(57)【要約】【課題】  本発明は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、これらの短繊維の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化している繊維構造物を提供する。【解決手段】  本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、収縮率が１０％以下の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と、前記の低収縮性短繊維Ａとの収縮差が５％以上の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸である。前記の複合紡績糸は、いずれかの短繊維が、その複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有する複合紡績糸である。【選択図】  図１
2017133126.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、収縮率が１０％以下の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と、前記低収縮性短繊維Ａとの収縮差が５％以上の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っていることを特徴とする複合紡績糸。
【請求項２】
いずれかの短繊維が、前記複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有する請求項１記載の複合紡績糸。
【請求項３】
請求項１または２記載の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、紡績糸の縦列方向に断続的に用いられる短繊維群の混率が切替る複合紡績糸、およびその複合紡績糸を用いてなる繊維構造物に関し、詳しくは、本発明は複合紡績糸でありながらそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化する複合紡績糸と、それを用いてなる繊維構造物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、２種類以上の異なる短繊維を混ぜ合わせて複合紡績糸を製造する方法は、混打綿工程で原綿を混ぜる方法や、練条工程や粗紡工程でスライバーを混ぜる方法、精紡工程で粗糸を混ぜる方法、および出来上がった単糸を撚糸工程で撚り合わせる方法など、多種に渡って行われてきた。
【０００３】
従来の方法で製造された複合紡績糸は、通常、短繊維同士が均一に混紡されていることから、用いられるそれぞれの繊維の特徴が紡績糸の縦列方向に常に一定であるため、このような複合紡績糸を用いた繊維構造物は、物性や機能性なども一定で品位も安定しており、一般的に好まれて使用されている。
【０００４】
他方、２種類以上の短繊維を均一に混ぜることを好まない用途もあり、代表的なものとしては杢糸がある。杢糸は、異色に染色された原綿や異染色の原綿を１０質量％以下と低い混紡率にすることにより、混打綿における分散性の悪さから均一に混紡されず杢糸となる。しかしながら、この方法では、異なる短繊維群の混率の変化が乏しいため凹凸部分や色差がはっきりしないなどの課題があり、このような課題を解決すべくその他にも種々の検討がなされている。
【０００５】
具体的に、連続した幹糸に不連続に部分的に貼り付けられた形態のパッチ糸からなる複合糸提案されている（特許文献１参照。）。また、ポリエステル繊維とレーヨンの混紡糸であって、不等長の着色されたレーヨンが０．１〜１０質量％で紡績糸の長さ方向に分散されている混紡糸が提案されている（特許文献２参照。）。
【０００６】
また別に、複数種の粗糸を精紡機に仕掛けその粗糸のうち少なくとも一つが、糸軸に沿って間欠的にスラブを有する方法も提案されている（特許文献３参照。）。また更に、収縮率が異なる２種類の粗糸を精紡機の同一錘に仕掛けて紡出し、その２種類の繊維素材が糸軸に沿って連続的に存在する複合糸も提案されている（特許文献４参照。）。
【０００７】
しかしながら、これらの提案では、異なる短繊維群の混率の変化が乏しいため、凹凸の表現が平凡になるという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００５−２１３７０７号公報
【特許文献２】特開平０７−３３１５４７号公報
【特許文献３】特開昭６４−３３２２７号公報
【特許文献４】特開２０１３−２５３３３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
