(57)【要約】【課題】物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる車両用トレイを提供する。【解決手段】車両用トレイ１０は、車室内の内装部材の意匠面を構成する基部２０を開口して設けられたトレイ開口部１２と、トレイ開口部１２内に設けられたトレイ本体１４と、移動機構１６とを備えている。トレイ本体１４は、車室内側が意匠面として構成され、かつ、物品を載せる載置面１４Ａを有する。移動機構１６は、載置面１４Ａが基部２０に面一状態とされる第１位置Ｐ１、載置面１４Ａが第１位置Ｐ１よりも下がった第２位置Ｐ２のいずれかの位置に選択的に保持されるようにトレイ本体１４を移動させる。そして、トレイ開口部１２の縁部からトレイ本体１４の移動範囲に対応して延出された側壁部２０Ｂが設けられている。【選択図】図１
2017077761.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車室内の内装部材の意匠面を構成する基部を開口して設けられたトレイ開口部と、
前記トレイ開口部内に設けられ、車室内側が意匠面として構成され、かつ、物品を載せるための載置面を有するトレイ本体と、
前記載置面が前記基部に対して面一状態とされる第１位置及び前記載置面が前記第１位置よりも下がった第２位置のいずれかの位置に選択的に保持されるように前記トレイ本体を移動させる移動機構と、
前記トレイ開口部の縁部から前記トレイ本体の移動範囲に対応して延出され、前記トレイ本体が前記第２位置に保持されているときに前記トレイ開口部の縁部と前記トレイ本体の縁部との間に壁を形成する側壁部と、
を備えた車両用トレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用トレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、車室のフロアパネル上に装着されるセンタコンソール部に設置された車両用トレイが開示されている。この車両用トレイは、前壁、後壁、両側壁及び底板を有する箱形状或いは皿形状に形成され、物入れとして使用されている。底板は浅底面とその車両後方側に形成された深底面とを備えている。このように構成される車両用トレイでは、例えばＣＤケース等の板状収容物が収容されている場合、板状収容物と底板の深底面との間に指先を挿入することができるので、板状収容物が取出し易くされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４３９７７８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記車両用トレイでは、物入れとして使用されていない場合でも、箱形状或いは皿形状になっているので、センタコンソール部の意匠に対して、意匠の連続性が無い。このため、意匠性を向上させるには、改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる車両用トレイを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載された発明に係る車両用トレイは、車室内の内装部材の意匠面を構成する基部を開口して設けられたトレイ開口部と、トレイ開口部内に設けられ、車室内側が意匠面として構成され、かつ、物品を載せるための載置面を有するトレイ本体と、載置面が基部に対して面一状態とされる第１位置及び載置面が第１位置よりも下がった第２位置のいずれかの位置に選択的に保持されるようにトレイ本体を移動させる移動機構と、トレイ開口部の縁部からトレイ本体の移動範囲に対応して延出され、トレイ本体が第２位置に保持されているときにトレイ開口部の縁部とトレイ本体の縁部との間に壁を形成する側壁部と、を備えている。
【０００７】
上記車両用トレイはトレイ開口部及びこのトレイ開口部内に設けられたトレイ本体を備える。トレイ開口部は車室内の内装部材の意匠面を構成する基部に開口して設けられる。トレイ本体は、車室内側を意匠面として構成し、かつ、物品を載せる載置面を有する。
