(57)【要約】【課題】隣り合う質量体の挙動が乱れることを防止すること。【解決手段】駆動源からの動力により所定の回転中心周りに回転する支持体と、前記回転中心に対する前記支持体の周方向に互いに所定間隔を空けて配置された複数の質量体と、前記質量体を、前記回転中心を通る回転軸線と直交する平面内で前記支持体に対して移動自在に支持する支持手段と、前記複数の質量体のうち少なくとも隣接する二つを互いに連結するリンク部材と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動源からの動力により所定の回転中心周りに回転する支持体と、
前記回転中心に対する前記支持体の周方向に互いに所定間隔を空けて配置された複数の質量体と、
前記質量体を、前記回転中心を通る回転軸線と直交する平面内で前記支持体に対して移動自在に支持する支持手段と、
前記複数の質量体のうち少なくとも隣接する二つを互いに連結するリンク部材と、
を備えることを特徴とするダンパ装置。
【請求項２】
前記リンク部材は、前記質量体に回動可能に接続され、接続された前記質量体によって変形しない剛性を備えることを特徴とする請求項１に記載のダンパ装置。
【請求項３】
前記リンク部材は、前記質量体の周方向端部に接続されることを特徴とする請求項２に記載のダンパ装置。
【請求項４】
前記複数の質量体の全てが、複数の前記リンク部材によって連結されることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のダンパ装置。
【請求項５】
前記質量体及び前記リンク部材の移動を規制する規制手段をさらに備えることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のダンパ装置。
【請求項６】
前記規制手段は、前記リンク部材に設けられた係合部材と前記支持体または前記支持手段に設けられた被係合部材とを含み、
前記係合部材が前記被係合部材と係合することで、前記リンク部材の移動が規制されることを特徴とする請求項６に記載のダンパ装置。
【請求項７】
前記規制手段は、連続して連結された前記複数の質量体及び前記複数のリンク部材に対して、一つ設けられることを特徴とする請求項５または６に記載のダンパ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダンパ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、駆動源からの出力の変動が駆動系に伝達されるのを抑制するために、遠心振子式制振装置（ダンパ装置）が用いられている。例えば、駆動源からの出力により軸線周りに回転自在な支持体と、軸線を中心とする周方向に間隔を空けて配設された複数の慣性質量体と、慣性質量体を支持体に対し軸線と垂直な方向に沿って移動自在に支持する支持部と、隣接する慣性質量体の対向する端部を連結するバネとを備える遠心振子式制振装置（ダンパ装置）が提案されている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１２／０８３９２０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載のダンパ装置では、隣接する複数の慣性質量体は互いにバネで連結されているが、慣性質量体の挙動は各々独立しており、他の慣性質量体に影響されない。そのため、始動・停止時のような低回転条件（慣性質量体に作用する遠心力が不足する条件）もしくは慣性質量体の過大な振幅をする条件において、各慣性質量体が独自挙動を行い制振効果が低減したり、衝突音が生じて商品性を悪化させている。
【０００５】
そこでこのようなダンパ装置においては、隣り合う慣性質量体の挙動が乱れて制振効果が低減することを防止するために、弾性体（ゴム等）のストッパーを設置する場合がある。つまり、慣性質量体が大きく揺動した場合に、慣性質量体の振幅を制限し、衝突音を改善する目的で慣性質量体をストッパーに衝突させる構造となっている。しかし各々の挙動が独立している慣性質量体においては、各々の慣性質量体にゴム等でストッパーを設置すると、部品点数が多く生産性に問題があった。
