(57)【要約】      （修正有）【課題】ストレージ・エリア・ネットワークにおけるリソース割り当てのための方法を提供する。【解決手段】ストレージ・エリア・ネットワーク内のポートに対するバッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当てが、ストレージ・エリア・ネットワークのポートまでの通信リンクの長さの測定の関数として開始される。長さの測定は、通信リンク上で発行されるコマンドの最短コマンド応答時間の関数である。複数のコマンド応答時間の測定を行い、最も短い応答時間の実行中のストアを保持し、最短コマンド応答時間として用いる。【選択図】図１
2017102925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の長さ測定において、ストレージ・エリア・ネットワークの第１の通信リンクの長さを測定することであって、前記第１の長さ測定は、前記第１の通信リンク上で発行されるコマンドの第１の最短コマンド応答時間の関数である、測定することと、
前記第１の通信リンクの現在のデータ・ユニット毎秒のリンク速度を取得することと、
前記第１の通信の第１の端部における第１のポート及び前記第１の通信リンクの第２の端部における第２のポートに対する第１のターゲット・リソース割り当てを、前記第１の通信リンクの前記リンク速度及び前記第１の通信リンクの前記第１の長さ測定の関数として計算することと、
前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てに従って、前記第１の通信リンクの前記第１のポート及び前記第２のポートに対するリソース割り当てを構成することと、
を含む方法。
【請求項２】
前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てを、前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する現在のリソース割り当てと比較することと、
前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てが前記現在のリソース割り当てと異なる場合に警告を発行することと、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記構成することは、前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てと前記現在のリソース割り当てとの前記比較に従って、前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する前記リソース割り当てを再構成することをさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２のポートはアドレスを有し、前記第１の通信リンクの長さを測定することは、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のポートに向けられる第１のコマンドを発行することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第１のコマンドへの第１の応答を受信することと、
前記第１のコマンドの前記発行と前記第１の応答の前記受信との間の第１の時間遅延を測定することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のポートに向けられる第２のコマンドを発行することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のコマンドへの第２の応答を受信することと、
前記第２のコマンドの前記発行と前記第２の応答の前記受信との間の第２の時間遅延を測定することと、
値を、前記第１及び第２の時間遅延のうちの少ない方である前記第１の最短コマンド応答時間として格納することと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の通信リンクは、光ファイバ・ケーブルであり、前記リソース割り当ては、前記ストレージ・エリア・ネットワークのバッファ・ストレージのユニットに対するバッファ・ストレージ・クレジットである、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記第２のポートは、アドレスを有する仮想制御ユニット・ポートをさらに有するスイッチのスイッチ・ポートであり、前記第１の通信リンクの長さを測定することは、
前記第１の通信リンク上で、前記スイッチの前記仮想制御ユニット・ポートに向けられる第１のコマンドを発行することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第１のコマンドへの第１の応答を受信することと、
前記第１のコマンドの前記発行と前記第１の応答の前記受信との間の第１の時間遅延を測定することと、
値を、前記第１の最短コマンド応答時間のような前記第１の時間遅延の関数として格納することと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ストレージ・エリア・ネットワークのデータ経路の第２の通信リンクの長さを測定することをさらに含み、前記データ経路は、前記第２の通信リンク及び前記第１の通信リンクの両方を含み、前記第２の通信リンクの前記長さを測定することは、前記第１の通信リンク上で発行されるコマンドの前記第１の最短コマンド応答時間より短い、前記第２の通信リンク及び前記第１の通信リンクの両方で発行されるコマンドの第２の最短コマンド応答時間の関数である、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートが診断パラメータ・データ構造において構成された前記リソース割り当てを格納することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
少なくとも１つのホスト及び少なくとも１つのストレージ・ユニットを有するコンピュータ・システムのストレージ・エリア・ネットワークにおけるリソース割り当てを管理するためのストレージ・エリア・ネットワーク管理システムを提供するためのコンピュータ・プログラムであって、
第１の長さ測定において、ストレージ・エリア・ネットワークの第１の通信リンクの長さを測定することであって、前記第１の長さ測定は、前記第１の通信リンク上で発行されるコマンドの第１の最短コマンド応答時間の関数である、測定することと、
前記第１の通信リンクの現在のデータ・ユニット毎秒のリンク速度を取得することと、
前記第１の通信リンクの第１の端部における第１のポート及び前記第１の通信リンクの第２の端部における第２のポートに対する第１のターゲット・リソース割り当てを、前記第１の通信リンクの前記リンク速度及び前記第１の通信リンクについての前記第１の長さ測定の関数として計算することと、
前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てに従って、前記第１の通信リンクの前記第１のポート及び前記第２のポートに対するリソース割り当てを構成することと、
をコンピュータ・システムに実行させる、コンピュータ・プログラム。
【請求項１０】
前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てを、前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する現在のリソース割り当てと比較することと、
前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てが前記現在のリソース割り当てと異なる場合に警告を発行することと、
をさらに実行させる、請求項９に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１１】
前記構成することは、前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てと前記現在のリソース割り当てとの前記比較に従って、前記第１の通信リンクの前記第１及び第２のポートに対する前記リソース割り当てを再構成することを含む、請求項１０に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１２】
前記第２のポートはアドレスを有し、前記第１の通信リンクの長さを測定することは、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のポートに向けられる第１のコマンドを発行することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第１のコマンドへの第１の応答を受信することと、
前記第１のコマンドの前記発行と前記第１の応答の前記受信との間の第１の時間遅延を測定することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のポートに向けられる第２のコマンドを発行することと、
前記第１の通信リンク上で、前記第２のコマンドへの第２の応答を受信することと、
前記第２のコマンドの前記発行と前記第２の応答の前記受信との間の第２の時間遅延を測定することと、
値を、前記第１及び第２の時間遅延のうちの少ない方である前記第１の最短コマンド応答時間として格納することと、
を含む、請求項９に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１３】
コンピューティング・システムであって、
少なくとも１つのホストと、
少なくとも１つのストレージ・ユニットと、
少なくとも１つのスイッチ、少なくとも１つの通信リンク、少なくとも１つのポート、及び前記ストレージ・ユニットを制御するための少なくとも１つのストレージ制御ユニットを有するストレージ・エリア・ネットワークと、
前記ホスト及び前記ストレージ・エリア・ネットワークのうちの少なくとも一方はプロセッサと、前記ストレージ・エリア・ネットワークにおけるリソース割り当てを管理するためのストレージ・エリア・ネットワーク管理システムを提供するための制御と、を含み、前記制御は、
第１の長さ測定において、ストレージ・エリア・ネットワークの第１の通信リンクの長さを測定することであって、前記第１の長さ測定は、前記第１の通信リンク上で発行されるコマンドの第１の最短コマンド応答時間の関数である、測定することと、
