(57)【要約】【課題】リハビリ訓練自体を行うにあたって、簡単に器具を設置でき、且つ訓練自体も特段の注意を払わなくても安全に行うことができ、更には不使用時にはコンパクトに格納できて利用者のベッド周辺の行動スペースを損なうことのないような新規な上下肢の運動支援器具を開発することを技術課題とした。【解決手段】  複数の本体要素片１１が連接部２を介して直列的に接続され、使用時状態では、本体要素片１１の組立状態を現出させて正面視多角形状の枠本体１を構成できるようにし、一方、格納時状態では本体要素片１１を折り重ね状態に形成できるようにし、使用時状態では、枠本体１の上部から側周部に至る外周範囲を上肢または下肢の振り跨ぎ運動を案内する第一の運動支援ゾーンＺ１とし、一方、枠本体１の内側空間を、ここに上肢または下肢を差し入れて枠本体１の移動操作運動を行わせる第二の運動支援ゾーンＺ２としたことを特徴として成る。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の本体要素片が連接部を介して直列的に接続され、
使用時状態では、本体要素片の組立状態を現出させて正面視多角形状の枠本体を構成できるようにし、
一方、格納時状態では本体要素片を折り重ね状態に形成できるようにし、
使用時状態では、枠本体の上部から側周部に至る外周範囲を上肢または下肢の振り跨ぎ運動を案内する第一の運動支援ゾーンとし、
一方、枠本体の内側空間を、ここに上肢または下肢を差し入れて枠本体の移動操作運動を行わせる第二の運動支援ゾーンとしたことを特徴とする上下肢の運動支援器具。
【請求項２】
前記連接部は、ヒンジ状の接続構造であることを特徴とする請求項１記載の上下肢の運動支援器具。
【請求項３】
前記各本体部要素片は、そのうちの一片または複数片が伸縮調整自在であることを特徴とする請求項１または２記載の上下肢の運動支援器具。
【請求項４】
前記本体要素片は等寸の三片であり、枠本体は正面視正三角形状となることを特徴とする請求項１、２または３記載の上下肢の運動支援器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は例えば脚部の運動能力や筋力が低下した高齢者のリハビリテーション（以下リハビリと称する）に用いることが適切な上下肢の運動支援器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
高齢者や障害者等の筋力をはじめとする身体能力の維持、改善のため、種々の訓練用器具が提案されている。これらは、医学的見地、運動生理学的見地から、効果の発現のための複雑な機構を備えたものや、比較的機構面ではシンプルであるものの、トレーニングのための広いスペースを要するもの等、種々の機器、用具に亘っている。
ところで現実の高齢者施設等の状況をみると、充分なトレーニングスペースを有している施設はむしろ少ない。このため、利用者の日常的な訓練は、例えばベッド周辺の空きスペース等でも行うことができれば、より効果の高い、実質的なリハビリ訓練が達成できる。
このような視点でリハビリ訓練用の器具を見ると、専ら訓練目的に沿う形態が追求され、反面、不使用時にコンパクトに格納できるような配慮は殆どされていない（例えば特許文献１、２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−７２６３４公報
【特許文献２】特開平１０−２６３０２６公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明はこのような背景を考慮して成されたものであって、リハビリ訓練自体を行うに当たって、簡単に器具を設置でき、且つ訓練自体も特段の注意を払わなくても安全に行うことができ、更には不使用時にはコンパクトに格納できて利用者のベッド周辺の行動スペースを損なうことのないような新規な上下肢の運動支援器具を開発することを技術課題とした。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
