(57)【要約】【課題】収納物品の位置ずれ、あるいは倒れなどを好適に防止し、物品の整頓収納を適切に行なうことが可能な物品収納用構造を提供する。【解決手段】上面開口状の収納空間部２０を形成する収納空間形成部材２と、収納空間部２０に上下高さ方向に起立した姿勢で挿入されることにより、収納空間部２０を複数の収納領域に仕切るための仕切部材本体部３を有する少なくとも１つの仕切部材Ｐ１と、を備えている、物品収納用構造Ｃであって、仕切部材Ｐ１は、仕切部材本体部３と交差する方向に突出した物品支持用の突出部４を有し、かつこの突出部４は、収納空間部２０に収納される物品の一部を進入させることが可能な孔状または凹状の少なくとも１つの開口部４０を形成している。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面開口状の収納空間部を形成する収納空間形成部材と、
前記収納空間部に上下高さ方向に起立した姿勢で挿入されることにより、前記収納空間部を複数の収納領域に仕切るための仕切部材本体部を有する少なくとも１つの仕切部材と、
を備えている、物品収納用構造であって、
前記仕切部材は、前記仕切部材本体部と交差する方向に突出した物品支持用の突出部を有し、かつこの突出部は、前記収納空間部に収納される物品の一部を進入させることが可能な孔状または凹状の少なくとも１つの開口部を形成していることを特徴とする、物品収納用構造。
【請求項２】
請求項１に記載の物品収納用構造であって、
前記物品支持用の突出部として、第１の突出部と、この第１の突出部の上方または下方に位置する第２の突出部とを備えており、前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部に、前記物品を一連に挿入させることが可能とされている、物品収納用構造。
【請求項３】
請求項２に記載の物品収納用構造であって、
前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部どうしは、形状およびサイズが略同一に揃えられている一方、水平方向において互いに位置ずれしている、物品収納用構造。
【請求項４】
請求項２に記載の物品収納用構造であって、
前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部どうしは、形状およびサイズの少なくとも一方が互いに相違している、物品収納用構造。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の物品収納用構造であって、
前記収納空間形成部材への前記仕切部材の取付け方として、前記仕切部材の上下を互いに反転させた関係にある２通りの取付け方が可能とされており、前記仕切部材の上下を反転させることによって前記物品支持用の突出部の高さを変更可能とされている、物品収納用構造。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載の物品収納用構造であって、
前記収納空間形成部材は、前記収納空間部を挟んで上下高さ方向に起立する一対の側壁部と、これら一対の側壁部の内面部に設けられた内向き開口状の少なくとも一対の凹部と、を備えており、
前記仕切部材は、この仕切部材の左右両側縁部を前記一対の凹部にその上方側から進入させることにより前記収納空間形成部材への取り付けが可能とされ、かつ前記一対の凹部に前記仕切部材を進入させる操作は、前記仕切部材の上下高さ方向の一端部側および他端部側のいずれの方向からも可能とされている、物品収納用構造。
【請求項７】
引き出しを備えている、キャビネットであって、
前記キャビネット内に、請求項１ないし６のいずれかに記載の物品収納用構造が設けられていることを特徴とする、キャビネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、台所や洗面所などにおいて所望の物品を整理した状態で収納するのに好適な物品収納用構造、およびこの構造を備えたキャビネットに関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、台所に設置されるキャビネットにおいては、引き出しに収納される各種の台所用品などを適切に整理・整頓し、使い勝手をよくすることが望まれる。
そこで、従来においては、たとえば特許文献１，２に記載されているように、引き出し内に物品収納用のボックスを収納し、かつこのボックス内を１または複数の仕切部材を用いて複数の収納領域に仕切る手段がよく採用されている。