前記第１の通信リンクの現在のデータ・ユニット毎秒のリンク速度を取得することと、
前記第１の通信リンクの第１の端部における第１のポート及び前記第１の通信リンクの第２の端部における第２のポートに対する第１のターゲット・リソース割り当てを、前記第１の通信リンクの前記リンク速度及び前記第１の通信リンクについての前記第１の長さ測定の関数として、計算することと、
前記計算された第１のターゲット・リソース割り当てに従って、前記第１の通信リンクの前記第１のポート及び前記第２のポートに対するリソース割り当てを構成することと、
を実行する、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ストレージ・エリア・ネットワークにおけるリソース割り当てのためのコンピュータ・プログラム、システム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特定のコンピューティング環境において、ストレージ・エリア・ネットワークは、複数のホスト・システムと、例えば、Ｄｉｒｅｃｔ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｔｏｒａｇｅ  Ｄｅｖｉｃｅ（ＤＡＳＤ）、Ｒｅｄｕｎｄａｎｔ  Ａｒｒａｙ  ｏｆ  Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｄｉｓｋｓ（ＲＡＩＤ、独立ディスクの冗長アレイ）、Ｊｕｓｔ  ａ  Ｂｕｎｃｈ  ｏｆ  Ｄｉｓｋｓ（ＪＢＯＤ、単純ディスク束）などの、複数のストレージ・デバイスを制御する複数のストレージ制御ユニットとの間のデータ経路を提供する。ストレージ・エリア・ネットワークを通るデータ経路は、典型的には、スイッチと、例えば光ファイバ若しくは他のタイプのケーブルで形成することができる又は無線とすることができる通信リンクとを含む。
【０００３】
ホストにより発行される入力／出力コマンドは、ストレージ・エリア・ネットワークを通じて、ストレージ制御ユニットのポートに向けられる。ストレージ制御ユニットの各制御ユニット・ポートは、典型的には、これをストレージ・エリア・ネットワークの他のポートと区別するためのアドレス又は他の識別を有する。
【０００４】
ストレージ・エリア・ネットワークのデータ伝送能力（data carrying capacity）は、一般的には、種々の要因により制限される。例えば、ストレージ・エリア・ネットワークのデータ伝送チャネルは、例えば１秒当たりのバイト又はビットといった特定のデータ・ユニット数で測定される、指定されたデータ転送速度をサポートするように設計又は構成されることが多い。従って、特定のリンクのデータ伝送能力は、一般に、通信リンクのリンク速度により制限される。
【０００５】
さらに、ストレージ・エリア・ネットワークをトラバースするデータは、ストレージ・エリア・ネットワークの種々のノードの１つ又は複数のデータ・バッファ内に一時的に格納されることが多い。例えば、選択された通信リンクを互いに結合するスイッチは、スイッチに接続された１つの通信リンクから受け取ったデータをバッファに入れて、バッファに入れられたデータを、スイッチに接続された別の通信リンクに転送するのに備えることができる。スイッチに接続された送信元（source）及び送信先（destination）の通信リンクのリンク速度が一致しない、又は送信先リンクが他の送信元からのデータの伝送でビジーであるなどの種々の理由で、データが、スイッチによりバッファに入れられることがある。従って、送信先リンクの準備ができるまで、その送信先通信リンクに向かう予定のデータがバッファに入れられることがある。
【０００６】
ネットワークを通じてデータを転送するために、ストレージ・エリア・ネットワークに利用されるリソースは限られている。例えば、スイッチが、そのスイッチに結合されたいずれか１つの通信リンクに提供できるバッファ容量が限られていることがある。従って、それらの限られたリソースの利用に関してある程度制御するために、特定の数の「クレジット（credit）」を、ストレージ・エリア・ネットワークのコンポーネントに割り当てるリソース割り当てスキームが利用されることが多い。例えば、そのポートを通じたデータの転送時に、通信チャネルの特定のポートに、データの格納のためにポートに割り当てられた特定の量のバッファ容量に対応する特定の数のバッファ・クレジットを割り当てることができる。
【０００７】
しかしながら、例えばネットワーク輻輳などの特定のネットワーク状態では、バッファ・クレジット割り当てにより与えられる割り当てられたバッファ容量が、転送されるデータ量に対して不十分である場合がある。バッファ・クレジット割り当てによりもたらされる全ての割り当て済みバッファ・ストレージが、ポートを通じて転送されるデータの量に対して不十分である場合、付加的なバッファ・クレジットが割り当てられるまで、そのポートを通じたデータ転送が、一時的に停止されること又は抑制される（curb）ことがある。
【０００８】
ストレージ・エリア・ネットワークのチャネルの特定のポートに、いくつバッファ・クレジットを割り当てるのかを決定するために、種々のスキームが使用又は提案される。例えば、バッファ・クレジットは、ユーザにより手動で割り当てることができる。１つの技術において、ユーザは、特定の通信リンクのリンク速度の識別を試み、特定の通信リンクの長さの識別を試み、それらの係数を互いに乗算することによって、ターゲット・バッファ・クレジット割り当て数に到達することができる。こうしたバッファ・クレジット割り当ての手動構成は、結果的に種々のユーザ・エラーに起因する不適切な割り当てをもたらすことがあり、又は不正確な若しくは不完全な情報に基づいていることがある。
【０００９】
自動バッファ・クレジット割り当て技術も提案されている。こうした自動割り当ては、一般的には、ネットワーク性能の低下の検出といった、現在の動作状態に基づいていた。別の技術は、バッファ・クレジット割り当ての基礎をバッファ容量の判断時に置いている。さらに別の自動バッファ・クレジット割り当て技術は、データ・フレームを処理するために、往復遅延の測定のようなデータ処理速度の測定に基づき、また、フレームのバイト数、バイト／秒単位でのインターフェースの速度にも基づく。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ストレージ・エリア・ネットワークにおけるリソース割り当てのためのコンピュータ・プログラム、システム及び方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本説明の一実施形態に従った、リソース割り当てのためのコンピュータ・プログラム、システム及び方法が提供され、そこで、ストレージ・エリア・ネットワーク内のポートに対するバッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当てが、ストレージ・エリア・ネットワークのポートまでの通信リンクの長さの測定の関数として構成される。一実施形態において、長さの測定は、通信リンク上で発行されるコマンドの最短コマンド応答時間（minimum command response time）の関数である。一実施形態において、複数のコマンド応答時間の測定を行うことができ、最も短い応答時間の実行中のストア（store、格納）を保持し、最短コマンド応答時間として用いることができる。
【００１２】
別の態様において、第１の通信リンクが現在動作しているデータ・ユニット毎秒のリンク速度を取得することができ、通信リンクのポートに対するターゲット・リソース割り当てを、通信リンクの現在のリンク速度及び通信リンクの長さ測定の関数として計算することができる。計算されたターゲット・リソース割り当てに従って、通信リンクのポートに対するリソース割り当てを自動的に構成することができる。
【００１３】
さらに別の態様において、通信リンクのポートが現在構成されているリソース割り当てを、計算されたターゲット・リソース割り当てと比較することができる。計算されたターゲット・リソース割り当てが、通信リンクのポートが構成された現在のリソース割り当てと異なる場合、警告を発行することができる。別の選択肢において、計算されたターゲット・リソース割り当てに従って、通信リンクのポートに対するリソース割り当てを自動的に再構成することができる。
【００１４】
本発明の別の態様において、アドレスを有する仮想制御ユニット・ポートに、ストレージ・エリア・ネットワークのスイッチを提供することができ、通信リンク上でスイッチの仮想制御ユニット・ポートに向けられるコマンドを発行し、通信リンク上でコマンドへの応答を受信し、コマンドの発行と応答の受信との間の時間遅延を測定することによって、通信リンクの長さを測定することができる。測定される遅延は、最短コマンド応答時間として格納することができる。
【００１５】
本説明によるリソース割り当ての他の態様が説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本説明によるリソース割り当ての態様を用いる、ストレージ環境の１つの実施形態を示す。
【図２】本説明によるリソース割り当ての態様を用いる、ストレージ環境の別の実施形態を示す。
【図３】本説明によるリソース割り当ての態様を用いる、ストレージ環境の別の実施形態を示す。
【図４】本説明によるリソース割り当て制御論理の動作の実施形態を示す。
【図５】本説明によるリソース割り当て制御論理の動作の実施形態を示す。
【図６】本説明によるリソース割り当て制御論理の動作の実施形態を示す。
【図７】図１、図２及び図３のコンポーネントを実装できるコンピューティング環境を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
説明される実施形態は、例えば、ストレージ・エリア・ネットワークの通信リンクのポートについてのバッファ・クレジットのような、ストレージ・エリア・ネットワークに対するリソース割り当てを提供する。以下により詳細に説明するように、本説明によるリソース割り当ては、ストレージ・エリア・ネットワークのコンポーネントに対するこうしたリソース割り当ての精度を改善し、その結果、システム性能を向上させ得ると考えられる。例えば、ストレージ・エリア・ネットワークにおける通信リンクのポートに対するバッファ・クレジットの割り当ての際、少なすぎるバッファ・クレジットが割り当てられる場合、システム性能は悪化し、クライアント・サービス水準合意（service level agreement）を満たすことができないことが認識される。反対に、多すぎるバッファ・クレジットが特定のポートに割り当てられ、バッファ・クレジットがそのポートにより殆ど使用されない場合、他のポートは、他の場合には満たされたであろうが、バッファ・クレジットが不足する。
