(57)【要約】【課題】電気負荷分離の方法等を提供する。【解決手段】方法は、オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定することを含んでよい。方法は、第１の被監視装置がオンである期間を特定することを更に含んでよい。方法は、第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定することを更に含んでよい。方法は、第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、集合負荷のうちの第２の負荷を第１の被監視装置に割り当て、集合負荷のうちの第３の負荷を第２の被監視装置に割り当てることを含んでよい。【選択図】図４
2017070190.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
ことを有する方法。
【請求項２】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算するか、あるいは、前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
ことを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１の組のエネルギ消費因子は、前記期間の平均エネルギ使用量を含み、
前記第２の組のエネルギ消費因子は、前記集合負荷に対する前記期間の総消費を含む、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の被監視装置に関連する履歴データに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する
請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する
請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
ことを有する、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
少なくとも１つのエネルギ使用データ点は、当該少なくとも１つのエネルギ使用データ点が他のエネルギ使用データ点に対して外れ値であることに基づき、前記第１の平均エネルギ使用量を計算することから除外される、
請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
ことを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
装置ごとに前記期間に関連する総負荷のグラフィカル表現を提供することを更に有する
請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
メモリと、
前記メモリへ動作上結合される処理デバイスと
を有し、
前記処理デバイスは、
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
よう構成される、システム。
【請求項１１】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
よう構成される、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記処理デバイスは、前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定するよう更に構成される、
請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定する場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
よう構成される、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
よう構成される、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１５】
１つ以上のプロセッサによって実行されることに応答して、
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
ことを有する動作の実行を制御するプログラミングコードを記憶している非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１６】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算するか、あるいは、前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
ことを有する、請求項１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１７】
前記動作は、前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する、
請求項１６に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１８】
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
ことを有する、請求項１７に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１９】
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
ことを有する、請求項１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２０】
前記動作は、装置ごとに前記期間に関連する総負荷のグラフィカル表現を提供することを更に有する、
請求項１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示で論じられる実施形態は、電気負荷の分離に関係がある。
【背景技術】
【０００２】
米国、更には世界中のほぼ全ての建物は、電力を使用し、電力に依存している。装置の偏在性に起因して、ほとんどの建物で、オンしている又は電力を使用している何かが存在し得る。装置は、電気を使用する如何なるタイプのデバイスであってもよい。そのようなデバイスは、２〜３例を挙げると、電磁調理器から冷蔵庫、携帯電話機の充電器からテレビ受像機、洗濯機から給湯装置まで多岐にわたってよい。
【０００３】
本開示で請求される対象は、上述されたような環境においてのみ動作する実施形態、又は上述されたような如何なる欠点も解消する実施形態に制限されない。むしろ、この背景は、ここで記載されている幾つかの実施形態が実施され得る技術分野の一例を説明するためにのみ与えられている。
【発明の概要】
【０００４】
本開示の１つ以上の実施形態は、電気負荷分離の方法を含んでよい。方法は、オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定することを含んでよい。方法は、前記第１の被監視装置がオンである期間を特定することを更に含んでよい。方法は、第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定することを更に含んでよい。方法は、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることを含んでよい。
【０００５】
実施形態の目的及び利点は、特許請求の範囲で特に示されている要素、機構、及び組み合わせによって少なくとも実現及び達成される。
【０００６】
上記の概要及び下記の詳細な説明はいずれも、請求されている発明の限定ではなく、例及び説明として与えられていることが理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
例となる実施形態は、添付の図面の使用を通じて更なる特定及び詳細をもって記載及び説明される。
【０００８】
【図１】電気ネットワークの電気負荷を分ける方法を表すフロー図の例を表す。
【０００９】
【図２】電気ネットワークにおける分離された電気負荷を決定するよう構成されるシステムの例を表す図である。
【００１０】
【図３】電気負荷の分離に関連して被監視装置の平均エネルギ使用量を計算する方法の例のフロー図である。
【００１１】
【図４】電気負荷を分ける方法のフロー図を表す。
【００１２】
【図５】電気負荷を分ける他の方法のフロー図を表す。
【００１３】
【図６】ここで記載される少なくとも１つの実施形態に従って完全に配置された、エネルギ負荷を分けるよう構成されるコンピューティングデバイスの例を表すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
電気は、供給が限られたユーティリティである。電気を発生させることは非常に費用がかかることがあり、且つ、電気を蓄える能力は有限であり得る。そのため、現在の及び／又は予測される分離された（例えば、装置ごとの）電気消費量を知ることは、電気消費者が電力を意識した決定を行うのを助けてよい。多くの従来型システムは、電気ネットワークの分離されたエネルギ電気負荷を提供することができず、代わりに、電気ネットワークの中の全ての装置の電気負荷を含む集合電気負荷を提供する。そのようなものとして、個々の装置の電気負荷を特定することは困難であり得る。