【０００３】
しかしながら、前記従来技術においては、複数の仕切部材を用いてボックス内を単に複数の収納領域に仕切るに過ぎないために、各収納領域に収納された物品の位置、あるいは姿勢を適切に安定させることができない。このため、たとえば引き出しをスライド開閉させた際の振動などに起因し、物品が容易に位置ずれしたり、あるいは仕切部材に立て掛けていた物品が不用意に倒れるなどして、物品が乱雑な状態になり易い。従来においては、このようなことを防止する上で未だ改善の余地がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１２０７８７号公報
【特許文献２】特開２００９−２０１６４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであり、コスト上昇などの不具合をできる限り生じないようにしつつ、収納物品の位置ずれ、あるいは倒れなどを好適に防止し、物品の整頓収納を適切に行なうことが可能な物品収納用構造、およびこれを備えたキャビネットを提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００７】
本発明の第１の側面により提供される物品収納用構造は、上面開口状の収納空間部を形成する収納空間形成部材と、前記収納空間部に上下高さ方向に起立した姿勢で挿入されることにより、前記収納空間部を複数の収納領域に仕切るための仕切部材本体部を有する少なくとも１つの仕切部材と、を備えている、物品収納用構造であって、前記仕切部材は、前記仕切部材本体部と交差する方向に突出した物品支持用の突出部を有し、かつこの突出部は、前記収納空間部に収納される物品の一部を進入させることが可能な孔状または凹状の少なくとも１つの開口部を形成していることを特徴としている。
【０００８】
このような構成によれば、次のような効果が得られる。
第１に、収納空間部に収納される物品の一部を、仕切部材の物品支持用の突出部に形成された開口部に進入させることにより、前記物品の収納状態が不安定になることを規制することができる。このため、収納空間部内において物品が容易に位置ずれしたり、あるいは起立姿勢の状態で収納させていた物品が不用意に倒れるといった不具合を無くし、または少なくすることができる。その結果、物品を整頓した状態で収納し、使い勝手や見栄え
をよくする上で好ましいものとなる。
第２に、物品支持用の突出部は、仕切部材に設けられているため、全体の部品点数の増加がない。仕切部材を樹脂製とする場合には、前記突出部を仕切部材本体部に一体形成するといったことも可能である。このようなことから、製造コストを抑制することができる。
【０００９】
本発明において、好ましくは、前記物品支持用の突出部として、第１の突出部と、この第１の突出部の上方または下方に位置する第２の突出部とを備えており、前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部に、前記物品を一連に挿入させることが可能とされている。
【００１０】
このような構成によれば、高さが相違する第１および第２の突出部によって、物品の２箇所（高さが相違する２箇所）を支持することができる。したがって、たとえば細長状の物品、あるいは細長状部分を有する物品など、背の高い物品を起立状態で支持させるような用途に一層好適である。
【００１１】
本発明において、好ましくは、前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部どうしは、形状およびサイズが略同一に揃えられている一方、水平方向において互いに位置ずれしている。
【００１２】
このような構成によれば、第１および第２の突出部のそれぞれの開口部の形状およびサイズを、見栄えがよく、かつ所望の物品の支持に適するものに統一することができる。一方、第１および第２のそれぞれの開口部どうしが水平方向において位置ずれしていれば、それらの開口部に進入させた物品を積極的に斜めに傾けた状態で起立させるといったことが可能となる。したがって、物品の起立状態を安定させる上で、より好ましいものとなる。
【００１３】
本発明において、好ましくは、前記第１および第２の突出部のそれぞれの開口部どうしは、形状およびサイズの少なくとも一方が互いに相違している。
【００１４】
このような構成によれば、たとえば上部と下部とで形状や太さが相違するような物品を収納する場合に、この物品を安定的に支持する上で、より好ましいものとなる。
【００１５】
