(57)【要約】【課題】互いに相対運動するニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の２つの部品の間に挿入される調整インターフェースの改良【解決手段】調整インターフェースが２つの調整層を備え、第１の調整層（４）は、２つの部品（１、２）のうちの一方に堆積し、第１の調整層が、他方の部品と摩擦するとともに、釉薬の層を形成することができる組成を有し、第２の調整層（５）は、第１の調整層との摩擦によって形成された酸化物の触媒として作用できることにより、第１の調整層と協同する目的で、第２の部品に堆積する。調整インターフェースの第１の釉薬層は、摩擦下で部品の滑りを向上させる。第２の調整層によって付与される触媒機能は、摩擦によって形成された酸化物を安定化させ、広範囲の高温において潤滑機能を確実にすることができる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに相対運動をする、ニッケル製またはニッケル合金製またはコバルト‐クロム合金製の第１の部品（１）とニッケル製またはニッケル合金製またはコバルト‐クロム合金製の第２の部品（２）と、の間に挿入される、調整インターフェースであって、
前記調整インターフェースが２つの調整層を備え、
第１の調整層（４）が、２つの前記部品（１、２）のうちの一方に堆積し、他方の部品と摩擦すると釉薬の層を形成することができる組成を有し、
第２の調整層（５）が、前記第１の調整層との摩擦によって形成される酸化物の触媒として作用することを可能にすることにより前記第１の調整層と協働するべく、第２の部品（１、２）に堆積する、
ことを特徴とする調整インターフェース。
【請求項２】
前記第１の調整層（４）はコバルト合金の層であり、そのコバルトの含有量は少なくとも４０％である、ことを特徴とする請求項１に記載の調整インターフェース。
【請求項３】
前記第１の調整層（４）は、コバルト、クロム、モリブデン及びケイ素の合金である、ことを特徴とする請求項１又は２に記載の調整インターフェース。
【請求項４】
前記第１の調整層（４）のコバルト、クロム、モリブデン及びケイ素の合金において、
コバルトの含有量は５１％±１％であり、
モリブデンの含有量は２８％±１％であり、
クロムの含有量は１７％±１％であり、
ケイ素の含有量は４％±１％である、
ことを特徴とする請求項３に記載の調整インターフェース。
【請求項５】
前記第１の調整層（４）を、摩擦を受ける前に、５２５℃の最低温度及び６５０℃の最高温度であらかじめ酸化させる、ことを特徴とする請求項１〜４のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項６】
前記第１の調整層（４）の硬度は、前記第１の部品の硬度よりも低く、
前記第１の調整層（４）は微細孔形態を有し、前記第１の調整層（４）に多孔質圧縮機構(porosity compaction mechanism)により弾塑性を適合させる役割を付与する、
ことを特徴とする請求項１〜５のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項７】
前記第１の調整層（４）の微細孔の全体密度は、２％〜３０％である、ことを特徴とする請求項１〜６のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項８】
研削後の前記第１の調整層（４）の厚さは、５０μｍ〜２００μｍである、ことを特徴とする請求項１〜７のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項９】
前記第１の調整層（４）の弾性変形能は、ヤング率として８０ＧＰａである、ことを特徴とする請求項１〜８のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項１０】
第２の調整層（５）は、前記部品（１、２）の表面において熱化学的炭素拡散処理によって製造される、ことを特徴とする請求項１に記載の調整インターフェース。
【請求項１１】
処理される前記表面は、インコネル７１８から製造される、ことを特徴とする請求項１０に記載の調整インターフェース。
【請求項１２】
前記第２の調整層（５）の表面硬度は、８５０ＨＶよりも大きい、ことを特徴とする請求項１０又は１１に記載の調整インターフェース。
【請求項１３】
前記第２の調整層（５）の拡散深さ（処理厚さ）は１０μｍ〜１５μｍであり、
硬度は材料の最初の５μｍの深さにおいて８００ＨＶよりも大きい、
ことを特徴とする請求項１０〜１２のうちのいずれかに記載の調整インターフェース。
【請求項１４】