【００１５】
電気ネットワークの分離された電気負荷を決定することは、よって、電気消費者にとって有利であり得る。例えば、分離された電気負荷が分かっている場合に、電気消費者は、装置ごとに電気消費を減らす方法を見つけ出してよい。電気ネットワークの中のいずれかの装置の電気消費を減らすことは、電気使用量を減らすとともに、ポジティブな方向で潜在的に環境に影響を及ぼすことによって、電気消費者の利益になり得る。電気消費者に彼らの装置の電気消費の洞察を提供することは、ピーク時間中のエネルギ使用量を減らすことにおいても有益であり得る。
【００１６】
従来型システムの下で、電気負荷の分離は、特に、電気使用情報が頻繁には測定されない場合（例えば、１５分以上のインターバル）に、困難な課題であり得る。そのような測定インターバルは、多くの従来型のスマートメーターネットワークでは典型的である。更には、従来の負荷分離技術は、計算集約的であり、しばしば、廉価なホームエネルギ管理システム（ＨＥＭＳ；Home  Energy  Management  System）デバイス又はスマートフォンに実装するには実際的ではない。
【００１７】
本開示の態様は、電気ネットワークの中の被監視装置のオン／オフステータス情報を用いて軽量電気負荷分離のシステム及び方法を提供することによって、それら及び他の欠点に対処する。“軽量（light-weight）”プロセスは、処理能力の平均量ほども必要としないプロセスを言う。これは、より多くのデバイスが軽量プロセスを実施することを可能にしてよい。軽量電気負荷分離は、高い処理能力を備えたデバイス（例えば、サーバ）及び処理能力が低いデバイス（例えば、モバイルデバイス）を含む、様々な処理能力の種々のタイプのデバイスによって、実施されてよい。電気ネットワークにおいて、電気ネットワークの中の装置は、ＨＥＭＳによって監視され制御されてよい。ＨＥＭＳは、スタンドアローンのデバイス、又はモバイルデバイスのための装置であってよい。
【００１８】
少なくとも１つの実施形態において、記載されるシステム及び方法は、オン／オフステータス情報及び電気ネットワークレベルの集合エネルギ使用データに基づき、分離された電気負荷を決定してよい。記載されるシステム及び方法は、電気ネットワークの中の被監視装置のオン／オフステータス情報と、電気ネットワークの集合エネルギ消費データとを受け取ってよい。記載されるシステム及び方法は、電気ネットワークの中の夫々の被監視装置について分離された電気負荷を決定するために、受け取られたオン／オフステータス情報及び集合エネルギ消費データを使用してよい。更に、記載される方法及びシステムは、従来型システムと比較して同程度の履歴データ又は計算リソースを使用しなくてよい。更には、記載される方法及びシステムは、主として履歴データに依存することの代わりに、分離された電気負荷をほぼ実時間で決定してよい（ほぼ実時間のエネルギ消費データが利用可能である場合）。
【００１９】
本開示で使用されるように、語「電気ネットワーク」は、電気を消費することができる１つ以上の装置を有する如何なるシステム、サブシステム、世帯又は建物（例えば、住居、商業、工業）も言う。
【００２０】
本開示で使用されるように、語「実時間」は、現時点又はほぼ現時点にあることを言う。
【００２１】
本開示で使用されるように、語「集合電気負荷」は、電気ネットワークの中の全ての装置（被監視装置及び非被監視装置）によって消費されるエネルギの総量を言う。集合電気負荷は、特定の期間にわたってよく、あるいは、特定の時点（例えば、スナップショット）についてであってもよい。
【００２２】
本開示で使用されるように、語「分離された電気負荷」は、電気ネットワークの中の装置のサブセットによって消費され得るエネルギの量を言い、それにより、分離された電気負荷は、電気ネットワークの集合電気負荷のサブセットを含んでよい。追加的に、あるいは、代替的に、語「分離された電気負荷」は、電気ネットワークの中の１つの装置によって消費され得るエネルギの量（例えば、総量）を言う。更に、本開示で使用されるように、語「装置」は、電気を消費することができる如何なるデバイスも言う。
【００２３】
本開示で使用されるように、語「常時オンの電気負荷」又は「常時オンの負荷」は、電気源から引き込まれて、ユーザの存在及び活動の有無によらずに消費され得る電気（例えば、電力）の量を言う。そのようなものとして、常時オンの負荷は、装置のエネルギ消費のベースライン、装置の集合、又は電気ネットワークを示してよい。幾つかの実施形態において、常時オンの負荷は、動作が装置を操作するユーザにとらわれないエネルギ消費装置（“ユーザ非依存型装置”）、又は動作が装置を操作するユーザに依存し得るエネルギ消費装置（“ユーザ依存型装置”）に基づいてよい。ユーザ依存型装置に関し、エネルギ消費の一部（例えば、スタンバイ期間中のエネルギ消費）は、常時オンの負荷と見なされてよく、一方、ユーザ活動の間のエネルギ消費は、常時オンの負荷でなくてよい。
【００２４】
本開示で使用されるように、語「被監視装置」は、被監視装置のオン／オフステータス情報を特定し得るモニタ（例えば、内部、外部）へ結合されている装置を言う。モニタは、被監視装置のエネルギ消費データ（例えば、エネルギ消費トレース）をエネルギ管理ユニット（例えば、ＨＥＭＳ）へ送ってよい。
【００２５】
本開示で記載される幾つかの実施形態は、１つ以上の被監視装置のオン／オフステータス情報及び電気ネットワークレベルの集合エネルギ使用データを用いて実時間又はほぼ実時間で電気ネットワークの中の装置の分離された電気負荷を決定することに関係があってよい。少なくとも１つの実施形態において、装置の分離された電気消費量を決定するよう、コンピューティングデバイス（例えば、ＨＥＭＳ）は、電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定してよい。コンピューティングデバイスは、第１の被監視装置がオンである期間を更に特定してよい。コンピューティングデバイスはまた、第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定してよい。コンピューティングデバイスは、第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を第１の被監視装置に割り当ててよい。コンピューティングデバイスは、第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、集合負荷のうちの第２の負荷を第１の被監視装置に割り当て、集合負荷のうちの第３の負荷を第２の被監視装置に割り当ててよい。電気ネットワークは、被監視装置をいくつでも含んでよく、コンピュータデバイスは、装置がいくつであっても、分離された電気消費量を決定してよい。
【００２６】
以下の記載において、詳細は、開示されている対象の議論を助けるよう、一例として示されている。開示される実施形態は、単に一例として与えられており、全ての起こり得る実施形態を網羅するものではない。幾つかの実施形態は、添付の図面を参照して説明される。
【００２７】
図１は、電気ネットワークの電気負荷を分ける方法を表す、例となるフロー図１００を表す。電気ネットワークは、電気を消費する装置をいくつでも含んでよい。図１で表されるように、電気ネットワークは、第１の被監視装置である“装置１”と、第２の被監視装置である“装置２”とを含んでよい。第１の被監視装置は、装置１の状態１０５によって表されるように、時間とともに異なる量の電気を消費してよい。装置１の状態１０５で表されるように、第１の被監視装置は、階段状の様態において電気を消費してよい。この様態において、第１の被監視装置は、オンであるときは電力消費が多く、オフであるときは電力消費が少なくてよい。装置２の状態１１０は、同様の階段状のエネルギ消費により第２の被監視装置の電気消費の例を表す。装置がオフであるとき、少なくとも１つの実施形態において、対応する装置はエネルギを消費していないと考えられてよい。
【００２８】
電気ネットワークの中の全ての装置（被監視装置及び非被監視装置）の電気使用量は、集合エネルギ使用トレース１１５として表されてよい。記載されるシステム及び方法は、矢印１２０によって表されるように、集合エネルギ使用トレース１１５を分けてよい。分離は、ひとまとまりで周期的に、又はほぼ実時間において、実施されてよい。
【００２９】
例となる、結果として起こる分離された電気負荷は、電気ネットワーク内の装置のエネルギ消費を表す円グラフ１２５において表される。表されるように、円グラフ１２５は、第１の被監視装置のエネルギ使用量、第２の被監視装置のエネルギ使用量、“常時オン”のエネルギ使用量、及び“その他”のエネルギ使用量を表す。円グラフ１２５は、被監視装置がいくつであっても、それらのエネルギ使用量を表してよく、そのエネルギ使用量からは、夫々の被監視装置の如何なる常時オンのエネルギ使用量も除かれてよい。常時オンのエネルギ使用量は、任意に表示されてよく、電気ネットワークの中の１つ以上の装置（例えば、被監視装置、非被監視装置）からの集合的な又は平均の常時オン使用情報を含んでよい。常時オンのエネルギ使用量は、装置がアイドル状態又はスタンバイモードにあるときのあらゆる装置（被監視、非被監視）のエネルギ消費を表してよい。“その他のエネルギ使用量”は、任意に表示されてよく、集合負荷から分離するのが困難であり得る非被監視装置のエネルギ使用量を含んでよい。電気ネットワークの電気負荷を分ける様々な方法及びシステムが記載される。