【００１８】
一実施形態において、例えば、バッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当ては、測定される通信リンクの長さの関数として、ストレージ・エリア・ネットワークの通信リンクのポートについて自動的に構成することができる。例えば、通信リンクの各端のポートに対するリソース割り当ては、測定されるポート間の通信リンクの長さの関数として構成することができる。従って、本説明の一態様において、例えば制御ユニット・ポートに対するバッファ・クレジット割り当ての自動構成は、ポートについての通信リンクの長さを自動的に測定することを含み、ここで、その長さは、通信リンク上で発行されるコマンドの最小応答時間の関数として測定される。その結果、より適切なバッファ・クレジット割り当てを自動的に決定することができ、かつ、誤った手動割り当ての決定を低減又は回避することができると考えられる。同様に、様々なネットワーク状態の影響をより受けやすい以前の自動割り当てがもたらす誤った割り当てを低減又は排除することもできると考えられる。
【００１９】
一実施形態において、通信リンクの長さ測定が基づいているコマンドの最小応答時間は、データ・フレームの処理といった実質的なデータ処理時間を含まない。代わりに、最小応答時間は、主として、通信リンクの伝送媒体を通じた信号伝送速度を有するコマンドの関数である。従って、コマンド応答時間は、送信元とターゲット制御ユニットとの間の距離のほぼ近似値を与えることができる。例えば、通信リンクが光ファイバ・ケーブルを含む場合、光は、片道約５マイクロ秒毎１キロメートル、即ち往復１０マイクロ秒毎１キロメートル（２回伝搬）で光ケーブルを通って伝搬することが知られている。従って、最小応答時間が、往復約１ミリ秒であると決定された場合、信号が一端から他方に伝わり、再び戻る光ケーブルの長さは、約１００キロメートル（ＫＭ）の長さであると求めることができる。（距離＝速度×時間、即ち、１０マイクロ秒（往復）毎１ＫＭの速度×１ミリ秒（往復）＝１００ＫＭ）。このように、光ファイバ通信リンクを通る最短コマンド応答時間は、主として、光ケーブルを通る光の伝送速度の関数であり、例えばデータ・フレームのデータ処理に起因する遅延などの、データ処理に起因する遅延を実質的に含まない。
【００２０】
さらに、示される実施形態のコマンド応答時間は、最小応答時間である。例えば、通信リンクが初期化されると、通信リンク上での実質的なデータ転送動作の開始前に、コマンド応答時間を測定することができる。結果として、コマンド応答時間測定時のデータ転送動作の影響を減らすことができる。
【００２１】
さらに、様々な時間に様々な条件下でコマンド応答時間の複数の測定を自動的に行うことができ、最短の応答時間の測定を、指定された最短コマンド応答時間として格納することができる。結果として、異なる条件を有し得る測定を異なる回数行うことによって、ネットワーク輻輳のような一時的状態の影響を低減又は排除することができる。従って、種々の条件下で行われる複数の測定のうちの１又は複数の測定は、より最適な条件下のものである可能性が高く、それらは、最速の、つまり最小のコマンド応答時間をもたらす可能性が高い。結果として、最短コマンド応答時間測定の決定時のネットワーク輻輳のような一時的状態の影響を低減させることができる。
【００２２】
ストレージ制御ユニットは、典型的には、ストレージ・エリア・ネットワークの通信リンクに結合された制御ユニット・ポートを有する。ストレージ制御ユニットの制御ユニット・ポートの各々は、コマンドをストレージ制御ユニットの特定の制御ユニット・ポートに向けることを可能にする一意のアドレス又は他の識別を有することが多い。従って、本説明に従って、コマンドをストレージ制御ユニットの特定の制御ユニット・ポートに向けて、その制御ユニット・ポートについての最短コマンド応答時間を求め、結果として、その制御ユニット・ポートへの通信リンクの長さ、及びそのポートに対するリソース割り当てを求めることができる。一実施形態において、制御ユニット・ポートに対するリソース割り当ては、通信経路全体ではなく、通信経路のスイッチ・セグメントへの制御ユニットのリンク長の関数である。
【００２３】
本説明の別の態様において、仮想制御ユニット・ポートは、ストレージ・エリア・ネットワークのスイッチのような、ストレージ・エリア・ネットワークの他のコンポーネントを提供することができる。仮想制御ユニット・ポートは、ストレージ制御ユニットの物理制御ユニット・ポートと同じ方法で、コマンドにより個々にアドレス指定可能であり、それにより、コマンドを、例えばスイッチ又は他のコンポーネントの特定の仮想制御ユニット・ポートに向けることが可能になる。従って、本説明によると、コマンドをストレージ・エリア・ネットワーク・コンポーネントの特定の仮想制御ユニット・ポートに向けて、その仮想制御ユニット・ポートについての最短コマンド応答時間を求めることができ、その結果、その仮想制御ユニット・ポートについてのストレージ・エリア・ネットワーク・コンポーネントへの通信リンクの長さ、及びコンポーネントのポートに対するリソース割り当てを決定することができる。
【００２４】
本発明の更に別の態様において、ストレージ・エリア・ネットワークのコンポーネント間の通信リンクの長さの測定を行うことができる。例えば、コマンド信号送信元からストレージ制御ユニットの制御ユニット・ポートへのデータ経路は、ストレージ・エリア・ネットワークのスイッチを通ることができる。コマンド信号送信元からストレージ制御ユニットの制御ユニット・ポートへのデータ経路の長さは、上述のようなストレージ制御ユニットの制御ユニット・ポートに向けられたコマンドについての最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。さらに、コマンド信号送信元から、コマンド信号送信元とストレージ制御ユニットとの間に配置された仮想制御ユニットへのデータ経路の長さは、上述のような仮想制御ユニット・ポートに向けられたコマンドについての最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。従って、スイッチからストレージ制御ユニットの制御ユニット・ポートへのデータ経路の長さは、コマンド信号送信元とスイッチの仮想制御ユニット・ポートとの間の最短コマンド応答時間より短い、コマンド信号送信元とストレージ制御ユニット・ポートとの間の最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。
【００２５】
本発明の別の態様において、例えば、バッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当てを、ストレージ・エリア・ネットワークの通信リンクの長さの自動測定の関数としてだけでなく、特定の通信リンクが現在動作している現在のデータ単位／第２のリンク速度の自動取り出しの関数としても自動的に構成することができる。例えば、種々の通信プロトコルに従った通信リンクは、１、２、４、８及び１６Ｇｂｓのような種々のリンク速度をサポートすることができる。特定の通信リンクが現在動作している特定のリンク速度は、種々の技術を用いて求めることができる。例えば、ファイバ・チャネル標準（Fibre Channel standard）においては、ＳＡＮ入口点、出口点及びターゲット制御ユニット・ポートから、Ｒｅａｄ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ（ＲＤＰ）が与えられ、リソース割り当てに関して自動的に取り出すことができる。別の実施形態において、ポートに対するリソース割り当ては、最大サポート・リンク速度に基づいて構成することができる。
【００２６】
従って、一実施形態において、例えば、バッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当ては、上述のように最短コマンド応答時間の関数として通信リンクの長さを自動的に測定し、通信リンクについてのＲＤＰデータにより与えられるような特定の通信リンクについての現在リンク速度を自動的に取り出し、測定された通信リンク長さと取り出された通信リンク速度の積の関数として通信リンクのポートに対するターゲット・バッファ・クレジット割り当てを自動的に計算することによって、自動的に構成することができる。結果として、リンクのポートに対するより適切なバッファ・クレジット割り当てを決定し、自動的に構成して、一時的ネットワーク状態により依存する手動割り当て又は自動割り当てに起因する誤った割り当てを低減又は回避できると考えられる。一実施形態において、ホスト・ポート、ホスト・ポートが接続されるスイッチ・ポート、制御ユニット・ポート、及び制御ユニットが接続されるスイッチ・ポートを含む、ホストと制御ユニットとの間のデータ経路内の各ポートに対して、適切なバッファ・クレジット割り当てを決定することができる。データ経路の通信リンク・セグメントの各々の、異なる速度で動作しており（又は動作することが可能であり）、従って、最適なバッファ・クレジット割り当ては、特定の通信リンクのそれぞれの端部における各ポートの対によって異なり得る。
【００２７】
一実施形態において、ファイバ・チャネル・リンク及びＦｉｂｒｅ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ（ＦＩＣＯＮ）通信プロトコルと関連して一実施形態に説明されるが、本説明によるストレージ・エリア・ネットワークに対するリソース割り当てを、他のタイプの通信リンク及びプロトコルに適用できることが認識される。例えば、本説明によるリソース割り当てを、Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｌｉｎｋ  Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＥＬＳ）プロトコルに従うコンポーネントのために利用することができる。
【００２８】