そこで本発明の目的は、上記の課題を解決すべく、短繊維群の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの品種により発揮される特徴が複合紡績糸の縦列方向に変化することにより、凹凸を表現できる複合紡績糸とそれを用いてなる繊維構造物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、上記の課題を解決せんとするものであって、本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、収縮率が１０％以下の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と、前記の低収縮性短繊維Ａとの収縮差が５％以上の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っていることを特徴とする複合紡績糸である。
【００１１】
本発明の複合紡績糸の好ましい態様によれば、前記のいずれかの短繊維が、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に存在しない部分を有することである。
【００１２】
本発明の繊維構造物は、前記の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、異なる短繊維群の混率の変化が豊かな複合紡績糸、およびそれぞれの短繊維収縮差による凹凸を複合紡績糸の縦列方向に変化する複合紡績糸とそれからなる繊維構造物が得られる。換言すれば、複合紡績糸の縦列方向に異なる短繊維群の混率が変化することにより、凹凸を表現できる複合紡績糸とそれを用いてなる繊維構造物が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の複合紡績糸の構造を説明するための縦断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、少なくとも１種類の短繊維の他短繊維と異なる収縮率を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸である。
【００１６】
すなわち、本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、収縮率が１０％以下の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と、前記の収縮性短繊維Ａとの収縮差が５％以上の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群を有し、前記の複合紡績糸の縦列方向に断続的に前記の低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記の高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸である。
【００１７】
次に、複合紡績糸の縦列方向に断続的に異なる短繊維群の混率が切替る複合紡績糸と、その複合紡績糸を用いてなる繊維構造物の実施の形態について説明する。
【００１８】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の短繊維が混在している。ここで記載される種類とは、繊維素材はもちろんのこと、同繊維素材でも繊維長、単繊維繊度、または断面形状が異なるものや染色差が異なるものも一つの種類として数えられる。すなわち、例えば、同じ繊維素材であるポリエステル繊維でも、収縮差が異なる短繊維であれば２種類であり、単繊維繊度も１．０ｄｔｅｘと２．０ｄｔｅｘであれば２種類であり、例えば、単繊維繊度が０．１ｄｔｅｘ違う場合も２種類となることがあり、また原綿染色した黒色と原綿染色していない白色も２種類として数えることができる。
【００１９】
本発明の複合紡績糸は、少なくとも収縮率が異なる２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であり、例えば、短繊維が２種類の場合は、収縮率が１０％以下の低収縮性短繊維Ａと、その低収縮性短繊維Ａとの収縮差が５％以上の高収縮性短繊維Ｂで構成される。低収縮性短繊維Ａの収縮率は１０％以下であり、好ましくは１０％〜２．５％である。
【００２０】
複合紡績糸を構成する低収縮性短繊維Ａの素材としては、例えば、通常のあらゆる合成繊維はもとより、アセテート等のセルロース系繊維、再生セルロース系繊維、または木綿、絹、および動物繊維などの天然繊維なども適用することができる。
【００２１】