本発明において、好ましくは、前記収納空間形成部材への前記仕切部材の取付け方として、前記仕切部材の上下を互いに反転させた関係にある２通りの取付け方が可能とされており、前記仕切部材の上下を反転させることによって前記物品支持用の突出部の高さを変更可能とされている。
【００１６】
このような構成によれば、物品支持用の突出部の高さ変更が、収納空間形成部材ヘの仕切部材の取り付けの向きを上下反転させることによって簡易に実現できるため、便利である。また、物品支持用の突出部の高さが相違する多数種類の仕切部材を準備する必要を無くし、または少なくすることもできる。
【００１７】
本発明において、好ましくは、前記収納空間形成部材は、前記収納空間部を挟んで上下高さ方向に起立する一対の側壁部と、これら一対の側壁部の内面部に設けられた内向き開口状の少なくとも一対の凹部と、を備えており、前記仕切部材は、この仕切部材の左右両側縁部を前記一対の凹部にその上方側から進入させることにより前記収納空間形成部材への取り付けが可能とされ、かつ前記一対の凹部に前記仕切部材を進入させる操作は、前記仕切部材の上下高さ方向の一端部側および他端部側のいずれの方向からも可能とされている。
【００１８】
このような構成によれば、仕切部材を上下反転させて収納空間形成部材に取り付け可能な構成が、簡易な構造によって実現できる。
【００１９】
本発明の第２の側面により提供されるキャビネットは、引き出しを備えている、キャビネットであって、前記キャビネット内に、本発明の第１の側面により提供される物品収納用構造が設けられていることを特徴としている。
【００２０】
このような構成によれば、本発明の第１の側面により提供される物品収納用構造について述べたのと同様な効果が得られる。
【００２１】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（ａ）は、本発明が適用されたキャビネットおよびその引き出し内に設けられた物品収納用構造の一例を示す概略斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）の要部拡大斜視図である。
【図２】図１に示す物品収納用構造の分解斜視図である。
【図３】図１に示す物品収納用構造の使用状態の一例を示す断面図であり、この断面箇所は、図１（ｂ）のIII−III線に相当する。
【図４】（ａ）は、本発明の他の例を示す斜視図であり、（ｂ）は、（ａ）のIVb−IVb断面図であり、（ｃ）は、使用状態の例を示す断面図である。
【図５】（ａ），（ｂ）は、本発明の他の例を示す斜視図である。
【図６】本発明の他の例を示す斜視図である。
【図７】（ａ），（ｂ）は、本発明の他の例を示す要部斜視図である。
【図８】（ａ），（ｂ）は、本発明の他の例を示す斜視図である。
【図９】（ａ），（ｂ）は、本発明の他の例を示す要部斜視図である。
【図１０】本発明の他の例を示す一部省略斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２４】
図１に示すキャビネット１は、台所に設置されるフロアキャビネットであり、その引き出し１０内には、物品収納用ボックス２が配されている。この物品収納用ボックス２は、本発明でいう収納空間形成部材の一例に相当するものであり、この物品収納用ボックス２と、これに取り付けられる少なくとも１つの仕切部材Ｐ１との組み合わせにより、物品収納用構造Ｃが構築されている。
好ましくは、図２に示すように、仕切部材Ｐ１としては、複数の仕切部材Ｐ１が具備されている。なお、本実施形態では、仕切部材Ｐ１とは別の仕切部材９をさらに備えている。仕切部材Ｐ１は、本発明が意図する仕切部材に相当するが、仕切部材９は、本発明が意図する仕切部材には相当しない。
【００２５】
物品収納用ボックス２は、上面部が開口した収納空間部２０を内部に形成する略直方体状であり、底壁部２１、この底壁部２１から起立した一対の側壁部２２、前壁部２３、および後壁部２４を有している。一対の側壁部２２には、後述するように、仕切部材Ｐ１，９を差し込むことが可能な複数対の凹部２５が設けられている。物品収納用ボックス２がキャビネット１の引き出し１０内に設けられる場合、物品収納用ボックス２の位置を任意に変更できるように引き出し１０内に単に置かれるだけでもよい他、適当な手段を用いて引き出し１０内に固定されていてもよい。なお、前記した物品収納用ボックス２について
の前後方向は、必ずしも引き出し１０の前後方向と一致するものではない。
【００２６】