【００３０】
図２は、本開示の少なくとも１つの実施形態に従って、電気ネットワークにおける分離された電気負荷を決定するよう構成される、例となるシステム２００を表す図である。システム２００は、電気ネットワークの常時オンの負荷及び／又は１つ以上の装置を決定するよう構成されるエネルギ管理ユニット２０２を含んでよい。システム２００は、電気ネットワークの例となる装置の組、すなわち、電磁調理器２１０、コンピュータ２２０、空調機２３０、及び洗濯機２４０、を更に含んでよい。電磁調理器２１０のような幾つかの装置は、装置のオン／オフステータス情報を測定するモニタ２１２と、エネルギ管理ユニット２０２と通信する通信部２１４とを含んでよい。少なくとも１つの実施形態において、モニタ２１２（例えば、スマートアウトレット）は、それが被監視装置に対して測定するエネルギ消費に基づき、被監視装置のオン／オフステータス情報を決定してよい。例えば、被監視装置のエネルギ消費が閾レベルを上回る場合に、モニタは、被監視装置がオンであると決定してよい。同様に、被監視装置のエネルギ消費が閾レベルを下回る場合に、モニタは、被監視装置がオフであると決定してよい。洗濯機２４０も、モニタ２４２及び通信部２４４を備えるものとして表されている。幾つかの実施形態において、コンピュータ２２０のような幾つかの装置は、モニタを装備されなくてよい。それら又は他の実施形態において、コンピュータ２２０は、電磁調理器２１０のモニタ２１２及び通信部２４４と同様の機能を実施し得る監視部及び通信部を含んでよいスマートアウトレット２６０ａのようなスタンドアローンのデバイスにプラグで接続されてよい。空調機２３０も、スマートアウトレット２６０ｂにプラグで接続されてよい。夫々の装置によって消費されるエネルギの和は、電気ネットワークの集合電気負荷（例えば、電磁調理器２１０、コンピュータ２２０、空調機２３０、及び洗濯機２４０の集合電気負荷）として使用されてよい。少なくとも１つの実施形態において、エネルギ管理ユニット２０２は、夫々の被監視装置のステータスを周期的にチェックしてよい。エネルギ管理ユニット２０２がＨＥＭＳであって、装置を制御するために使用される実施形態では、ＨＥＭＳは、被監視装置のいずれかのオン／オフ制御イベントを記録してよい。
【００３１】
幾つかの実施形態において、エネルギ管理ユニット２０２は、１つ以上のプロセッサ、メモリ、及びネットワーク通信機能を含んでよい。幾つかの実施形態において、エネルギ管理ユニット２０２は、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ；Field-Programmable  Gate  Array）又は特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ；Application-Specific  Integrated  Circuit）を含むハードウェアにより実施されてよい。幾つかの他の事例では、エネルギ管理ユニット２０２は、ハードウェア及びソフトウェアの組み合わせにより実施されてよい。少なくとも幾つかの実施形態では、エネルギ管理ユニット２０２は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ；Personal  Computer）、ラップトップ、携帯電話機、スマートフォン、セットトップボックス、タブレットコンピュータ、ネットブックコンピュータ、電子リーダ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ；Personal  Digital  Assistant）、又はセルラーフォン、あるいは、それらにインストールされたソフトウェアアプリケーション、などのような、如何なるタイプのユーザデバイスであってもよい。
【００３２】
エネルギ管理ユニット２０２において、電気使用量及び負荷データ、又はその部分、並びに他のメッセージ及び情報を含むデータセットは、エネルギ管理ユニット２０２とデータストレージ（図示せず。）との間でやり取りされてよい。エネルギ管理ユニット２０２は、データストレージへ通信上結合されてよい。例えば、データストレージは、エネルギ管理ユニット２０２へ配線で接続されてよい。他の実施形態において、データストレージは、ネットワーク（図示せず。）を介してエネルギ管理ユニット２０２とデータ通信してよい。
【００３３】
ネットワークは、有線又は無線要素により構成されてよく、星形構成、トークンリング構成、又は他の構成を含む多数の構成を有してよい。ネットワークは、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ；Local  Area  Network）、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ；Wide  Area  Network）（例えば、インターネット）、及び／又は、複数のデバイスが通信し得る他の相互接続されたデータ経路を含んでよい。幾つかの実施形態において、ネットワークは、ピア・ツー・ピアネットワークを含んでよい。ネットワークは、多種多様な通信プロトコルにおけるデータの通信を可能にし得る電気通信ネットワークへ結合されても、あるいは、その部分を含んでもよい。幾つかの実施形態において、ネットワークは、ショートメッセージングサービス（ＳＭＳ；Short  Messaging  Service）、マルチメディアメッセージングサービス（ＭＭＳ；Multimedia  Messaging  Service）、ハイパーテキスト伝送プロトコル（ＨＴＴＰ；HyperText  Transfer  Protocol）、直接データ接続、無線アプリケーションプロトコル（ＷＡＰ；Wireless  Application  Protocol）、電子メール、などを介してデータを送信及び受信するＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信ネットワーク及び／又はセルラー通信ネットワークを含んでよい。データストレージは、エネルギ管理ユニット２０２に含まれてよく、あるいは、エネルギ管理ユニット２０２と別個であってよい。
【００３４】
データストレージは、リムーバブルストレージデバイス、非リムーバブルデバイス、又はそれらの組み合わせを含んでよい。リムーバブルストレージ及び非リムーバブルストレージデバイスは、２〜３例を挙げると、フレキシブルディスクドライブ及びハードディスクドライブ（ＨＤＤ；Hard  Disc  Drive）のような磁気ディスクデバイス、コンパクトディスク（ＣＤ；Compact  Disc）ドライブ又はデジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ；Digital  Versatile  Disc）ドライブ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ；Solid  State  Drive）、並びにテープドライブを含む。コンピュータ記憶媒体の例は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、又は他のデータのような情報の記憶のための如何なる方法又は技術でも実施される揮発性及び不揮発性のリムーバブル及び非リムーバブル媒体を含んでよい。幾つかの実施形態において、データストレージは関係データベースを含み、夫々の装置並びにその各々の電気使用量及び／又は負荷は、装置の識別子に関連付けてデータストレージにおいて記憶される。
【００３５】
図２に表されているエネルギ管理ユニット２０２は、図３に関連して更に記載されるように、被監視装置の平均エネルギ使用量を計算するよう構成されてよい。更に、エネルギ管理ユニット２０２は、図４乃至５に関連して更に記載されるように、１つ以上の被監視装置の電気負荷を分けるよう構成されてよい。
【００３６】
装置の夫々に対するエネルギ管理ユニット２０２の動作は同じようであってよい。エネルギ管理ユニット２０２の動作の例は、電磁調理器２１０に関して記載され得るが、同じ開示は、コンピュータ２２０、空調機２３０、又は洗濯機２４０に適用可能であってよい。モニタ２１２は、電磁調理器２１０のオン／オフステータス情報を測定してよい。通信部２１４は、電磁調理器２１０のオン／オフステータス情報をエネルギ管理ユニット２０２へ送信してよい。例えば、通信部２１４は、１日に１回、１日に複数回、週に１回、などに、オン／オフステータス情報を送信してよい。通信部２１４は、オン／オフステータス情報をエネルギ管理ユニット２０２へ連続的に送信してよい。エネルギ管理ユニット２０２は、被監視装置に、それらの各々のオン／オフステータス情報を周期的にポーリングしてよい。
【００３７】
種々の装置についてのオン／オフステータス情報の受信の後、エネルギ管理ユニット２０２は、オン／オフステータス情報に基づき１つ以上の装置の平均エネルギ使用量を決定してよい。追加的に、あるいは、代替的に、エネルギ管理ユニット２０２は、電気ネットワークの平均の分離された電気負荷を決定してよい。
【００３８】