複合紡績糸を構成する低収縮性短繊維Ａの断面形状としては、あらゆる断面形状のものを使用することができる。
【００２２】
また、複合紡績糸を構成する高収縮性短繊維Ｂの素材としては、収縮率が好ましくは１０％以上の合成繊維または半合成繊維が用いられる。
【００２３】
また、高収縮性短繊維Ｂの断面形状としては、丸型、三角型、Ｙ型、十字型、星型、扁平型および多葉型が挙げられる。
【００２４】
本発明の複合紡績糸は、２種類以上の異なる短繊維が混在してなる複合紡績糸であって、少なくとも１種類の短繊維の収縮率差が５％以上の収縮率を有し、複合紡績糸を構成する低収縮性短繊維Ａと高収縮性短繊維Ｂとの収縮差を表現することができる。高収縮性短繊維Ｂの複合割合としては３０％〜６０％が好ましい。
【００２５】
前記の複合紡績糸を構成する低収縮性短繊維Ａと高収縮性短繊維Ｂの単繊維繊度は、好ましくは通常の複合紡績糸で使用される単繊維繊度が０．５〜１０ｄｔｅｘの範囲であり、より好ましくは０．７〜４．０ｄｔｅｘの範囲である。また、低収縮性短繊維Ａと高収縮性短繊維の繊維長は、好ましくは２５〜２００ｍｍの範囲であり、より好ましくは３０〜１００ｍｍの範囲である。
【００２６】
また、本発明の複合紡績糸の糸番手は、１０〜１００番手（綿式）の範囲が好ましいが、用途に応じて適宜選ぶことができる。例えば、衣料用の織編物であれば、２０〜１００番手（綿式）がより好ましい態様である。カーペットなどのパイル織物であれば、１０〜３０番手（綿式）がより好ましい態様である。また、糸番手は、用途に応じて複合紡績糸の縦列方向で変更することができるが、複合紡績糸の縦列方向に一定である方が繊維構造物の品位が良くなる。
【００２７】
本発明の複合紡績糸のヨリ係数は、２．０〜５．０の範囲であることが好ましいが、用途に応じて適宜選ぶことができる。また、ヨリ係数は一定である必要はなく、用途に応じて複合紡績糸の縦列方向に変更することができる。
【００２８】
本発明の複合紡績糸は、用途に応じてスラブ糸にして用いることができる。例えば、スラブ太さや長さは、基準とする番手の１００％以下であると糸強力が劣り、紡績糸が製造できないことがあることや、５００％以上であると次工程の織機や編機等で番手変動による糸切れが発生する恐れがあることから、１００〜５００％の範囲が好ましい態様である。
【００２９】
また、スラブ長さは、３０ｍｍ以下であると単繊維長より短くスラブ形成が不可能であることや、２０００ｍｍ以上であると生地にした場合スラブが強調されないなどのことから、３０〜２０００ｍｍの範囲が好ましい態様である。
【００３０】
本発明の複合紡績糸は、単糸だけでなく、双糸や三子糸など撚糸加工や長繊維と複合加工することができる。
【００３１】
本発明において、複合紡績糸の縦列方向に断続的に、低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替るとは、用途や目的に応じて種類の異なる短繊維群の混率が切り替わるものであるが、それぞれの種類の短繊維が５０質量％未満の部分を有することが好ましく、さらには、それぞれの種類の短繊維が存在しない部分を有すること、即ち、他の種類の短繊維のみで形成される部分を有することが更に好ましい態様である。これは、それぞれの種類の短繊維の特徴がより発揮されるためである。
【００３２】
短繊維（低収縮性短繊維Ａと高収縮性短繊維Ｂ）の質量％は、採取するサンプルを複合紡績糸の長さで１０ｍｍとする以外は、ＪＩＳ  Ｌ１０３０−２（２０１２年版）に準じて定量することができ、また、複合紡績糸の断面を電子顕微鏡もしくはマイクロスコープで写真を撮影し、それぞれの種の短繊維数を数え、またそれぞれの種の単繊維繊度をＪＩＳ法（合成繊維であればＪＩＳ  Ｌ１０１５（２０１０年版））で求め、比重を掛けて求めることもできる。また、ある種の短繊維が存在しない部分とは、複合紡績糸や繊維構造物から分解した複合紡績糸の断面写真からそれぞれの短繊維の有無によって評価される。
【００３３】
具体的に、長さ２００ｍｍの複合紡績糸５本を用意し、その複合紡績糸を端から２０ｍｍでカットし、その複合紡績糸の断面を電子顕微鏡もしくはマイクロスコープで写真を撮影し、それぞれの種類の短繊維の存在を確認する。カットした端からまた２０ｍｍでカットし、同様な方法で、それぞれの種の短繊維の存在を確認する。これを繰り返し、長さ２００ｍｍの複合紡績糸で１０回、断面写真で短繊維の存在を確認する。同様の方法で残った４本の複合紡績糸を評価し、合計５０回の評価を行い、それぞれの種類の短繊維の存在有無を確認する。５０回の評価の中で、1回でもその短繊維が存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの短繊維が存在しない部分を有する複合紡績糸とする。
