(57)【要約】【課題】  環境情報と動脈血酸素飽和度情報を用いることで、ユーザーに対して適切な報知を行うための報知情報を生成、出力するウェアラブル機器、報知情報生成方法及びプログラム等を提供すること。【解決手段】  ウェアラブル機器１００は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得部１１０と、動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサー１２０と、環境情報と動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する処理部１３０と、報知情報を出力する出力部１４０を含む。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得部と、
動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサーと、
前記環境情報と前記動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する処理部と、
前記報知情報を出力する出力部と、
を含むことを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項２】
請求項１において、
前記出力部は、表示部であり、
前記表示部は、
前記報知情報として、前記動脈血酸素飽和度に関連するアドバイス情報及び前記動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報の少なくとも一方を表示することを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項３】
請求項２において、
前記表示部は、
前記報知情報、前記環境情報、及び前記動脈血酸素飽和度情報を表示することを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項４】
請求項２又は３において、
前記アドバイス情報は、
前記ユーザーの運動継続又は運動負荷に関するアドバイス情報であることを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項５】
請求項２乃至４のいずれかにおいて、
前記処理部は、
前記動脈血酸素飽和度情報に基づいて、前記動脈血酸素飽和度が第１の範囲〜第Ｎ（Ｎは２以上の整数）の範囲のいずれの範囲に属するかを判定し、
前記動脈血酸素飽和度が第ｉ（ｉは１≦ｉ≦Ｎを満たす整数）の範囲に属すると判定した場合に、第ｉのアドバイス情報を生成することを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項６】
請求項５において、
前記処理部は、
前記第１の範囲〜第Ｎの範囲のうちの少なくとも１つの範囲に対応する前記動脈血酸素飽和度を、前記環境情報に応じて変化させることを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項７】
請求項１において、
前記出力部は、通信部であり、
前記通信部は、
前記報知情報として、前記動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報を送信することを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかにおいて、
前記動脈血酸素飽和度情報の履歴情報を記憶する記憶部を含み、
前記処理部は、
前記履歴情報に基づいて、前記報知情報を生成することを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項９】
請求項８において、
前記履歴情報は、
各動脈血酸素飽和度情報と前記環境情報とが関連付けられた情報であることを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項１０】
請求項８において、
前記履歴情報は、
各動脈血酸素飽和度情報と前記環境情報と前記ユーザーの生体情報とが関連付けられた情報であることを特徴とするウェアラブル機器。
【請求項１１】
ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得することと、
センサーからの動脈血酸素飽和度情報と、前記環境情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成することと、
前記報知情報を出力することと、
を含むウェアラブル機器による報知情報生成方法。
【請求項１２】
ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得することと、
センサーからの動脈血酸素飽和度情報と、前記環境情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成することと、
前記報知情報を出力することと、
をコンピューターに実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ウェアラブル機器、報知情報生成方法及びプログラム等に関する。
【背景技術】
【０００２】
高所では大気中の酸素濃度が薄い（酸素分圧が低い）ため、登山等の高所における活動において、経験不足や、自らの過信により高山病症状を発症する場合がある。高山病症状による行動不能や遭難などが増えていることから、高所での活動を安全に行うための手法に対する要求は大きい。
【０００３】
例えば特許文献１では、登山時のユーザーの体調を標高に基づいて判定する手法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−３４７６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
標高（高度）、或いは標高変化に対する反応には個人差が大きい。例えば、高山病発症のおそれがある一般的な標高は２４００ｍ〜２５００ｍ程度と言われているが、人によっては２０００ｍ程度で発症する場合もある。また、同じユーザーを対象とした場合にも、そのときの体調や、高所順化の程度等に応じて、高山病症状の発症リスクは変化する。つまり、標高のみからでは、ユーザーの身体にかかる負荷の危険度を精度よく判定することは難しい。
【０００６】
また、動脈血酸素飽和度（特に、経皮的動脈血酸素飽和度であるＳｐＯ２）を計測可能なパルスオキシメーターが広く知られている。ＳｐＯ２はユーザーが体内に取り込むことができた酸素の量を表す指標となるため、ＳｐＯ２の情報を用いることで、標高の情報に比べて精度よく高所活動のリスクを判定できると考えられる。
【０００７】
しかし、現状広く用いられているパルスオキシメーターは、指先に装着するものが多く、常時装着に適していない。そのため、登山等のユーザーの活動を妨げたり、計測時には既に長時間低酸素状態となっており、高山病症状を予防できないおそれがある。また、健康なユーザーであっても、環境に応じてＳｐＯ２の値は変動する。そのため、ＳｐＯ２の情報のみを用いた場合、適切な情報の生成、報知は難しい。
【０００８】
本発明の幾つかの態様によれば、環境情報と動脈血酸素飽和度情報を用いることで、ユーザーに対して適切な報知を行うための報知情報を生成、出力するウェアラブル機器、報知情報生成方法及びプログラム等を提供できる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得部と、動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサーと、前記環境情報と前記動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する処理部と、前記報知情報を出力する出力部と、を含むウェアラブル機器に関係する。
【００１０】
本発明の一態様では、ウェアラブル機器は、環境情報と動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、報知情報を生成する。ウェアラブル機器を用いることで、ユーザーの活動を阻害することなく高頻度の計測（狭義には常時計測）が可能になる。また、報知情報の生成に環境情報を併用することで、ユーザーの状態に応じた報知情報の生成、出力が可能になる。
【００１１】
また、本発明の一態様では、前記出力部は、表示部であり、前記表示部は、前記報知情報として、前記動脈血酸素飽和度に関連するアドバイス情報及び前記動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報の少なくとも一方を表示してもよい。
【００１２】
これにより、アドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方を、ウェアラブル機器の表示部で表示することが可能になる。
【００１３】
また、本発明の一態様では、前記表示部は、前記報知情報、前記環境情報、及び前記動脈血酸素飽和度情報を表示してもよい。
【００１４】
これにより、報知情報に加えて、環境情報、動脈血酸素飽和度情報の表示が可能になる。
【００１５】
また、本発明の一態様では、前記アドバイス情報は、前記ユーザーの運動継続又は運動負荷に関するアドバイス情報であってもよい。
【００１６】
これにより、ユーザーの運動に関するアドバイス情報を報知情報として生成、出力することが可能になる。
【００１７】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記動脈血酸素飽和度情報に基づいて、前記動脈血酸素飽和度が第１の範囲〜第Ｎ（Ｎは２以上の整数）の範囲のいずれの範囲に属するかを判定し、前記動脈血酸素飽和度が第ｉ（ｉは１≦ｉ≦Ｎを満たす整数）の範囲に属すると判定した場合に、第ｉのアドバイス情報を生成してもよい。
【００１８】
これにより、動脈血酸素飽和度の範囲に応じて、複数のアドバイス情報のうちいずれかのアドバイス情報を生成することが可能になる。