図１は、ホスト１０８（図１）により表されるような１つ又は複数のホストにより、ストレージ１０６のような１つ又は複数のストレージ・デバイス内に格納されたデータへのアクセスを管理する、サーバ又はストレージ制御ユニット１００のような１つ又は複数のストレージ制御ユニットを有するストレージ・エリア・ネットワーク８０を含むコンピューティング環境の１つの実施形態を示す。ストレージ・エリア・ネットワークは、ストレージ制御ユニット１００とホスト１０８との間の入力／出力データ転送動作のためのデータ経路を提供する。
【００２９】
一実施形態において、各ストレージ制御ユニット１００は、ストレージ１０６（図１）に類似した一次ストレージ１０６ａのための一次ストレージ制御ユニット１００ａ（図２）としてもよく、又はストレージ１０６（図１）に類似した二次ストレージ１０６ｂのための二次ストレージ制御ユニット１００ｂとしてもよい。１つのストレージ・デバイス、典型的には一次ストレージ１０６ａ内の一次ストレージ・ボリュームに書き込まれたデータが、二次ストレージ１０６ｂ内の対応する二次ストレージ・ボリュームにミラーリングされ、二次ストレージ・ボリュームが一次ストレージ・ボリュームのコピーになるように、ピア・ツー・ピア・ミラー関係にあることができるストレージ・デバイス１０６ａ、１０６ｂ（図１）のストレージ・ボリュームの形態で、データを格納することができる。ストレージ・ボリュームに書き込まれたデータの送信元は、典型的には、１つ又は複数のホスト１０８である。従って、ホスト１０８は、ストレージ・エリア・ネットワーク８０上で入力／出力要求を発行し、ストレージ制御ユニット１００に、ストレージ制御ユニット１００により制御されるストレージ１０６のストレージ・ボリュームと間でデータを読み書きすることを要求する。本説明によるリソース割り当ては、ミラーリングされるピア・ツー・ピア関係におけるストレージ・ボリュームを有するストレージ環境に加えて、他のデータ処理環境にも適用可能であることが認識される。
【００３０】
図１、図２のコンピューティング環境は、ホスト１０８及びストレージ・エリア・ネットワーク８０内の複数の処理ノードを含む。ストレージ・エリア・ネットワーク８０についての本説明によるリソース割り当ての態様は、こうした1つ又は複数の処理ノードにおいて実施することができる。例えば、各ホスト１０８は、プロセッサ１２０、オペレーティング・システム１２２、及び種々のソフトウェア・アプリケーションを含む。オペレーティング・システム１２２は、ＩＢＭ  ｚ／ＯＳ（登録商標）オペレーティング・システム、又はストレージ・エリア・ネットワークを通じた入力／出力動作を管理するための他のオペレーティング・システムを含むことができる。（ＩＢＭ及びｚ／ＯＳは、世界中のＩＢＭの商標である。）
【００３１】
ホスト１０８のリソース割り当て制御論理１２４は、ストレージ・エリア・ネットワーク８０の通信リンクのポートに対する、ストレージ・バッファ・クレジットのようなリソースの割り当ての態様を管理し、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はそのいずれかの組み合わせで実装することができる。従って、例えば、リソース割り当て制御論理１２４は、オペレーティング・システム１２２とは別個のものであってもよく、又はオペレーティング・システム１２２内に含まれていてもよい。
【００３２】
同様に、各ストレージ制御ユニット１００は、プロセッサ１３０、オペレーティング・システム１３２を含み、種々のソフトウェア・アプリケーションを含むことができる。オペレーティング・システム１３２は、ＩＢＭ  ｚ／ＯＳ（登録商標）オペレーティング・システム、又はストレージ・エリア・ネットワーク内のストレージ・デバイスを管理するための他のオペレーティング・システムを含むことができる。一実施形態において、ストレージ制御ユニット１００は、ストレージ・エリア・ネットワーク８０の通信リンクのポートに対する、ストレージ・バッファ・クレジットのようなリソースの割り当ての態様を管理するために、ホスト１０８のリソース割り当て制御論理１２４に加えて又はその代わりに、随意的に、リソース割り当て制御論理１３４を含むことができる。制御論理１３４は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はそのいずれかの組み合わせで実装することができる。従って、例えば、リソース割り当て制御論理１３４は、オペレーティング・システム１３２とは別個のものであってもよく、又はオペレーティング・システム１３２内に含まれていてもよい。
【００３３】
ストレージ・エリア・ネットワーク８０は、選択されたホスト１０８から選択されたストレージ制御ユニット１００へデータを転送するために、ストレージ・エリア・ネットワーク内のデータ経路を切り換えるように構成された複数のスイッチ１３８をさらに含む。この実施形態において、各スイッチ１３８は、プロセッサ１４０、オペレーティング・システム１４２を含み、種々のソフトウェア・アプリケーションを含むことができる。オペレーティング・システム１４２は、適切なスイッチ・オペレーティング・システム、又はストレージ・エリア・ネットワーク内のデータ経路を管理するための他のオペレーティング・システムを含むことができる。一実施形態において、スイッチ１３８は、ストレージ・エリア・ネットワーク８０の通信リンクのポートに対する、ストレージ・バッファ・クレジットのようなリソースの割り当ての態様を管理するために、ホスト１０８のリソース割り当て制御論理１２４又はストレージ制御ユニット１００のリソース割り当て制御論理１３４に加えて又はその代わりに、随意的に、リソース割り当て制御論理１４４を含むことができる。制御論理１４４は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はそのいずれかの組み合わせで実装することができる。従って、例えば、リソース割り当て制御論理１４４は、オペレーティング・システム１４２とは別個のものであってもよく、又は、オペレーティング・システム１４２内に含まれていてもよい。
【００３４】
ストレージ・エリア・ネットワーク８０の種々のコンポーネントはポートを有し、各々のポートは、コンポーネントを、ホスト又はストレージ・エリア・ネットワークの別のコンポーネントに相互接続する通信リンクに結合されている。図３は、その各々が、ホスト１０８とスイッチ１３８ａとの間でデータを転送するように構成された、バッファ２０８（図１）のバッファ２０８ａを有するストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ａと、通信リンク２１４ａによりホスト１０８用のホスト・ポート２１８ａに結合されたスイッチ・ポート２１０（図１）のスイッチ・ポート２１０ａとの例を示す。ホスト・ポート２１８ａは、ホスト・アダプタの一部、又はホスト１０８、又は別の中間デバイスの一部とすることができる。
【００３５】
ストレージ制御ユニット１００ａは、ストレージ・バッファ２０８ｂを有し、ストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ａは、その各々がスイッチ１３８ａを介して、ホスト１０８とストレージ制御ユニット１００ａとの間でデータを転送するように構成された、通信リンク２１４ｂによって、ストレージ制御ユニット１００ａ用のストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂに結合されたスイッチ・ポート２１０ｂをさらに有する。以下により詳細に説明されるように、ストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ａは、スイッチ・ポート２１０ａ、２１０ｂ、又はストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂに対するバッファ・クレジットの割り当てのために、ホスト１０８とスイッチ１３８ａとの間の通信リンク２１４ａの長さ即ち距離Ａの測定を容易にするために、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａを有する。
【００３６】
ストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ｃは、バッファ２０８（図１）のバッファ２０８ｃと、各々がスイッチ１３８ａとスイッチ１３８ｃとの間のデータ転送のために構成された、通信リンク２１４ｃによりスイッチ１３８ａのＩＳＬポート２３０ｃ２に結合されたＩＳＬポート２３０（図１）のインター・スイッチ・リンク（ＩＳＬ）ポート２３０ｃ１とを有する。ストレージ制御ユニット１００ｂは、ストレージ・バッファ２０８ｄを有し、ストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ｃは、各々がスイッチ１３８ａ、１３８ｃを介した、ホスト１０８とストレージ制御ユニット１００ｂとの間のデータ転送のために構成された、通信リンク２１４ｄにより、ストレージ制御ユニット１００ｂのためのストレージ制御ユニット・ポート２２２ｄに結合されたスイッチ・ポート２１０ｄをさらに有する。以下により詳細に説明されるように、ストレージ・エリア・ネットワーク８０のスイッチ１３８ｃは、スイッチ・ポート２１０ｄ又はストレージ制御ユニット・ポート２２２ｄに対するバッファ・クレジットの割り当てのために、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ｃを有し、スイッチ１３８ａとスイッチ１３８ｃとの間の通信リンク２１４ｃの長さ即ち距離Ｃの測定を容易にする。
【００３７】
ストレージ１０６（図１）、１０６ａ、１０６ｂ（図２）は、ソリッド・ステート電子機器、ＥＥＰＲＯＭ（電気的に消去可能なプログラム可能読み取り専用メモリ）、フラッシュ・メモリ、フラッシュディスク、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）ドライブ、ストレージ・クラス・メモリ（ＳＣＭ）、相変化メモリ（ＰＣＭ）、抵抗変化型ランダム・アクセス・メモリ（resistive random access memory、ＲＲＡＭ）、スピン・トランスファ・トルク・メモリ（ＳＴＭ−ＲＡＭ）、導電ブリッジＲＡＭ（ＣＢＲＡＭ）、磁気ハードディスク・ドライブ、光ディスク、テープ等からなるソリッド・ステート・ストレージ・デバイスのような、当技術分野において周知の１つ又は複数のストレージ・デバイスを含むことができる。ストレージ・デバイスはさらに、Ｊｕｓｔ  ａ  Ｂｕｎｃｈ  ｏｆ  Ｄｉｓｋｓ（ＪＢＯＤ）、Ｄｉｒｅｃｔ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｔｏｒａｇｅ  Ｄｅｖｉｃｅ（ＤＡＳＤ）、Ｒｅｄｕｎｄａｎｔ  Ａｒｒａｙ  ｏｆ  Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｄｉｓｋｓ（ＲＡＩＤ）アレイ、仮想化デバイス等のような、デバイスのアレイに構成することができる。さらに、ストレージ・デバイスは、異なる供給業者からの又は同じ供給業者からの異種のストレージ・デバイスを含むことができる。