一例として、装置を操作するユーザが装置の動作状態を積極的に制御しなくてよい装置に関し、その装置の対応するエネルギ消費の全て又は略全ては、分離された電気負荷から除かれてよい。ユーザ非依存型装置は、例えば、典型的な冷蔵庫又は冷凍庫を含んでよい。例えば、製氷機を備えない冷蔵庫に関し、その冷蔵庫の電気消費は、冷蔵庫の内部を冷やすようコンプレッサがオン又はオフするときに、起こってよい。コンプレッサの動作は、ユーザがコンプレッサをオン又はオフすることと無関係に、起こってよい。装置とのユーザインタラクションに依存し得る冷蔵庫の幾つかの機能（例えば、扉が開く場合にオンする照明、又はユーザによりオンされる製氷機）が存在し得るが、扉が閉じられた状態でそのままにされる冷蔵庫の動作は、ユーザ非依存型装置を表す役目を果たす。
【００３９】
少なくとも幾つかの実施形態において、常時オンの負荷は、電気負荷を分けるプロセスの部分としては除外されてよい。一例として、動作状態、結果として、電力消費がユーザの活動に依存する装置に関し、電力消費の一部は、分離された電気負荷から除外されてよい。除外された部分は、アイドル状態（例えば、スタンバイ状態）のような、常に存在する消費の部分であってよく、一方、アクティブ状態は含まれてよい。例えば、電磁調理器２１０は、オフされる場合でさえ一定量の電力（常時オンの負荷に寄与する。）を消費してよく、ＴＶ番組が見られている場合に、よりずっと多い量の電力を消費してよい。ユーザ依存型装置は、例えば、テレビ受像機、コンピュータ、ケーブルボックス、電子レンジ、又はラジオを含んでよい。それら及び他の実施形態において、ユーザ依存型装置の常時オンの負荷は、それらがアイドル状態又はスタンバイモードにあるときのユーザ依存型装置のエネルギ消費を含んでよい。
【００４０】
エネルギ管理ユニット２０２は、電気ネットワークの分離された電気負荷のグラフィカル表現を更に提供してよい。例えば、エネルギ管理ユニット２０２は、電子ディスプレイ上でグラフィカルユーザインターフェイス（ＧＵＩ；Graphical  User  Interface）を介して、分離された電気負荷のグラフィカル表現を提供してよい。グラフィカル表現は、エネルギ使用データの履歴又は実時間表現を含んでよく、電気消費者が種々の装置による電力消費の認識を深めるのを助けてよい。少なくとも幾つかの実施形態において、エネルギ管理ユニット２０２は、装置が最近オフされている結果としてどの程度のエネルギ費用が節約され得たかを表すグラフィカル表現を提供してよい。幾つかの実施形態において、表現を受け取ることができるＧＵＩは、エネルギ管理ユニット２０２により、又は他のデバイス（例えば、タブレットコンピュータ、スマートフォン、など）により、含まれてよい。
【００４１】
幾つかの実施形態において、集合電気負荷に寄与する装置よりも少ないスマートアウトレット２６０が存在してよく、あるいは、システムはスマートアウトレット２６０を含まなくてよい。それら及び他の実施形態において、エネルギ管理ユニット２０２は、夫々のモニタ２１２から電気ネットワークのエネルギ消費トレースについてのデータを受け取り、集約し、収集し、あるいは、別なふうに生成してよい。例えば、電気ネットワークのためのスマート電気メータは、例えば、クラウドベースのエネルギモニタを介して、エネルギ消費トレースを提供してよい。幾つかのクラウドベースのエネルギモニタは、被監視装置がスマートアウトレット２６０へ接続されているかどうかにかかわらず、被監視装置の集合電気負荷を監視し、測定し、制御してよい。例えば、被監視装置は、スマートアウトレット２６０へ接続されることなしにエネルギ管理ユニット２０２と通信する有線又は無線式モニタ２１２を備えてよい。クラウドベースのエネルギモニタの例は、ＧＲＥＥＮ  ＢＵＴＴＯＮサービスを含んでよい。追加的に、あるいは、代替的に、エネルギ管理ユニット２０２は、電気ネットワークの集合エネルギ消費データを供給し得るＲＡＩＮＦＯＲＥＳＴ  ＥＡＧＬＥデバイスのようなホームエリアネットワーク（ＨＡＮ；Home  Area  Network）、ホーム／ビルディングエネルギ管理システム（ＨＥＭＳ／ＢＥＭＳ；Home/Building  Energy  Management  System）、などに基づき、データを受信し、集約し、収集し、あるいは、別なふうに生成してよい。追加的に、あるいは、代替的に、エネルギ管理ユニット２０２は、ＨＡＮ又はＨＥＭＳ／ＢＥＭＳの部分であってよい。
【００４２】
変更、追加、又は削除は、本開示の適用範囲から逸脱することなしに、システム２００に対してなされてよい。例えば、幾つかの実施形態において、システム２００は、明示的に例示又は記載されなくてよい他のコンポーネントをいくつでも含んでよい。例えば、システム２００は、装置及び／又はスマートアウトレットをいくつでも含んでよい。他の例として、エネルギ管理ユニット２０２は、装置の電気ネットワークに局所的に位置してよく、あるいは、遠く離れて、例えば、電気供給元に、位置してよい。他の例として、システム２００は、自身のエネルギ消費量をエネルギ管理ユニット２０２へ提供しない装置を含んでよい。
【００４３】
更には、本開示で記載される実施形態における様々なコンポーネントの区別は、その区別が全ての実施形態で起こることを示すよう意図されない。記載されるコンポーネントは、単一のコンポーネントにまとめられるか、あるいは、複数のコンポーネントに分けられてよいことが、本開示の利点を鑑み理解され得る。
【００４４】
図３乃至５は、電気負荷を分けることに関する様々な方法のフロー図である。方法は、ハードウェア（回路構成、専用ロジック、など）、ソフトウェア（汎用コンピュータシステム又は専用マシンで実行されるもの）、又はそれらの組み合わせを含んでよい処理ロジックによって、実施されてよい。処理ロジックは、エネルギ管理ユニット２０２又は他のコンピュータシステム若しくはデバイスに含まれてよい。説明の簡単のために、本開示で記載される方法は、一連の動作として表され記載される。しかし、本開示に従う動作は、様々な順序で及び／又は同時に、更には、ここで提示及び記載されていない他の動作とともに、起こってよい。更に、表されている全ての動作が、開示されている対象に従う方法を実施するために必要とされるわけではない。加えて、方法は、状態図又はイベントを介して、相互に関係がある一連の状態として代替的に表されてよい。追加的に、本明細書で開示されている方法は、そのような方法をコンピューティングデバイスへ輸送又は伝送するのを助けるよう、非一時的なコンピュータ可読媒体のような製品において記憶されることが可能である。本開示で使用される語「製品」は、如何なるコンピュータ可読デバイス又は記憶媒体からもアクセス可能なコンピュータプログラムを包含するよう意図される。図３乃至５に関連して例示及び記載される方法は、例えば、図２のエネルギ管理ユニット２０２のようなコンピューティングシステムによって、実施されてよい。提示の明りょうのために、続く記載は、方法を記載するための例としてエネルギ管理ユニット２０２を使用する。なお、他のシステム又はシステムの組み合わせが、方法を実施するために使用されてよい。
【００４５】
図３は、本開示の少なくとも１つの実施形態に従って、電気負荷分離の間の使用のために被監視装置の平均エネルギ使用量を計算する、例となる方法３００のフロー図である。方法３００はブロック３０５から開始してよい。ブロック３０５で、処理ロジックは、被監視装置のオン／オフステータス情報を特定してよい。オン／オフステータス情報は、データストレージにおいて記憶されてよい。幾つかの実施形態において、処理ロジックは、データストレージから被監視装置のオン／オフステータス情報を受け取ってよい。幾つかの実施形態において、オン／オフステータス情報は、被監視装置の識別子と関連付けてデータストレージに記憶されてよい。オン／オフステータス情報は、被監視装置の識別子を用いてデータストレージから検索されてよい。オン／オフステータス情報は、被監視装置がオンされてオフされる期間を示してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、電源がオフされた状態は、被監視装置が低電力消費モードにあるスタンバイ状態を含んでよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、被監視装置を監視するエネルギ管理ユニット（例えば、エネルギ管理ユニット２０２）から、オン／オフステータス情報を受け取ってよい。少なくとも幾つかの実施形態において、被監視装置は、オン／オフステータス情報を処理ロジックへ、あるいは、処理ロジックによってアクセス可能であるデータストレージへ送ってよい。処理ロジックはまた、スマートメータ、ＧＲＥＥＮ  ＢＵＴＴＯＮサービス、ＲＡＩＮＦＯＲＥＳＴ  ＥＡＧＬＥデバイスのようなホームエリアネットワーク（ＨＡＮ）デバイス、などから、世帯レベルの集合エネルギ消費データを受け取ってよい。
【００４６】
ブロック３１０で、処理ロジックは、電気ネットワークの中の全ての装置についての常時オンの負荷を計算してよい。幾つかの実施形態において、電気ネットワークについての常時オンの負荷を計算するよう、エネルギ消費トレース（例えば、履歴又は実時間）は、変更点検出技術を用いて時間の１つ以上のセグメントにパースされてよい。変更点は、１つのセグメントから次のセグメントへのシフトを示す。セグメントは、常時オンの負荷を表す１つ以上のセグメントを見つけ出すよう解析されてよい。例えば、最も低い平均値を有するセグメントが代表セグメントとして選択されてよく、あるいは、最も低い平均を有する複数の連続したセグメントが選択されてよい。１つ以上の代表セグメントは、１日、一週間、一月、などのような期間について常時オンの負荷を決定するために使用されてよい。少なくとも１つの実施形態において、処理ロジックは、２０１５年９月１７日付けで出願された、“Determining  Electrical  Loads”と題された米国特許出願第１４／８５７７１４号において記載されている方法及びシステムに基づき、常時オン推定を計算してよい。なお、その米国特許出願の全文は、参照により援用される。