【００１９】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記第１の範囲〜第Ｎの範囲のうちの少なくとも１つの範囲に対応する前記動脈血酸素飽和度を、前記環境情報に応じて変化させてもよい。
【００２０】
これにより、環境情報に応じたアドバイス情報の生成、出力が可能になる。
【００２１】
また、本発明の一態様では、前記出力部は、通信部であり、前記通信部は、前記報知情報として、前記動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報を送信してもよい。
【００２２】
これにより、アラート情報をウェアラブル機器とは異なる機器に送信することが可能になる。
【００２３】
また、本発明の一態様では、前記動脈血酸素飽和度情報の履歴情報を記憶する記憶部を含み、前記処理部は、前記履歴情報に基づいて、前記報知情報を生成してもよい。
【００２４】
これにより、履歴情報に基づく報知情報の生成が可能になる。
【００２５】
また、本発明の一態様では、前記履歴情報は、各動脈血酸素飽和度情報と前記環境情報とが関連付けられた情報であってもよい。
【００２６】
これにより、動脈血酸素飽和度情報と環境情報を関連づけた履歴情報に基づく、報知情報の生成が可能になる。
【００２７】
また、本発明の一態様では、前記履歴情報は、各動脈血酸素飽和度情報と前記環境情報と前記ユーザーの生体情報とが関連付けられた情報であってもよい。
【００２８】
これにより、動脈血酸素飽和度情報と環境情報、生体情報を関連づけた履歴情報に基づく、報知情報の生成が可能になる。
【００２９】
また、本発明の他の態様は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得することと、センサーからの動脈血酸素飽和度情報と、前記環境情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成することと、前記報知情報を出力することと、を含むウェアラブル機器による報知情報生成方法に関係する。
【００３０】
また、本発明の他の態様は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得することと、センサーからの動脈血酸素飽和度情報と、前記環境情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成することと、前記報知情報を出力することと、をコンピューターに実行させるプログラムに関係する。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】ウェアラブル機器のシステム構成例。
【図２】ウェアラブル機器の外観例。
【図３】ウェアラブル機器の外観例。
【図４】ウェアラブル機器と他の機器の接続例。
【図５】ウェアラブル機器と他の機器の接続例。
【図６】動脈血酸素飽和度情報の取得手法の原理を説明する図。
【図７】標高と健常者のＳｐＯ２の値の関係図。
【図８】ＳｐＯ２の範囲とアドバイス情報との対応例。
【図９】ＳｐＯ２の範囲とアドバイス情報との他の対応例。
【図１０】ＳｐＯ２の範囲とアドバイス情報との他の対応例。
【図１１】標高とＳｐＯ２に基づく報知情報生成処理を説明するフローチャート。
【図１２】履歴情報の具体例。
【図１３】表示画面の例。
【図１４】表示画面の例。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本実施形態について説明する。なお、以下に説明する本実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また本実施形態で説明される構成の全てが、本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００３３】
１．本実施形態の手法
まず本実施形態の手法について説明する。登山等の高所での活動では、低酸素状態となることで高山病症状（高度障害）を発症する場合がある。具体的には、頭痛や吐き気、睡眠障害等の症状が考えられ、場合によっては脳浮腫や肺水腫のように重篤な症状を引き起こすこともある。
【００３４】
そのため、特許文献１のように、登山での活動リスク等をユーザーに報知する手法が知られている。しかし、標高の情報だけでは個人差への対応が難しく、適切な情報提示は容易でない。
【００３５】
これに対して、医療、健康用途で広く用いられてきたパルスオキシメーターを高所活動で利用することが考えられる。広く知られた携帯型のパルスオキシメーターは、指先に装着することで、動脈血酸素飽和度（ＳｐＯ２）を計測することが可能である。例えば、登山を行うユーザーは、定期的に、或いは体調に異常を感じた場合に、携帯しているパルスオキシメーターを指先に装着してＳｐＯ２を計測することで、自身の状態を確認する。そして、ＳｐＯ２が低下している場合には、休憩を取ったり、登山を中止して下山を開始するといった対応を行う。
【００３６】
しかし、従来のパルスオキシメーターは常時装着を考慮していない。具体的には、従来手法におけるＳｐＯ２計測では、一旦活動を停止し、携行品の中からパルスオキシメーターを取り出し、指先に装着し、計測完了まで安静にする、という手順を実行する必要がある。言い換えれば、能動的にＳｐＯ２計測を実行しなければ、ユーザーは自身のＳｐＯ２の状態を知ることができない。
【００３７】
このような手法では２つの課題が生じる。第１に、ＳｐＯ２の計測が、ユーザーの活動（運動）を阻害する。上述したように、広く知られたパルスオキシメーターは指先に装着するタイプであり、装着したままでの活動を想定していないため、登山等の活動を一旦停止して、ＳｐＯ２の計測を実行しなくてはならない。また、計測中は計測に用いている指を使って何かをつかんだりすることは困難である。指先への装着部（計測ユニット、センサー部）と、パルスオキシメーターの本体部（処理部、表示部）とが別体の場合、装着部と本体部とを接続するケーブルが障害物となり、ユーザーの活動が阻害される。
【００３８】
第２に、ユーザーが低酸素状態となってから、実際に高山病症状が現れるまでにタイムラグがあるため、高山病症状の予防が難しい。例えば、比較的軽い症状である頭痛でも、低酸素状態となってから頭痛を自覚するまでに数時間かかるといわれている。また、脳浮腫や肺水腫といった重篤な症状の場合、低酸素状態となってから発症までには数日単位の時間がある。つまり、ユーザーが体調不良を自覚してからＳｐＯ２を計測しても手遅れであり、高山病症状の予防には役立たない。だからといって、高頻度でＳｐＯ２を計測しようとすれば、その度に登山等の活動が阻害されることになり好ましくない。
【００３９】
よって本出願人は、ウェアラブル機器において動脈血酸素飽和度情報（ＳｐＯ２に関する情報）を取得する手法を提案する。ウェアラブル機器とは、ユーザーの身体の一部に対して常時装着が可能な機器であり、例えば図２や図３を用いて後述するような腕時計型機器であってもよい。或いはウェアラブル機器はリスト型機器であり、装着部位は足首、上腕などでもよい。このようにすれば、ユーザーの活動を阻害することなく、ＳｐＯ２を高頻度で（狭義には常時）計測することができるため、上述した２つの課題に対応できる。例えば、常時計測したＳｐＯ２の値を表示したり、危険な数値となった場合にアラートを出すことで、高山病症状の予防に寄与することが可能になる。
【００４０】
しかし、ウェアラブル機器によりＳｐＯ２を常時計測し、その結果を報知したとしても充分とは言えない。なぜなら、健康なユーザーであっても環境に応じてＳｐＯ２の値が変化するためである。例えば、図７を用いて後述するように、標高が高くなれば標準的なＳｐＯ２の値は変化する。図７の場合、標高が３０００ｍ程度であれば、健康なユーザーであってもＳｐＯ２は８７（％）程度まで低下しうる。同じＳｐＯ２が８７という状況であっても、海抜０ｍ、或いはそれに近い標高であれば呼吸器系、血管系の何らかの異常が疑われるが、標高３０００ｍであれば高所に適切に順化しており高山病症状の発症リスクは小さいと考えられる。つまり、単純にＳｐＯ２のみを考慮したのでは適切な報知は難しい。また、標高以外の環境情報、或いはユーザーのパーソナルデータやＳｐＯ２以外の生体情報も、ＳｐＯ２の値と相関を有する場合がある。
【００４１】
以上を鑑みて、本出願人はユーザーに対して適切な報知を可能とする報知情報の生成、出力を行う手法を提案する。本実施形態に係るウェアラブル機器１００は、図１に示したように、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得部１１０と、動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサー１２０と、環境情報と動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する処理部１３０と、報知情報を出力する出力部１４０を含む。
【００４２】
ここで、ユーザーの位置情報とは、ユーザーの位置を表す情報である。ここでの位置とは、水平方向での位置及び鉛直方向での位置を含む。水平方向での位置とは緯度、経度に対応し、鉛直方向での位置とは標高に対応する。気圧情報とは、ユーザー周囲の気圧（大気圧）に関する情報である。気圧情報は、例えば気圧の値や酸素分圧の値であり、単位はｈＰａ、ａｔｍ等を用いることができる。天候情報とは、ユーザー周囲の天候（天気）を表す情報であり、「晴れ」「曇り」「雨」「雪」等の情報を含む。なお、天候情報とは現在の天候を表す情報に限定されず、過去の天候履歴や将来の天候予測を含んでもよい。
【００４３】
動脈血酸素飽和度情報とは、ユーザーの動脈血酸素飽和度に関する情報である。動脈血酸素飽和度情報とは、経皮的動脈血酸素飽和度であるＳｐＯ２の値そのものであってもよいがこれには限定されず、ＳｐＯ２を算出するための情報を含んでもよいし、ＳｐＯ２から求められる情報であってもよい。
【００４４】