【００３８】
ストレージ制御ユニット１００は、接続１６０を介してストレージ１０６と通信する。図２に示される実施形態のコンポーネントは、同様に、接続１１６ａ、１１６ｂ．．．１１６ｎにより相互接続される。接続１１６、１１６ａ、１１６ｂ．．．１１６ｎの各々は、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、ストレージ・エリア・ネットワーク（ＳＡＮ）、広域エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）、ピア・ツー・ピア・ネットワーク、無線ネットワーク等のような１つ又は複数のネットワークを含むことができる。代替的に、接続１１６、１１６ａ、１１６ｂ．．．１１６ｎは、Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ（ＰＣＩ）バス又はシリアル・インターフェースのようなバス・インターフェースを含むことができる。
【００３９】
図４〜図６は、本説明によるストレージ・エリア・ネットワークのコンポーネントを構成するための、リソース割り当て制御論理１２４、１３４又は１４４（図１）のようなリソース割り当て制御論理により実施される動作の態様の実施形態を示す。図４は、本説明による、ストレージ・エリア・ネットワークの通信リンクのポートに対するバッファ・ストレージ・クレジットの割り当ての自動構成を含む構成動作の一実施形態に向けられる。
【００４０】
１つの動作において、ホスト１０８についてのストレージ・エリア・ネットワーク（ＳＡＮ）監視システム論理２５０のＳＡＮ割り当て制御論理１２４（図３）のような、ストレージ・エリア・ネットワーク（ＳＡＮ）リソース割り当て制御論理は、図３の通信リンク２１４ａについてのポート２１０ａのような、構成されるポートへの通信リンクの長さを自動的に測定する（ブロック３０２）論理を有する。以下により詳細に説明されるように、一実施形態の通信リンクの長さ測定は、構成されるポートについての通信リンク上で送られるコマンドに関連する初期最短コマンド応答時間の関数である。
【００４１】
別の動作において、構成されるポートへの通信リンクの現在速度が、自動的に求められる（ブロック３０６）。一実施形態において、こうしたリンク速度は、通信リンクの特定の通信プロトコルに従って与えられる診断パラメータ・データを取り出す、ＳＡＮリソース割り当て制御論理１２４の論理によって求めることができる。従って、ファイバ・チャネル・プロトコルに従う通信リンクの場合、ホスト１０８のオペレーティング・システムのようなオペレーティング・システムにより与えられるＲＤＰ診断パラメータ・データを調べることにより、例えばリンク２１４ａなどの通信リンクのエンド・ツー・エンド・リンク速度を求めることができる。
【００４２】
長さ測定（ブロック３０２）及びリンク速度データ（ブロック３０６）を用いて、例えばストレージ・バッファ・クレジットなどの、リソース割り当てのためのターゲット値を自動的に計算することができる（ブロック３１０）。一実施形態において、ストレージ・バッファ・クレジット割り当ては、リンク長さ測定とリンク速度データの積の関数として計算することができる。ストレージ・バッファ・クレジット割り当てのようなリソース割り当ては、通信リンク長さ測定の関数として、種々のアルゴリズムを用いて計算できることが認識される。
【００４３】
ストレージ・バッファ・クレジット割り当てについてのターゲット値を計算する（ブロック３１０）と、通信リンクについての特定のポートに割り当てられるストレージ・バッファ・クレジットを、通信リンクと関連付けられたポートについて計算された（ブロック３１０）ターゲット値に対して構成すること（ブロック３１４）ができる。さらに、ストレージ・バッファ・クレジット割り当てが構成された（ブロック３１４）ターゲット値は、ＲＤＰ診断パラメータ・データのようなＳＡＮ診断パラメータ・データを格納するデータ構造２６０（図３）のフィールド内に格納する（ブロック３１８）ことができる。
【００４４】
通信リンクの長さは、時間の経過と共に変化しないと考えられるが、状態の変化に起因して、通信リンク長さ測定データは、時間の経過と共に幾分変化し得ることが認識される。さらに、通信リンクについての折衝（negotiated）リンク速度は、時間の経過と共に変化し得ることが認識される。従って、図５は、状態の変化にもかかわらず、システム性能の向上の達成を容易にするために、ターゲット・リソース割り当て値を定期的に再計算する自動構成操作の実施形態に向けられる。
【００４５】
既述のように、例えば制御ユニット・ポートに対するバッファ・クレジット割り当てのような通信リンクに対するリソース割り当ては、一実施形態においては、最短コマンド応答時間の決定を容易にするために、通信リンク上で全面的なデータ転送動作を開始する前に構成することができる。しかしながら、通信リンクに対するリソース割り当てが構成された場合、それでもなお一時的ネットワーク状態が存在し得ることが認識される。従って、後で、図４に関して上述したように実行されるオリジナルの計算に類似した方法で、通信リンクに対するターゲット・リソース割り当てを再計算すること（ブロック３２２）ができる。
【００４６】
例えば、ＳＡＮリソース割り当て診断パラメータ・データ構造２６０（図３）内に格納されたリソース割り当て値を取り出し、それを再計算された（ブロック３２２）ターゲット・リソース割り当てと比較することによって、通信リンクに対する現在リソース割り当てを決定すること（ステップ３２６）ができる。現在及びターゲット・リソース割り当て値が、通信リンクのポートの所定のマージンに合致しない（ブロック３３０）か、さもなければ、それよりも多く異なる場合、一実施形態において、ユーザに警告（ブロック３３４）を発行することができる。これに応答して、ユーザは、リソース割り当てについての再計算されたターゲット値が、ポートについての現在リソース割り当て値より大きいか又は小さいかに応じて、通信リンクのポートに対するリソース割り当てをより高い値又はより低い値に再構成することができる。
【００４７】
別の実施形態において、リソース割り当て制御論理は、随意的に、通信リンクのポートに対するリソース割り当てを自動的に再構成し（ブロック３３８）、ポートに対する再構成された現在リソース割り当てが、ポートに対するリソース割り当てについて再計算されたターゲット値に合致するか又はより緊密に合致するようにすることができる。さらに、ストレージ・バッファ・クレジット割り当てが再構成された（ブロック３１４）ターゲット値を格納して、構成されるポートについてのＲＤＰ診断パラメータ・データのようなＳＡＮ診断パラメータ・データを格納するデータ構造２６０（図３）のリソース割り当てフィールドを更新する（ブロック３４２）ことができる。
【００４８】
適切な間隔の後、図５の動作を繰り返して、通信リンクのポートについてのターゲット・リソース割り当て値を再計算し、必要に応じて、リソース割り当ての再構成の警告を発行することができる。一実施形態において、ホストは、各入力／出力データ転送動作と共に、コマンド応答時間の測定を開始する。従って、一実施形態において、図５の動作を、通信リンク上で各入力／出力動作に関連して繰り返すことができる。しかしながら、他の実施形態においては、図５の動作は、特定の用途に応じて、より頻繁に繰り返すこと又はあまり頻繁に繰り返さないことが可能であると認識される。さらに、図５の動作は、一定の間隔で繰り返すことができ、又は同じく特定の用途に応じて、種々のイベントの発生に応答して繰り返すことができる。
【００４９】
既述のように、通信リンクの長さは時間の経過と共に変化すると考えられないが、状態の変化に起因して、通信リンクの長さ測定データは、時間の経過と共に幾分変化し得ることが認識される。さらに、ユーザにより特定の通信リンクの長さを変化させ得るように、通信リンクを再構成することができる。図６は、状態の変化にもかかわらず、システム性能の向上の達成を容易にするために、対象通信リンク上で最短コマンド応答時間を定期的に測定又は再測定する構成操作の実施形態に向けられる。
【００５０】
図４に関連して上述した初期リソース割り当てについての通信リンク長さ測定は、一実施形態においては、最短コマンド応答時間の決定を容易にするために、通信リンク上で全面的なデータ転送動作を開始する前に実施することができる。しかしながら、特定の用途に応じて、リソース割り当てを、他の時に及び他の条件下で構成できることが認識される。
【００５１】
従って、対象通信リンク上で、リンクの端部における物理又は仮想制御ユニット・ポートに向けられるコマンドを発行すること（ブロック３５０）によって、通信リンクについての初期最短コマンド応答時間を測定することができる。一実施形態において、オペレーティング・システムは、初期コマンド応答時間と呼ばれることが多い、コマンド応答時間の測定を行う（ブロック３５４）。例えば、Ｆｉｂｒｅ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ（ＦＩＣＯＮ）プロトコルにおいて、チャネルは、システムが、送信元と送信先との間の信号の往復時間（round trip time）の特定を可能にする計器を有する。従って、このＦＩＣＯＮ能力を用いて、初期応答時間を、ホストによるデータ経路上でのアドレス可能ポートへのコマンドの発行とデータ経路上でのそのコマンドへの応答の受信との間の時間遅延として測定することができる。通信リンクを通じた信号の通過時間は、特定の用途に応じて、他の技術及び他の通信プロトコルを用いて取得できることが認識される。
【００５２】
オペレーティング・システムにより測定される初期コマンド応答時間を、リソース割り当て制御論理による取り出しのために利用可能にすることができる。上述のように、幾つかのオペレーティング・システムにおいて、通信リンクについての初期コマンド応答時間は、通信リンク上でホスト１０８により開始される各入力／出力転送動作に関連して求めることができる。
【００５３】