【００３４】
次に、図面に基づいて、本発明の複合紡績糸について説明する。図１は、本発明の複合紡績糸の構造を例示説明するための縦断面模式図である。
【００３５】
図１において、本発明の複合紡績糸４は、低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群１、高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群２、および低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群１と高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群２が混在してなる複合短繊維群（複合部）３で構成されている。
【００３６】
前記の複合紡績糸４は、縦列方向に断続的に前記低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群１と前記高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群２の混率が切替っていることにより、複合紡績糸４が縦列方向に断続的に変化することにより、得られた織物は外観で凹凸部分の変化が激しい今までにない新しい外観となる。
【００３７】
次に、本発明の複合紡績糸である複合紡績糸は、必要に応じてフィラメント糸と複合させ、長短複合紡績糸とすることができる。フィラメント糸の割合が５％質量以下であるとフィラメント糸の特徴が発揮できないことや、逆にその割合が５０質量％以上であるとステープル側の特徴が発現できないことから、フィラメント糸の複合割合は５〜５０質量％の範囲であることが好ましい態様である。
【００３８】
本発明で用いられるフィラメント糸としては、具体的には、ポリエステル繊維、ビスコースレーヨン繊維、キュプラレーヨン繊維、ポリアミド繊維、アセテート繊維、ポリアミド繊維、ポリトリメチレンテレフタール繊維、ポリプロピレン繊維およびナイロン繊維からなるフィラメント糸等が挙げられる。また、フィラメント糸の形態としては、仮撚り加工糸、加工を施されていない原糸および先染め糸等のいずれでもよく、これらの複合糸を用いることもできる。
【００３９】
また、複合紡績糸の形態も、リング紡績糸でも良く、空気紡績糸や結束紡績糸とすることもできる。
【００４０】
次に、本発明の複合紡績糸の製造方法について説明する。
【００４１】
本発明の複合紡績糸を得る方法としては、例えば、練条機やギル機などの練条工程で、２種類のスライバーを用意し、クリールを単独で駆動させ２種類のスライバーを縦列方向に断続的に切替える方法で作製したスライバーを、必要に応じて、粗糸にしてリング精紡機や空気精紡機や結束紡績機などに仕掛けて複合紡績糸を得る方法や、精紡工程で２本の粗糸をそれぞれミドルローラーとバックローラーから供給し、独立したエプロン機構とドラフトローラー駆動により紡績糸を縦列方向に断続的に切替えるモザイクヤーンシステム（豊田自動織機(株)製）を有する精紡機を用いて複合紡績糸を得る方法が挙げられる。
【００４２】
切り替えピッチ長については、４０ｍｍ〜１５００ｍｍの範囲が好ましく、更に好ましくは５０ｍｍ〜１０００ｍｍの範囲である。切り替えピッチ長が４０ｍｍ未満では、編物の場合はループがあるため、外観変化に乏しくなる場合がある。また、切り替えピッチ長が１５００ｍｍを超えると、同じ素材が長く続くため、変化に乏しい繊維構造物となる場合がある。
【００４３】
次に、本発明の複合紡績糸を使用してなる繊維構造物について説明する。
【００４４】
本発明の複合紡績糸を用いてなる繊維構造物は、パイル織物を含めた織物や編物など、の用途によって選ぶことができる。
【００４５】
例えば、本発明の複合紡績糸を織物に用いる場合は、織物の経糸および／または緯糸として使用することができ、通常の製織工程で製織することができる。また、本発明の複合紡績糸を編物に用いる場合は、通常の丸編みや経編工程で編成することができる。
【００４６】
製織編工程は、一般的に使用される工程で良く、織機および編機の種類は特に限定されない。また、織編物の組織や密度は、求められる風合いや物性および機能性により選択される。
【００４７】
製織編工程で得られた生機は、使用される素材によって選別されるが、一般的な染色工程と条件で染色仕上げ加工され、最終の仕上げにより織編物となる。また、必要に応じて、染色した原綿や製織編工程前の複合紡績糸で染色することもできる。
【００４８】