また、報知情報とは、ユーザーに対して何らかの報知を行う情報であり、本実施形態では特に動脈血酸素飽和度に関する報知を行うための情報である。報知情報とは、動脈血酸素飽和度に関連するアドバイス情報及び動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報の少なくとも一方であってもよい。ここでのアドバイス情報とは、ユーザーにとって望ましい行動、対応を提示する情報であり、後述する「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」等を報知する情報である。また、アラート情報とは、ユーザーに対して危険を知らせる情報であり、例えば「危険」といった文字列の表示、危険を示す画像の表示、画面背景色の変更、画面の明滅、或いは光、振動、音の発生を行うための情報である。
【００４５】
このようにすれば、報知情報の生成、出力にウェアラブル機器１００を用いること、及び報知情報の生成に動脈血酸素飽和度情報だけでなく環境情報を併用することが可能になる。ウェアラブル機器１００を用いることの利点については上述したとおりである。また、環境情報を用いるため、よりユーザーの環境に即した適切な報知情報の生成が可能になる。
【００４６】
標高に応じてＳｐＯ２の標準的な値（健常者の値）が変わる点は上述したとおりである。つまり、位置情報と動脈血酸素飽和度情報を用いて報知情報を生成することで、位置に応じたＳｐＯ２の変動まで考慮した適切な報知情報の生成が可能になる。
【００４７】
また、同じ標高であっても天候に応じて気圧は変動する。一般的に天気がよければ気圧が高く、天気が悪ければ気圧が低い。ユーザーが低酸素状態となるか否かは、ユーザー周辺の酸素濃度に関係し、より具体的には酸素分圧に関係する。大気中の酸素の割合が一定であると仮定すれば、酸素分圧は大気圧に比例することになる。つまり、天候に応じても標準的なＳｐＯ２の値は変動することになるため、天候情報と動脈血酸素飽和度情報を用いて報知情報を生成することで、より適切な報知情報の生成が可能になる。
【００４８】
さらに、以上の説明からわかるように、ユーザーが低酸素状態となるか否かは、直接的にはユーザー周辺の大気圧又は酸素分圧である気圧情報に関連する。よって、気圧情報と動脈血酸素飽和度情報を用いて報知情報を生成することで、より適切な報知情報の生成が可能になる。
【００４９】
以下、本実施形態に係るウェアラブル機器１００の構成例を説明し、その後、報知情報生成処理の具体例について説明する。なお、動脈血酸素飽和度情報、位置情報、気圧情報、天候情報の各情報や、その他の本実施形態で用いる情報の取得手法（生成手法）の詳細については、報知情報生成処理と合わせて後述する。最後に、図１３、図１４を用いて本実施形態で生成される報知情報を表示する表示画面の例を説明する。
【００５０】
２．システム構成例
ウェアラブル機器１００のシステム構成例は図１に示したとおりである。ウェアラブル機器１００は、情報取得部１１０と、センサー１２０と、処理部１３０と、出力部１４０と、記憶部１５０を含む。ただし、ウェアラブル機器１００は図１の構成に限定されず、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加するなどの種々の変形実施が可能である。
【００５１】
情報取得部１１０は、少なくとも環境情報を取得する。ウェアラブル機器１００が位置情報を取得する位置センサー（例えばＧＰＳ受信機，Global Positioning System receiver）や、気圧情報を取得する気圧センサーを含む場合、情報取得部１１０は、センサー情報取得用のインターフェース、例えば位置センサーや気圧センサーからのアナログ信号のＡ／Ｄ変換を行うＡ／Ｄ変換器（Analog-to-Digital Converter）や増幅処理を行う増幅器として実現されてもよい。或いは、環境情報が外部機器において取得される場合、情報取得部１１０は当該外部機器からの環境情報の受信を行う受信処理部として実現される。
【００５２】
センサー１２０は、少なくとも動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサーであり、例えば光電センサーにより実現できる。センサー１２０は、互いに異なる少なくとも２つの波長の光を照射する発光部と、発光部からの光が被検体を透過した透過光、或いは被検体により反射された反射光を受光する受光部と、を含む。一例としては、センサー１２０は、第１の波長の光を照射する第１の発光部と、第２の波長の光を照射する第２の発光部と、第１の発光部からの光の生体での透過光又は反射光を受光する第１の受光部と、第２の発光部からの光の生体での透過光又は反射光を受光する第２の受光部とを含む。第１の波長とは例えば赤外光に対応する波長であり、第２の波長とは赤色光に対応する波長である。ただし、センサー１２０の構成はこれに限定されず種々の変形実施が可能である。例えば受光部を２つ設けるのではなく、１つの受光部を時分割で利用してもよい。或いは、第１，第２の波長の光は赤外光と赤色光に限定されず、他の波長の光を用いてもよい。センサー１２０の出力に基づいて、動脈血酸素飽和度情報を求める手法については、図６を用いて後述する。また、センサー１２０は、他の生体情報、狭義には脈拍数等の脈波情報を検出するセンサーを兼ねてもよく、詳細については後述する。
【００５３】
処理部１３０は、情報取得部１１０が取得した環境情報、及びセンサー１２０からの動脈血酸素飽和度情報に基づいて、報知情報の生成処理を含む種々の処理を行う。この処理部１３０の機能は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の各種プロセッサー、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit、ゲートアレイ等）などのハードウェアや、プログラムなどにより実現できる。
【００５４】
出力部１４０は、処理部１３０で生成された報知情報の出力を行う。出力部１４０は、種々の形態により実現することができる。詳細については、図４、図５と合わせて後述する。
【００５５】
記憶部１５０は、処理部１３０等のワーク領域となるもので、その機能はＲＡＭ（Random Access Memory）等のメモリーやＨＤＤ（Hard Disk Drive）などにより実現できる。記憶部１５０は、図８等を用いて後述するような、報知情報生成用のテーブルを記憶してもよいし、図１２を用いて後述するような、動脈血酸素飽和度情報等の履歴情報を記憶してもよい。
【００５６】
図２は、本実施形態に係るウェアラブル機器１００の外観図の例である。図２に示したように、ウェアラブル機器１００は、ケース部３０と、ケース部３０をユーザーの一部（狭義には手首）に固定するためのバンド部１０を含み、バンド部１０には嵌合穴１２と尾錠１４が設けられる。尾錠１４は、尾錠枠１５及び係止部（突起棒）１６から構成される。
【００５７】
図２は、嵌合穴１２と係止部１６を用いてバンド部１０が固定された状態であるウェアラブル機器１００を、バンド部１０側の方向（ケース部３０の面のうち装着状態において被検体側となる面側）から見た斜視図である。図２のウェアラブル機器１００では、バンド部１０に複数の嵌合穴１２が設けられ、尾錠１４の係止部１６を、複数の嵌合穴１２のいずれかに挿入することでユーザーへの装着が行われる。複数の嵌合穴１２は、図２に示すようにバンド部１０の長手方向に沿って設けられる。
【００５８】
ウェアラブル機器１００のケース部３０には、センサー１２０が設けられる。ここでは、センサー１２０が発光部と受光部を含む光電センサーであることを想定しているため、センサー１２０はケース部３０の外部に露出する位置、特に、装着状態において被検体側に接触する面に設けられている。すなわち、ウェアラブル機器１００の装着状態では、センサー１２０が生体に密着するため、受光部への外光の入射を抑止することや、センサー１２０と生体との距離を小さくすることで光路長を短くし、センサー１２０の検出信号強度を高くすることが可能になる。
【００５９】
図３は、ユーザーが装着した状態でのウェアラブル機器１００を、表示部５０の設けられる側から見た図である。図３からわかるように、本実施形態に係るウェアラブル機器１００は通常の腕時計の文字盤に相当する位置に表示部５０を有する。ウェアラブル機器１００の装着状態では、ケース部３０のうちのセンサー１２０が設けられる面が被検体に密着するとともに、ケース部３０のうちセンサー１２０とは反対側の面に設けられる表示部５０は、ユーザーによる視認が容易な位置となる。
【００６０】
なお、図２、図３ではウェアラブル機器１００のケース部３０を基準として座標系を設定し、表示部５０に交差する方向であって、表示部５０の表示面側を表面とした場合の裏面から表面へと向かう方向をＺ軸正方向としている。ウェアラブル機器１００が被検体に装着された状態では、上記Ｚ軸正方向とは、被検体からケース部３０へと向かう方向に相当する。また、Ｚ軸に直交する２軸をＸＹ軸とし、特にケース部３０に対してバンド部１０が取り付けられる方向をＹ軸に設定している。
【００６１】
処理部１３０で生成された報知情報は、ウェアラブル機器１００においてユーザーへの報知に用いられてもよい。例えば、出力部１４０はウェアラブル機器１００に設けられる表示部５０であり、表示部５０は報知情報の表示を行ってもよい。この場合、出力部１４０である表示部５０は、報知情報として、動脈血酸素飽和度に関連するアドバイス情報及び動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報の少なくとも一方を表示すればよい。具体的な表示画面の例については、図１３、図１４を用いて後述する。
【００６２】
また、ウェアラブル機器１００における報知は表示に限定されない。例えば、出力部１４０はウェアラブル機器１００に設けられる発光部、振動発生部、スピーカー等により実現されてもよい。この場合、報知情報の出力形態は、光、振動、音の発生により行われる。
【００６３】
また、報知情報を用いたユーザーへの報知がウェアラブル機器１００とは異なる機器において行われてもよく、その場合、出力部１４０とは、報知情報を異なる機器に対して送信する通信部（送信処理部）として実現される。