仕切部材Ｐ１は、収納空間部２０を複数の収納領域に仕切るための部材であり、樹脂製である。この仕切部材Ｐ１は、全体形状が略矩形の平板状に形成された仕切部材本体部３と、この仕切部材本体部３の上部および下部に連設された物品支持用の第１および第２の突出部４（４Ａ，４Ｂ）とを有している。第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂは、仕切部材本体部３の片面の手前側に仕切部材本体部３と交差する方向に突出しており、かつこれらには、複数の開口部４０が適当な間隔で並んで設けられている。各開口部４０は、たとえば平面視円形状の孔部である。図示したように、仕切部材本体部３からの第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂの突出方向は、物品の安定保持のためには、略水平方向とすることが好ましい。
【００２７】
仕切部材本体部３は、第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂよりも幅広であり、左右幅方向の両側縁部３０は、第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂよりも仕切部材Ｐ１の左右幅方向に適当な寸法Ｌ１で突出している。両側縁部３０を物品収納用ボックス２の一対の凹部２５にその上側から差し込むことにより、仕切部材Ｐ１を収納空間部２０内に起立姿勢で取り付け可能である。図２の要部拡大図に示すように、物品収納用ボックス２の側壁部２２には、上下高さ方向に延びた一対の凸状部２６が一体的に形成されており、これら一対の凸状部２６の相互間の領域が、凹部２５である。この凹部２５は、内向き開口状である。仕切部材Ｐ１は、図２に示す姿勢から上下反転させた場合であっても、仕切部材Ｐ１の側縁部３０を凹部２５に差し込んで物品収納用ボックス２に取り付けることが可能とされている。なお、本実施形態における仕切部材Ｐ１は、上下反転の前後で仕切部材Ｐ１の形状に実質的な変化がない対称形状である。
【００２８】
仕切部材９は、全体形状が略矩形の平板状に形成されたものであり、仕切部材Ｐ１の物品支持用の突出部４に相当する部分を具備していない。ただし、この仕切部材９は、その両側縁部を一対の凹部２５に差し込むことによって収納空間部２０内に起立姿勢で取り付け可能である。収納空間部２０内に様々な物品を収納する場合、物品としては、たとえば背が低く、載置状態が安定したものもある。このような物品を収納する場合には、仕切部材Ｐ１に代えて、仕切部材９を用いた方が物品の出し入れが容易になるなどの利点が得られる場合があり、このような場合には仕切部材９が適宜用いられる。
【００２９】
次に、前記した物品収納用構造Ｃの作用について説明する。
【００３０】
仕切部材Ｐ１を物品収納用ボックス２内に取り付けた状態においては、たとえば図３に示すように、収納空間部２０に収納される物品８（同図では、レードル）の上部寄りの一部、および下部を、第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂのそれぞれの開口部４０に挿入させることができる。このことにより、物品８の水平方向への移動を規制して物品８が不用意に倒れないようにすることができる。その結果、物品８を起立させた姿勢でスペース効率よく、かつ使い勝手の良い状態で物品収納用ボックス２内に収納させておくことができる。
【００３１】
物品支持用の第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂは、仕切部材本体部３と一体的に形成されているために、部品点数の増加や、製造コストの上昇を適切に抑制することができる利点も得られる。また、仕切部材Ｐ１は、既述したように、図２に示した姿勢とこれを上下反転させた姿勢とのいずれの場合であっても、物品収納用ボックス２内に適切に取り付けて使用することができ、また仕切部材Ｐ１の機能も損なわれないために、使い勝手がよい。
【００３２】
図４〜図１０は、本発明の他の実施形態を示している。これらの図において、前記実施
形態と同一または類似の要素には、前記実施形態と同一の符号を付すこととし、重複説明は省略する。
【００３３】
図４に示す仕切部材Ｐ２において、物品支持用の第１および第２の突出部４Ａ，４Ｂには、形状およびサイズが同一の開口部４０（４０Ａ，４０Ｂ）が設けられている。ただし、第２の突出部４Ｂの開口部４０Ｂは、第１の突出部４Ａの開口部４０Ａに対し、適当な寸法Ｌ２だけ仕切部材本体部３から遠い配置となるように水平方向において位置ずれしている（図４（ｂ）は、開口部４０Ａ，４０Ｂの中心の位置ずれを示している）。