請求項１〜９のうちのいずれかに記載の、前記第１の調整層（４）をニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品に堆積させる方法であって、前記堆積方法は、溶射皮膜堆積方法であって、
前記部品と前記第１の調整層との接着が少なくとも３５ＭＰａに等しい引張応力に耐えるように、部品の表面を前処理する工程と、
溶融状態の金属粒子のスプレーを前記部品の表面に連続して通すことにより、堆積した層を形成し、前記層が層板の積み重ねであり、それぞれの層板の最小厚さが１５μｍである工程と
を含む、ことを特徴とする方法。
【請求項１５】
最終寸法を得るために、皮膜の研削が行われる、ことを特徴とする請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
酸素からなる雰囲気下で、５２５℃の温度で２２時間、噴霧後酸化が行われる、ことを特徴とする請求項１４又は１５に記載の方法。
【請求項１７】
請求項１、１０〜１３のうちのいずれかに記載の、前記第２の調整層（５）をニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品に堆積させる方法であって、
前記堆積方法は、前記部品の表面における熱化学的炭素拡散処理の工程からなる、
ことを特徴とする方法。
【請求項１８】
請求項１〜１３のうちのいずれかに記載の、前記調整インターフェースを備えた接合装置であって、
前記調整インターフェースが、装置を構成する小さな運動長さ(kinematic length)の第１の部品（１）と、大きな運動長さの第２の部品（２）との間に挿入され、
前記調整インターフェースの、前記第１の調整層（４）が小さな運動長さに適用され、前記第２の調整層が大きな運動長さに適用される、
ことを特徴とする接合装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに相対運動するニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の２つの部品間に挿入された調整インターフェースに関する。この調整インターフェースによって、２つの部品間の摩擦によるこれらの部品の表面摩耗を低減することができる。また、本発明は、この調整インターフェースを得ることができる方法にも関する。
【０００２】
本発明は、具体的には、互いに相対運動するニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の２つの部品間に挿入された高温摩擦調整インターフェースに関する。この調整インターフェースによって、高温、すなわち、酸素含有雰囲気下で３００℃〜６５０℃の温度における２つの部品間の摩擦による２つの部品の表面摩耗を低減することができる。この調整インターフェースは、特定のトライボロジー特性が必要な用途に用いられる部品に特に適している。
【背景技術】
【０００３】
例えばインコネル７１８（登録商標）のようなニッケル合金は、高温での機械的強度及び高温での耐酸化性により、航空産業において非常に望ましい特性を有する。
しかしながら、ニッケル合金は、摩耗の顕著な傾向に関連して、非常に不十分な摩擦挙動を有し、また、引っ掻き効果に対して高い感度を有し、これらの使用は、高温で特定のトライボロジー特性が必要な用途に特に限定される。
【０００４】
航空産業では、モーターの部品とパイロンの部品との間において高温で機能する接合部は、ボールジョイント、車軸及びリングから構成される組立体によって設けられる。このようなシステムを構成する部品は、インコネル７１８などのニッケル合金によって製造することができる。
このボールジョイントシステムは、概して、凹部と、車軸によって支持された球状部とを備える。凹部内に収容される球状部は全方向の回転運動によって駆動し、球状部の表面と凹部の表面は互いに恒久的に摩擦する。
【０００５】
ボールジョイントシステム及び他の同様のシステムの場合、２つの種類の摩擦摩耗が主に区別され、これらは、フレッチング摩耗又は荷重下での振動摩擦摩耗としても知られている、一般におよそ数μｍから数十ｍｍの非常に低い振幅の摩擦による摩耗と、さらに、運動の振幅が数十ｍｍに達する滑り摩耗である。摩擦摩耗は、接触し互いに動かなくなる傾向がある摩擦面に存在する微細な凹凸から発生する。局所的に加わる荷重が高く、摩擦面の材料が同様の組成を有する場合、摩擦によって、車軸又はボールジョイントの摩耗までに及び得る表面摩耗及び劣化が生じる。これらの摩耗現象は、これらの部品がニッケル合金製である場合に更に多くなる。さらに、環境の高い温度（３００℃〜６５０℃）は、最終的に摩耗の例の原因となる凝着摩耗の出現に好都合である。