【００６４】
図４に、ウェアラブル機器１００と他の装置との接続例を示す。図４に示したように、ウェアラブル機器１００は、スマートフォン等の携帯端末装置３００と短距離無線通信等により接続されてもよい。携帯端末装置３００は、登山等の活動を行っているユーザーにより携帯されるため、報知情報を用いたユーザーへの報知は、ウェアラブル機器１００において行ってもよいし、携帯端末装置３００で行ってもよいし、その両方で行ってもよい。なお、図４及び後述する図５では、ウェアラブル機器１００が表示部５０を有し、表示部５０において報知情報の表示を行う例を示しているが、この構成は必須ではない。
【００６５】
携帯端末装置３００において報知を行う場合、ウェアラブル機器１００の出力部１４０は、報知情報を送信する通信部（送信処理部）として実現される。携帯端末装置３００は、携帯端末装置３００の通信部（受信処理部）によりウェアラブル機器１００からの報知情報を受信し、受信した報知情報に基づく報知を行う。例えば、携帯端末装置３００の表示部により表示を行ってもよいし、光、音、振動等を用いた報知を行ってもよい。
【００６６】
また、報知情報を用いた報知が行われる機器は、登山等の活動を行っているユーザーにより携帯される機器には限定されない。図５に、ウェアラブル機器１００と他の装置との他の接続例を示す。図５に示したように、ウェアラブル機器１００は、ＰＣ（personal computer）等の情報処理装置４００とネットワークＮＥを介して接続されてもよい。ここでのネットワークＮＥは、ＷＡＮ（Wide Area Network）、ＬＡＮ（Local Area Network）、近距離無線通信等、種々のネットワークを利用できる。また、図５における情報処理装置４００は、登山等の活動を行っているユーザーとは異なるユーザーにより携帯される携帯端末装置であってもよい。
【００６７】
情報処理装置４００において報知を行う場合、ウェアラブル機器１００の出力部１４０は、報知情報を送信する通信部（送信処理部）として実現される。情報処理装置４００での具体的な報知は、携帯端末装置３００の場合と同様に種々の手法により実現可能である。
【００６８】
図５の例の場合、情報処理装置４００での報知の対象となるユーザーは、登山等の活動を行っているユーザーとは異なるユーザーである。このようにすれば、高地で活動しているウェアラブル機器１００の使用者のＳｐＯ２や、他の指標に変化がある場合に、ネットワークＮＥを介して、平地等の別の場所にいる人に、機器使用者の状態を知らせることができる。例えば、機器使用者の家族に対して、ＳｐＯ２や脈拍数の現在値や履歴、或いは機器使用者が移動しているか等を知らせることができ、場合によっては機器使用者の危険を他のユーザーに通知することができる。つまりこの場合、ウェアラブル機器１００の出力部１４０である通信部は、報知情報として、動脈血酸素飽和度に関連するアラート情報を送信する。また、報知情報による報知を受けるユーザーは、ウェアラブル機器１００の使用者の家族には限定されず、山小屋の管理者や、登山パーティーの仲間等であってもよい。
【００６９】
また、本実施形態に係るウェアラブル機器１００の各部の処理をプログラムにより実現することも可能である。すなわち、本実施形態の手法は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得することと、センサーからの動脈血酸素飽和度情報と、環境情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成することと、報知情報を出力することと、をコンピューターに実行させるプログラムに適用できる。
【００７０】
また、本実施形態のウェアラブル機器１００は、情報（例えばプログラムや各種のデータ）を記憶するメモリーと、メモリーに記憶された情報に基づいて動作するプロセッサーと、センサー１２０を含む。プロセッサーは、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得処理と、環境情報とセンサー１２０からの動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する報知情報生成処理と、報知情報を出力する出力処理と、を行う。
【００７１】
プロセッサーは、例えば各部の機能が個別のハードウェアで実現されてもよいし、或いは各部の機能が一体のハードウェアで実現されてもよい。プロセッサーは、例えばＣＰＵであってもよい。ただしプロセッサーはＣＰＵに限定されるものではなく、ＧＰＵ（Graphics Processing Unit）、或いはＤＳＰ（Digital Signal Processor）等、各種のプロセッサーを用いることが可能である。またプロセッサーはＡＳＩＣによるハードウェア回路でもよい。メモリーは、例えばＳＲＡＭ（Static Random Access Memory）、ＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）などの半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、ハードディスク装置等の磁気記憶装置であってもよいし、光学ディスク装置等の光学式記憶装置であってもよい。例えば、メモリーはコンピューターにより読み取り可能な命令を格納しており、当該命令がプロセッサーにより実行されることで、画像処理装置の各部の機能が実現されることになる。ここでの命令は、プログラムを構成する命令セットの命令でもよいし、プロセッサーのハードウェア回路に対して動作を指示する命令であってもよい。
【００７２】
本実施形態の動作は例えば以下のように実現される。プロセッサーは、環境情報及び動脈血酸素飽和度情報を取得し、メモリーに記憶する。環境情報を取得する処理は、プロセッサーが、センサー１２０やＧＰＳ受信機等の位置センサー、気圧センサーからの情報を取得することにより実現してもよいし、プロセッサーが外部機器から情報を受信することにより実現してもよい。そしてプロセッサーは、メモリーから環境情報及び動脈血酸素飽和度情報を読み出し、当該２つの情報に基づいて動脈血酸素飽和度に関する報知情報を生成し、報知情報をメモリーに記憶する。さらにプロセッサーは、メモリーから報知情報を読み出し、報知情報の出力処理を行う。
【００７３】
また、本実施形態のウェアラブル機器１００の各部は、プロセッサー上で動作するプログラムのモジュールとして実現される。例えば情報取得部１１０は、ユーザーの位置情報、気圧情報及び天候情報の少なくとも１つを含む環境情報を取得する情報取得モジュールとして実現される。処理部１３０は、環境情報と動脈血酸素飽和度情報とに基づいて、動脈血酸素飽和度に関連する報知情報を生成する処理モジュールとして実現される。出力部１４０は、報知情報を出力する出力モジュールとして実現される。
【００７４】
３．報知情報生成処理
次に、動脈血酸素飽和度情報と他の情報を用いて報知情報を生成する処理の詳細について説明する。ここでの他の情報とは、上述したように環境情報であってもよいし、脈拍数等のＳｐＯ２以外の生体情報であってもよいし、年齢性別等のユーザーのパーソナルデータであってもよい。
【００７５】
以下、まず各種情報の取得手法（演算手法）について説明した後、それらの情報を用いた報知情報生成処理の具体的な手法について説明する。また、報知情報の生成に履歴情報を用いる変形例についても説明する。
【００７６】
３．１  各情報の取得手法
＜動脈血酸素飽和度情報＞
図６は還元ヘモグロビンＨｂの光吸収スペクトルと、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２の光吸収スペクトルを示す図である。図６に示すように、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と、還元ヘモグロビンＨｂとでは光吸収スペクトルが異なり、比較的長い波長であるλ１（＞λ）の光を照射した場合、当該光での吸光係数は酸化ヘモグロビンＨｂＯ２の方が大きいため、当該光の生体での透過光又は反射光の強度（受光部の出力値Ｖ１）は血管中の酸化ヘモグロビンの量を表す指標値となる。同様に、比較的短い波長であるλ２（＜λ）の光を照射した場合、当該光での吸光係数は還元ヘモグロビンＨｂの方が大きいため、当該光の生体での透過光又は反射光の強度（受光部の出力値Ｖ２）は血管中の還元ヘモグロビンの量を表す指標値となる。そのため、Ｖ１／（Ｖ１＋Ｖ２）は酸化ヘモグロビンの比率を表す指標値、すなわち血中酸素飽和度ＳｐＯ２に相関を持つ値となる。
【００７７】
このように、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と、還元ヘモグロビンＨｂとでは光吸収スペクトルが異なるという特性を利用することで、異なる２つの波長の光の透過光、反射光から、動脈血酸素飽和度情報を求めることが可能である。以上では、シンプルな手法について説明したが、赤外光と赤色光を用いてＳｐＯ２、或いはＳｐＯ２に類する情報を求める手法は種々の変形実施が知られており、本実施形態ではそれらを広く適用することが可能である。また、一方の波長での酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と還元ヘモグロビンＨｂの吸光度が、他方の波長での吸光度と明確に異なるものであればよく、用いる波長は赤外光と赤色光に限定されない。例えば、一方の光を緑色光に変更するといった変形実施が可能である。
【００７８】
なお、以下では、処理部１３０においてセンサー１２０からの情報に基づいて、ＳｐＯ２の値（単位％）が求められるものとして説明を行うが、動脈血酸素飽和度情報の形式については異なる変形実施が可能である。
【００７９】
＜環境情報（位置情報）＞
本実施形態に係るウェアラブル機器１００（狭義にはケース部３０）にはＧＰＳ受信機が設けられてもよく、位置情報の取得は、ＧＰＳ信号に基づいて行われる。或いは、図４のようにユーザーの携帯する携帯端末装置３００とウェアラブル機器１００が連動して動作する場合、携帯端末装置３００がＧＰＳ受信機を有し、ウェアラブル機器１００は携帯端末装置３００からのＧＰＳ信号を取得してもよい。