【００３４】
本実施形態においては、図４（ｃ）に示すように、レードルなどの物品８を開口部４０Ａ，４０Ｂに一連に挿入させた場合に、この物品８を積極的に一方向に傾かせることができ、図３に示す場合よりも、物品８の傾斜角αを大きくすることが可能である。このため、物品８の起立状態をより安定させる効果、あるいは物品８を傾斜させてその全体高さを低くすることにより、その嵩張りを抑えることができるといった効果が得られる。レードルなどの複数の物品８を並べて収納する場合には、これら複数の物品８の傾斜方向を同一方向に揃えることもできる。
【００３５】
図５（ａ）に示す仕切部材Ｐ３においては、物品支持用の第１の突出部４Ａには、円形孔状の複数の開口部４０Ａが設けられているのに対し、物品支持用の第２の突出部４Ｂには、矩形孔状の複数の開口部４０Ｂが設けられている。開口部４０Ｂは、開口部４０Ａよりもサイズが大きく、かつその総数は少数とされている。図５（ｂ）は、仕切部材Ｐ３を上下反転させた状態を示している。
【００３６】
仕切部材Ｐ３を、図５（ａ）に示す状態に設定した場合には、仕切部材Ｐ３の上側に位置する第１の突出部４Ａを利用した物品支持が可能となる。第１の突出部４Ａに設けられている開口部４０Ａは、小さめのサイズであるため、たとえば細めの物品を開口部４０Ａに遊びの少ない状態で挿入させて支持することが可能となる。この場合、開口部４０Ｂと物品の下部との間に比較的大きな遊びが生じ、第２の突出部４Ｂが物品の位置規制に余り役立たないことも生じ得るが、物品の位置規制は第１の突出部４Ａによって好適に図ることが可能である。
一方、仕切部材Ｐ３を、図５（ｂ）に示す反転状態に設定した場合には、仕切部材Ｐ３の上側に位置する第２の突出部４Ｂを利用した物品支持が可能となる。第２の突出部４Ｂに設けられている開口部４０Ｂは、大きめのサイズであるため、たとえば太めの物品を開口部４０Ｂに遊びの少ない状態で挿入させて支持することが可能となる。この場合、物品の下部が、開口部４０Ａ内に進入せず、第１の突出部４Ａに載った状態になり得るが、仮に、そのような状態になったとしてもとくに不具合はない。なお、同図（ｂ）の状態においては、下部が細く、かつ高さ方向中間部または上部が太い形状の物品を安定的に支持させるといった場合にも好適となる。
本実施形態から理解されるように、物品支持用の第１および第２の突出部を上下に設けた場合、必ずしも第１および第２の突出部の双方を物品支持に用いなくてもよく、仕切部材の上部側に位置する一方の突出部のみを物品支持に活用するといった使い方も可能である。
図５においては、開口部を円形あるいは矩形状に形成した場合を示しているが、本発明はこれに限定されない。開口部を前記以外の形状（たとえば、楕円状、台形状、三角形状など）とすることも可能である。
【００３７】
図６に示す仕切部材Ｐ４においては、仕切部材本体部３に、物品支持用の突出部４が１箇所のみ設けられている。このような構成であっても、突出部４の開口部４０に物品の一部を挿入させることにより、物品の倒れを防止し、物品の起立状態を安定させることが可能である。仕切部材Ｐ４を上下反転させた場合には、仕切部材本体部３の下部に突出部４
が連設された構成となるが、このような場合であっても、この突出部４の開口部４０に物品の下部を進入させることによって、物品の水平方向の位置ずれを防止し、物品が乱雑な配置にならないようにする効果が得られる。
【００３８】
図７（ａ），（ｂ）に示す仕切部材Ｐ５，Ｐ６においては、物品支持用の突出部４に設けられている開口部４０が、孔状ではなく、一部分が切り欠かれた凹状とされている。このような構成であっても、凹状の開口部４０内に物品の一部を進入させることによって、物品の水平方向への移動を規制することが可能である。本実施形態から理解されるように、本発明における開口部は、孔状に限らず、凹状に形成することもできる。
【００３９】
図８（ａ）に示す仕切部材Ｐ７においては、物品支持用の第１および第２の突出部４（４Ａ，４Ｂ）は、仕切部材本体部３の上端よりもやや低い位置、および下端よりもやや高い位置に設けられている。本実施形態においても、先に述べた実施形態と同様に、物品を安定的に支持させる効果が得られる。本実施形態のように、物品支持用の突出部を仕切部材本体部の上端以外の上部（上端近傍部分）、あるいは下端以外の下部（下端近傍部分）に設ける構成は、先に述べた各実施形態にも適用することができる。
【００４０】