測定（ブロック３５４）が初期コマンド応答時間の第１の測定である場合、初期コマンド応答時間は、適切なデータ構造内に格納され（ブロック３５８）、リンクについての現在初期最短コマンド応答時間に指定する。測定（ブロック３５４）がコマンド応答時間の再測定である場合、再測定された初期コマンド応答時間を格納された現在の最短コマンド応答時間と比較する（ブロック３６２）。再測定された初期コマンド応答時間が格納された現在の最短コマンド応答時間より少ない判断された（ブロック３６２）場合、再測定された初期コマンド応答時間を格納し（ブロック３５８）、前に格納されたコマンド応答時間に置き換え、現在の最短コマンド応答時間に指定する。逆に、再測定された初期コマンド応答時間が格納された現在の最短コマンド応答時間より多いと判断された（ブロック３６２）場合、ブロック３５８の格納動作を迂回することにより、再測定された初期コマンド応答時間を廃棄することができる。このように、例えば、オペレーティング・システムの一部とすることができるリソース割り当て制御論理の一部分は、初期最短コマンド応答時間の実行中のストアを保持し、状態の変化に応じて初期コマンド応答時間の再測定がより低い値をもたらす場合、実行中のストアは、新しいより少ない最短初期コマンド応答時間に更新される。このように、示される実施形態の初期最短コマンド応答時間長さ測定は、測定が行われる条件の変化にもかかわらず経験する最も好ましい測定条件下での測定を提供する。
【００５４】
適切な間隔の後、図６の動作を繰り返して通信リンクの長さを再測定し、必要に応じて、現在最短コマンド応答時間を更新することができる。一実施形態において、ホストは、各入力／出力データ転送動作に関連して、コマンド応答時間の測定を開始する。従って、一実施形態において、図６の動作を、通信リンク上の各入力／出力動作と関連して繰り返すことができる。しかしながら、他の実施形態においては、特定の用途に応じて、図６の動作をより頻繁に繰り返すこと又はあまり頻繁に繰り返さないことが可能であると認識される。さらに、図６の動作は、一定の間隔で繰り返すことができ、又は同じく特定の用途に応じて、種々のイベントの発生に応答して繰り返すことができる。
【００５５】
図３を参照すると、示される実施形態において、ＳＡＮリソース割り当て制御論理は、通信リンク２１４ａ上で、リンク２１４ａの端部におけるスイッチ１３８ａ上の仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａにコマンドを発行し、初期最短コマンド応答時間を取り出すことによって、通信リンク２１４ａの長さを測定することができる。コマンド応答時間により、上述のようなリンク２１４ａの長さの測定が提供される。一実施形態において、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａは、ストレージ制御ユニット１００ａのストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂのような物理制御ユニット・ポートに似た方法で実装することができる。従って、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａは、ホスト１０８が、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａに向けられるコマンドを発行し、該仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａに向けられるコマンドの初期応答時間の測定を受け取ることを可能にする、一意のアドレス又は他の一意の識別を有することができる。しかしながら、一実施形態において、仮想デバイスとして、リソース割り当てのために、仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａの動作をホスト１０８とスイッチ１３８ａとの間の距離測定動作に制限することができ、従って、ストレージ制御ユニット１００ａのストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂのような物理ストレージ制御ユニット・ポートのように、実際のデータ転送動作に関与し得ない。
【００５６】
例えば、スイッチ１３８ａのスイッチ・ポート２１０ａに対するバッファ・クレジット割り当てを、容易かつ自動的に構成又は再構成することができる。より具体的には、スイッチ１３８ａのスイッチ・ポート２１０ａに対するバッファ・クレジット割り当ては、通信リンク２１４ａの長さＡの関数として決定することができる。通信リンク２１４ａの長さＡは、通信リンク２１４ａ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、上述のようなスイッチ１３８ａの仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａにアドレス指定されるコマンドの最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。このコマンドについての初期コマンド応答時間は、ＲＤＰ診断パラメータ・データにより示されるような通信リンク２１４ａのリンク速度のように、リソース割り当て論理によって取り出される。ポート２１０ａに対するターゲット・バッファ・クレジット割り当ては、リンク２１４ａ上での最短コマンド応答時間及び上述のようなリンク２１４ａの折衝リンク速度の関数として計算することができる。
【００５７】
幾つかの実施形態において、ストレージ・エリア・ネットワークの他のポートに対するバッファ・クレジット割り当ては、同様の方法で容易かつ自動的に構成又は再構成することができる。しかしながら、幾つかの実施形態においては、特定のポートに対する適切なバッファ・クレジット割り当ては、データ経路の全長とは対照的に、ホスト１０８と特定のポートとの間のデータ経路の一部分の長さの関数として、より正確に計算できることが認識される。例えば、ストレージ制御ユニット１００ａのストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂに対するバッファ・クレジット割り当てを、ホスト１０８とストレージ制御ユニット１００ａのストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂとの間の総データ経路の、組み合わせられた通信リンク２１４ａの長さＡ及び通信リンク２１４ｂの長さＢの代わりに、通信リンク２１４ｂの長さＢの関数としてより適切に計算できると考えられる。
【００５８】
従って、本説明の一態様において、ストレージ制御ユニット１００ａの制御ユニット・ポート２２２ｂに対するバッファ・クレジット割り当ては、通信リンク２１４ｂの長さＢの関数として決定することができる。より具体的には、組み合わせられた通信リンク２１４ａの長さＡ及び通信リンク２１４ｂの長さＢは、通信リンク２１４ａ及び２１４ｂの両方で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、ストレージ制御ユニット１００ａの物理ストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂにアドレス指定される第２のコマンドの最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。第２のコマンドについての初期コマンド応答時間は、リソース割り当て論理により取り出される。上述のように、通信リンク２１４ａの長さＡは、通信リンク２１４ａ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、スイッチ１３８ａの仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａにアドレス指定される第１のコマンドの最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。通信リンク２１４ｂの長さＢは、リンク２１４ｂ上の最短コマンド応答時間の関数として容易に求めることができ、これは、通信リンク２１４ａ上でホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、スイッチ１３８ａの仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ａにアドレス指定される第１のコマンドの最短コマンド応答時間より少ない、通信リンク２１４ａ及び２１４ｂの両方で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、ストレージ制御ユニット１００ａの物理ストレージ制御ユニット・ポート２２２ｂにアドレス指定される第２のコマンドの最短コマンド応答時間の関数である。従って、ポート２２２ｂに対するターゲット・バッファ・クレジット割り当ては、リンク２１４ｂ上での最短コマンド応答時間、及び上述のようなＲＤＰ診断パラメータ・データから取り出すことができるリンク２１４ｂの現在折衝リンク速度の関数として計算することができる。
【００５９】
同様に、ストレージ制御ユニット１００ｂの制御ユニット・ポート２２２ｄに対するバッファ・クレジット割り当ては、通信リンク２１４ｄの長さＤの関数として決定することができる。より具体的には、組み合わせられた通信リンク２１４ａの長さＡ、通信リンク２１４ｃの長さＣ及び通信リンク２１４ｄの長さＤは、３つの通信リンク２１４ａ、２１４ｃ及び２１４ｄ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、ストレージ制御ユニット１００ｄの物理ストレージ制御ユニット・ポート２２２ｄにアドレス指定される第３のコマンドの最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。この第３のコマンドについての初期コマンド応答時間は、リソース割り当て論理により取り出される。また、組み合わせられた通信リンク２１４ａの長さＡ及び通信リンク２１４ｃの長さＣは、通信リンク２１４ａ及び２１４ｃ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、スイッチ１３８ｂの仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ｃにアドレス指定される第４のコマンドの最短コマンド応答時間の関数として測定することができる。通信リンク２１４ｄの長さＤは、通信リンク２１４ａ及び２１４ｃ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、スイッチ１３８ｃの仮想ストレージ制御ユニット・ポート２２４ｃにアドレス指定される第４のコマンドの最短コマンド応答時間より少ない、通信リンク２１４ａ、２１４ｃ及び２１４ｄ上で、ホスト１０８のホスト・ポート２１８ａから発行され、ストレージ制御ユニット１００ｂの物理ストレージ制御ユニット・ポート２２２ｄにアドレス指定される第３のコマンドの最短コマンド応答時間の関数である、リンク２１４上の最短コマンド応答時間の関数として容易に決定することができる。従って、ポート２２２ｄに対するターゲット・バッファ・クレジット割り当ては、通信リンク２１４ｄ上の最短コマンド応答時間、及び上述のようにＲＤＰ診断パラメータ・データから取り出すことができるリンク２１４ｄの現在折衝リンク速度の関数として計算することができる。