まず請求項１記載の上下肢の運動支援器具は、複数の本体要素片が連接部を介して直列的に接続され、使用時状態では、本体要素片の組立状態を現出させて正面視多角形状の枠本体を構成できるようにし、一方、格納時状態では本体要素片を折り重ね状態に形成できるようにし、使用時状態では、枠本体の上部から側周部に至る外周範囲を上肢または下肢の振り跨ぎ運動を案内する第一の運動支援ゾーンとし、一方、枠本体の内側空間を、ここに上肢または下肢を差し入れて枠本体の移動操作運動を行わせる第二の運動支援ゾーンとしたことを特徴として成るものである。
【０００６】
また請求項２記載の上下肢の運動支援器具は、前記要件に加え、前記連接部は、ヒンジ状の接続構造であることを特徴として成るものである。
【０００７】
更にまた請求項３記載の上下肢の運動支援器具は、前記要件に加え、前記各本体部要素片は、そのうちの一片または複数片が伸縮調整自在であることを特徴として成るものである。
【０００８】
更にまた請求項４記載の上下肢の運動支援器具は、前記要件に加え、前記本体要素片は等寸の三片であり、枠本体は正面視正三角形状となることを特徴として成るものである。
そしてこれら各請求項記載の構成を手段として前記課題の解決が図られる。
【発明の効果】
【０００９】
まず請求項１記載の発明によれば、枠本体を組立構成し、第一または第二の運動支援ゾーンを利用して、例えば下肢の振り跨ぎ運動や移動操作運動を行うことにより、下肢の上下方向への動きに加え、左右方向への運動等が促進され、大腿部等の筋力維持、向上や、股関節の柔軟性の維持、向上を図ることができる。
加えて不使用時には、枠本体を構成する本体要素片が折り重ねられる状態となってコンパクトな格納形態が得られ、結果的にベッド周辺に常置しておくことができるから、施設入居の高齢者等でも気軽に利用し、運動効果を得ることができる。
【００１０】
また請求項２記載の発明によれば、接続部の構造がヒンジ構造であり、合理的且つシンプルな構成であるから、枠本体の組み立てと格納状態への切り替えが行い易くなる。
【００１１】
更にまた請求項３記載の発明によれば、本体要素片が伸縮自在であり、これによって第一または第二の運動支援ゾーンを、より広範囲に設定でき、より強めの訓練効果を得ることができる。更に第一または第二の運動支援ゾーンを、利用者の体格に合ったものとして設定することができる。
【００１２】
更にまた請求項４記載の発明によれば、枠本体の形状が正三角形であり、最も一般的に使用することができる。特に本体要素片を組み立てるにあたり、例えば連接した三片の本体要素片の自由端部を接続するだけで三角形状が維持でき、シンプルな構成の上下肢の運動支援器具が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の運動支援器具の使用状態を示す斜視図及び正面図並びに展開図である。
【図２】第一の運動支援ゾーンを用いた振り跨ぎ運動の様子を示す正面図並びに第二の運動支援ゾーンを用いた回転移動運動の様子を示す正面図である。
【図３】分離自在な蝶番状とした連接部を示す斜視図及び正面図である。
【図４】ジョイントリンクを用いた連接部を示す斜視図及び正面図である。
【図５】本体要素片のバリエーションを示す斜視図である。
【図６】パイプ本体要素に組立維持用バンドを具えた実施例を一部拡大して示す斜視図である。
【図７】伸縮自在に構成した本体要素片を示す斜視図及び正面図である。
【図８】連接部において差込状に組み合わされるパイプ本体要素によって構成された運動支援器具の使用時状態を示す斜視図及び正面図並びに格納状態を示す正面図である。
【図９】自立脚片を供えた運動支援器具を示す斜視図である。
【図１０】運動支援器具の使用方法のバリエーションを示す正面図及び斜視図である。
【図１１】運動カウンターが具えられた運動支援器具を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明を実施するための形態は、以下述べる実施例をその一つとするものであると共に、この技術思想に基づく種々の改良した実施例も含むものである。
【実施例】
【００１５】
以下本発明の上下肢の運動支援器具を図１、２に示す基本となる実施例に基づいて具体的に説明する。
図中符号Ｔで示すものが本発明の上下肢の運動支援器具（以下、運動支援器具Ｔと称する）であって、一例として正面視正三角形状となる枠本体１により構成されるものである。この枠本体１は、複数（一例として三枚）の本体要素片１１が連接部２を介して直列状に接続されて構成される。