【０００６】
従って、本発明の目的は、隣り合う質量体の挙動が乱れることを防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によれば、駆動源からの動力により所定の回転中心周りに回転する支持体と、前記回転中心に対する前記支持体の周方向に互いに所定間隔を空けて配置された複数の質量体と、前記質量体を、前記回転中心を通る回転軸線と直交する平面内で前記支持体に対して移動自在に支持する支持手段と、前記複数の質量体のうち少なくとも隣接する二つを互いに連結するリンク部材と、を備えることを特徴とするダンパ装置が提供される。
【発明の効果】
【０００８】
以上述べた通り、本発明によれば、隣り合う質量体の挙動が乱れることを防止する技術を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第一実施形態に係るダンパ装置の平面図及び部分断面図。
【図２】質量体３の位置を示す説明図。
【図３】各質量体３の移動を示す説明図。
【図４】各質量体３の移動を示す説明図。
【図５】本発明の第二実施形態に係る規制部の概略説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の例示的な実施形態について図面を参照して説明する。なお、各図において、同じ参照符号は、同じ要素を示している。また、各図において、紙面に対する上下左右方向を、本実施形態における装置の上下左右方向として、本文中の説明の際に用いることとする。
【００１１】
＜第一実施形態＞
図１に示すように、実施形態に係るダンパ装置１は、図示しない駆動源からの出力により所定の回転中心Ｏを中心とする周方向に回転自在な支持体２と、周方向に所定間隔を空けて配設された複数の質量体３とを備える。さらにダンパ装置１は、質量体３を支持体２に対し回転中心Ｏを通る図示しない回転軸線（紙面に対し直交する線）と直交する平面内で移動自在に支持する支持部４と、隣接する質量体３を周方向端部で接続する複数のリンク部材５とを備える。
【００１２】
図１では、図中回転中心Ｏより上側半分をダンパ装置１の各構成部品が組み付けられた状態として、下側半分を後述する支持プレート４１を取り除いた状態及び質量体３の一部を省略した状態として示す。
【００１３】
＜支持体２＞
支持体２は、回転中心Ｏを中心とする円板で形成される。支持体２は、例えば図示しないトルクコンバータのインペラまたはロックアップクラッチや変速機内の摩擦締結要素と一体に回転するようにこれらに接続されたり、それ自体で駆動源の出力軸側に接続されたフライホイールを構成してもよい。支持体２は、回転中心周りに回転自在に、不図示の保持部材によって上記動力伝達経路上で保持されている。
【００１４】
＜質量体３＞
図１の下側半分に示すように、複数の質量体３は、それぞれ回転中心Ｏの周方向に沿って延び、回転中心Ｏを中心とする径方向において一定の幅を有する略円弧状部材を形成している。本実施形態では、質量体３は、５つを有し、周方向に間隔を空けて配設されている。各質量体３は、その両端に形成された端部３１と、周方向に間隔を空けて設けられた２つの第１曲線軌道３２と、周方向の略中央に配置された第１ピン３３とを備える。端部３１には、後述するリンク部材５と接続する第２ピン３４が配置される。第１ピン３３は、後述する支持プレート４１に対して質量体３の移動を規制する部材である。
【００１５】
第１曲線軌道３２は、周方向に沿って延びながら、ダンパ装置１の径方向の内側に向かって突出する形状の穴である。第１曲線軌道３２は、後述する第２曲線軌道４３と径方向において突出する方向が逆方向に湾曲している。詳細には、第１曲線軌道３２は、その中央位置３２１において回転中心Ｏまでの距離が最小となり、両端部３２２，３２３に向かうほど回転中心Ｏまでの距離が増大するように形成されている。さらに、第１曲線軌道３２は、中央位置３２１を基準として左右対称となっている。
【００１６】
＜支持部材４＞
支持部材４は、支持プレート４１と、第３ピン４２とを備える。支持プレート４１は、支持体２より小径の略円形の板状部材である。支持プレート４１は、第３ピン４２を収容する第２曲線軌道４３と、第１ピン３３を収容する第３曲線軌道４４とを備える。また支持プレート４１には、後述するリンク部材５の端部５１との回転軸方向における干渉を回避する切欠き部４６が形成される。