したがって、連続摩擦を受けるシステムでは、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品の表面処理を行うことが望ましい。
【０００６】
本出願人は、低温調整インターフェースに関して、２００６年１０月２０日に特許を出願した（公報番号は、仏国特許第２９０７４６８号）。この特許には、溶射によって得られる銅合金皮膜と組み合わせた、物理蒸着（ＰＶＤ）法によって得られたＷＣ‐Ｃ：Ｈ系の皮膜が記載されている。この皮膜は、２５０℃よりも低い温度で十分である。一方、銅は一酸化銅に変換されＷＣ‐Ｃ：Ｈは黒鉛化するため、これらの組の調整インターフェース材料は、特定の温度よりも高い温度ではあまり効果がないか又は効果がないと考えられ、このため、接合部が急速に摩耗し、この種類の調整インターフェースによって、４００℃〜６５０℃の非常に高い温度で急速に摩耗が生じる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
したがって、本発明は、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の２つの摩擦面間の調整インターフェースを提案し、この調整インターフェースは、ボールジョイント、車軸、リングなどの種類の部品に特に適しており、部品の幾何形状及び形状に関係なく、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品を容易かつ均一に処理することを目的とし、摩擦学的に適合する材料を賢明に用いることによって、高い動作温度、すなわち３００℃〜６５０℃での凝着摩擦摩耗を大幅に低減することができ、さらに、摺動性を向上させ維持し、そして動作後に手作業によって分解できるように、部品の材料に関して硬度の点で適している。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
これを実行するために、本発明は、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の第２の部品と相対運動する、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の第１の部品と、第２の部品との間に挿入された調整インターフェースであって、前述の調整インターフェースが２つの調整層を備え、
２つの部品のうちの一方に第１の調整層が堆積し、第１の調整層が、他方の部品と摩擦するとともに、釉薬の層を形成することができる組成を有し、
第１の調整層との摩擦によって形成された酸化物の触媒として作用できることにより、第１の調整層と協同する目的で、第２の調整層が第２の部品に堆積することを特徴とする調整インターフェースを提案する。
【０００９】
インターフェースの第１の釉薬層は、摩擦下で部品の滑りを向上させる。第２の調整層によって付与される触媒機能は、摩擦によって形成された酸化物を安定化させ、このため、広範囲の高温にわたって潤滑機能を確実にすることができる。材料の分野において、「釉薬」層は、知られているように、保護酸化物層を意味する。この層は、２つの金属が高温で互いに摺動するときに形成される。
【００１０】
調整インターフェースは、次に示す任意の特徴のうちの少なくとも１つを単独で又は組み合わせて有していてもよい。
前述した第１の調整層はコバルト合金の層であり、そのコバルトの含有量は少なくとも４０％である。
前述した第１の調整層は、コバルト、クロム、モリブデン及びケイ素の合金である。
調整層のコバルト、クロム、モリブデン及びケイ素の合金において、コバルトの含有量は５１％±１％であり、モリブデンの含有量は２８％±１％であり、クロムの含有量は１７％±１％であり、ケイ素の含有量は４％±１％である。
前述した第１の調整層を、摩擦を受ける前に、５２５℃の最低温度及び６５０℃の最高温度であらかじめ酸化させる。
【００１１】
前述した第１の調整層の硬度は、前述した第１の部品の硬度よりも低く、前述した第１の調整層は微細孔形態を有し、前述した第１の調整層に、多孔質圧縮機構(porosity compaction mechanism)を介して弾塑性を適合させる役割を付与する。
前述した第１の調整層の微細孔の全体密度は、２％〜３０％である。
研削後の前述した第１の調整層の厚さは、５０μｍ〜２００μｍである。
前述した第１の調整層の弾性変形能は、ヤング率として８０ＧＰａである。
第２の調整層は、部品表面において熱化学的炭素拡散処理によって製造される。
処理される表面は、インコネル７１８から製造される。
【００１２】
前述した第２の調整層の表面硬度は、８５０ＨＶよりも大きい。