【００１６】
前記連接部２は、屈曲自在のシート状部材を一例として適用し、接続の態様を変更できるようにしたものであって、具体的には図１に示すように、本体要素片１１を直列状に並べたような形態の他、これを組み立てた状態で正面視三角形状の枠本体１を構成した状態（使用時状態）、更には連接部２を曲げることにより、ジグザグ状に折り重ねた状態（格納時状態）とすることができる。
なお、本体要素片１１の組立状態を現出させて正面視多角形状の枠本体１を構成した状態を使用時状態といい、一方、本体要素片１１を折り重ね状態とした状態を格納時状態という。
このように実質的に柔軟なシート状の連接部２であるジョイントシート２０は、略６０°の角度で湾曲したような状態及び折り重ねられるような状態あるいは１８０°のびたような状態に変形するものであり、ピン回動ではないもののヒンジ状に屈曲自在に構成されている。
なお前記連接部２は、基本的な実施例では一例として柔軟なシート状部材を本体要素片１１の端部にビス固定等により固定している。
【００１７】
そして接続された本体要素片１１のうち、両端部に位置するそれぞれの本体要素片１１の自由端側の一方にはジョイントシート２０に対しノックピン２０ａが設けられ、一方、対応する他の本体要素片１１の自由端側には、前記ノックピン２０ａを受け入れるためのピン受孔２０ｂが設けられている。
このように本体要素片１１が連接部２を介して連接されたものは、三角形状に組み立てる際には、ジョイントシート２０におけるノックピン２０ａをピン受孔２０ｂに嵌め込む操作を行う。これによって複数の本体要素片１１は正面視三角形状に組み立てられることとなる。
なおピン受孔２０ｂは、平板状の本体要素片１１に単に孔を開けてもよいが、ノックピン２０ａの弾性的な保持を図るためには、ゴムグロメット２０ｇなどを嵌め込むことも好ましい構成である。
また図示は省略するが、ジョイントシート２０として面ファスナを用いることにより、前記ノックピン２０ａ及びピン受孔２０ｂを要しない簡易な構成としながらも、接続の態様を変更できるようにすることができる。
【００１８】
このような構成を有する運動支援器具Ｔを用いるには、図１、２に示すように、例えば利用者Ｍが椅子またはベッド等に腰掛けた状態で、その直前の床等に運動支援器具Ｔを置いて、これを障害物と見立てて、例えば下肢を振り跨ぐように移動させる。すなわち枠本体１の上部から側周部に至る外周範囲が、上肢または下肢の振り跨ぎ運動を案内する第一の運動支援ゾーンＺ１となる。
もちろんこの運動は、例えばベッド近くのテーブル等の上に運動支援器具Ｔを置いて、上肢すなわち腕を振り跨ぎさせる運動として、上肢の運動効果を得るようにしてもよい。
【００１９】
一方、正面視三角形状となった枠本体１内側空間を、第二の運動支援ゾーンＺ２とするものであり、ここに例えば両下肢を差し入れて枠本体１を幾分か持ち上げ、更に両下肢により枠本体１を回転移動させるような運動をすることができる。
このような運動は脚全体及び足先の運動機能を充分に維持し、例えば歩行時におけるつまずき等に対応する身体反応能力も維持できるようにする点で好ましい。
なお本出願人による検証では、上述の下肢の振り跨ぎ運動及び下肢による回転運動は有効な認知症予防運動であり、これらの運動を行うことにより、利用者Ｍの脚全体及び足先の運動機能の維持に加え、体の深層部にある筋肉（いわゆるインナーマッスル）が強化されることが確認されている。
【００２０】
〔他の実施例〕
本発明の運動支援器具Ｔの基本的な形態は以上述べたような形態であり、この技術思想の下、種々の変更が可能である。
【００２１】
図３、４においては、連接部２の変形例を種々示すものであり、まず図３に示す実施例は、分離自在な蝶番状とも表現できる構成である。すなわち本体要素片１１を短冊プレート状の樹脂成形等によって構成した場合、一体的にピン要素２１またはこのピン要素２１を掴むようなスリーブ要素２２を構成したものであり、これらによって本体要素片１１相互の回動操作を可能とするものである。
【００２２】
また図４に示す実施例は、本体要素片１１の側板部等に設けられるジョイントリンク２３であり、それらはそれぞれピン２３ａによって本体要素片１１の端部側面に回動自在に接続されている。