【０００８】
ここで、車両用トレイは、移動機構と、側壁部とを備える。移動機構は、載置面が基部に対して面一状態とされる第１位置及び載置面が第１位置よりも下がった第２位置のいずれかの位置に選択的に保持されるようにトレイ本体を移動させる。側壁部は、トレイ開口部の縁部からトレイ本体の移動範囲に対応して延出され、トレイ本体が第２位置に保持されているときにトレイ開口部の縁部とトレイ本体の縁部との間に壁を形成する。このため、トレイ本体の載置面が移動機構により第２位置に保持されると、基部よりも下がったトレイ開口部内に収納スペースが形成されるので、この収納スペースに物品が収納可能とされる。物品は例えば財布、携帯電話機等の小物であり、収納スペースは小物の物入れとして使用される。加えて、収納スペースに収納された物品の移動が側壁部により堰き止められるので、車両に加速、減速又は旋回による加速度が作用しても、収納スペースに物品が安定に保持される。そして、トレイ本体の載置面が移動機構により第１位置に移動されると、載置面が基部と面一状態とされるので、基部の意匠から載置面の意匠にわたって意匠の連続性を維持することができる。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１に記載された発明に係る車両用トレイは、物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができるという優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施の形態に係る車両用トレイの側面断面図（図２のＡ−Ａ線で切った断面図）である。
【図２】図１に示される車両用トレイを車両前方側から見た斜視図である。
【図３】（Ａ）〜（Ｃ）は図２に示される車両用トレイの移動機構におけるトレイ本体の移動手順を順次説明する要部拡大断面図（図２のＢ−Ｂ線で切った拡大断面図）である。
【図４】第２実施の形態に係る車両用トレイの側面断面図（図５のＣ−Ｃ線で切った断面図）である。
【図５】図４に示される車両用トレイを車両前方側から見た斜視図である。
【図６】第３実施の形態に係る車両用トレイの側面断面図である。
【図７】第４実施の形態に係る車両用トレイの側面断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態に係る車両用トレイについて、図１〜図７を用いて説明する。図中、適宜示される矢印ＦＲは車両前方向を示し、矢印Ｗは車両幅方向を示している。また、矢印ＵＰは車両上方向を示している。なお、本実施の形態に係る車両用トレイの適用方向が限定されるものではない。
【００１２】
［第１実施の形態］
図１〜図３を用いて、本発明の第１実施の形態に係る車両用トレイについて説明する。本実施の形態並びに後述する第２実施の形態〜第４実施の形態は、自動車等の車両において、運転席と助手席との間に装着されたセンタコンソール部に本発明を適用した例を説明するものである。
【００１３】
（車両用トレイの全体構成）
図１及び図２に示されるように、本実施の形態に係る車両用トレイ１０は、トレイ開口部１２と、トレイ本体１４と、移動機構１６と、側壁部２０Ｂ及び側壁部２０Ｃとを含んで構成されている。トレイ開口部１２は、車室内の内装部材の意匠面を構成する基部２０を開口して設けられている。本実施の形態において、基部２０は、図示省略の運転席と助手席との間に装着されたセンタコンソール部の車両前後方向及び車両幅方向に延設された板状の上壁部２０Ａを含んで構成されている。トレイ開口部１２は、上壁部２０Ａを車両上下方向に貫通し、この形状に限定されないが、平面視において矩形状に形成されている。基部２０は、本実施の形態において、樹脂材料又は金属材料により形成されている。さらに、基部２０の表面には、色、模様等の加飾が施されていてもよい。
【００１４】