【００８０】
ＧＰＳ信号からは、ユーザーの緯度、経度、高度を取得することが可能であり、本実施形態の位置情報は、これらの少なくとも１つである。なお、ＧＰＳ信号から直接的に取得される高度（ＧＰＳ高度）は、海水面からの高度である標高とは厳密には一致しない。本実施形態に係る標高は、ＧＰＳ高度に対して補正処理が行われた情報であってもよいし、ＧＰＳ高度を標高として代用してもよい。或いは、緯度及び経度の情報と、地図情報とに基づいて、現在の緯度経度に対応する高度を標高として求めてもよい。
【００８１】
さらに、ＧＰＳ信号と気圧センサーからの情報に基づいて、精度の高い標高を求めてもよい。気圧と高度には相関があり、一方の値から他方の値を演算可能であることが知られている。よって本実施形態では、気圧から求められる高度（以下、気圧高度と表記）と、ＧＰＳ高度の両方を用いて補正処理を行って、精度の高い標高を求めてもよい。
【００８２】
ただし、位置情報の取得については種々の変形実施が可能である。例えば、高い山に遮られてＧＰＳ信号を取得できない場合が考えられる。その場合、例えば加速度センサーやジャイロセンサーからの出力を用いて位置を推定してもよい。加速度センサーやジャイロセンサーによる位置推定については、デッドレコニングとして広く知られた手法であるため、詳細な説明については省略する。
【００８３】
また、ＧＰＳ信号は取得できないが気圧センサーからの情報が取得可能な場合、上述した気圧高度を標高として利用することが可能である。その他、位置情報を求めるための具体的なセンサーについては種々の変形実施が可能である。
【００８４】
また、本実施形態の位置情報は、所与の１タイミングでの位置（水平方向での位置、又は標高）を表すものには限定されず、所定時間における位置の変化を表すものであってもよい。例えば、単位時間における標高の増加度合いを上昇ペースとして求め、当該上昇ペースを位置情報として利用してもよい。
【００８５】
＜環境情報（気圧情報）＞
本実施形態に係るウェアラブル機器１００（狭義にはケース部３０）には気圧センサーが設けられてもよく、気圧情報の取得は、気圧センサーからのセンサー情報に基づいて行われる。或いは、携帯端末装置３００が気圧センサーを有してもよい。気圧センサーについては広く知られているため、詳細な説明は省略する。
【００８６】
また、ユーザーが低酸素状態であるか否かに直接的に関わるのは、大気圧ではなく酸素分圧である。よって、ウェアラブル機器１００の処理部１３０では、大気圧に基づいて酸素分圧を求め、当該酸素分圧を気圧情報としてもよい。或いは、ＧＰＳ信号等から求められる高度に基づいて、気圧情報を演算してもよい。
【００８７】
また、気圧情報についても、所与の１タイミングでの気圧を表すものには限定されず、所定時間における変化を表すものであってもよい。
【００８８】
＜環境情報（天候情報）＞
天候情報は、「晴れ」「曇り」「雨」等の天気に関する情報を含む。これらの情報は、気象庁等の機関が公表する気象データを取得すればよい。つまり、情報取得部１１０は、ネットワークＮＥを介して現在の天気や、過去の天気、将来的な天気予報を公開しているサーバーに対してアクセスを行うことで天候情報を取得する。
【００８９】
或いは、気象センサーの情報に基づいて、天候予測を行ってもよい。気象センサーは、温度、湿度、照度、紫外線量、降雨量、風速、風向、気圧等を計測するセンサーである。気象センサーは、広く知られた気象計により実現できる。なお、ウェアラブル機器１００が気象センサーを含み、センサー情報に基づく天候情報の演算を処理部１３０において行うことは妨げられない。しかし、サイズ、演算能力を考えれば、気象センサーの配置及びセンサー情報に基づく天候情報演算処理は、ウェアラブル機器１００とは異なる機器で行われることが自然である。
【００９０】
＜生体情報（脈拍数）＞
また、報知情報の生成にはＳｐＯ２以外の生体情報を利用してもよく、具体的には脈拍数等の脈波情報を用いてもよい。脈波は血液の容積の変化として現れるため、脈波センサーは、計測対象となる部位の血量の変化を捉えることによって脈波を計測する。血流量と、血中のヘモグロビンの量とに相関関係があることに鑑みれば、血管に対して光を照射した場合、血流量が多くヘモグロビンの量も多ければ光の吸収量が大きく透過光又は反射光の強度が小さくなる。逆に、血流量が少なくヘモグロビンの量も少なければ光の吸収量が小さく透過光又は反射光の強度が大きくなる。つまり、光電センサーにおける検出信号の時間的な変化に基づいて、脈波情報を検出することが可能である。
【００９１】
なお、脈波センサーの発光部が照射する光は、ヘモグロビンにより吸収されやすい波長とするとよく、一般的には緑色光が用いられる。よって本実施形態のウェアラブル機器１００は動脈血酸素飽和度情報を検出するためのセンサー１２０と、脈波センサーとを別途設けてもよい。この場合、ウェアラブル機器１００は動脈血酸素飽和度情報用の、第１の波長（例えば赤外光）及び第２の波長（赤色光）の光の照射する第１，第２の発光部と、脈波情報用の第３の波長（緑色光）の光を照射する第３の発光部を含む。受光部については、第１〜第３の発光部に対応させて第１〜第３の受光部を設けてもよいし、１又は２つの受光部を設け、時分割で利用してもよい。
【００９２】
或いは、動脈血酸素飽和度情報を検出するためのセンサー１２０を用いて脈波情報を検出してもよい。具体的には、センサー１２０が有する第１の発光部と第２の発光部のいずれかを、脈波情報検出用の発光部として兼用する。この場合、光の波長は２通りとなるため、赤色光を用いて脈波情報を検出し、赤外光と赤色光を用いて動脈血酸素飽和度情報を検出する。或いは、緑色光を用いて脈波情報を検出し、赤外光と緑色光を用いて動脈血酸素飽和度情報を検出する。その他、光の波長は種々の変形実施が可能である。
【００９３】
また、脈波情報は脈拍数には限定されず、脈拍間隔（ＲＲ間隔）であってもよいし、脈拍間隔の変動であってもよいし、脈波を表す他の情報であってもよい。以下では、処理部１３０は、脈波情報として脈拍数（拍／分、ｂｐｍ）を求める例を説明する。
【００９４】
＜パーソナルデータ＞
また、報知情報の生成にはユーザーのパーソナルデータを利用してもよい。ここでのパーソナルデータとは、ユーザーの年齢、性別、身長、体重等の情報である。パーソナルデータは、例えばユーザーによる初期設定時に入力（設定）される。一例としては、ウェアラブル機器１００の表示部５０に初期設定画面を表示し、ユーザーに対してパーソナルデータの入力を促す。ユーザーは、初期設定画面に従ってウェアラブル機器１００に設けられた操作インターフェースを用いて年齢等のパーソナルデータを入力する。なお、ここでの操作インターフェースとは、例えば図２、図３に示したようにケース部３０の側面に設けられるボタンであるが、これには限定されない。例えば、表示部５０をタッチパネルにより実現し、当該タッチパネルを操作インターフェースとしてもよい。
【００９５】
３．２  環境情報、生体情報の利用
次に、動脈血酸素飽和度情報と他の情報を用いた報知情報生成処理の詳細について説明する。上述してきたように、本実施形態では登山等の高所活動を行うユーザーに関する情報の報知を想定している。そして、当該ユーザーの健康、安全を考慮すれば、報知情報とは、動脈血酸素飽和度に関連するアドバイス情報とするとよい。
【００９６】
より具体的には、アドバイス情報は、ユーザーの運動継続又は運動負荷に関するアドバイス情報である。つまり、ユーザーは登山等の運動を継続すべきか否か、或いは運動負荷を高くしてもよいのか、運動負荷を下げた方がよいのか、といったアドバイス情報を生成する。
【００９７】
動脈血酸素飽和度が低いほど危険であり、高いほど安全であるといったことはわかるとしても、具体的にどのような値の場合にどのような行動を取ればよいのかは容易に理解できることではない。その点、本実施形態の手法であれば、運動の継続可否や負荷の高低を具体的にアドバイスできるため、ユーザーの状態に合致した適切な報知を実現できる。
【００９８】
例えば、処理部１３０は、動脈血酸素飽和度情報に基づいて、動脈血酸素飽和度が第１の範囲〜第Ｎ（Ｎは２以上の整数）の範囲のいずれの範囲に属するかを判定し、動脈血酸素飽和度が第ｉ（ｉは１≦ｉ≦Ｎを満たす整数）の範囲に属すると判定した場合に、第ｉのアドバイス情報を生成する。
【００９９】
このようにすれば、ユーザーに対して行われるアドバイスの内容が異なる複数のアドバイス情報を用意しておき、各アドバイス情報とＳｐＯ２の数値範囲とを対応付けることが可能になる。複数のアドバイス情報により行われるアドバイスの内容（運動継続、運動負荷等）とは、例えば「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」であり、この場合Ｎ＝４となる。
【０１００】
「最適ペース」とは、動脈血酸素飽和度が比較的高い数値範囲の場合に対応し、現状のユーザーの動脈血酸素飽和度には問題が無く、運動が適切なペースで行われていることを表す。すなわち「最適ペース」とは、ユーザーに対して、現状の運動負荷により運動を継続することをアドバイスする情報である。或いは、「最適ペース」である場合にはまだ余裕があるため、ユーザーによっては「ペースダウン」等のアドバイスがあるまではさらなるペースアップを図る場合もある。つまり、「最適ペース」とは、ユーザーに対して、現状よりも高い運動負荷により運動を継続することをアドバイスする情報という側面も有する。
【０１０１】
「ペースダウン」とは、動脈血酸素飽和度が「最適ペース」よりも低く、「休憩」よりは高い数値範囲の場合に対応し、ユーザーの動脈血酸素飽和度に問題が生じ始めており、休憩が必要なほどではないが、運動が過剰なペースで行われていることを表す。すなわち「ペースダウン」とは、ユーザーに対して、現状よりも低い運動負荷により運動を継続することをアドバイスする情報である。なお、図１１を用いて後述するように、「休憩」や「安静」が表示されていた状態、すなわち運動を行っていなかった状態から「ペースダウン」の表示への切り替わりも考えられる。つまりここでのペースダウンとは、現状の運動に比べて強度を落とすことをアドバイスする情報に限定されず、ユーザーにとっての標準的な運動に比べて強度を落とすことをアドバイスする情報であってもよい。