【００６０】
ホスト１０８、スイッチ１３８、コントローラ即ちストレージ制御ユニット１００、１００ａ、１００ｂを含む図１、図２及び図３の計算コンポーネントはそれぞれ、図７に示されるコンピュータ・システム４０２のような１つ又は複数のコンピュータ・システム内に実装することができる。コンピュータ・システム／サーバ４０２は、コンピュータ・システムにより実行される、プログラム・モジュールのようなコンピュータ・システム実行可能命令の一般的な文脈で説明することができる。一般に、プログラム・モジュールは、特定のタスクを実行する、又は特定の抽象データ型を実装する、ルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、論理、データ構造等を含むことができる。コンピュータ・システム／サーバ４０２は、通信ネットワークを通じてリンクされる遠隔処理デバイスによりタスクが実行される分散型クラウド・コンピューティング環境において実施され得る。分散型クラウド・コンピューティング環境において、プログラム・モジュールは、メモリ・ストレージ・デバイスを含むローカル及び遠隔両方のコンピュータ・システム・ストレージ媒体内に配置することができる。
【００６１】
図７に示されるように、コンピュータ・システム／サーバ４０２は、汎用コンピューティング・デバイスの形で示される。コンピュータ・システム／サーバ４０２のコンポーネントは、これらに限定されるものではないが、１つ又は複数のプロセッサ又は処理ユニット４０４、システム・メモリ４０６、及びシステム・メモリ４０６を含む種々のシステム・コンポーネントをプロセッサ４０４に結合するバス４０８を含むことができる。バス４０８は、メモリ・バス又はメモリ・コントローラ、周辺バス、アクセラレーテッド・グラフィックス・ポート、及び種々のバス・アーキテクチャのいずれかを用いるプロセッサ又はローカル・バスを含む、幾つかのタイプのバス構造のうちのいずれかの１つ又は複数を表す。限定ではなく例としては、このようなアーキテクチャは、業界標準アーキテクチャ（Industry Standard Architecture、ＩＳＡ）バス、マイクロ・チャネル・アーキテクチャ（Micro Channel Architecture、ＭＣＡ）バス、Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＩＳＡ（ＥＩＳＡ）バス、Ｖｉｄｅｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ（ＶＥＳＡ）ローカル・バス、及びＰｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ（ＰＣＩ）バスを含む。
【００６２】
コンピュータ・システム／サーバ４０２は、典型的には、種々のコンピュータ・システム可読媒体を含む。このような媒体は、コンピュータ・システム／サーバ４０２がアクセス可能ないずれかの利用可能媒体とすることができ、揮発性媒体及び不揮発性媒体の両方と、取り外し可能媒体及び取り外し不能媒体の両方とを含む。
【００６３】
システム・メモリ４０６は、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）４１０及び／又はキャッシュ・メモリ４１２など、揮発性メモリの形のコンピュータ・システム可読媒体を含むことができる。コンピュータ・システム／サーバ４０２は、他の取り外し可能／取り外し不能、揮発性／不揮発性のコンピュータ・システム・ストレージ媒体をさらに含むことができる。単なる例として、取り外し不能の不揮発性磁気媒体（図示されておらず、典型的には「ハード・ドライブ」と呼ばれる）との間の読み出し及び書き込みのために、ストレージ・システム４１３を設けることができる。図示されていないが、取り外し可能な不揮発性磁気ディスク（例えば、「フロッピー・ディスク」）との間の読み出し及び書き込みのための磁気ディスク・ドライブと、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ又は他の光媒体などの取り外し可能な不揮発性光ディスクとの間の読み出し及び書き込みのための光ディスク・ドライブとを設けることができる。このような例においては、それぞれを、１つ又は複数のデータ媒体インターフェースによってバス４０８に接続することができる。以下でさらに示され説明されるように、メモリ４０６は、本発明の実施形態の機能を実行するように構成されたプログラム・モジュールの組（例えば、少なくとも１つ）を有する少なくとも１つのプログラムを含むことができる。
【００６４】
限定ではなく例として、メモリ４０６内に、プログラム・モジュール４１６の組（少なくとも１つ）を有するプログラム／ユーティリティ４１４、並びにオペレーティング・システム、１つ又は複数のアプリケーション・プログラム、他のプログラム・モジュール、及びプログラム・データを格納することができる。オペレーティング・システム、１つ又は複数のアプリケーション・プログラム、他のプログラム・モジュール、及びプログラム・データ、又はそれらの何らかの組み合わせの各々は、ネットワーキング環境の実装形態を含むことができる。コンピュータ４０２のコンポーネントは、一般に、本明細書で説明される本発明の実施形態の機能及び／又は方法を実行するプログラム・モジュール４１６として実装することができる。図１、図２のシステムは、１つ又は複数のコンピュータ・システム４０２内に実装することができ、それらが複数のコンピュータ・システム４０２内に実装される場合、コンピュータ・システムは、ネットワーク上で通信することができる。
【００６５】
コンピュータ・システム／サーバ４０２は、キーボード、ポインティング・デバイス、ディスプレイ４２０等のような１つ又は複数の外部デバイス４１８；ユーザがコンピュータ・システム／サーバ４０２と対話することを可能にする１つ又は複数のデバイス；及び／又はコンピュータ・システム／サーバ４０２が１つ又は複数の他のコンピューティング・デバイスと通信することを可能にするいずれかのデバイス（例えば、ネットワーク・カード、モデム等）と通信することもできる。このような通信は、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インターフェース４２２を経由して行うことができる。さらにまた、コンピュータ・システム／サーバ４０２は、ネットワーク・アダプタ４２４を介して、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、汎用広域ネットワーク（ＷＡＮ）、及び／又はパブリック・ネットワーク（例えば、インターネット）などの１つ又は複数のネットワークと通信することもできる。示されるように、ネットワーク・アダプタ４２４は、バス４０８を介して、コンピュータ・システム／サーバ４０２の他のコンポーネントと通信する。図示されないが、コンピュータ・システム／サーバ４０２と共に他のハードウェア及び／又はソフトウェア・コンポーネントを使用できることを理解されたい。例としては、これらに限定されるものではないが、マイクロコード、デバイス・ドライバ、冗長処理ユニット、外部のディスク・ドライブ・アレイ、ＲＡＩＤシステム、テープ・ドライブ、及びデータ・アーカイブ・ストレージ・システムなどが含まれる。
【００６６】
ｉ、ｊ及びｎなどの、本明細書で使用される参照文字は、要素のインスタンスの変数を示すために使用され、同じ又は異なる値を表すことがあり、記載される異なるインスタンスにおける異なる又は同じ要素と共に用いられるとき、同じ又は異なる値を表すことがある。
【００６７】
本発明は、システム、方法、及び／又はコンピュータ・プログラムとすることができる。コンピュータ・プログラムは、プロセッサに本発明の態様を実施させるためのコンピュータ可読プログラム命令をその上に有するコンピュータ可読ストレージ媒体（単数又は複数）を含むことができる。
【００６８】
コンピュータ可読ストレージ媒体は、命令実行デバイスにより使用される命令を保持及び格納することができる有形デバイスとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体は、例えば、これらに限定されるものではないが、電子記憶装置、磁気記憶装置、光学記憶装置、電磁気記憶装置、半導体記憶装置、又は上記のいずれかの適切な組み合わせとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体のより具体的な例の非網羅的なリストとして、以下のもの：即ち、ポータブル・コンピュータ・ディスケット、ハード・ディスク、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能なプログラム可能読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ又はフラッシュ・メモリ）、スタティック・ランダム・アクセス・メモリ（ＳＲＡＭ）、ポータブル・コンパクト・ディスク読み出し専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、メモリ・スティック、フロッピー・ディスク、パンチカード又は命令が記録された溝内の隆起構造のような機械的にエンコードされたデバイス、及び上記のいずれかの適切な組み合わせが挙げられる。本明細書で使用される場合、コンピュータ可読ストレージ媒体は、電波、又は他の自由に伝搬する電磁波、導波管若しくは他の伝送媒体を通じて伝搬する電磁波（例えば、光ファイバ・ケーブルを通る光パルス）、又はワイヤを通って伝搬される電気信号などの、一時的信号自体として解釈されない。
【００６９】