トレイ本体１４はトレイ開口部１２内に設けられている。トレイ本体１４は、基部２０と同様に、車両前後方向及び車両幅方向に延設され、かつ、車両上下方向を板厚とする板状とされている。このトレイ本体１４は、平面視において、トレイ開口部１２よりも一回り小さい、トレイ開口部１２と同一の矩形状に形成されている。トレイ本体１４の車室内側の載置面１４Ａはここでは基部２０の意匠面と同様な意匠面により形成され、載置面１４Ａ上には物品を載せることが可能とされている。本実施の形態では、物品は、例えば財布、携帯電話機等の小物を対象としている。
【００１５】
トレイ本体１４の車両前方側の縁部には、トレイ本体１４に一体に形成された前壁部１４Ｂが設けられている。前壁部１４Ｂは、トレイ本体１４の縁部の一辺に沿って車両幅方向を長手として延設され、トレイ開口部１２の奥行き側、本実施の形態では車両下方側へ延出されている。前壁部１４Ｂは、車両側面視において、車両前方側に突出された円弧状に形成されている。この前壁部１４Ｂの円弧形状は、トレイ本体１４の車両後方側において車両幅方向両端部に設けられた一対の回動軸１４Ｃの軸芯を中心とし、この中心からトレイ本体１４の車両前方端までの長さを半径として描かれる円弧形状に一致されている。一対の回動軸１４Ｃは、車両幅方向を軸方向として、トレイ本体１４の両端部からそれぞれ車両幅方向外側に突出されている。前壁部１４Ｂ及び回動軸１４Ｃは、本実施の形態において、トレイ本体１４と一体に形成されている。ここでは、トレイ本体１４等は樹脂材料による一体成形により形成されている。
【００１６】
側壁部２０Ｂは、トレイ開口部１２の車両前方側の縁部から車両下方向に延出されてトレイ開口部１２の前壁部として構成されている。トレイ本体１４は後述の移動機構１６により車両上下方向に移動可能とされているので、側壁部２０Ｂはトレイ本体１４の車両前方側端部の移動範囲に対応して延出されている。側壁部２０Ｂは、トレイ本体１４の前壁部１４Ｂと同様に、車両側面視において、車両前方側に突出された円弧状に形成されている。この側壁部２０Ｂの円弧形状は、前述のトレイ本体１４の回動軸１４Ｃの軸芯を中心とし、この中心からトレイ開口部１２の車両前方端までの長さを半径として描かれる円弧形状に一致されている。すなわち、側壁部２０Ｂは、前壁部１４Ｂの円弧形状よりも大きい円弧形状とされている。側壁部２０Ｂと前壁部１４Ｂとの間には僅かな隙間Ｓを介して離間されている。本実施の形態では、側壁部２０Ｂは基部２０の上壁部２０Ａに一体に形成されている。
【００１７】
側壁部２０Ｃは、トレイ開口部１２の車両幅方向両縁部からそれぞれ車両下方向に延出されてトレイ開口部１２の一対の横壁部として構成されている。側壁部２０Ｂと同様に、側壁部２０Ｃはトレイ本体１４の車両幅方向両端部のそれぞれの移動範囲に対応して延出されている。側壁部２０Ｃは、車両側面視において、側壁部２０Ｂの延出方向端部からトレイ本体１４の回動軸１４Ｃ部分へ向かって狭まる略三角形状に形成されている。側壁部２０Ｃとトレイ本体１４の車両幅方向端部との間には、上記隙間Ｓと同様に、図示省略の隙間が設けられている。本実施の形態では、側壁部２０Ｃは、基部２０の上壁部２０Ａ及び側壁部２０Ｂと一体に形成されている。
【００１８】
移動機構１６は、図１及び図２に示されるように、回動部２２と、弾性部２４と、カム機構２６とを含んで構成されている。詳しく説明すると、回動部２２は、上記トレイ本体１４の回動軸１４Ｃと、基部２０の一対の側壁部２０Ｃのそれぞれの車両後方側に設けられた軸穴２０Ｄとを備えている。回動軸１４Ｃは軸穴２０Ｄに回動可能に嵌込まれ、トレイ本体１４は基部２０に対して矢印Ｄ方向に示される車両上下方向に回動する構成とされている。なお、本実施の形態では、トレイ本体１４に回動軸１４Ｃが形成され、側壁部２０Ｃに軸穴２０Ｄが形成されているが、トレイ本体１４に軸穴が形成され、側壁部２０Ｃに回動軸が形成されてもよい。また、トレイ本体１４の車両後方側がヒンジを介して基部２０に取付けられ、基部２０に対してトレイ本体１４が回動する構成とされてもよい。
【００１９】