前述した第２の調整層の拡散深さ（処理厚さ）は１０μｍ〜１５μｍであり、硬度は材料の最初の５μｍの深さにおいて８００ＨＶよりも大きい。
【００１３】
また、本発明は、第１の調整層をニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の前述した部品に堆積させる方法にも関する。
この堆積方法は、次に示す工程を含む溶射皮膜堆積方法であり、
部品と第１の調整層との接着が少なくとも３５ＭＰａに等しい引張応力に耐えるように、部品の表面を前処理する工程、
溶融状態の金属粒子のスプレーを部品の表面に連続して通すことにより、堆積した層を形成し、前述の層が層板の積み重ねであり、それぞれの層板の最小厚さが１５μｍである工程。
【００１４】
最終寸法を得るために、皮膜の研削が行われる。
酸素からなる雰囲気下で、５２５℃の温度で２２時間、噴霧後酸化が行われる。
第１の調整層の平均硬度は、４００ＨＶ〜５００ＨＶである。
【００１５】
また、本発明は、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品に第２の調整層を堆積させる方法にも関する。この堆積方法は、前述した部品の表面における熱化学的炭素拡散処理の工程からなる。
【００１６】
さらに、本発明は、前述の調整インターフェースを備えた接合装置にも関し、前述の調整インターフェースが、装置を構成する小さな運動長さ(kinematic length)の第１の部品と、大きな運動長さの第２の部品との間に挿入され、調整インターフェースの第１の調整層が、小さな運動長さに適用され、第２の調整層が、大きな運動長さに適用される。
【００１７】
本発明の他の目的、利点及び特徴は、添付の図面を参照して非限定的な例として示されている本発明に係る調整インターフェースについての次の説明を理解することにより明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】互いに相対運動する２つの部品を概略的に表す。
【図２】２つの部品の間に挿入された調整インターフェースの実施形態を概略的に表す。
【図３】調整インターフェースに用いられる種々の種類の材料の時間の関数としての摩耗深さと摩擦係数の曲線を表す。
【図４】調整インターフェースに用いられる種々の種類の材料の摩耗試験終了時の表面損傷を示す一連の写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１は、互いに相対運動する２つの部品１、２を概略的に表している。運動の振幅は、数ｍｍ〜数十ｍｍで変化し得る。運動学的構成は、ボールジョイント型の機械システムと同様である。
概して、小さな運動長さを有する第１の部品１と、大きな運動長さを有する第２の部品２とに区別される。
小さな運動長さは、接触面に常に位置する点によって画定され、大きな運動長さは、接触面に周期的に位置する点によって画定される。
【００２０】
その他の事項を説明すると、小さな運動長さの部品１及び大きな運動長さの部品２はそれぞれ、ピン１及び溝２と呼ばれる。荷重は、図１において矢印で示されているように、溝に向かってピンの方向に加えられる。ピン１の溝２に対する接触面の曲率は、加えられる荷重の圧力の関数として変化する。
【００２１】
本発明によれば、ニッケル製又はニッケル合金製若しくはコバルト‐クロム合金製の部品の摩擦抵抗を増加させ、摺動性を向上させるように、互いに相対運動する２つの部品間に処理インターフェースが挿入される。このインターフェースは、２つの部品の摩擦調整インターフェースであることが好適である。
【００２２】
図２は、調整インターフェースの第１の実施形態を概略的に示している。ピン１、溝２、及びピンと溝との間に挿入された調整インターフェースは、層の積み重ねによってモデル化されている。
調整インターフェースは２つの調整層を備え、第１の調整層４がピン１に堆積し、トライボロジー特性に関して第１の調整層と協同する第２の調整層５が溝２に堆積する。
【００２３】
その他の事項の説明において理解されるように、層４及び層５は、一方で、ピン１と溝２との間の硬度の点から調整し、他方で、潤滑機能を発揮して摺動性を向上させるように、相補的な特性を有することが好適である。
このため、第１の調整層４は、微細孔形態を有する。層４内に存在する微細孔８は、液体潤滑剤のグリースを溜めることができる。ピン１と溝２との間の摩擦時のこのグリースの放出によって、第１の調整層４は潤滑調整機能を発揮することができる。
【００２４】
さらに、この第１の調整層４の硬度は、ピン１／第１の調整層の調整インターフェース、及び第１の調整層／第２の調整層の調整インターフェースにおける硬度勾配を得るように、ピン１の硬度と第２の調整層５の硬度との間にある。この硬度勾配によって、摩擦応力を制限し、このため、摩擦による摩耗を低減することができる。