【００４７】
ブロック３１５で、処理ロジックは、被監視装置がオンされている“ｎ”個の期間を特定してよい。変数“ｎ”は如何なる数を含んでもよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、被監視装置がオンしている“ｎ”個の期間を特定するために、ブロック３０５で受け取られたオン／オフステータス情報を使用してよい。複数の装置が同時にオンしてよいが、処理ロジックは、異なる装置の全体のオン期間が重ならないと仮定してよい（すなわち、オン期間の少なくともある部分は、他の被監視装置と重なり合っていない。）。処理ロジックは、後述される計算のために、重なり合っていない部分を使用してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、異なる装置の全体のオン期間が重なり合う場合に、処理ロジックは、重なり合っている装置の夫々のエネルギ消費量を分離することができないことがある。そのような場合に、処理ロジックは、重なり合っている装置を無視するか、あるいは、外部情報（例えば、カタログ又は仕様書）に依存して、夫々の重なり合っている装置の全体的なエネルギ消費量を特定してよい。処理ロジックが更なるオン／オフステータス情報を収集する場合に、処理ロジックは、重なり合っている装置の夫々についてのエネルギ消費量を分離することができるほど十分なデータを有してよい。少なくとも１つの実施形態において、処理ロジックは、トレーニングプログラムの部分として、ユーザが一度に１つの被監視装置を操作することを要求してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、エネルギ使用データの細かさは、オン／オフ期間の時間粒度よりも小さくてよい。例えば、スマートメータは、１５分以上のインターバル（例えば、１時００分、１時１５分、１時３０分）でコンピュータの電気使用データを収集してよいが、コンピュータはいつでも（例えば、１時０５分に）オンされてよい。少なくとも１つの実施形態において、オン／オフイベントは、オン／オフイベントが起こった略時点で（例えば、１時０５分に）記録されてよい。装置１のみが１時００分から１時１５分の間にオンであり、装置１は実際には１時０５分にオンされている場合には、処理ロジックは、１時００分から１時１５分までのスロットのエネルギ消費量の３分の２を装置１に割り当てて、平均の計算のために使用されるようにしてよい。
【００４８】
ブロック３２０で、処理ロジックは、装置がオンである期間の夫々の間の装置のエネルギ使用データ点を計算してよい。エネルギ使用データ点は、夫々の期間での装置の瞬時電力であってよい。ある期間の間の装置のエネルギ使用データ点を計算するよう、処理ロジックは、その期間の存続時間によってエネルギ使用量を除してよい。処理ロジックは、ブロック３１５で決定されたオン期間の夫々の間の装置のエネルギ使用データ点を計算してよい。
【００４９】
ブロック３２５で、処理ロジックは、基準の組に基づき、如何なる個数でもあり得るエネルギ使用データ点の外れ値を除外してよい。少なくとも１つの実施形態において、基準の組は１つ以上の閾値を含んでよい。処理ロジックは、閾量又はパーセンテージを上回る数のエネルギ使用データ点を除外してよい。例えば、処理ロジックは、エネルギ使用データ点の上位２つ、又は上位５％を除外してよい。少なくとも幾つかの実施形態は、関心のあるオン期間の間にオンであった非被監視装置を含んでよいので、非被監視装置のエネルギ使用量は、ブロック３２０で計算されたエネルギ使用データ点を水増しし得る。よって、外れ値であるエネルギ使用データ点のいくつかを除外することは、非被監視装置がエネルギ使用データ点に対して有し得る如何なる影響も低減し得る。
【００５０】
ブロック３３０で、処理ロジックは、残りのエネルギ使用データ点に基づき、装置の平均エネルギ使用量を計算してよい。処理ロジックは、夫々の被監視装置の識別子と関連付けてデータストレージにおいて平均エネルギ使用量を記憶してよい。
【００５１】
処理ロジックは、全ての被監視装置についてブロック３０５から３３０を繰り返してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、電気ネットワークの中の夫々の装置について平均エネルギ使用量を計算するよう、周期的に及び／又は連続的にブロック３０５から３３０を繰り返してよい。処理ロジックは、夫々の平均エネルギ使用量を、その各々の被監視装置と関連付けて記憶してよい。
【００５２】
図４は、本開示の少なくとも１つの実施形態に従って、電気負荷を分ける方法４００のフロー図を表す。方法４００は、如何なるエネルギ管理システムでも実施されてよい。少なくとも幾つかの実施形態において、方法４００は、限られた個数の被監視装置を含む電気ネットワークにおいて実施されてよい。
【００５３】
方法４００はブロック４０５から開始してよい。ブロック４０５で、処理ロジックは被監視装置を特定してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、電気ネットワーク内のあらゆる被監視装置の情報を含むデータ構造にアクセスすることによって、被監視装置を特定してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、電気ネットワーク内の被監視装置からメッセージ（例えば、心拍、ハロー）を受け取り、メッセージを使用して被監視装置を特定してよい。少なくとも１つの実施形態において、処理ロジックは、１つ以上の被監視装置のオン／オフステータス情報と、世帯レベルの集合エネルギ消費データとを受け取ってよい。少なくとも１つの実施形態において、処理ロジックは、世帯レベルの集合エネルギ消費データから常時オンの負荷を減じてよい。
【００５４】
ブロック４１０で、処理ロジックは、図３のブロック３１５に関して記載されたように、被監視装置がオンである期間“ｔ”を特定してよい。
【００５５】
ブロック４１５で、処理ロジックは、他の被監視装置が期間“ｔ”の間にオンであるかどうかを判定してよい。期間“ｔ”の間にオンである被監視装置がないこと（ブロック４１５での“いいえ”）に応答して、ブロック４４５で、処理ロジックは、ある量の負荷を被監視装置へ割り当ててよい。少なくとも１つの実施形態において、処理ロジックは、被監視装置の平均エネルギ使用量を割り当ててよい。これは、図３のブロック３３０で決定された被監視装置の平均エネルギ使用量であってよい。少なくとも幾つかの実施形態において、時間ｔの間にオンである被監視装置が１つ存在する場合に、処理ロジックは、その１つの被監視装置に期間ｔの全ての負荷を割り当ててよい。ブロック４５０で、処理ロジックは、夫々の被監視装置に割り当てられた負荷のグラフィカル表現を提供してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、グラフィカル表現はグラフィカルユーザインターフェイス（ＧＵＩ；Graphical  User  Interface）である。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、装置ごとに期間に関連した総負荷のグラフィカル表現を提供してよい。例えば、グラフィカル表現は、期間ｔの間の装置のリスト及びそれらの各々の負荷を含んでよい。
【００５６】
処理ロジックが、期間“ｔ”の間にオンである他の被監視装置を特定すること（ブロック４１５での“はい”）に応答して、ブロック４２０で、処理ロジックは、時間“ｔ”の間にオンである夫々の被監視装置のエネルギ使用量に基づき集合負荷“Ｘ”を計算してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、集合負荷Ｘを計算するよう、図３のブロック３３０で決定された夫々の装置の平均エネルギ使用量を使用してよい。例えば、Ｘは、次のように計算されてよい：
Ｘ＝Ｅ［Ｐ１］×ｔ＋Ｅ［Ｐ２］×ｔ＋・・・＋Ｅ［Ｐｍ］×ｔ
上記の式で、Ｅ［Ｐ１］は、第１の被監視装置の平均エネルギ使用量であり、Ｅ［Ｐ２］は、第２の被監視装置の平均エネルギ使用量であり、Ｅ［Ｐｍ］は、“ｍ番目”の被監視装置の平均エネルギ使用量である。このとき、ｍは、電気ネットワークの中の被監視装置の個数である。
【００５７】
ブロック４２５で、処理ロジックは、Ｘが期間“ｔ”の間の総電力消費量に満たないかどうかを判定してよい。Ｘが期間“ｔ”の間の総電力消費量に満たないこと（ブロック４２５での“はい”）に応答して、ブロック４３０で、処理ロジックは、第１の組のエネルギ消費因子に基づき、夫々の被監視装置に負荷を割り当ててよい。少なくとも幾つかの実施形態において、第１の組のエネルギ消費因子は、平均エネルギ使用量Ｅ［Ｐｋ］×ｔを含み、処理ロジックは、平均エネルギ使用量Ｅ［Ｐｋ］×ｔの結果を夫々の装置に割り当ててよい。このとき、ｋは、被監視装置のインデックス番号である。Ｘが時間ｔの総電力消費以上であること（ブロック４２５での“いいえ”）に応答して、ブロック４３５で、処理ロジックは、第２の組のエネルギ消費因子に基づき、負荷を夫々の被監視装置に割り当ててよい。少なくとも幾つかの実施形態において、第２の組のエネルギ消費因子は、装置ｋに対して、式：