【００１７】
第３ピン４２は、支持プレート４１の第２曲線軌道４３と、質量体３の第１曲線軌道３２に挿通される。第３ピン４２は、第２曲線軌道４３と対応する位置にローラ４２ａが装着されるローラピンを採用することができる。ローラ４２ａは、質量体３の回転軸方向の移動を規制し、支持プレート４１と第３ピン４２との摩擦を低減する。
【００１８】
本実施形態においては、一つの質量体３に２つの第１曲線軌道３２が配置され、それぞれに第３ピン４２が挿通されているから、第３ピン４２は合計１０個配置される。第３ピン４２は、質量体３に形成された第１曲線軌道３２に対して遊嵌されており、第１曲線軌道３２に対して径方向及び周方向に所定距離移動可能である。
【００１９】
第２曲線軌道４３は、質量体３に挿通された第３ピン４２を収容する。したがって本実施形態において、第２曲線軌道４３は、支持プレート４１に１０か所形成されている。第３曲線軌道４４は、質量体３から突出する第１ピン３３を収容する。したがって第２曲線軌道４３及び第３曲線軌道４４は、それぞれ質量体３に配置された第３ピン４２及び第１ピン３３とそれぞれ対応する。
【００２０】
＜第２曲線軌道４３＞
第２曲線軌道４３は、周方向に沿って延びながら、ダンパ装置１の径方向の外側に向かって突出する形状の穴である。また第２曲線軌道４３は、周方向に沿って延びながら回転中心Ｏまでの距離が変化するように湾曲している。詳細には、第２曲線軌道４３は、その中央位置４３１において回転中心Ｏまでの距離が最大となり、両端部４３２，４３３に向かうほど回転中心Ｏまでの距離が減少するように形成されている。さらに、第２曲線軌道４３は、中央位置４３１を基準として左右対称となっている。
【００２１】
各第３ピン４２は、１つの第２曲線軌道４３及び１つの第１曲線軌道３２に転動可能に挿通されている。このように、質量体３は、第２ピン４２を第２曲線軌道４３及び第１曲線軌道３２の交差部に挿通することにより支持体２に対し回転中心Ｏと垂直な方向に沿って移動自在に支持されている。
【００２２】
＜第３曲線軌道４４＞
第３曲線軌道４４は、一対の第２曲線軌道４３の間に配置され、さらにダンパ装置１の径方向において第２曲線軌道４３より径方向外側に配置される。第３曲線軌道４４は、周方向と径方向に延びる長穴で、第１ピン３３を収容して支持プレート４１に対する質量体３の周方向移動及び径方向移動を規制する。
【００２３】
＜リンク部材５＞
リンク部材５は、隣接する一対の質量体３の間に配設され、これらを接続する。本実施形態では、リンク部材５は質量体３の数に対応して５つ有する。そして、各リンク部材５は、質量体３の端部３１に回動可能に接続されている。リンク部材５は、例えば棒状をなし、隣接する質量体３の端部３１に設けられた第２ピン３４を回動可能にそれぞれ収容する一対の端部５１を備える。リンク部材５は、支持プレート４１の切欠き４６と対応した位置に配置される。なお、リンク部材５は、ばねのような弾性部材ではなく、質量体３に回動可能に接続され、接続された一対の質量体３によって押圧されたとしても、変形しない剛性を備える。
【００２４】
本実施形態においては、全ての質量体３はそれぞれリンク部材５によって互いに連結されており、互いに係合されている質量体３及びリンク部材５は、略環状をなしている。しかしながら本発明は、このような形態に限定されることなく、例えば、少なくとも一対の質量体３が連結されていればよく、他の質量体３が連結されていなかったり、逆に他の質量体３が上記一対の質量体３とは別に、すべて連結されていてもよい。また、複数の質量体３の数が偶数である場合、一対の質量体３のみを接続して、接続された質量体の組が、質量体の合計数の半分になるように設定してもよい。
【００２５】
また本実施形態においては、リンク部材５を棒状部材としたが、これに限定されず、中空のパイプ状、角柱形状、断面Ｃ字状、断面Ｈ字状等、質量体３の押圧等によって変形されない適切な剛性を備える形態であればいずれの形状を採用してもよい。さらに質量体３及び支持プレート４１は、支持体２の裏表面に一対配置されてもよい。