弾性部２４は、本実施の形態において、ねじりばね又はトーションばねにより構成されている。弾性部２４の中間部のコイル部２４Ａは、回動部２２の軸穴２０Ｄに通された回動軸１４Ｃの先端部に巻掛けられている。弾性部２４のコイル部２４Ａから車両下方側へ延設された一端側の第１係止部２４Ｂは、基部２０の側壁部２０Ｃに係止されている。コイル部２４Ａから車両前方側へ延設された他端側の第２係止部２４Ｃは、トレイ本体１４の載置面１４Ａと反対側の裏面１４Ｄにおいて、回動軸１４Ｃから前壁部１４Ｂ側へ離間された位置に形成された凹状の被係止部１４Ｅに係止されている。弾性部２４では、矢印Ｄ方向において、車両上方側へトレイ本体１４を押上げる弾性力がトレイ本体１４に作用する構成とされている。
【００２０】
カム機構２６は、トレイ本体１４の前壁部１４Ｂに設けられたカム溝２８と、基部２０の側壁部２０Ｂに設けられ、カム溝２８に沿って摺動し、トレイ本体１４の車両上下方向の移動位置を規制する可動ピン３０とを含んで構成されている。
【００２１】
詳しく説明すると、図３（Ａ）に示されるように、カム溝２８は、車両前方側の表面から車両後方側へ凹設されて前壁部１４Ｂに形成され、２本の縦溝２８Ａ及び縦溝２８Ｂと、１本の横溝２８Ｃとを備えている。縦溝２８Ａは車両上下方向を長手として延設され、この縦溝２８Ａの車両下方側端部に第１位置決め部２８Ｄが設けられている。第１位置決め部２８Ｄは、トレイ本体１４の載置面１４Ａの車両上下方向の高さ位置と、基部２０の上壁部２０Ａの表面の同一方向の高さ位置とを一致させて、載置面１４Ａと上壁部２０Ａとが面一状態とされる第１位置Ｐ１にトレイ本体１４を位置決めする部位である。縦溝２８Ｂは、縦溝２８Ａと同様に車両上下方向を長手として延設され、縦溝２８Ａに対して車両幅方向に離間され、かつ、平行に設けられている。縦溝２８Ｂの車両下方側端部には、図３（Ｃ）に示されるように、上記第１位置決め部２８Ｄと同一機能を有する第１位置決め部２８Ｅが設けられている。
【００２２】
図３（Ａ）に戻って、横溝２８Ｃは、縦溝２８Ａの上部と縦溝２８Ｂの上部とを連結し、車両正面視において、車両下方側に凹む湾曲状に形成されている。この横溝２８Ｃの車両幅方向中間部に第２位置決め部２８Ｆが設けられている。第２位置決め部２８Ｆは、トレイ本体１４の載置面１４Ａが第１位置Ｐ１よりも車両下方側に下がった第２位置Ｐ２にトレイ本体１４を位置決めする部位である。トレイ本体１４が第２位置Ｐ２に保持されているとき、トレイ本体１４の載置面１４Ａと、載置面１４Ａの周囲にトレイ開口部１２の周縁から延出された側壁部２０Ｂ及び側壁部２０Ｃによって形成された壁とにより、物品を収納する収納スペース３２が形成される構成とされている。
【００２３】
可動ピン３０は、図２及び図３（Ａ）〜図３（Ｃ）に示されるように、車両後方側へ突出されている。可動ピン３０は、可動アーム３０Ａを介して側壁部２０Ｂに設けられた回動軸３０Ｂに回動自在に取付けられ、車両正面視において、車両幅方向の矢印Ｅ方向に回動する構成とされている。可動ピン３０は、トレイ本体１４の載置面１４Ａを第１位置Ｐ１及び第２位置Ｐ２のいずれかの位置に選択的に移動させ、かつ、第１位置Ｐ１、第２位置Ｐ２のそれぞれに位置決めする構成とされている。
【００２４】
なお、本実施の形態では、カム溝２８が前壁部１４Ｂに設けられ、可動ピン３０が側壁部２０Ｂに設けられているが、それぞれの配置を入替えてもよい。この入替えの変形例については、第２実施の形態でも同様である。
【００２５】
（本実施の形態の作用及び効果）
本実施の形態に係る車両用トレイ１０は、図１及び図２に示されるように、トレイ開口部１２及びこのトレイ開口部１２内に設けられたトレイ本体１４を備える。トレイ開口部１２は車室内の内装部材の意匠面を構成する基部２０に開口して設けられる。トレイ本体１４は、車室内側を意匠面として構成し、かつ、物品を載せる載置面１４Ａを有する。
【００２６】