｛Ｅ［Ｐｋ］×ｔ／Ｘ｝×｛期間の総消費量｝
を含んでよい。
【００５８】
ブロック４４０で、処理ロジックは、負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられているかどうかを判定してよい。負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられていないこと（ブロック４４０での“いいえ”）に応答して、処理ロジックはブロック４１０へループしてよい。負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられた後、処理ロジックは如何なる残りの負荷も“他”の負荷に割り当ててよい。負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられたこと（ブロック４４０での“はい”）に応答して、ブロック４５０で、処理ロジックは、上述されたように、夫々の被監視装置に割り当てられた負荷のグラフィカル表現を提供してよい。
【００５９】
図５は、本開示の少なくとも１つの実施形態に従って、電気負荷を分ける他の方法５００のフロー図を表す。方法５００は、如何なるエネルギ管理システムでも実施されてよい。少なくとも幾つかの実施形態において、方法５００は、電気ネットワーク内の装置の大部分又は全てが被監視装置である場合に、電気ネットワークにおいて実施されてよい。
【００６０】
方法５００は、ブロック５０５から開始してよい。ブロック５０５で、処理ロジックは、図４のブロック４０５に関して更に記載されたように、被監視装置を特定してよい。
【００６１】
ブロック５１０で、処理ロジックは、図３のブロック３１５に関して記載されたように、被監視装置がオンである期間“ｓ”を特定してよい。
【００６２】
ブロック５１５で、処理ロジックは、他の被監視装置が期間“ｓ”の間にオンであるかどうかを判定してよい。期間“ｓ”の間にオンである他の被監視装置がないこと（ブロック５１５での“いいえ”）に応答して、ブロック５２０で、処理ロジックは、期間“ｓ”に関連した全体の負荷を被監視装置に割り当ててよい。ブロック５２５で、処理ロジックは、期間“ｓ”及び期間“ｓ”の総消費量をデータストレージにおいて記録してよい。
【００６３】
ブロック５３０で、処理ロジックは、負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられているかどうかを判定してよい。負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられていないこと（ブロック５３０での“いいえ”）に応答して、処理ロジックはブロック５０５へループしてよい。負荷が電気ネットワーク内の夫々の被監視装置に割り当てられたこと（ブロック５３０での“はい”）に応答して、ブロック５４５で、処理ロジックは、図４に関して上述されたように、夫々の被監視装置に割り当てられた負荷のグラフィカル表現を提供してよい。
【００６４】
処理ロジックが、期間“ｓ”の間にオンである他の被監視装置を特定すること（ブロック５１５での“はい”）に応答して、ブロック５３５で、処理ロジックは、被監視装置の負荷寄与比を計算してよい。期間“ｓ”の間にオンである他の装置が存在し得るので、処理ロジックは、期間“ｓ”の間のエネルギ消費量の寄与の割合に基づき、装置ごとに期間“ｓ”内の負荷を分けてよい。処理ロジックは、少なくとも２つの被監視装置がオンである期間“ｓ”の間の小期間を特定してよい。小期間は、重複領域とも呼ばれてよい。処理ロジックは、夫々の被監視装置の平均エネルギ使用量に対して重複領域内の負荷を分けてよい。平均エネルギ使用量は、図３に関して更に記載された方法を用いて導出されてよい。
【００６５】
幾つかの実施形態において、処理ロジックは、期間“ｓ”の間の被監視装置の瞬時電力消費の期待値を正規化することによって、夫々の被監視装置の負荷寄与比を計算してよい。処理ロジックは、被監視装置の非重複イベントに基づき期待値を演算してよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、次の式を用いて、被監視装置“ｋ”の負荷寄与比を計算してよい：
ｒａｔｉｏｋ＝Ｅ［Ｐｋ］／ΣｊＥ［Ｐｊ］
このとき、Ｅ［Ｐｋ］は、その被監視装置の平均エネルギ使用量であり、“ｊ”は、期間“ｓ”の間にオンである被監視装置の総数である。
【００６６】
ブロック５４０で、処理ロジックは、期間“ｓ”の間の総負荷に負荷寄与比を乗じたものを被監視装置に割り当ててよい。少なくとも幾つかの実施形態において、処理ロジックは、計算された負荷寄与比をデータストレージに記憶してよい。処理ロジックは、上述されたように、ブロック５３０へ進んでよい。
【００６７】
本開示で開示されるこの及び他のプロセス及び方法に関し、プロセス及び方法で実行される機能は、異なる順序で実施されてよい。更に、説明されているステップ及び動作は、単に例として与えられており、ステップ及び動作の幾つかは、開示される実施の本質から外れることなしに、任意であるか、あるいは、より少ないステップ及び動作へとまめられるか、あるいは、更なるステップ及び動作に拡張されてよい。
【００６８】
本開示で記載される実施形態は、以下で更に詳細に論じられるように、様々なコンピュータハードウェア又はソフトウェアモジュールを含む特別目的の又は汎用のコンピュータの使用を含んでよい。
【００６９】
図６は、本開示の少なくとも１つの実施形態に従って、エネルギ負荷の分離のために構成される、例となるコンピューティングシステム６００を表すブロック図である。幾つかの実施形態において、エネルギ管理ユニット（例えば、図２のエネルギ管理ユニット２０２）は、コンピューティングシステム６００を含んでよい。コンピューティングシステム６００は、携帯電話機、スマートフォン、ネットブックコンピュータ、ラックマウント式サーバ、ルータコンピュータ、サーバコンピュータ、パーソナルコンピュータ、メインフレームコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、デスクトップコンピュータ、などを含んでよい。それらの中で、ここで論じられる方法のいずれか１つ以上をマシンに実施させる命令の組が実行されてよい。代替の実施形態において、マシンは、ＬＡＮ、イントラネット、エクストラネット、又はインターネットにおいて他のマシンへ接続（ネットワーク接続）されてよい。マシンは、クライアント−サーバ・ネットワーク環境においてサーバマシンとして動作してよい。マシンは、パーソナルコンピュータ（ＰＣ；Personal  Computer）、セットトップボックス（ＳＴＢ；Set-Top  Box）、サーバ、ネットワークルータ、スイッチ若しくはブリッジ、又はそのマシンによって行われる動作を特定する命令の組を（順次に又は別なふうに）実行することができるあらゆるマシンであってよい。更に、１つのマシンしか表されていないが、語「マシン」は、ここで論じられる方法のいずれか１つ以上を実施するよう個々に又はまとまって命令の組（又は複数の組）を実行するマシンの如何なる集合も含んでよい。
【００７０】
コンピューティングシステム６００は、処理デバイス（例えば、プロセッサ）６０２、メインメモリ６０４（例えば、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ；Read-Only  Memory）、フラッシュメモリ、動的ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ；Dynamic  Random  Access  Memory）（例えば、同期（Synchronous）ＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）））、静的メモリ６０６（例えば、フラッシュメモリ、静的ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ；Static  Random  Access  Memory））及びデータストレージデバイス６１６を含む。それらは、バス６０８を介して互いと通信する。
【００７１】
処理デバイス６０２は、マイクロプロセッサ、中央演算処理装置、又は同様のもののような、１つ以上の汎用の処理デバイスに相当する。特に、処理デバイス６０２は、複数命令セットコンピューティング（ＣＩＳＣ；Complex  Instruction  Set  Computing）マイクロプロセッサ、縮小命令セットコンピューティング（ＲＩＳＣ；Reduced  Instruction  Set  Computing）マイクロプロセッサ、超長命令語（ＶＬＩＷ；Very  Long  Instruction  Word）マイクロプロセッサ、あるいは、他の命令セットを実施するプロセッサ又は命令セットの組み合わせを実施するプロセッサであってよい。処理デバイス６０２は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ；Application  Specific  Integrated  Circuit）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ；Field  Programmable  Gate  Array）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ；Digital  Signal  Processor）、ネットワークプロセッサ、又は同様のもののような、１つ以上の特別目的の処理デバイスであってもよい。処理デバイス６０２は、ここで論じられる動作及びステップを実施するための命令を実行するよう構成される。