【００２６】
＜ダンパ装置１＞
上記の各構成部材を備えたダンパ装置１では、支持プレート４１の第２曲線軌道４３及び質量体３の第１曲線軌道３２内に、第３ピン４２が収容される。また質量体３の第１ピン３３は、支持プレート４１の第３曲線軌道４３内に収容される。つまり質量体３は支持プレート４１に支持され、第１ピン３３及び第３ピン４２によって移動を規制された形態となる。また各質量体３は互いにリンク部材５によって接続されている。以下に質量体３の動作について説明する。
【００２７】
図２は、駆動源からの出力の変動がないとき、つまりニュートラル状態の質量体３の位置を示す説明図である。このとき、第３ピン４２は、それぞれ第１曲線軌道３２の中央位置３２１及び第２曲線軌道４３の中央位置４３１に位置している。このため、質量体３は、径方向において軸線Ｏから最も離間する位置に配設されている。このとき、リンク部材５はダンパ装置１の周方向に対して略平行に配置されている。したがって各質量体３の端部３１間の距離は最も大きくなっている。
【００２８】
図３は、駆動源からの出力の変動が増大したとき、例えば質量体３が図中左寄りに移動した状態を示す説明図である。図３に示すように、出力が変動が増大すると質量体３は不図示の支持プレート４１に対して反時計方向へ移動する。図中では、支持プレート４１に形成された第２曲線軌道４３及び第３曲線軌道４４を破線で示している。第１ピン３３は、第３曲線軌道４４内で図中反時計方向に寄っている。また第３ピン４２は、第１曲線軌道３２内で図中時計方向に寄っている。
【００２９】
また各質量体３は、周方向の一方の端部（図中矢印で示す端部）が径方向内側へ移動する。さらに各質量体３がリンク部材５によって接続されているため、隣接する一対の質量体３の互いに対向する端部３１の一方が径方向内側へ移動する。すると端部３１の他方は、径方向内側へ移動した端部３１の一方と相対的に異なる径方向位置となる。このとき一つの質量体３に配置された一対の第３ピン４２の内、径方向内側へ移動した端部３１側の一方の第３ピン４２は、他方の第３ピン４２に対して、第２曲線軌道４３内で僅かに径方向内側へ移動される。つまり質量体３は、リンク部材５で接続された一対の端部３１のうちの一方が径方向内側へ移動することで、全体として周方向における各質量体３の端部の間隔は減少されて、図２に示す状態から互いに連結された質量体３の環状の径が縮小されて一体となっている。
【００３０】
図４は、図３とは回転方向において逆で、例えば変動が増大した際に質量体３が図中右寄りに移動した状態を示す説明図である。図４に示すように、出力の変動が増大すると質量体３は不図示の支持プレート４１に対して時計方向へ移動する。図中では、支持プレート４１に形成された第２曲線軌道４３及び第３曲線軌道４４を破線で示している。第１ピン３３は、第３曲線軌道４４内で図中時計方向に寄っている。また第３ピン４２は、第１曲線軌道３２内で図中反時計方向に寄っている。
【００３１】
また各質量体３は、周方向の一方の端部（図中矢印で示す端部）が径方向内側へ移動する。図４では、図３に示す状態とは逆側の端部が移動している。図４に示す状態においても、質量体３は、リンク部材５で接続された一対の端部３１のうちの一方が径方向内側へ移動することで、全体として周方向における各質量体３の端部の間隔は減少されて、図２に示す状態から互いに連結された質量体３の環状の径が縮小されて一体となっている。
【００３２】
以上のような構成を採用することで、少なくとも隣接する二つの質量体３を互いに連結するため、これら二つの質量体３の挙動は互いに影響し合い、隣り合う質量体３の挙動が各々乱れて制振効果が低減することを防止できる。さらに連結された質量体同士が衝突することがないので、衝突音が低減し商品性を向上することができる。例えば質量体３に作用する遠心力が不足する遠心力不足条件において、質量体３がそれぞれ個別に移動すると、個別に落下して衝突音（落下音）が生じるが、リンク部材５によって接続された質量体３においては、一部が落下状態にない場合連結された質量体３の落下を防止することができる。さらに通常運転条件下においては、リンク部材５で複数の質量体３を接続することで各々の質量体挙動のバラツキが抑制されるため制振性能が安定化する。