ここで、車両用トレイ１０は、移動機構１６と、側壁部２０Ｂ及び側壁部２０Ｃとを備える。図３（Ａ）に示されるように、移動機構１６は、載置面１４Ａが基部２０の上壁部２０Ａの表面に面一状態とされる第１位置Ｐ１にトレイ本体１４を移動させ、このトレイ本体１４を保持する。詳しく説明すると、移動機構１６はカム機構２６を備える。このカム機構２６のカム溝２８において、縦溝２８Ａに可動ピン３０が位置するとき、図２に示される弾性部２４の弾性力により、トレイ本体１４は矢印Ｄ方向の車両上方側へ上昇する。縦溝２８Ａの車両下方側の第１位置決め部２８Ｄまで可動ピン３０が移動すると、トレイ本体１４の移動が停止される。このとき、トレイ本体１４の載置面１４Ａは基部２０の上壁部２０Ａの表面と面一状態とされる。
【００２７】
一方、図３（Ｂ）に示されるように、載置面１４Ａが、矢印Ｄ方向の車両下方側へ図２に示される弾性部２４の弾性力に抗して押込まれる。これにより、移動機構１６は、載置面１４Ａが第１位置Ｐ１よりも下がった第２位置Ｐ２にトレイ本体１４を移動させる。詳しく説明すると、可動ピン３０は、第１位置決め部２８Ｄから縦溝２８Ａを車両上方側へ移動し、引き続き横溝２８Ｃに移動する。可動ピン３０は横溝２８Ｃの中間部の第２位置決め部２８Ｆに移動すると、可動ピン３０の移動が停止され、可動ピン３０が第２位置決め部２８Ｆに保持される。このとき、トレイ本体１４の載置面１４Ａは第２位置Ｐ２に保持される。
【００２８】
そして、小物の収納が終了したとき、図３（Ｃ）に示されるように、移動機構１６は、可動ピン３０を第２位置決め部２８Ｆから縦溝２８Ｂの第１位置決め部２８Ｅへ移動させる。このとき、トレイ本体１４の載置面１４Ａは、第１位置Ｐ１に移動し、かつ、保持され、基部２０の上壁部２０Ａの表面と面一状態とされる。
【００２９】
また、図１、図２及び図３（Ｂ）に示されるように、側壁部２０Ｂ及び側壁部２０Ｃは、トレイ開口部１２の縁部からトレイ本体１４の移動範囲に対応して車両下方側に延出される。このため、トレイ本体１４の載置面１４Ａが移動機構１６により第２位置Ｐ２に保持されているとき、トレイ開口部１２の縁部と載置面１４Ａの縁部との間に壁が形成され、収納スペース３２が形成される。この収納スペース３２には図示省略の物品を収納することができる。加えて、収納スペース３２に収納された物品の移動が側壁部２０Ｂ及び側壁部２０Ｃにより堰き止められるので、車両に加速、減速又は旋回による加速度が作用しても、収納スペース３２から物品が落ちることなく、収納スペース３２に物品が安定に保持される。そして、トレイ本体１４の載置面１４Ａが移動機構１６により第１位置Ｐ１に移動されて保持されているとき、載置面１４Ａが基部２０の上壁部２０Ａの表面と面一状態とされるので、基部２０の意匠から載置面１４Ａの意匠にわたって意匠の連続性を維持することができる。
【００３０】
従って、本実施の形態に係る車両用トレイ１０によれば、物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる。
【００３１】
また、本実施の形態に係る車両用トレイ１０では、図１及び図２に示されるように、移動機構１６は、回動部２２の回動軸１４Ｃを軸芯としてトレイ本体１４を矢印Ｄ方向に回動させる回動機構とされる。このため、トレイ本体１４に設けられた回動軸１４Ｃと基部２０の側壁部２０Ｃに設けられた軸穴２０Ｄとを備えた簡易な構成により、トレイ本体１４を車両上下方向へ移動可能とする車両用トレイ１０を構築することができる。
【００３２】
さらに、本実施の形態に係る車両用トレイ１０では、図２及び図３（Ａ）〜図３（Ｃ）に示されるように、移動機構１６はカム機構２６を備える。カム機構２６では、ワンタッチ操作により、第１位置Ｐ１から第２位置Ｐ２へ、又は第２位置Ｐ２から第１位置Ｐ１へトレイ本体１４の載置面１４Ａが移動可能である。このため、車両用トレイ１０によれば、簡易な操作により、即座に、物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる。
【００３３】
［第２実施の形態］