【００７２】
コンピューティングシステム６００は、ネットワーク６１８と通信し得るネットワークインターフェイスデバイス６２２を更に含んでよい。コンピューティングシステム６００は、表示デバイス６１０（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ；Liquid  Crystal  Display）又は陰極線管（ＣＲＴ；Cathode  Ray  Tube））、英数字入力デバイス６１２（例えば、キーボード）、カーソル制御デバイス６１４（例えば、マウス）、及び信号発生デバイス６２０（例えば、スピーカ）を更に含んでよい。１つの実施において、表示デバイス６１０、英数字入力デバイス６１２、及びカーソル制御デバイス６１４は、単一のコンポーネント又はデバイス（例えば、ＬＣＤタッチスクリーン）にまとめられてよい。
【００７３】
データストレージデバイス６１６は、ここで記載される方法及び機能のいずれか１つ以上を具現する一組以上の命令６２６（例えば、システム２００）が記憶されているコンピュータ可読記憶媒体６２４を含んでよい。命令６２６は、コンピューティングシステム６００によるその実行の間にメインメモリ６０４内及び／又は処理デバイス６０２内に、完全に、又は少なくとも部分的に、存在してもよい。メインメモリ６０４及び処理デバイス６０２は、コンピュータ可読媒体も構成する。命令は、更に、ネットワークインターフェイスデバイス６２２を介してネットワーク６１８上で送信又は受信されてよい。
【００７４】
コンピュータ可読記憶媒体６２４は、例となる実施形態において、単一の媒体であるよう示されているが、語「コンピュータ可読記憶媒体」は、一組以上の命令を記憶する単一の媒体又は複数の媒体（例えば、集中又は離散型データベース及び／又は関連するキャッシュ及びサーバ）を含んでよい。語「コンピュータ可読記憶媒体」は、マシンによる実行のための命令の組を記憶し、符号化し、又は搬送することが可能であって、本開示の方法のいずれか１つ以上をマシンに実行させる如何なる媒体も更に含んでよい。語「コンピュータ可読記憶媒体」は、然るに、ソリッドステートメモリ、光学媒体及び磁気媒体を含むと考えられてよいが、それらに制限されない。
【００７５】
ネットワークインターフェイスデバイス６２２は、１つ以上の通信ポートを介したネットワーク通信にわたる１つ以上の他のコンピューティングデバイスとの通信を助けるよう配置され得るネットワークコントローラを含んでよい。
【００７６】
ネットワーク通信リンクは、通信媒体の一例であってよい。通信媒体は、搬送波又は他のトランスポートメカニズムのような、変調データ信号におけるコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、又は他のデータによって、通常は具現されてよく、如何なる情報配信媒体も含んでよい。「変調データ信号」は、その特性の１つ以上が信号において情報を符号化するように設定又は変更されている信号であってよい。一例として、制限なしに、通信媒体は、有線ネットワーク又は直接配線接続のような有線媒体と、音響、無線周波数（ＲＦ；Radio  Frequency）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ；InfraRed）、及び無線媒体のような無線媒体とを含んでよい。ここで使用される語「コンピュータ可読媒体」は、記憶媒体及び通信媒体の両方を含んでよい。
【００７７】
コンピューティングシステム６００は、スマートフォン、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ；Personal  Digital  Assistant）、又は特定用途向けデバイスのような、スモールフォームファクタの携帯型（又は可搬式）電子デバイスの部分として実施されてよい。コンピューティングシステム６００は、ラップトップコンピュータ及び非ラップトップコンピュータの両方の構成を含むパーソナルコンピュータ、あるいは、ラックマウント式サーバコンピュータ及びブレードサーバコンピュータの両方の構成を含むサーバコンピュータとしても実施されてよい。
【００７８】
上述されたように、本開示で記載される実施形態は、コンピュータ実行可能命令又はデータ構造を搬送する又は記憶しているコンピュータ可読媒体を用いて実施されてよい。そのようなコンピュータ可読媒体は、汎用又は特別目的のコンピュータによってアクセスされ得る如何なる利用可能な媒体であってもよい。一例として、制限なしに、そのようなコンピュータ可読媒体は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、電気的消去可能なプログラム可能リードオンリーメモリ（ＥＥＰＲＯＭ；Electrically  Erasable  Programmable  Read-Only  Memory）、コンパクストディスク型リードオンリーメモリ（ＣＤ−ＲＯＭ；Compact  Disc  Read-Only  Memory）若しくは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージ若しくは他の磁気ストレージデバイス、フラッシュメモリデバイス（例えば、ソリッドステートメモリデバイス）、あるいは、コンピュータ実行可能命令又はデータ構造の形でプログラムコードを搬送又は記憶するために使用されてよく且つ汎用又は特別目的のコンピュータによってアクセスされてよい如何なる他の記憶媒体も含んでよい。上記のものの組み合わせも、コンピュータ可読媒体の適用範囲内に含まれてよい。
【００７９】
コンピュータ可読命令は、例えば、汎用コンピュータ、特別目的のコンピュータ、又は特別目的の処理デバイス（例えば、１つ以上のプロセッサ）に特定の機能又は機能群を実行させる命令及びデータを含んでよい。構造的特徴及び／又は方法論的動作に特有の言語において主題が記載されてきたが、添付の特許請求の範囲で定義される主題は、上記の具体的な特徴又は動作に必ずしも制限されないことが理解されるべきである。むしろ、上記の具体的な特徴及び動作は、特許請求の範囲を実施する例となる形態として開示されている。
【００８０】
ここで使用されるように、語「モジュール」又は「コンポーネント」は、モジュール若しくはコンポーネントの動作を実行するよう構成される特定のハードウェア実施、及び／又はコンピューティングシステムの汎用ハードウェア（例えば、コンピュータ可読媒体、処理デバイス、など）によって記憶及び／又は実行され得るソフトウェアオブジェクト若しくはソフトウェアルーチンを言う。幾つかの実施形態において、ここで記載される種々のコンポーネント、モジュール、エンジン、及びサービスは、コンピューティングシステムで実行するオブジェクト又はプロセスとして（例えば、別々のスレッドとして）実施されてよい。ここで記載されるシステム及び方法のいくつは、ソフトウェア（汎用ハードウェアによって記憶及び／又は実行される。）において実施されるものとして概して記載されるが、特定のハードウェア実施又はソフトウェアと特定のハードウェア実施との組み合わせも可能であり、考えられている。本明細書において、「コンピューティングエンティティ」は、ここで先に定義されたあらゆるコンピューティングシステム、あるいは、コンピューティングシステムで実行されるあらゆるモジュール若しくはモジュールを組み合わせであってよい。
【００８１】
本開示で、特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の範囲の本文）で使用される語は、一般的に、“非限定的な（open）”用語として意図されている（例えば、語「含んでいる（including）」は、“〜を含んでいるが、〜に制限されない”との意に解釈されるべきであり、語「備えている（having）」は、「少なくとも〜を備えている」との意に解釈されるべきであり、語「含む（includes）」は、“〜を含むが、〜に制限されない”との意に解釈されるべきである、など。）。
【００８２】
加えて、導入されたクレーム記載（introduced  claim  recitation）において特定の数が意図される場合、そのような意図は当該クレーム中に明確に記載され、そのような記載がない場合は、そのような意図も存在しない。理解を促すために、例えば、後続の添付された特許請求の範囲では、「少なくとも１つの（at  least  one）」及び「１つ以上の（one  or  more）」といった導入句を使用し、クレーム記載を導入することがある。しかし、このような句を使用するからといって、「a」又は「an」といった不定冠詞によりクレーム記載を導入した場合に、たとえ同一のクレーム内に、「１つ以上の」又は「少なくとも１つの」といった導入句と「a」又は「an」といった不定冠詞との両方が含まれるとしても、当該導入されたクレーム記載を含む特定のクレームが、当該記載事項を１しか含まない例に限定されるということが示唆されると解釈されるべきではない（例えば、「a」及び／又は「an」は、「少なくとも１つの」又は「１つ以上の」を意味すると解釈されるべきである。）。定冠詞を使用してクレーム記載を導入する場合にも同様のことが当てはまる。
【００８３】