【００３３】
さらにリンク部材５が変形しないため、互いに接続された複数の質量体３及びリンク部材５が、見かけ上、一体となって移動することができ、隣り合う質量体３の挙動が乱れることをさらに低減することができる。またリンク部材５は質量体３の端部３１に接続されているため、質量体３の移動を阻害することなく、コンパクトな構成で複数の質量体３を接続することができる。さらにすべての質量体３が一体的に連結された場合、ダンパ装置１に取り付けられたすべての質量体３が一体的に移動するため、質量体３の挙動のばらつきが一層抑制される。
【００３４】
＜第二実施形態＞
図５に本発明の第二実施形態に係るダンパ装置に設けられた規制部６を示す。図５に示す形態では、図１に示す第一実施形態のリンク部材５に代えて、規制部６の一部を備えたリンク部材５２を採用している。なお第二実施形態に係るダンパ装置として、図５には規制部６、リンク部材５２、接続される質量体３のみを示しているが、リンク部材６以外の構成は図１に示すダンパ装置１と同様である。
【００３５】
規制部６は、質量体３及びリンク部材５２の移動を規制する。また規制部６は、リンク部材５２に設けられた係合部材６１と支持プレート４１に設けられた被係合部材６２とを含み、係合部材６１が被係合部材６２と係合することで、リンク部材５２の移動が規制される。
【００３６】
リンク部材５２は、例えば板状の部材でダンパ装置の径方向内方に突出する係合部材６１を備える。被係合部材６２は、ダンパ装置の周方向に、係合部材６１を挟むように一対配置される。各被係合部材６２は、断面円形の柱状部材で係合部材６１の側面から所定距離離間して配置される。
【００３７】
例えば、リンク部材５２によって接続された質量体３が所定の振幅以上移動した場合、リンク部材５２の移動にともなって移動した係合部材６１の側面が被係合部材６２と係合することで、リンク部材５２の移動が規制される。なお本実施形態として、係合部材６１を先端が先細りの板状部材を例示したが、これに限定されず、矩形の板状部材や、棒状部材等でもよい。また、被係合部材６２として、断面円形の柱状部材を例示したがこれに限定されず、断面矩形状の突起や、支持プレート４１の一部を盛り上げて形成した突起としてもよい。さらに被係合部材６２は、支持プレート４１に設けることに限定されず、支持体２の対応する箇所に配置してもよい。
【００３８】
以上のような構成により、隣り合う質量体３の挙動が乱れて制振効果が低減することを防止すると共に、例えばダンパ装置の低速回転時に各質量体３が各々落下挙動をすることをより抑制できる。さらに質量体３の移動を規制するため、質量体３同士の衝突を防止でき、衝突音を低減して商品性をさらに向上することができる。
【００３９】
規制部６は、ダンパ装置において、連続して連結された複数の質量体３及び複数のリンク部材５２に対して、一つ設けられることとしてもよい。図５では、一対の質量体３を接続するリンク部材５２を例示しているが、ダンパ装置が備える質量体３の全てをリンク部材で接続した場合、複数のリンク部材のいずれか一つに図５に示すリンク部材５２を採用してもよい。こうすることで、各質量体３に規制部６を設けるのではなく、リンク部材５２に規制部６を設けることによって、リンク部材によってまとめられた複数の質量体３に対して効果的に移動を制限することができる。さらにリンク部材によって接続された複数の質量体３に対して、規制部６が一か所設けられているので、規制部６の数を削減することにより設計の自由度が向上する。つまり規制部６の数が減少することにより、規制部６を設けるためのスペースを削減でき、質量体３の質量（大きさ）を大きくすることができる。したがって制振性能をさらに向上させることができる。
【００４０】
＜実施形態のまとめ＞
１．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、駆動源からの動力により所定の回転中心（例えばＯ）周りに回転する支持体（例えば２）と、前記回転中心に対する前記支持体の周方向に互いに所定間隔を空けて配置された複数の質量体（例えば３）と、前記質量体を、前記回転中心を通る回転軸線と直交する平面内で前記支持体に対して移動自在に支持する支持手段（例えば４）と、前記複数の質量体のうち少なくとも隣接する二つを互いに連結するリンク部材（例えば５）と、を備えることを特徴とする。