【００２５】
図３は、比較を目的として、互いに摩擦する２つの部品の表面挙動の特性曲線を表している。滑り摩耗試験は、線形往復運動摩擦摩耗試験機を用いて行われる。３つの試験の試験条件は、次に示すように同一である。
接触圧＝２５０ＭＰａ、
運動の振幅＝±３ｍｍ、
振動数＝１Ｈｚ、
温度＝４５０℃、
サイクルの数＝１００００サイクル。
【００２６】
一方、調整インターフェースの調整層の材料は試験ごとに異なり、それぞれ、次に示すとおりである。
両方の層がインコネル７１８、
一方の層がＣｏＣｒＭｏＳｉを被覆したインコネル７１８であり、他方の層がインコネル７１８、
一方の層がＣｏＣｒＭｏＳｉを被覆し５２５℃で予備酸化されたインコネル７１８であり、他方の層が炭素拡散処理されたインコネル７１８。
【００２７】
図３において、第１列は、第１の部品１（この例ではピン１）の調整インターフェースの層の材料を示し、第２列は、第２の部品２、すなわち溝２の調整インターフェースの層の材料を示している。第３列は、時間に伴って摩耗された領域の深さを表している。第４列は、サイクル数による摩擦係数の変化を表している。
【００２８】
図４は、試験後の２つのそれぞれの層のそれぞれの表面の写真によるこれらの３つの試験の結果を表している。
【００２９】
第１の試験の対象であるインコネル７１８から製造された２つの層の場合、以下、酸化物釉薬層又は釉薬層と称する保護混合酸化ニッケル層が、５００℃〜６５０℃において摩擦の作用下で形成される。このようにして形成された酸化物層は、摩耗から材料を保護する。ただし、この酸化物の安定化には１〜２時間かかることがあり、その間に、マイクロ溶接及び深い引っ掻きといった調整インターフェースの摩耗の特性が損なわれる。このような安定化段階は、図３の曲線において理解することができる。安定化段階よりも前の段階の摩擦係数は、０．６よりも大きい。図４は、この不安定な段階において形成される引っ掻きの表面状態と深さを示している。一定の温度で十分に長い摩擦時間（１時間よりも長い。）の後、安定した酸化物が形成され、この酸化物によって、約０．６の値で安定した摩擦係数を得ることができ、摩耗機構は停止するが、初期の損傷は残る。４５０℃の摩擦条件下では、摩耗が主であり、調整インターフェースは、もはや通常の滑りを保証することができなくなる。
【００３０】
他の２つの試験は、以下に説明する調整インターフェースの支援によって改善されたことが分かる結果を表している。
調整インターフェースは２つの調整層を備え、
２つの部品のうちの一方、例えば第１の部品１に第１の調整層４が堆積し、第１の調整層が、他方の部品と摩擦するとともに、釉薬の層を形成することができる組成を有し、
第１の調整層との摩擦によって形成された酸化物の触媒として作用できることにより、第１の調整層と協同する目的で、第２の調整層５が第２の部品２に堆積する。
また、第１の部品１に層５を、第２の部品２に層４を堆積させることも可能である。
後者の機能によって、３００℃〜６５０℃の広い高温範囲にわたって、酸化物の安定性を拡張し、潤滑機能を確実にすることができる。
前述した第１の部品１に堆積した第１の調整層４は、高温での耐酸化性が向上し、また、この第１の調整層により、高温範囲、具体的には３００℃〜６５０℃において、安定した釉薬の層及び安定した摩擦係数を得ることができる。
第１の調整層４の硬度は、第１の部品１の硬度よりも低い。
【００３１】
前述した第１の調整層４と協働する、前述した第２の部品２に堆積した第２の調整層５は、前述した第１の調整層４よりも高い硬度をもたらす。特定の一実施形態によれば、第２の調整層５の硬度は、材料の最初の５μｍの深さにおいて８００ＨＶよりも大きい。この場合、第２の調整層５の拡散深さは、１０μｍ〜１５μｍである。一実施形態によれば、第２の調整層の表面硬度は、８５０ＨＶよりも大きい。
【００３２】
第１の調整層４は、２つの部品間の摩擦によって生じる接触圧及び剪断応力を前述の調整インターフェース内で低減することが可能な弾塑性変形能を有する。
微細孔形態を有する第１の調整層４は、前述した第１の調整層に、多孔質圧縮機構を介して弾塑性を適合させる役割を付与する。
【００３３】
実施形態によれば、第１の調整層の微細孔の全体密度は２％〜３０％であり、これによって、微細孔が局所的な応力の影響下で圧縮され、接触圧領域を均質化するため、前述の調整インターフェースに塑性変形能が付与される。
【００３４】
調整層の厚さは、変更することができる。以下に示すように、製造された皮膜の研削後に、調整層が５０μｍ〜２００μｍである場合、調整層のサイズ、重量及び有効性から最適であることが分かる。