更には、導入されたクレーム記載において特定の数が明示されている場合であっても、そのような記載は、通常、少なくとも記載された数を意味するように解釈されるべきであることは、当業者には理解されるであろう（例えば、他に修飾語のない、単なる「２つの記載事項」という記載がある場合、この記載は、少なくとも２つの記載事項、又は２つ以上の記載事項を意味する。）。更に、「Ａ、Ｂ及びＣなどのうち少なくとも１つ」に類する表記が使用される場合、一般的に、そのような構造は、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡとＢの両方、ＡとＣの両方、ＢとＣの両方、及び／又はＡとＢとＣの全て、などを含むよう意図される。
【００８４】
更に、２つ以上の選択可能な用語を表す如何なる離接語及び／又は離接句も、明細書、特許請求の範囲、又は図面のいずれであろうと、それら用語のうちの１つ、それらの用語のうちのいずれか、あるいは、それらの用語の両方を含む可能性を意図すると理解されるべきである。例えば、「Ａ又はＢ」という句は、「Ａ又はＢ」、あるいは、「Ａ及びＢ」の可能性を含むことが理解されるべきである。
【００８５】
ここで挙げられている全ての例及び条件付き言語は、当該技術の促進に本発明者によって寄与される概念及び本発明を読者が理解するのを助ける教育上の目的を意図され、そのような具体的に挙げられている例及び条件に制限されないと解釈されるべきである。本発明の実施形態が詳細に記載されてきたが、様々な変更、置換、及び代替が、本発明の主旨及び適用範囲から逸脱することなしに行われてよい。
【００８６】
上記の実施形態に加えて、以下の付記を開示する。
（付記１）
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
ことを有する方法。
（付記２）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算するか、あるいは、前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
ことを有する、付記１に記載の方法。
（付記３）
前記第１の組のエネルギ消費因子は、前記期間の平均エネルギ使用量を含み、
前記第２の組のエネルギ消費因子は、前記集合負荷に対する前記期間の総消費を含む、
付記２に記載の方法。
（付記４）
前記第１の被監視装置に関連する履歴データに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する
付記２に記載の方法。
（付記５）
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する
付記２に記載の方法。
（付記６）
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
ことを有する、付記５に記載の方法。
（付記７）
少なくとも１つのエネルギ使用データ点は、当該少なくとも１つのエネルギ使用データ点が他のエネルギ使用データ点に対して外れ値であることに基づき、前記第１の平均エネルギ使用量を計算することから除外される、
付記６に記載の方法。
（付記８）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
ことを有する、付記１に記載の方法。
（付記９）
装置ごとに前記期間に関連する総負荷のグラフィカル表現を提供することを更に有する
付記１に記載の方法。
（付記１０）
メモリと、
前記メモリへ動作上結合される処理デバイスと
を有し、
前記処理デバイスは、
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
よう構成される、システム。
（付記１１）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
よう構成される、付記１０に記載のシステム。
（付記１２）
前記処理デバイスは、前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定するよう更に構成される、
付記１１に記載のシステム。
（付記１３）
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定する場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
よう構成される、付記１２に記載のシステム。
（付記１４）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる場合に、前記処理デバイスは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
よう構成される、付記１０に記載のシステム。
（付記１５）
１つ以上のプロセッサによって実行されることに応答して、
オン／オフステータス情報に基づき電気ネットワークの中の第１の被監視装置を特定し、
前記第１の被監視装置がオンである期間を特定し、
第２の被監視装置が前記期間の間にオンであるかどうかを判定し、
前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンでないと決定することに応答して、前記期間に関連する集合負荷のうちの第１の負荷を前記第１の被監視装置に割り当てるか、あるいは、前記第２の被監視装置が前記期間の間にオンであると決定することに応答して、前記集合負荷のうちの第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てる
ことを有する動作の実行を制御するプログラミングコードを記憶している非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
（付記１６）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の平均エネルギ使用量及び前記第２の被監視装置の第２の平均エネルギ使用量に基づき前記期間の前記集合負荷を計算し、
前記集合負荷が前記期間の総電力消費に満たないかどうかを判定し、
前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費に満たないことに応答して、第１の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算するか、あるいは、前記集合負荷が前記期間の前記総電力消費よりも大きいことに応答して、第２の組のエネルギ消費因子に基づき前記集合負荷のうちの前記第２の負荷及び前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を計算する
ことを有する、付記１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
（付記１７）
前記動作は、前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することを更に有する、
付記１６に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
（付記１８）
前記第１の被監視装置に関連するオン／オフデータに基づき前記第１の平均エネルギ使用量を決定することは、
前記第１の被監視装置の常時オンの負荷の推定を計算し、
前記オン／オフデータに基づき、前記第１の被監視装置がオンである１つ以上の期間を特定し、
前記１つ以上の期間の夫々の間の前記第１の被監視装置のエネルギ使用データ点を計算し、
１つ以上のエネルギ使用データ点に基づき前記第１の平均エネルギ使用量を計算する
ことを有する、付記１７に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
（付記１９）
前記集合負荷のうちの前記第２の負荷を前記第１の被監視装置に割り当て、前記集合負荷のうちの前記第３の負荷を前記第２の被監視装置に割り当てることは、
前記第１の被監視装置の第１の負荷寄与比及び前記第２の被監視装置の第２の負荷寄与比を計算し、
前記第１の負荷寄与比及び前記期間に関連する総負荷に基づき前記第１の被監視装置のための前記第２の負荷を計算し、
前記第２の負荷寄与比及び前記期間に関連する前記総負荷に基づき前記第２の被監視装置のための前記第３の負荷を計算する
ことを有する、付記１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
（付記２０）
前記動作は、装置ごとに前記期間に関連する総負荷のグラフィカル表現を提供することを更に有する、
付記１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【符号の説明】
【００８７】
２００  システム
２０２  エネルギ管理ユニット
２１０，２２０，２３０，２４０  装置
２１２，２４２  モニタ
２１４，２４４  通信部
６０２  処理デバイス（プロセッサ）
６０４  メインメモリ
６０６  静的メモリ
６１６  データストレージ
６２４  コンピュータ可読記憶媒体
【図１】
2017070190.tif 000003
【図２】
2017070190.tif 000004
【図３】
2017070190.tif 000005
【図４】
2017070190.tif 000006
【図５】
2017070190.tif 000007
【図６】
2017070190.tif 000008