｉとなっている場合に、その計算値を含む成分項群を棄却して、ステップＳ１０５に戻る（ステップＳ１１１）。本実施例では、Ｊ＝２．０σとして棄却処理を行った。全ての成分項についてＪ≦εｉである場合には、計算部１２は、平均値μＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を出力部１４に出力する（ステップＳ１１３）。本実施例では、ステップＳ１１１において、Ｎｏ．２，６，７に示す成分項群が棄却された。Ｎｏ．１，３−５，８−１０に示す成分項群ついてはＪ≦εｉであったため、Ｎｏ．１，３−５，８−１０に示す成分項群に含まれる各成分項についての平均値μＳｉ：（ｉ＝Ｄ，Ｐ，Ｈ）を出力部１４に出力した。出力された固体の表面自由エネルギーの各成分項の値は、γＳＤ＝４２．１ｍＮ／ｍ、γＳＰ＝４．９ｍＮ／ｍ、γＳＨ＝０．８ｍＮ／ｍであった。本実施例に示すように、ステップＳ１１１で棄却処理を行うことよって、Ｎｏ．２，６，７に示す不適切なプローブ液の組み合わせで計算された表面自由エネルギーの成分項群を除外でき、Ｎｏ．１，３−５，８−１０に示す適切なプローブ液の組み合わせで計算された成分項群によって鋼板の表面自由エネルギーの各成分項を計算することができた。
【実施例２】
【００２８】
表面自由エネルギーを測定する固体試料として、銅板（Ｃｕ）を用いたこと以外は、実施例１と同様の表面自由エネルギー計算システムを用いて、同様の測定方法で接触角θを測定し、同様の計算方法を実行した。その結果を表１および表３に示す。表１に示す銅板の接触角：θ（Ｃｕ）の測定データは、５回の測定値の平均値であり、単位はｄｅｇｒｅｅである。表３に示す表面自由エネルギーの数値データの単位はｍＮ／ｍである。計算部１２においてＪ＝２．０σとして棄却処理を行うことで、Ｎｏ．２，４，６，７，１０の成分項群を棄却し、出力された固体の表面自由エネルギーの各成分項の値は、γＳＤ＝４３．３ｍＮ／ｍ、γＳＰ＝０ｍＮ／ｍ、γＳＨ＝１．９ｍＮ／ｍであった。実施例１と同様に、ステップＳ１１１で棄却処理を行うことよって、不適切なプローブ液の組み合わせで計算された表面自由エネルギーの成分項群を除外でき、適切なプローブ液の組み合わせによって表面自由エネルギーの各成分項を計算することができた。
【００２９】
【表３】
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【実施例３】
【００３０】
表面自由エネルギーを測定する固体試料として、亜鉛板（Ｚｎ）を用いたこと以外は、実施例１と同様の表面自由エネルギー計算システムを用いて、同様の測定方法で接触角θを測定し、同様の計算方法を実行した。その結果を表１および表４に示す。表１に示す亜鉛板の接触角：θ（Ｚｎ）の測定データは、５回の測定値の平均値であり、単位はｄｅｇｒｅｅである。表４に示す表面自由エネルギーの数値データの単位はｍＮ／ｍである。計算部１２においてＪ＝２．０σとして棄却処理を行うことで、Ｎｏ．１，２，５の成分項群を棄却し、出力された固体の表面自由エネルギーの各成分項の値は、γＳＤ＝３７．８ｍＮ／ｍ、γＳＰ＝１．０ｍＮ／ｍ、γＳＨ＝５．２ｍＮ／ｍであった。実施例１と同様に、ステップＳ１１１で棄却処理を行うことよって、不適切なプローブ液の組み合わせで計算された表面自由エネルギーの成分項群を除外でき、適切なプローブ液の組み合わせによって表面自由エネルギーの各成分項を計算することができた。
【００３１】
【表４】
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【符号の説明】
【００３２】
１      表面自由エネルギー計算システム
１０    測定部
１２    計算部
１４    出力部
【図１】
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【図２】
2017133924.tif 000010