【０１０２】
「休憩」とは、動脈血酸素飽和度が「ペースダウン」よりも低く、「安静」よりは高い数値範囲の場合に対応し、ユーザーの動脈血酸素飽和度の問題が大きくなり、運動の継続が好ましくないことを表す。すなわち「休憩」とは、ユーザーに対して、運動を継続しないことをアドバイスする情報である。
【０１０３】
「安静」とは、動脈血酸素飽和度が「休憩」よりも低い数値範囲の場合に対応し、ユーザーの動脈血酸素飽和度の問題が非常に大きく、少しでも動きを抑えて回復を図るべきであることを表す。すなわち「安静」とは、ユーザーに対して、運動を継続しないこと、さらに言えば軽微な活動についても継続しないことをアドバイスする情報である。
【０１０４】
このようにすれば、段階的に設定された複数のアドバイス情報の中から、どのアドバイス情報を生成、報知するかを動脈血酸素飽和度（ＳｐＯ２の値）に基づいて決定することができ、ユーザーのＳｐＯ２に応じた適切なアドバイス情報の生成が可能になる。なお、ここでは上記の４段階の例を示したが、アドバイス情報の具体的な設定に種々の変形実施が可能なことは当業者であれば容易に理解できるであろう。
【０１０５】
このように、複数のアドバイス情報とＳｐＯ２の範囲を対応付ける場合、アドバイス情報間での数値の大小を規定することは容易である。上述した例であれば、例えばＳｐＯ２の数値は、「ペースダウン」＞「休憩」という大小関係にあり、より具体的には「ペースダウン」の範囲の下限値＞「休憩」の範囲の上限値、といった関係を用いればよい。
【０１０６】
ただし、各アドバイス情報に対応する範囲を固定値とすることは好ましくない。上述したように、ＳｐＯ２の値はユーザーの環境情報に応じて変化するものであり、ＳｐＯ２の値が所与の範囲に属する場合であっても、健康リスクが無く「最適ペース」としてよい場合もあれば、非常に危険であり「安静」とすべき場合もある。
【０１０７】
よって処理部１３０は、上記第１の範囲〜第Ｎの範囲を、環境情報に応じて変化させるとよい。より具体的には、処理部１３０は、第１の範囲〜第Ｎの範囲のうちの少なくとも１つの範囲に対応する動脈血酸素飽和度を、環境情報に応じて変化させる。図７は、健常者のＳｐＯ２の値と、標高との関係を示す図である。なお、図７で「α〜β」との記載はα以上β未満を表すものとし、この点は図８や図９でも同様とする。図７からわかるように、健常者であっても標高が高くなるほどＳｐＯ２の値が小さくなる。例えば、標高０ｍであれば健常者のＳｐＯ２は９６％以上であり、ＳｐＯ２が９０％を下回るような場合、何らかの疾患が疑われる。しかし、標高が２８００ｍ以上であれば、健常者であってもＳｐＯ２値が９０％を下回ることが通常である。そのため、標高が２８００ｍ以上の場合、ＳｐＯ２が８９％等であっても、「休憩」や「安静」といったアドバイス情報の生成や、危険を知らせるアラート情報の生成の必要性は低い。
【０１０８】
つまり本実施形態では、標高に応じて「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」のそれぞれに対応させるＳｐＯ２の範囲を変更する。図８は、標高が２０００ｍの場合の、各アドバイス情報に対応するＳｐＯ２範囲例を示す図である。図７に示したように、標高が２０００ｍの場合、健常者のＳｐＯ２は９２以上９５未満であるため、この９２以上９５未満という数値を基準として、各アドバイス情報に対応する数値範囲を設定する。
【０１０９】
図８の例では、正常範囲である９２以上を２つに分割し、９２以上９３．５未満を「ペースダウン」、９３．５以上を「最適ペース」としている。９２以上は正常範囲であるため、少なくとも運動の継続は可能なためである。一方、９２未満の場合には、正常範囲を外れているため、運動の継続を行わないようなアドバイスを行う。具体的には、９０以上９２未満を「休憩」とし、９０未満を「安静」とする。
【０１１０】
図８に示したテーブルを用いることで、標高２０００ｍの場合に適切なアドバイス情報を生成することが可能になる。また、標高が異なる場合には、図７を参照して標高に対応した範囲のテーブルを利用すればよい。図９は、標高が５０００ｍの場合の各アドバイス情報に対応するＳｐＯ２範囲例を示す図である。図７に示したように、標高が５０００ｍの場合、健常者のＳｐＯ２は６２以上８０未満であるため、この６２以上８０未満という数値を基準として、各アドバイス情報に対応する数値範囲を設定する。図８と図９を比較すればわかるように、このように標高に応じた複数のテーブルを用意しておくことで、同じＳｐＯ２の値であっても、異なるアドバイス情報を生成することができ、標高の変化に適切に対応することが可能になる。すなわち、処理部１３０は、第１の範囲〜第Ｎの範囲の各範囲に対応する動脈血酸素飽和度情報（ＳｐＯ２の値であり、狭義には数値範囲の上限及び下限の少なくとも一方）を、環境情報に応じて変化させる。ただし、図８、図９の例では、第１の範囲〜第Ｎの範囲の全ての範囲に対応するＳｐＯ２の上限下限を変化させる例を示したが、本実施形態の処理はこれには限定されない。処理部１３０は、第１の範囲〜第Ｎの範囲うちのｋ個（ｋは１以上Ｎ−１以下の整数）の範囲に対応する動脈血酸素飽和度情報（ＳｐＯ２の上限下限）を、環境情報に応じて変化させてもよい。図８、図９の例であれば、「安静」に対応するＳｐＯ２の上限及び下限、「休憩」に対応するＳｐＯ２の下限については変更するが、「ペースダウン」及び「最適ペース」の上限下限を変更しないといった実施形態も可能である。
【０１１１】
また、ＳｐＯ２からアドバイス情報を決定するテーブルは図８や図９の構成には限定されない。例えば、平常時のＳｐＯ２が高いユーザーもいれば低いユーザーもいる。これは、ユーザーごとに心肺機能に差があったり、居住地の標高に差があったりするためである。この場合、ＳｐＯ２の単純な高低だけでなく、平常時の値（基準値）からの変動度合いもユーザーに対する負荷の指標として利用できる。具体的には、現在のＳｐＯ２が基準値から大きく減少していれば負荷が大きいし、減少度合いが小さければ負荷は小さい。よって、複数のアドバイス情報のいずれを報知するかを、基準値からの変化量を加味して決定してもよい。
【０１１２】
図１０は、標高２０００ｍの場合の、各アドバイス情報とＳｐＯ２の関係を示す他のテーブルである。上述したように、標高２０００ｍの場合、健常者のＳｐＯ２は９２以上９５未満である。よってＳｐＯ２の現在値が９２以上であれば、少なくとも運動継続は可能であると判定し、「最適ペース」又は「ペースダウン」とする。そして、「最適ペース」と「ペースダウン」のいずれを報知するアドバイス情報を生成するかを、基準値からの減少度合いに応じて決定する。ここで問題となる変動は、ＳｐＯ２が低下する変動であるため、図１０の例では、基準値からの減少量が２未満の場合に「最適ペース」とし、減少量が２以上の場合に「ペースダウン」としている。「休憩」「安静」については、図８の例と同様に、ＳｐＯ２の値から決定される。
【０１１３】
また、ＳｐＯ２の変化傾向に基づいて、複数のアドバイス情報のいずれを生成するかを決定してもよい。例えば、「休憩」を表示し、ユーザーが実際に休憩を取ることでユーザーの危険度が減少した（高地に順化した）場合、ＳｐＯ２の値は増加すると考えられる。つまり、「休憩」を表示した後のＳｐＯ２の増加度合いに応じて、表示対象となるアドバイス情報を変更するといった変形実施も可能である。例えば、「休憩」を表示したときのＳｐＯ２に対して、現在のＳｐＯ２が１以上増加した場合に、表示対象を「休憩」から「ペースダウン」に変更するといった実施形態が考えられる。
【０１１４】
図１１に標高が２０００ｍの場合の処理部１３０での処理を説明するフローチャートを示す。図１１に示した処理は、例えばユーザーから、開始を表す操作入力を受け付けた場合に開始される。或いは、処理部１３０が、ＧＰＳ信号等に基づいてユーザーの運動開始を検出した場合に、図１１の処理を開始してもよい。この処理が開始されると、まずＳｐＯ２の基準値を取得する（ステップＳ１０１）。また、アドバイス情報の初期値として「最適ペース」を選択、表示する（ステップＳ１０２）。
【０１１５】
「最適ペース」から他のアドバイス情報への遷移においては、ＳｐＯ２の現在値が９０以上９２未満であるか否かの判定（ステップＳ１０３）、ＳｐＯ２の現在値が９０未満であるか否かの判定（ステップＳ１０４）が順次行われる。ステップＳ１０３でＹｅｓの場合には、「休憩」を選択、表示する（ステップＳ１０６）。ステップＳ１０３でＮｏでありステップＳ１０４でＹｅｓの場合には、「安静」を選択、表示する（ステップＳ１０７）。
【０１１６】
また、ステップＳ１０３及びステップＳ１０４の両方でＮｏの場合には、ＳｐＯ２の基準値に対する減少量が２以上であるか否かを判定する（ステップＳ１０５）。ステップＳ１０５でＮｏの場合には、ＳｐＯ２が９２以上且つ減少量が２未満であるため、ステップＳ１０２に戻り、「最適ペース」を維持する。ステップＳ１０５でＹｅｓの場合には、ＳｐＯ２の値自体は９２以上と高いが、基準値に対する減少量が２以上となっているため、「ペースダウン」を選択、表示する（ステップＳ１０８）。
【０１１７】
また、「ペースダウン」に移行した場合には、ステップＳ１０３、ステップＳ１０４、ステップＳ１０５の判定を順次実行する。上述したように、ステップＳ１０３でＹｅｓの場合には「休憩」を選択表示し、ステップＳ１０４でＹｅｓの場合には、「安静」を選択、表示する。ステップＳ１０３及びステップＳ１０４でＮｏであり、ステップＳ１０５でＮｏの場合には、「最適ペース」を選択、表示する。一方、ステップＳ１０５でＹｅｓの場合には、ステップＳ１０８に戻り「ペースダウン」を維持する。
【０１１８】