図８（ｂ）に示す仕切部材Ｐ８においては、仕切部材本体部３の上下高さ方向の略中央の位置に物品支持用の突出部４が設けられている。本実施形態から理解されるように、本発明において、物品支持用の突出部は、仕切部材本体部の上部あるいは下部に偏った高さに設けられていなくてもよい。
【００４１】
図９（ａ）に示す仕切部材Ｐ９においては、物品支持用の２つの突出部４が、仕切部材本体部３の表裏両面３１ａ，３１ｂに設けられている。２つの突出部４は、同一高さである。これに対し、図９（ｂ）に示す仕切部材Ｐ１０においては、２つの突出部４の高さが相違しており、両者間に段差Ｈが設けられている。
これらの実施形態によれば、仕切部材Ｐ９または仕切部材Ｐ１０を挟んでその両側に配された物品のいずれについても、突出部４を利用して適切に支持することができる。
【００４２】
図１０に示す仕切部材Ｐ１１においては、仕切部材本体部３の左右両側縁部３０に、下向きに突出した略Ｌ字状の一対の係合用凸部３３が連設されている。これら一対の係合用凸部３３を、物品収納用ボックス２の一対の側壁部２２の上部に掛止させることにより、仕切部材Ｐ１１を収納空間部２０内に起立した姿勢で取り付けることが可能である。仕切部材Ｐ１１の取り付け位置は、物品収納用ボックス２の長手方向に無段階で変更することが可能である。
本実施形態の構造によれば、仕切部材Ｐ１１を上下反転させた場合に仕切部材Ｐ１１を物品収納用ボックス２に取り付けることが困難となる。本発明は、仕切部材を必ずしも上下反転させ得るように構成されていなくてもよく、このような場合には、図１０に示した本実施形態のような手段を採用することが可能である。
【００４３】
本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る物品収納用構造、およびキャビネットの各部の具体的な構成は、本発明の意図する範囲内において種々に設計変更自在である。
【００４４】
上述した実施形態では、物品支持用の突出部４を有する仕切部材の具体例として、複数種類の仕切部材Ｐ１〜Ｐ１１を説明したが、本発明でいう物品収納用構造においては、それら複数種類の仕切部材Ｐ１〜Ｐ１１、およびこれとは異なる構造の仕切部材のうち、少なくとも１種類の仕切部材が用いられていればよく、かつその数も少なくとも１つあればよい。ただし、１種類の仕切部材を用いるだけではなく、複数種類の仕切部材（たとえば、仕切部材Ｐ１，Ｐ２など）を具備する構成とすれば、物品支持に際しての融通性が拡大
し、形状やサイズが異なる様々な物品を適切に支持する上で、より好ましいものとなる。図２に示した仕切部材９の有無は問わない。
【００４５】
仕切部材本体部は、必ずしも平板状である必要はなく、たとえば中央部分が開口した矩形枠状、あるいは多孔板状などとすることもできる。物品支持用の突出部は、仕切部材本体部とは交差する方向（略水平方向に加え、斜め上方向、あるいは斜め下方向などを含む）に突出し、かつ孔状または凹状の開口部を少なくとも１つ形成していればよく、上述した実施形態以外の構成とすることができる。１つの仕切部材本体部に設けられる物品支持用の突出部の数は、１つ、または２つに限定されず、３つ以上とすることもできる。
【００４６】
本発明でいう収納空間形成部材は、前記した物品収納用ボックスに限らず、たとえばバー状または帯状などの部材を用いて収納空間部を形成した構成とすることもできる。収納空間部は、その周囲の全体が周壁部によって閉塞された空間部でなくてもよい。
本発明に係る物品収納用構造は、必ずしもキャビネットの引き出し内に設けられていなくてもよく、その使用場所も、台所に限定されず、様々な物品の収納用途に用いることが可能である。これと同様に、本発明に係るキャビネットは、台所用の他、洗面所用などでもよく、その具体的な設置場所や種類は限定されない。
【符号の説明】
【００４７】
Ｃ  物品収納用構造
Ｐ１〜Ｐ１１  仕切部材
１  キャビネット
１０  引き出し
２  物品収納用ボックス（収納空間形成部材）
２０  収納空間部
２２  側壁部（物品収納用ボックスの）
２５  凹部（物品収納用ボックスの）
３  仕切部材本体部
３０  側縁部（仕切部材本体部の）
４（４Ａ，４Ｂ）  物品支持用の突出部
４０  開口部
８  物品
【図１】
2017023520.tif 000003
【図２】
2017023520.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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