なおこのような構成の場合、例えば自由状態に切り離されるリンクをラッチリンク２４とし、このものが対応する他の本体要素片１１の端部に設けたピン２４ａに係止するような形態で三角形状の枠本体１の組み立て状態を得ることができる。
【００２３】
次に本体要素片１１に関する他のバリエーションについて説明する。
既に述べた実施例では、本体要素片１１は図５（ａ）に示したような短冊状の板形状であり、このような構成の場合、木板、合板、樹脂材料あるいは更にそれらの複合材料で構成することができる。
また全体としては短冊状の板状であるが、図５（ｂ）、（ｃ）に示すように、例えば極軽量のアルミ、チタン等の金属素材を用いて網状に構成したものであってもよい。
【００２４】
次に本体要素片１１全体の使用時状態及び格納時状態の選択を含む全体構成のバリエーションについて説明する。
図６に示すものは、例えばパイプ素材を用いたパイプ本体要素１２を一例として三本平行に配置して、全体としては長板状の形状にしたものであり、そのうちの中央部には、組立維持用バンド１３を内蔵したような形態を採る。
この組立維持用バンド１３は、伸縮自在のゴムストラップ等を用い、一方の端部に鉤状に構成した係止片１４を具えるものであり、このものを他端の本体要素片１１の自由端側に係止させるような形態を採り、全体として三角形状の枠本体１を構成できるようにしている。
なおこの実施例における連接部２は、多数のピンブラケット２５を形成し、これらを噛み合い状に組み合わせ、それらをピンロッド２５ａで接続して回動自在の構成を得るようにしている。
【００２５】
また本体要素片１１の他のバリエーションとしては、図７に示すように、このものを伸縮自在に構成することもできる。これは例えば本体要素片１１を入れ子状に構成して、適宜それを引き出すような形態として、適宜の寸法でロックネジ１５により固定して適当な長さに設定するものである。もちろんこのような伸縮自在の構成は、すべての本体要素片１１に設ける他、一片または複数の片に亘ってこの構造を取り入れることが可能である。
このようにしたときには図７（ｃ）に示すように、幅方向寸法は変えずに単に背高状にする他、図７（ｄ）に示すように幅方向寸法及び高さ方向寸法を変えるような形態を選択し得る。
【００２６】
更に図８に示す実施例はパイプ本体要素１２を用いるものであり、連接部２において、差込状に組み合わせている。すなわちパイプ本体要素１２の両端部を、細径とした嵌込端部１２ａとし、一方、これに対応した連接部２としてコーナージョイント２６を用意して、コーナージョイント２６にパイプ本体要素１２の端部を嵌め込むようにして、正面視三角形状の枠本体１を構成できるようにしている。このようなコーナージョイント２６は、前記嵌込端部１２ａを嵌め込み自在な内径を有するパイプ状部材を正面視で６０°の角度で屈曲させて構成している。
このような構成のときには、パイプ本体要素１２とコーナージョイント２６とがそれぞれ分離自在になってもよいが、取り扱いの便を考慮すると、先に述べた図６に示す実施例のようにパイプ本体要素１２とコーナージョイント２６とのそれぞれ内部に、伸縮自在の組立維持用バンド１３を配置しておくことが好ましい。
【００２７】
なおこのような状態では、実質的には枠本体１の自立状態が達成できないからパイプ本体要素１２は、正面視で手前側と奥側にそれぞれ並設した状態とし、その間を幅決リンク２７で接続するような構成を採ることが好ましい。
この幅決リンク２７は、前記コーナージョイント２６の部位にピン接続されるとともに、中間にも屈曲部を有して、それぞれのコーナージョイント２６を接近離反自在に構成するものである。
【００２８】
なおこの実施例では、格納時状態とするには、コーナージョイント２６からパイプ本体要素１２を抜き外した状態で、図８（ｂ）に示すように折り畳み状態とする。
なお三角形状であることに因み、一部で、組立維持用バンド１３が充分に伸びる必要がある部位が生ずるが（図８（ｂ）符号ｅで示す範囲）、これを避けるため、図８（ｃ）に示すように例えばパイプ本体要素１２を中間で分離自在に構成しておくことができる。このような場合には図８（ｄ）に示すように、中央で分離自在のパイプ本体要素１２が、それぞれ内側に折り込まれるような形となって、組立維持用バンド１３の不自然な伸びが回避される。