本明細書で説明されるコンピュータ可読プログラム命令は、コンピュータ可読ストレージ媒体からそれぞれのコンピューティング／処理デバイスに、又は、例えばインターネット、ローカル・エリア・ネットワーク、広域ネットワーク及び／又は無線ネットワークなどのネットワークを介して、外部コンピュータ又は外部ストレージ・デバイスにダウンロードすることができる。ネットワークは、銅伝送ケーブル、光伝送ファイバ、無線伝送、ルータ、ファイアウォール、スイッチ、ゲートウェイ・コンピュータ、及び／又はエッジ・サーバを含むことができる。各コンピューティング／処理デバイスにおけるネットワーク・アダプタ・カード又はネットワーク・インターフェースは、ネットワークからコンピュータ可読プログラム命令を受け取り、コンピュータ可読プログラム命令を転送して、それぞれのコンピューティング／処理デバイス内のコンピュータ可読ストレージ媒体内に格納する。
【００７０】
本発明の動作を実行するためのコンピュータ可読プログラム命令は、アセンブラ命令、命令セット・アーキテクチャ（ＩＳＡ）命令、マシン命令、マシン依存命令、マイクロコード、ファームウェア命令、状態設定データ、又は、Ｊａｖａ、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語、又は、「Ｃ」プログラミング言語若しくは類似のプログラミング言語などの通常の手続き型プログラミング言語を含む１つ又は複数のプログラミング言語の任意の組み合わせで記述することができる。コンピュータ可読プログラム命令は、完全にユーザのコンピュータ上で実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で、独立型ソフトウェア・パッケージとして実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で実行され、一部が遠隔コンピュータ上で実行される場合もあり、又は完全に遠隔コンピュータ若しくはサーバ上で実行される場合もある。最後のシナリオにおいては、遠隔コンピュータは、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）若しくは広域ネットワーク（ＷＡＮ）を含むいずれかのタイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータに接続される場合もあり、又は外部コンピュータへの接続がなされる場合もある（例えば、インターネット・サービス・プロバイダを用いたインターネットを通じて）。幾つかの実施形態において、例えば、プログラム可能論理回路、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、又はプログラム可能論理アレイ（ＰＬＡ）を含む電子回路は、コンピュータ可読プログラム命令の状態除法を用いて、電子回路を個人化することによりコンピュータ可読プログラム命令を実行し、本発明の態様を実施することができる。
【００７１】
本発明の態様は、本発明の実施形態による方法、装置（システム）及びコンピュータ・プログラムのフローチャート図及び／又はブロック図を参照して説明される。フローチャート図及び／又はブロック図の各ブロック、並びにフローチャート図及び／又はブロック図内のブロックの組み合わせは、コンピュータ可読プログラム命令によって実装できることが理解されるであろう。
【００７２】
これらのコンピュータ可読プログラム命令を、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサに与えてマシンを製造し、それにより、コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサによって実行される命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロック内で指定された機能／動作を実装するための手段を作り出すようにすることができる。これらのコンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイスを特定の方式で機能させるように指示することができるコンピュータ可読媒体内に格納し、それにより、そのコンピュータ可読媒体内に格納された命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実装する命令を含む製品を製造するようにすることもできる。
【００７３】
コンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイス上にロードして、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイス上で行わせてコンピュータ実施のプロセスを生成し、それにより、コンピュータ又は他のプログラム可能装置上で実行される命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実行するためのプロセスを提供するようにすることもできる。
【００７４】
図面内のフローチャート及びブロック図は、本発明の種々の実施形態による、システム、方法、及びコンピュータ・プログラムの可能な実装の、アーキテクチャ、機能及び動作を示す。この点に関して、フローチャート内の各ブロックは、指定された論理機能を実装するための１つ又は複数の実行可能命令を含む、モジュール、セグメント、又はコードの一部を表すことができる。幾つかの代替的な実装において、ブロック内に示される機能は、図に示される順序とは異なる順序で生じることがある。例えば、連続して示される２つのブロックは、関与する機能に応じて、実際には実質的に同時に実行されることもあり、又はこれらのブロックはときとして逆順で実行されることもある。ブロック図及び／又はフローチャート図の各ブロック、及びブロック図及び／又はフローチャート図内のブロックの組み合わせは、指定された機能又は動作を実行する、又は専用のハードウェアとコンピュータ命令との組み合わせを実行する、専用ハードウェア・ベースのシステムによって実装できることにも留意されたい。
【００７５】
「１つの実施形態」、「実施形態」、「（複数の）実施形態」、「その実施形態）」、「（複数の）その実施形態」、「１つ又は複数の実施形態」、「幾つかの実施形態」、及び「一実施形態」という用語は、明示的に別段の定めがない限り、「本発明の１つ又は複数の（しかし、全てではない）実施形態」を意味する。
【００７６】
「含んでいる（including）」、「備えている（comprising）」、「有している（having）」という用語及びその変形は、明示的に別段の定めがない限り、「含むが、それに制限されない（including but not limited to）」ことを意味する。
【００７７】
列挙される項目のリストは、明示的に別段の定めがない限り、項目のいずれか又は全てが相互に排他的であることを意味しない。
【００７８】
「１つの（a）」、「１つの（an）」、「その（the）」という用語は、明示的に別段の定めがない限り、「１つ又は複数（one ormore）」を意味する。
【００７９】
互いに通信するデバイスは、明示的に別段の定めがない限り、互いに連続的に通信する必要はない。さらに、互いに通信するデバイスは、１つ又は複数の中間物を介して、直接又は間接的に通信することもある。
【００８０】
互いに通信する幾つかのコンポーネントを用いる１つの実施形態の記述は、全てのそうしたコンポーネントが必要とされることを意味するものではない。これに反して、種々の随意的なコンポーネントは、本発明の多種多様の可能な実施形態を示すために説明される。
【００８１】
単一のデバイス又は物品が本明細書に説明されるが、単一のデバイス／物品の代わりに、１つより多いデバイス／物品（これらが協働しても又はしなくても）を用い得ることは容易に明らかであろう。同様に、１つより多いデバイス又は物品が本明細書で説明される場合（これらが協働しても又はしなくても）、１つより多いデバイス又は物品の代わりに単一のデバイス／物品を用いてもよく、又は示される数のデバイス又は物品の代わりに異なる数のデバイス／物品を用いてもよいことは、容易に明らかであろう。デバイスの機能及び／又は特徴を、そうした機能／特徴を有するものとして明示的に説明されていない１つ又は複数の他のデバイスによって代替的に具体化することもできる。従って、本発明の他の実施形態が、デバイス自体を含む必要はない。
【００８２】
本発明の種々の実施形態の上記の記載は、例示及び説明のために提示されている。これは、網羅的であること又は本発明を開示された正確な形態に限定することを意図していない。上記の教示に照らして、多くの修正及び変形が可能である。本発明の範囲は、詳細な説明により制限されるものではなく、むしろ、これに添付される特許請求の範囲により制限されることが意図される。上記の詳述、例及びデータは、本発明の構成の製造及び使用の完全な説明を提供する。本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、本発明の多くの実施形態を作成できるので、本発明は、以下に添付する本明細書における特許請求の範囲内にある。
【符号の説明】
【００８３】
８０：ストレージ・エリア・ネットワーク
１００、１００ａ、１００ｂ、１００ｄ：ストレージ制御ユニット
１０６、１０６ａ、１０６ｂ：ストレージ
１０８：ホスト
１１６、１１６ａ、１１６ｂ．．．１１６ｎ、１６０：接続
１２０、１３０、１４０：プロセッサ
１２２、１３２、１４２：オペレーティング・システム
１２４、１３４、１４４：リソース割り当て制御論理
１３８、１３８ａ、１３８ｂ、１３８ｃ：スイッチ
２０８、２０８ａ、２０８ｂ、２０８ｃ、２０８ｄ：バッファ
２１０、２１０ａ、２１０ｂ、２１０ｄ：スイッチ・ポート
２１４ａ、２１４ｂ、２１４ｃ、２１４ｄ：通信リンク
２１８ａ：ホスト・ポート
２２２ｂ、２２２ｄ：ストレージ制御ユニット・ポート
２２４ａ、２２４ｃ：仮想ストレージ制御ユニット・ポート
２３０、２３０ｃ１、２３０ｃ２：インター・スイッチ・リンク（ＩＳＬ）ポート
２５０：ストレージ・エリア・ネットワーク（ＳＡＮ）監視システム論理
２６０：ＳＡＮリソース割り当て診断パラメータ・データ構造
４０２：コンピュータ・システム／サーバ
Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ：長さ（距離）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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