また、「休憩」に移行した場合には、「休憩」の表示開始時のＳｐＯ２に対して、現在のＳｐＯ２の値が１以上増加したか否かを判定する（ステップＳ１０９）。ステップＳ１０９でＮｏの場合、すなわちユーザーの回復が充分でない場合には、ステップＳ１０６に戻って「休憩」を維持する。ステップＳ１０９でＹｅｓの場合には、ある程度の回復が行われたため、ステップＳ１０８に移行して「ペースダウン」を選択、表示する。
【０１１９】
また、「安静」に移行した場合には、ステップＳ１０３、ステップＳ１０４、ステップＳ１０５の判定を順次実行する。上述したように、ステップＳ１０３でＹｅｓの場合には「休憩」を選択表示し、ステップＳ１０４でＹｅｓの場合には、「安静」を維持する。ステップＳ１０３及びステップＳ１０４でＮｏであり、ステップＳ１０５でＮｏの場合には、「最適ペース」を選択、表示する。一方、ステップＳ１０５でＹｅｓの場合には、「ペースダウン」を選択、表示する。
【０１２０】
なお、以上では説明を省略していたが、処理部１３０は、適宜、上記処理を終了するか否かの判定を行ってもよい（ステップＳ１１０）。ステップＳ１１０の判定は、ユーザーによる終了操作の入力を受け付けた場合や、ユーザーの運動終了が検出された場合に、Ｙｅｓと判定される。ステップＳ１１０でＹｅｓの場合には、処理を終了し、Ｎｏの場合には処理を継続する。なお、図１１では、ＳｐＯ２を用いた一連の判定の前、すなわちステップＳ１０３の前に、終了判定を行うものとしているがこれには限定されない。例えば、アドバイス情報の選択が完了した後（ステップＳ１０２、Ｓ１０６、Ｓ１０７、Ｓ１０８のそれぞれの後）に、ステップＳ１１０と同様の判定を行ってもよい。或いは、図１１のフローチャートとは独立して、ユーザーの操作入力検出やユーザーの運動検出を行っておき、終了操作又は運動終了が検出された場合に割り込みを発生させて、図１１の処理を終了してもよい。
【０１２１】
以上のように、複数のアドバイス情報のいずれかの生成処理は、各アドバイス情報に対応する状態間での遷移を実行するステートマシンと考えることも可能である。図１１の例であれば、「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」の少なくとも４状態を有するステートマシンを用いればよく、「最適ペース」「ペースダウン」「安静」の３状態からは、現在の状態の維持又は他の３状態のいずれかへの遷移が可能である。また、「休憩」状態からは、現在の状態の維持又は「ペースダウン」への遷移が可能である。また、「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」の各状態からは隣り合う状態への遷移のみが許容されるといった実施形態も実現可能であり、本実施形態には種々の変形実施が考えられることは当業者であれば容易に理解できるであろう。
【０１２２】
また、図１１では標高が２０００ｍの場合の例を示したが、他の標高でも同様のフローチャートにより処理部１３０での処理を実現することが可能である。具体的には、ステップＳ１０３〜Ｓ１０５、ステップＳ１０９の条件（判定閾値）を標高に応じて変更すればよく、さらに具体的には、図７〜図１０を用いて例示したテーブルデータを参照して条件を設定すればよい。
【０１２３】
また、以上では標高と動脈血酸素飽和度情報に基づいて報知情報（特にアドバイス情報）を生成する手法について説明した。しかし、報知情報の生成には他の情報を用いることも可能である。
【０１２４】
例えば、標高の現在値を用いるのではなく、単位時間当たりの標高変化に基づいて上昇ペース（登山ペース）を求め、当該上昇ペースに基づいて報知情報を生成してもよい。上昇ペースが速い場合、運動強度が高いためユーザーへの負荷が大きく、ＳｐＯ２は低下しやすい。その分、上昇ペースが低い場合に比べて、運動を停止した場合の負荷の軽減度合いも大きく、休憩によるＳｐＯ２の回復度合いも大きいと考えられる。つまり、同じＳｐＯ２であっても上昇ペースが速いほど余裕が残っており、上昇ペースが低いほど余裕が残っていない。
【０１２５】
よって一例としては、上昇ペースが低いほど、早めに休息を取らせるようなアドバイス情報を生成するとよい。具体的には、上昇ペースが低い場合は、上昇ペースが高い場合に比べて、各アドバイス情報に対応付けられるＳｐＯ２の数値を大きくするとよい。このようにすれば、ＳｐＯ２の低下が比較的小さい場合にも「休憩」や「安静」が選択、表示されることになる。
【０１２６】
ただし、上昇ペースが過剰に大きい場合、短期間で急激に体力を失い危険な状態に陥るおそれもある。よって、上記観点とは異なる観点から報知情報を生成してもよい。一例としては、上昇ペースが過剰に大きい場合には休憩を促すアドバイス情報を生成する、或いはペースが過剰であることを報知するアラート情報を生成する、といった手法が考えられる。
【０１２７】
また、気圧（酸素分圧）が低下するほど、健常者であってもＳｐＯ２の値は低下する。そのため、気圧に応じて各アドバイス情報に対応付けられるＳｐＯ２の範囲を変更してもよい。この場合、気圧が下がるほど、ＳｐＯ２の数値（例えば範囲の上限値、下限値）を減少させる。
【０１２８】
また、天候が悪ければ、気圧が低下するため、やはりＳｐＯ２の値は低下する。よってこの場合、天気が悪いほど、各アドバイス情報に対応付けられるＳｐＯ２の数値を減少させればよい。例えば、天候情報として「晴れ」「曇り」「雨」のいずれかの状態を表す情報が取得される場合、所与のアドバイス情報に対応付けられるＳｐＯ２の範囲は、「晴れ」の場合の値＞「曇り」の場合の値＞「雨」の場合の値となる。
【０１２９】
また、脈拍数は適正な数値範囲が設定可能であり、脈拍数が過剰に高い場合、或いは過剰に低い場合には、ユーザーに何らかの異常が発生していると推定される。例えば、ＳｐＯ２の値が同じであったとしても、脈拍数が適正範囲か否かでユーザーにかかっている負荷は異なる。脈拍数が適正範囲であれば、心臓が無理をしなくても全身に所定量の酸素を供給できていることになるが、脈拍数が過剰に大きければ、それだけ活発に活動しなければ充分な酸素供給が難しいことになる。つまり、脈拍数が過剰が大きい場合には、脈拍数が適正範囲である場合に比べて、より安全を重視した報知情報の生成を行うとよい。例えば、上記４つのアドバイス情報の例であれば、「休憩」や「安静」といったアドバイス情報が選択されやすくする。一例としては、脈拍数が適正範囲にない場合には、適正範囲内の場合に比べて、各アドバイス情報に対応付けられるＳｐＯ２の数値を大きくするとよい。このようにすれば、脈拍数が適正範囲外の場合、ＳｐＯ２の低下が比較的小さくても「休憩」や「安静」が選択、表示されることになる。
【０１３０】
また、ここでは脈拍数を用いる例を示したが、その他の生体情報を用いてもよい。その場合、例えば脈拍数と同様に、用いる生体情報が適正範囲か否かの判定結果を利用してもよい。適正範囲外の場合には、適正範囲内の場合に比べて、よりユーザーの安全を重視した報知情報を生成する。つまり、適正範囲内の場合に比べて「休憩」や「安静」が選択されやすいように、ＳｐＯ２の範囲を設定すればよい。
【０１３１】
また、年齢等のユーザーのパーソナルデータを処理に用いてもよい。一般的に、年齢が高くなるほど体力が低下する。そのため一例としては、年齢が高い場合には、年齢が低い場合に比べて「休憩」や「安静」が選択されやすいように、ＳｐＯ２の範囲を設定すればよい。
【０１３２】
３．３  履歴情報の利用
また、報知情報の生成では、各種情報の履歴を用いてもよい。例えば、登山を行うユーザーであれば、本実施形態に係るウェアラブル機器１００を継続的に利用することで、複数回にわたる登山時のデータが蓄積される。そのため、過去の履歴に基づいて、それ以降の登山における報知情報を生成することで、より対象ユーザーに適した報知情報を生成することが可能になる。
【０１３３】
例えば、ウェアラブル機器１００は動脈血酸素飽和度情報の履歴情報を記憶する記憶部１５０を含み、処理部１３０は、履歴情報に基づいて、報知情報を生成してもよい。
【０１３４】
動脈血酸素飽和度情報の履歴情報から求められる情報としては、図１０、図１１を用いて上述したＳｐＯ２の基準値が考えられる。上述したように、ＳｐＯ２はその絶対値だけでなく、対象ユーザーの平常時の値である基準値に対する変動も重要な指標値となる。その点、動脈血酸素飽和度情報の履歴情報を記憶しておけば、基準値を求めることが可能になる。また、動脈血酸素飽和度情報の履歴情報から求められる情報は基準値に限定されるものではない。他の形態の情報であったとしても、実測値の集合である動脈血酸素飽和度情報の履歴情報を用いる以上、当該情報は対象ユーザー個人の特性を反映した情報となる。そのため、履歴情報を用いることで、ユーザー間の個人差による影響を抑止し、適切な報知情報の生成が可能になる。
【０１３５】
ただし、動脈血酸素飽和度情報単体の履歴情報も有用であるが、他の情報と関連づけることで、より多様な処理が可能になる。例えば履歴情報は、各動脈血酸素飽和度情報と環境情報とが関連付けられた情報である。その場合、記憶部１５０は、各動脈血酸素飽和度情報に環境情報が関連付けられた情報を履歴情報として記憶し、処理部１３０は、環境情報が関連付けられた動脈血酸素飽和度情報に基づいて、報知情報を生成してもよい。
【０１３６】
例えば、履歴情報としてＳｐＯ２の値と、当該値が取得された際の標高と、を対応付けて記憶する。このようにすれば、このユーザーは標高がＸ（ｍ）程度であれば、ＳｐＯ２の値はＹ（％）程度となっていた、といった対象ユーザーの特性を記憶しておくことができる。そのため、最新の登山において標高Ｘ（ｍ）地点に到達した際のＳｐＯ２の値Ｙ’（％）と、履歴情報として記憶されている対象ユーザーの過去の実績値Ｙとの比較により、ユーザーの体調を推定できる。
【０１３７】
例えばＹ’≧Ｙであれば、現在の登山でも過去実績と同等以上のＳｐＯ２を保持できており、体調に問題はないと考えられる。一方、Ｙ’＜Ｙであれば、現在の登山では過去の登山に比べてＳｐＯ２の減少度合いが激しく、体調が悪い傾向にあると判定できる。また、Ｙ’とＹとの乖離度合いに応じて、どの程度体調が悪いかを推定することも可能である。処理部１３０は、体調が悪い傾向にあれば、早めのペースダウン、休憩、安静を促すような報知情報を生成する。
【０１３８】