【００２９】
更に図９に示す実施例は、パイプ本体要素１２を用いて構成したものであるが、その自立を図るために、コーナージョイント２６は少なくとも二片に自立脚片２８を設けるようにしたものである。
この自立脚片２８はコーナージョイント２６に対し、パイプ本体要素１２を正面視三角形状に組立てた際に形成される面方向に対して直交する状態と、それに沿った状態との二態様を選択できるようにしている。
このような場合には、図８に示す実施例のようにパイプ本体要素１２によって構成した部材を前後並列配置しなくても、いわば一枠で枠本体１を自立させることができる。
【００３０】
更に使用方法のバリエーションについて説明する。
まず既に述べた運動支援器具Ｔの使用方法は、基本的には、正面視三角形状の枠本体１を振り跨ぎ運動あるいは移動操作運動に用いるものであったが、例えば複数基の運動支援器具Ｔを組み合わせて図１０（ａ）示すように台形状にして用いたり、あるいは図１０（ｂ）に示すような並設するような使用形態が採り得る。
【００３１】
また更に他の実施例としては、枠本体１に対して更に補器として運動カウンター３を設け、その運動量を把握することが可能である。最もシンプルな機械的なカウンターとしては図１１に示すように、本体３０を例えば枠本体１の頂部近くに固定取付し、そこから更に上方にリミットロッド３１を伸ばすようにして、利用者Ｍが例えば脚の振り跨ぎ運動を行う都度、リミットロッド３１が左右いずれかに倒され、その回数をカウントできるようにしたものである。
なおこの運動カウンター３によって、単純に振り跨ぎ運動の回数をカウントするだけでなく、それを実質的に歩数として表示する他、当該歩数が例えば東海道、中山道等の五街道を、例えば日本橋を始点としてどこまで到達したか等を表示して、運動促進の動機付けを行うようにすることもできる。
もちろんこのような機械的手法に限らず、例えば近接スイッチ、光電スイッチ等により、その運動をカウントすることも、もとより差し支えない。
【００３２】
また図示は省略するが、ジョイントシート２０の全てを前述のように面ファスナにより構成した場合には、複数（一例として三枚）の本体要素片１１を各々分離して、積み重ねて格納時状態とすることが可能となる。なおバラバラになった本体要素片１１を組み立てて、一例として正面視正三角形状の運動支援器具Ｔの使用時状態を現出させるような動作を、利用者Ｍ自身によって行わせることにより、運動支援器具Ｔを用いた振り跨ぎ運動や移動操作運動と合わせて、更に有効な認知症予防運動を実施することが可能となる。
また各々の本体要素片１１を異なる色に着色したり、ナンバリングすることにより、インストラクターの指示に従った本体要素片１１の組み立てを行い易くすることができる。
更に各々分離された本体要素片１１を床上に配置して、利用者Ｍが歩行訓練を行う際のコースの形成に利用することもできる。
【００３３】
本発明は以上述べたような構成を有するものであり、高齢者に限らず、他の障害者あるいは事故等により両下肢等のリハビリ訓練をしようとする利用、更には一般アスリートのトレーニング等、広く利用できるものである。
【符号の説明】
【００３４】
Ｔ      運動支援器具
１      枠本体
１１    本体要素片
１２    パイプ本体要素
１２ａ  嵌込端部
１３    組立維持用バンド
１４    係止片
１５    ロックネジ
２      連接部
２０    ジョイントシート
２０ａ  ノックピン
２０ｂ  ピン受孔
２０ｇ  ゴムグロメット
２１    ピン要素
２２    スリーブ要素
２３    ジョイントリンク  
２３ａ  ピン
２４    ラッチリンク
２４ａ  ピン
２５    ピンブラケット
２５ａ  ピンロッド
２６    コーナージョイント
２７    幅決リンク
２８    自立脚片
３      運動カウンター
３０    本体
３１    リミットロッド
Ｍ      利用者
Ｚ１    第一の運動支援ゾーン
Ｚ２    第二の運動支援ゾーン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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