【００４１】
この構成によれば、少なくとも隣接する二つの質量体を互いに連結するため、これら二つの質量体の挙動は互いに影響し合い、隣り合う質量体の挙動が各々乱れて制振効果が低減することを防止できる。さらに連結された質量体同士が衝突することがないので、衝突音が低減し商品性を向上することができる。
【００４２】
２．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、前記リンク部材は、前記質量体に回動可能に接続され、接続された前記質量体によって変形しない剛性を備えることとしてもよい。
【００４３】
この構成によれば、リンク部材が変形しないため、互いに接続された複数の質量体及びリンク部材が、見かけ上、一体となって移動することができ、隣り合う質量体の挙動が乱れることをさらに低減することができる。
【００４４】
３．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、前記リンク部材は、前記質量体の周方向端部に接続されることとしてもよい。
【００４５】
この構成によれば、質量体の移動を阻害することなく、コンパクトな構成で複数の質量体を接続することができる。
【００４６】
４．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、前記複数の質量体の全てが、複数の前記リンク部材によって連結されることとしてもよい。
【００４７】
この構成によれば、ダンパ装置に取り付けられたすべての質量体が一体的に移動するため、質量体の挙動のばらつきが一層抑制される。
【００４８】
５．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、前記質量体及び前記リンク部材の移動を規制する規制手段をさらに備えることとしてもよい。
【００４９】
この構成によれば、隣り合う質量体の挙動が乱れて制振効果が低減することを防止すると共に、例えばダンパ装置の低速回転時に各質量体が各々落下挙動をすることをより抑制できる。さらに質量体の移動を規制するため、質量体同士の衝突を防止でき、衝突音を低減して商品性をさらに向上することができる。
【００５０】
６．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば、前記規制手段は、前記リンク部材に設けられた係合部材と前記支持体または前記支持手段に設けられた被係合部材とを含み、前記係合部材が前記被係合部材と係合することで、前記リンク部材の移動が規制されることとしてもよい。
【００５１】
この構成によれば、各質量体に規制手段を設けるのではなく、リンク部材に規制手段を設けることによって、リンクによってまとめられた複数の質量体に対して効果的に移動を制限することができ、例えば低速回転時での各質量体の落下挙動をより抑制することができる。
【００５２】
７．上記実施形態のダンパ装置（例えば１）によれば前記規制手段は、連続して連結された前記複数の質量体及び前記複数のリンク部材に対して、一つ設けられることとしてもよい。
【００５３】
この構成によれば、リンク部材によって接続された複数の質量体に対して、規制手段が一か所設けられているので、規制手段の数を削減することにより設計の自由度が向上する。つまり規制手段の数が減少することにより、規制手段を設けるためのスペースを削減でき、質量体の質量（大きさ）を大きくすることができる。したがって制振性能をさらに向上させることができる。
【符号の説明】
【００５４】
１  ダンパ装置、２  支持体、３  質量体、４  支持部、５  リンク部材
【図１】
2017166644.tif 000003
【図２】
2017166644.tif 000004
【図３】
2017166644.tif 000005
【図４】
2017166644.tif 000006
【図５】
2017166644.tif 000007