図４及び図５を用いて、本発明の第２実施の形態に係る車両用トレイ１０について説明する。なお、本実施の形態以降において、第１実施の形態に係る車両用トレイ１０の構成要素と同一又は類似の構成要素には同一符号を付けて、重複する説明は省略する。
【００３４】
（車両用トレイの全体構成）
図４及び図５に示されるように、本実施の形態に係る車両用トレイ１０は、第１実施の形態に係る車両用トレイ１０と同様に、トレイ開口部１２と、トレイ本体１４と、移動機構１６と、側壁部（前壁部）２０Ｂ及び一対の側壁部２０Ｃとを備えている。第１実施の形態に係る車両用トレイ１０の移動機構１６は上記の通り回動機構とされているが、本実施の形態に係る車両用トレイ１０の移動機構１６はスライド機構とされている。
【００３５】
詳しく説明すると、移動機構１６は、第１実施の形態の回動部２２に代えて設けられた摺動部３４と、弾性部２４と、第１実施の形態のカム機構２６と同一構成のカム機構２６とを含んで構成されている。摺動部３４は、摺動ピン１４Ｆと、摺動ピン１４Ｆをガイドして摺動させる摺動穴２０Ｆとを備えている。摺動ピン１４Ｆは、この個数に限定されるものではないが、車両平面視において矩形状のトレイ本体１４の各角部に車両幅方向に突出して、合計４個設けられている。本実施の形態では、摺動ピン１４Ｆはトレイ本体１４に一体に形成されている。摺動穴２０Ｆは、摺動ピン１４Ｆに対応した位置において、側壁部２０Ｃの車両前方側端部、車両後方側端部に、側壁部２０Ｃを貫通してそれぞれ設けられている。摺動穴２０Ｆは車両上下方向を長手として延設された長穴或いはスリットとされている。合計４個づつの摺動ピン１４Ｆ及び摺動穴２０Ｆが配設されているので、トレイ本体１４は矢印Ｄ方向に平行に移動することができ、載置面１４Ａの傾きを極力小さくすることができる。なお、本実施の形態では、摺動ピン１４Ｆが側壁部２０Ｃに設けられ、摺動穴２０Ｆがトレイ本体１４に設けられてもよい。
【００３６】
弾性部２４は、本実施の形態において、コイルばねにより構成されている。この弾性部２４の車両上方側の一端はトレイ本体１４の裏面１４Ｄに係止され、弾性部２４の車両下方側の他端は側壁部２０Ｂ、側壁部２０Ｃ等の車両下方側端部からトレイ開口部１２内側に延出された底壁部２０Ｇに係止されている。弾性部２４では、矢印Ｄ方向において、車両上方側へトレイ本体１４を押上げる弾性力がトレイ本体１４に作用する構成とされている。
【００３７】
また、トレイ本体１４は、トレイ開口部１２の奥行き側となる車両下方側へ、水平を維持したまま載置面１４Ａを移動する構成とされているので、トレイ開口部１２の車両後方側の縁部から車両下方側に延出された側壁部（後壁部）２０Ｅが設けられている。さらに、一対の側壁部２０Ｃは車両側面視において矩形状とされている。すなわち、トレイ開口部１２の周縁の全域から延出された側壁部２０Ｂ、側壁部２０Ｃ及び側壁部２０Ｅが設けられている。
【００３８】
なお、移動機構１６のカム機構２６の構成並びに作用は、第１実施の形態のカム機構２６の構成並びに作用と同一であるので、ここでの説明を省略する。
【００３９】
（本実施の形態の作用及び効果）
本実施の形態に係る車両用トレイ１０によれば、第１実施の形態に係る車両用トレイ１０により得られる作用効果と同様に、物入れとして使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる。
【００４０】
また、本実施の形態に係る車両用トレイ１０では、移動機構１６がスライド機構とされ、トレイ本体１４の全体が矢印Ｄ方向に移動するので、収納スペース３２の収納容積を大きくすることができる。
【００４１】
［第３実施の形態］
図６を用いて、第３実施の形態に係る車両用トレイ４０について説明する。図６に示されるように、本実施の形態に係る車両用トレイ４０は、第１実施の形態、第２実施の形態のそれぞれに係る車両用トレイ１０と同様に、トレイ開口部１２と、載置面１４Ａを有するトレイ本体１４とを含んで構成されている。そして、車両用トレイ４０は、トレイ本体１４の裏面１４Ｄの車両前後方向中間部に車両下方側に突出し、車両幅方向を長手として延設された半円状の突出部１４Ｇを備え、この突出部１４Ｇに符号省略の移動機構を備えている。本実施の形態では、突出部１４Ｇはトレイ本体１４に一体に形成されている。