また、本発明の複合紡績糸は、繊維構造物の一部に使っても繊維構造物全体に使用しても構わず、その用途や目的に沿って決めることができる。例えば、インナー、ユニフォーム、カットソー、肌着類、靴下類、裏地類、手袋、マフラー類等の衣料用途およびマットやタオル等の家庭用途などに用いることができ、特にシャツ地やジャッケト側地などで好適に利用することが出来る。
【実施例】
【００４９】
次に、本発明の複合紡績糸と繊維構造物について、実施例により説明する。本発明における測定方法および評価方法は、次のとおりである。
【００５０】
（１）それぞれの種類の短繊維の存在しない箇所：
織物から分解した複合紡績糸の断面写真から、それぞれの種類の短繊維の有無を評価した。
【００５１】
織物の緯糸方向に幅に２００ｍｍで、長さ方向で１０ｍｍの大きさにカットしサンプルを作製する。そのサンプルからヨコ糸を５本抜き取る。その際、５本は複合紡績糸の長さ方向で２００ｍｍあると共に、織物になっている際にヨコ糸として並びあった複合紡績糸とする。複合紡績糸を端から２０ｍｍでカットし、その複合紡績糸の断面をマイクロスコープによって２０倍で写真を撮影し、それぞれの種類の短繊維の存在を確認した。カットした端からまた２０ｍｍでカットし、同様の方法で、それぞれの種類の短繊維の存在を確認し、これを繰り返し、長さ２００ｍｍの複合紡績糸で１０回、断面写真でそれぞれの種類の短繊維の存在を確認した。同様の方法で、残った４本の複合紡績糸を評価し、合計５０回の評価を行い、それぞれの種類の短繊維の存在しない箇所を確認した。５０回の中で1回でも存在しないことが確認される場合、本発明のそれぞれの種類の短繊維の存在しない部分を有する複合紡績糸とする。
【００５２】
（２）乾熱収縮率試験：
ＪＩＳ  Ｌ  １０１５（化学繊維ステープル試験法）（２０１５年改訂）に準じ、１８０℃の温度の乾熱で測定した。
【００５３】
（３）織物の外観評価：
凹凸の見え方の評価として、織物の外観評価を次のとおりの３段階で級判定を行った。
・３級：凹部と凸部がはっきり分かれておりデコボコ杢が見える。
【００５４】
・２級：凹部と凸部がそれぞれ存在し、独立している部分が存在するが、混ざっている部分が見られ凹凸杢が見えない。
・１級：凹部と凸部のみしか存在せず、デコボコ杢が見えない。
【００５５】
また、実際に織物間で凹凸に差があるか否かを、レーザー変位計自動変角光度計（ＫＥＹＥＮＣＥＬＫ−Ｇ３０００Ａ）を用いて、凹凸の差を評価した。織物から１５×１５ｃｍをランダムに切り取った試料を５枚サンプリングし、織物上にアクリル板を載せて生地のたるみをなくし、レーザー変位計自動変角光度計（ＫＥＹＥＮＣＥＬＫ−Ｇ３０００Ａ）で任意に選んだ１点を基準点ゼロとしたときに、他測定箇所の高さとの対比によって凹凸差を計算した。
【００５６】
（実施例１）
低収縮性短繊維Ａとして、単繊維繊度が１．４５ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍ、乾熱収縮率が５．０％のポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＡ２６１）を準備し、高収縮性短繊維Ｂとして、単繊維繊度が２．２ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍ、乾熱収縮率が１２．０％の高収縮ポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ２５）を準備した。
【００５７】
低収縮性短繊維Ａを１００質量％使用し、通常の紡績工程を経て、０．４７ｇ／ｍの粗糸（Ａ）を作製した。また、高収縮性短繊維Ｂを１００質量％使用し、通常の紡績工程を経て、０．４７ｇ／ｍの粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機で、粗糸（Ａ）をミドルローラーから、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、表１に示す条件で綿方式の番手で４５‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００５８】
得られた複合紡績糸は縦列方向に断続的に前記低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸であった。
【００５９】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸と経糸の双方で使用し、通常のレピア織機を用いて、織組織を１／３ツイルとし、織密度を経が１３６本／２．５４ｃｍで緯が７２本／２．５４ｃｍとした織物を得た。
【００６０】
得られた織物は、凹凸部分が複合紡績糸の縦列方向に断続的に変化し、外観で凹凸部分の変化が激しい今までにない、新しい外観の織物を得た。結果を表１に示す。
【００６１】