また、動脈血酸素飽和度情報に対応付けられる情報は標高以外の環境情報であってもよいし、環境情報以外の情報であってもよい。例えば履歴情報は、各動脈血酸素飽和度情報と環境情報とユーザーの生体情報とが関連付けられた情報であってもよい。その場合、記憶部１５０は、各動脈血酸素飽和度情報に環境情報及びユーザーの生体情報が関連付けられた情報を履歴情報として記憶し、処理部１３０は、環境情報及びユーザーの生体情報が関連付けられた動脈血酸素飽和度情報に基づいて、報知情報を生成してもよい。
【０１３９】
例えば、履歴情報としてＳｐＯ２の値と、当該値が取得された際の標高及び脈拍数を対応付けて記憶する。このようにすれば、このユーザーは標高がＸ（ｍ）程度であれば、ＳｐＯ２の値はＹ（％）程度であり、脈拍数はＺ（拍／分）程度となっていた、といった対象ユーザーの特性を記憶しておくことができる。よって上述のＹ’とＹの比較だけでなく、脈拍数の履歴であるＺも用いて、処理部１３０はユーザーの体調が悪い傾向にあるか否かを判定できる。処理部１３０は、判定結果に基づいて報知情報の内容や、報知タイミングを変更すればよい。
【０１４０】
例えば、履歴情報であるＸ，Ｙ，Ｚ、及び現在のＳｐＯ２の値Ｙ’，脈拍数Ｚ’をパラメーター（変数）とする評価関数Ｅ（Ｘ，Ｙ，Ｚ，Ｙ’，Ｚ’）を設定しておき、当該評価関数の値の大小に基づいてユーザーの体調を推定してもよい。その他、履歴情報に基づく処理部１３０での処理については種々の変形実施が可能である。
【０１４１】
また、実際の体調の良し悪しは、ユーザーの主観に関わる部分もある。よって登山中に頭痛などの高山病症状を感じた場合に、ユーザーはウェアラブル機器１００に対して入力を行ってもよい。ウェアラブル機器１００の記憶部１５０は、入力が行われたタイミングで、ユーザーは体調不良を感じていたことを記憶し、それ以降の報知情報の生成においては、記憶された情報を用いて処理を行う。
【０１４２】
例えば、標高がＸ、ＳｐＯ２の値がＹ、脈拍数がＺの場合に、ユーザーから入力があったということを記憶部１５０が記憶していたとする。この場合、（Ｘ，Ｙ，Ｚ）という値の組は、対象ユーザーにとって標準的な値ではなく、体調不良を感じる程度に危険な状態を表す値となる。よって、これ以降のタイミングにおいて、同様の傾向が見られた場合には、ユーザーの体調は悪い傾向にあると判定し、早めに休息を取らせるような報知情報を生成する。
【０１４３】
上述したようにユーザーが体調不良を自覚するケースとは、ある程度長い時間、低酸素状態となっていた場合に相当する。重篤な症状を予防する観点からも、ウェアラブル機器１００では、記憶されている（Ｘ，Ｙ，Ｚ）という危険な値に近くなる前に、アラート情報やアドバイス情報をユーザーに報知しておくことが望ましい。例えば単純には、ユーザーは標高Ｘ（ｍ）付近で体調不良を感じたという履歴情報に基づいて、処理部１３０は、最新の登山での標高がＸ（ｍ）となる前のタイミングでアラート情報を生成、出力するといった処理を行ってもよい。同様に、処理部１３０はＳｐＯ２がＹ付近まで低下する前、脈拍数がＺ付近まで変化する前に、アラート情報を生成、出力してもよい。
【０１４４】
図１２に、記憶部１５０に記憶される履歴情報の一例を示す。図１２の例では、所与のタイミングｔｉ（ｉ＝０，１，・・・・）で取得されたＳｐＯ２の値、標高、脈拍数、ユーザーからの入力の有無を表す情報（０＝入力無し、１＝入力有り）が記憶されている。例えば１行目の例であれば、タイミングｔ０において、ＳｐＯ２＝９５．５、標高＝１００、脈拍数＝８５、ユーザー入力＝０という値が取得され、それらが対応付けて記憶されている。
【０１４５】
なお、ＳｐＯ２、標高、脈拍数等の各情報の取得タイミング（取得レート、算出レート）は一致するとは限らない。よって、記憶部１５０が記憶する履歴情報は、動脈血酸素飽和度情報と、環境情報、生体情報が必ずそれぞれ１つずつ関連付けられるものには限定されない。例えば、所与のＳｐＯ２の値に対して、脈拍数は関連付けられているが標高は関連付けられていないといった場合があってもよい。また、関連付けられるデータは取得タイミングが一致するものには限定されず、取得タイミングが近いデータを関連づけてもよい。例えば、時刻Ｔ１で取得されたＳｐＯ２と、時刻Ｔ２で取得された標高とがあった場合に、｜Ｔ１−Ｔ２｜≦δ（δは所与の閾値）等の条件を満たす場合に、それら２つのデータを関連づけて履歴情報として記憶してもよい。
【０１４６】
その他、記憶部１５０で記憶される履歴情報の具体例、及び履歴情報を用いて処理部１３０で実行される報知情報生成処理の具体例については、種々の変形実施が可能である。
【０１４７】
４．表示画面の例
最後に、報知情報を表示部で表示する場合の、表示画面の具体例を説明する。なお、以下では、ウェアラブル機器１００の出力部１４０が表示部５０である例を説明するが、報知情報を表示する表示部は、携帯端末装置３００や情報処理装置４００等に設けられてもよい。
【０１４８】
上述してきたように、動脈血酸素飽和度情報は、体内に取り込むことのできた酸素の量を表す指標値であるため、高所での活動を行うユーザーに提示することは有用である。また、アドバイス情報やアラート情報等の報知情報を表示することで、ＳｐＯ２の値だけを表示する場合に比べて、わかりやすい情報提示が可能となり、報知情報の表示も有用である。また、ユーザーの周辺環境の変化は、ユーザーの体調に影響を与える要素であるため、環境情報を表示することも有用である。
【０１４９】
つまり出力部１４０である表示部５０は、報知情報、環境情報、及び動脈血酸素飽和度情報を表示するとよい。ここでの表示は、３つの情報を１画面で表示する形態であってもよい。或いは、表示部５０は、報知情報の表示画面、環境情報の表示画面、動脈血酸素飽和度情報の表示画面を表示可能であり、表示画面を適宜変更することで３つの情報を表示してもよい。
【０１５０】
図１３は、表示部５０に表示される画面の例である。図１３に示したように、表示画面には動脈血酸素飽和度情報であるＳｐＯ２の値（Ａ１）、環境情報である気圧の値（Ａ２）、生体情報である脈拍数の値（Ａ３）、そして報知情報である動脈血酸素飽和度情報に関するアドバイス情報（Ａ４）が表示される。
【０１５１】
図１３の例では、「最適ペース」「ペースダウン」「休憩」「安静」の４つのアドバイス内容を縦方向に並べて表示する（Ａ４１）とともに、その横に棒グラフを表示し（Ａ４２）、現在のアドバイス情報が４つのアドバイス内容のうちのいずれを報知するものであるかを視認可能な形態で表示している。なお、図１３では、Ａ４２に示した棒グラフは４段階よりも細かい段階で表示を切り替えることが可能になっている。つまり、同じ「ペースダウン」であっても、「最適ペース」寄りのペースダウンなのか、「休憩」寄りの「ペースダウン」であるかを区別可能である。上述したように、各アドバイス情報とＳｐＯ２の範囲が対応付けられている場合、ＳｐＯ２の値に応じて棒グラフの表示を変えることで、図１３に示したような表示が可能になる。図１３では、棒グラフはＡ４３の位置を指し示しており、現在のアドバイス情報は比較的「休憩」寄りの「ペースダウン」を表す情報であることがわかる。
【０１５２】
図１４は、表示部５０に表示される画面の他の例である。図１４は図１３と同様に、ＳｐＯ２の値（Ｂ１）、気圧の値（Ｂ２）、脈拍数の値（Ｂ３）、アドバイス情報（Ｂ４であり具体的にはＢ４１及びＢ４２）が表示される例を示している。ただし、図１４は図１３とは異なるタイミングでの表示例であり、ユーザーの活動に伴い、ＳｐＯ２と気圧が低下し、脈拍数が上昇している。また、この変化により、ユーザーには高山病症状の発症リスクがあると判定されたため、棒グラフＢ４２はＢ４３に示した位置を指し示す表示に変化しており、現在のアドバイス情報は「安静」であることがわかる。
【０１５３】
ただし、図１３、図１４は表示画面の一例であり、具体的な表示画面は種々の変形実施が可能である。
【０１５４】
以上、本発明を適用した実施形態およびその変形例について説明したが、本発明は、各実施形態やその変形例そのままに限定されるものではなく、実施段階では、発明の要旨を逸脱しない範囲内で構成要素を変形して具体化することができる。また、上記した各実施形態や変形例に開示されている複数の構成要素を適宜組み合わせることによって、種々の発明を形成することができる。例えば、各実施形態や変形例に記載した全構成要素からいくつかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施の形態や変形例で説明した構成要素を適宜組み合わせてもよい。また、明細書又は図面において、少なくとも一度、より広義または同義な異なる用語と共に記載された用語は、明細書又は図面のいかなる箇所においても、その異なる用語に置き換えることができる。このように、発明の主旨を逸脱しない範囲内において種々の変形や応用が可能である。
【符号の説明】
【０１５５】
ＮＥ…ネットワーク、１０…バンド部、１２…嵌合穴、１４…尾錠、１５…尾錠枠、
１６…係止部、３０…ケース部、５０…表示部、１００…ウェアラブル機器、
１１０…情報取得部、１２０…センサー、１３０…処理部、１４０…出力部、
１５０…記憶部、３００…携帯端末装置、４００…情報処理装置
【図１】
2017153708.tif 000003
【図２】
2017153708.tif 000004
【図３】
2017153708.tif 000005
【図４】
2017153708.tif 000006
【図５】
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【図６】
2017153708.tif 000008
【図７】
2017153708.tif 000009
【図８】
2017153708.tif 000010
【図９】
2017153708.tif 000011
【図１０】
2017153708.tif 000012
【図１１】
2017153708.tif 000013
【図１２】
2017153708.tif 000014
【図１３】
2017153708.tif 000015
【図１４】
2017153708.tif 000016