【００３５】
第１の調整層の塑性変形能は、ヤング率として８０ＧＰａ（ギガパスカル）である。この特性は、前述の調整インターフェースに、良好な弾性変形能を付与する。
【００３６】
実施形態によれば、第１の調整層はコバルト合金の層であり、そのコバルトの含有量は少なくとも４０％である。
別の実施形態によれば、第１の調整層は、コバルト、モリブデン、クロム及びケイ素の合金である。特定の一実施形態によれば、その試験結果は図４及び５に示されており、コバルトの含有量は５１％±１％であり、モリブデンの含有量は２８％±１％であり、クロムの含有量は１７％±１％であり、また、ケイ素の含有量は４％±１％である。
【００３７】
図３は、摩耗が回避されているが、摩擦係数μが約０．６であることを示している。さらに、試験終了時には、これによって、図４において理解することができるように、１６μｍの深さにわたってＣｏＣｒＭｏＳｉ皮膜が摩耗する。したがって、この材料の組では摩耗が回避される（機械的結合が阻止される）が、摩擦係数が０．５を超えるため、摺動状態は向上する。
【００３８】
別の実施形態によれば、第１の調整層を５２５℃〜６５０℃の温度で予備酸化した。さらに、同じ実施形態において、第２の調整層を、表面焼入又は窒化浸炭のような熱化学的拡散処理によって得られる炭素原子拡散処理に供した。
一例として、KOLSTERISING（BODYCOTE社の登録商標）浸炭法によって、ニッケル合金の表面で炭素を均質に拡散することができる。
THERMI-SP（Thermi-Lyon社の登録商標）は窒化浸炭を生成し、先の方法と同等に標的性能が得られる。
【００３９】
この場合、摩耗の欠如に加えて、図３に示されているように、摩擦係数は約０．４５であり、高温で一定であり、低い。
したがって、（図４に示されているように非常に制限された）摩耗の点から最適な解決策が得られ、滑り機能は十分な摩擦係数を備えている。
【００４０】
特定の実施形態において、前述した第１の調整層の厚さは、１５０μｍよりも大きい。
【００４１】
前述した第２の部品と前述した第２の調整層との間に挿入された前述した第２の部品の硬度係数よりも大きな硬度係数を有する硬質調整層を設けることが可能であり、前述の層は、前述した第２の部品と前述の対応する第２の調整層との間に、硬度勾配を導入することを意図している。
特定の実施形態において、前述した第２の硬質調整層の厚さは、５μｍ〜１５μｍである。
【００４２】
調整インターフェースの調整層４及び５を得ることができる方法を以下に説明する。
第１の調整層４は、比較的高い堆積速度で比較的厚く堆積させることができる溶射法によって堆積する。この堆積は、次に示す工程を含む。
基板と第１の調整層との接着が少なくとも２０ＭＰａに等しい引張応力に耐えるように、基板の表面を前処理し、
溶融状態の金属粒子のスプレーを基板の表面に連続して通すことにより、堆積した層を形成し、前述の層が層板の積み重ねであり、それぞれの層板の最小厚さが１５μｍである。
【００４３】
最終寸法を得るために、皮膜の研削が行われる。
前処理は、表面を粗くして機械的に固着させることができる操作である。これは、例えば、サンドブラスト前処理であってもよい。
第１の調整層が予備酸化される実施形態によれば、酸素（空気）からなる雰囲気下で、５２５℃の温度で２２時間、噴霧後酸化が行われる。
微細孔の密度の緩やかな変化は、２つの噴霧経路間の堆積速度を変化させることによって得られる。
【００４４】
堆積条件は、４００ＨＶ〜５００ＨＶの平均硬度を有した第１の調整層４を得ることができる必要がある。
曲げ試験後、調整層４にクラックが発生しないようにする。
第２の調整層５は、硬質の潤滑薄層を形成するように、部品の表面で熱化学的炭素拡散処理の工程によって得られる。
【００４５】
本発明によって提案された調整インターフェースは、ナットと、ナットが収容される凹部とにそれぞれ対応する２つの部品が互いに相対運動するように構成された接合装置に特に適している。凹部は、大きな運動長さの溝に対応し、ナットは、小さな運動長さのピンに対応する。調整インターフェースの第１の調整層４は、小さな運動長さに適用され、第２の調整層５は、大きな運動長さに適用される。また、上から理解されるように、逆も可能である。
【図１】
2017075401.tif 000003
【図２】
2017075401.tif 000004
【図３】
2017075401.tif 000005
【図４】
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【外国語明細書】
2017075401000001.pdf