（実施例２）
実施例１と同じ低収縮性短繊維Ａと高収縮性短繊維Ｂを準備し、実施例１と同じ粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を作製した。それぞれの粗糸（Ａ）と粗糸（Ｂ）を豊田自動織機(株)製のモザイクヤーンシステムを有する精紡機で、粗糸（Ａ）をミドルローラーから、粗糸（Ｂ）をバックローラーからそれぞれ供給し、表１に示す条件で、綿方式の番手で４５‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００６２】
得られた複合紡績糸は、縦列方向に断続的に前記低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群と前記高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群の混率が切替っている複合紡績糸であった。
【００６３】
次に、得られた複合紡績糸を緯糸と経糸の双方で使用し、通常のレピア織機を用いて、織組織を１／３ツイルとし、織密度を経が１３６本／２．５４ｃｍで緯が７２本／２．５４ｃｍとした織物を得た。
【００６４】
得られた織物は、凹凸部分が複合紡績糸の縦列方向に断続的に変化し、外観で凹凸部分の変化が激しい今までにない、新しい外観の織物を得た。結果を表１に示す。
【００６５】
（比較例１）
低収縮性短繊維Ａとして、繊維繊度が１．４５ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍ、乾熱収縮率が５．０％のポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＡ２６１）を準備し、高収縮性短繊維Ｂとして、単繊維繊度が２．２ｄｔｅｘで、繊維長が３８ｍｍ、乾熱収縮率が１２．０％の高収縮ポリエステル短繊維（東レ(株)製、原綿タイプＴ２５）を準備した。
【００６６】
混打綿工程において、質量比で低収縮性短繊維Ａを５０質量％、高収縮性短繊維Ｂを５０質量％混ぜて投入し、カード工程以降は通常の紡績工程を経て、０．４７ｇ／ｍの粗糸（Ｃ）を作製した。作成した粗糸（Ｃ）を、豊田自動織機(株)製の精紡機のバックローラーから供給し、表１に示す条件によって、綿方式の番手で４５‘Ｓの複合紡績糸を得た。糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００６７】
得られた複合紡績糸を緯糸と経糸の双方で使用し、通常のレピア織機を用いて、織組織を１／３ツイルとし、織密度を経が１３６本／２．５４ｃｍで緯が７２本／２．５４ｃｍとした織物を得た。得られた織物は、凹部と凸部が複合紡績糸の縦列方向に断続的に変化せず、官能評価と変位計ともに差異のない外観織物を得た。結果を表１に示す。
【００６８】
（比較例２）
実施例１と同じ低収縮性短繊維Ａ準備し、１００質量％の低収縮性短繊維Ａを混打綿工程で通常の混綿をした後、通常の紡績工程を経て、０．４７ｇ／ｍの粗糸（Ａ）を作製した。その粗糸（Ａ）を通常のリング精紡機に仕掛け、綿方式の番手で４５‘Ｓの複合紡績糸を得た。この複合紡績糸も糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００６９】
得られた複合糸を緯糸に用い、実施例１と同様の方法によって織物を得た。得られた織物は、縦列方向に断続的に変化することはなく、官能評価と変位計ともに差異のない外観織物を得た。結果を表１に示す。
【００７０】
（比較例３）
実施例１と同じ高収縮性短繊維Ｂ準備し、１００質量％の高収縮性短繊維Ｂを混打綿工程で通常の混綿を施した後、通常の紡績工程を経て、０．４７ｇ／ｍの粗糸（Ｂ）を作製した。その粗糸（Ｂ）を通常のリング精紡機に仕掛け、綿方式の番手で４５‘Ｓの複合紡績糸を得た。この複合紡績糸も糸切れの発生も少なく、紡績性は良好であった。
【００７１】
得られた複合紡績糸を緯糸に用い、実施例１と同じ方法によって織物を得た。得られた織物は、縦列方向に断続的に変化することはなく、官能評価と変位計ともに差異のない外観織物を得た。結果を表１に示す。
【００７２】
【表１】
2017133126.tif 000003
【符号の説明】
【００７３】
１：低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群
２：高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群
３：低収縮性短繊維Ａからなる短繊維群１と高収縮性短繊維Ｂからなる短繊維群２が混在してなる複合短繊維群（複合部）
４：複合紡績糸
【図１】
2017133126.tif 000004