【００４２】
移動機構は、軸穴１４Ｈと、回動軸４２と、錘４４とを含んで構成されている。詳しく説明すると、軸穴１４Ｈは、突出部１４Ｇの車両幅方向両端部のそれぞれに、車両幅方向を軸方向として設けられている。回動軸４２は、車両幅方向を軸方向として、図示省略の基部２０の側壁部２０Ｃ（図５参照）からトレイ開口部１２内側に突出されている。ここでは、回動軸４２は側壁部２０Ｃに一体に形成されている。回動軸４２は軸穴１４Ｈに回動自在に嵌込まれている。図６に実線及び二点鎖線により示されるように、回動軸４２の軸芯を中心として、トレイ本体１４の載置面１４Ａの車両前方側は、基部２０の上壁部２０Ａの表面に対して、矢印Ｆ方向の車両上下方向に移動可能とされている。また、トレイ本体１４の載置面１４Ａの車両後方側は、車両前方側の移動方向とは逆に、上壁部２０Ａの表面に対して車両上下方向に移動可能とされている。錘４４は突出部１４Ｇの車両下方側端部に装着されている。
【００４３】
（本実施の形態の作用及び効果）
本実施の形態に係る車両用トレイ４０によれば、第１実施の形態又は第２実施の形態に係る車両用トレイ１０と同様に、物入れ或いは物置として使用することができ、物入れとして使用されていないときに意匠性を向上させることができる。
【００４４】
また、本実施の形態に係る車両用トレイ４０は、トレイ本体１４の裏面１４Ｄに移動機構を備える。移動機構は、軸穴１４Ｈと、回動軸４２と、錘４４とを含んで構成される。例えば、走行中の車両が減速したとき、錘４４は慣性力により車両前方側へ移動する。このため、回動軸４２を軸芯として矢印Ｆ方向にトレイ本体１４が回転し、載置面１４Ａの車両前方側が車両上方側へ移動すると共に、載置面１４Ａの車両後方側が車両下方側へ移動し、載置面１４Ａは車両前方側に移動する物品を受止める傾斜面とされる。また、逆に、車両が加速したとき、錘４４は慣性力により車両後方側へ移動する。このため、回動軸４２を軸芯として矢印Ｆ方向にトレイ本体１４が回転し、載置面１４Ａの車両前方側が車両下方側へ移動すると共に、載置面１４Ａの車両後方側が車両上方側へ移動し、載置面１４Ａは車両後方側に移動する物品を受止める傾斜面とされる。これにより、トレイ本体１４に搭載された物品の車両の加速減速による滑りや落下を効果的に抑制又は防止することができる。
【００４５】
また、本実施の形態に係る車両用トレイ４０では、加速減速の度合いに応じて錘４４の移動量が変化する。例えば、加速減速の度合いが大きい場合、錘４４の移動量が大きくなる。このため、トレイ本体１４の載置面１４Ａの傾斜角度を適正に、かつ、自動的に調整することができる。
【００４６】
なお、本実施の形態に係る車両用トレイ４０は、車両前後方向に作用する加速減速に応じてトレイ本体１４の載置面１４Ａを移動する構成としている。これに対して、本実施の形態に係る車両用トレイ４０は、車両の旋回により車両幅方向に作用する慣性力を利用して載置面１４Ａを移動する構成を単独で又は組合わせて備えてもよい。
［第４実施の形態］
図７を用いて、第４実施の形態に係る車両用トレイ５０について説明する。図７に示されるように、本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、基部２０の上壁部２０Ａの一部に載置面１４Ａを有するトレイ本体１４を備えている。本実施の形態では、上壁部２０Ａはトレイ本体１４と一体に形成され、上壁部２０Ａの表面とトレイ本体１４の載置面１４Ａとは面一状態とされている。上壁部２０Ａのトレイ本体１４の車両前方側端部には、車両幅方向を長手として延設され、上壁部２０Ａを車両上下方向に貫通する開口部１２Ａが設けられている。また、上壁部２０Ａのトレイ本体１４の車両後方側端部には、開口部１２Ａと同様の開口部１２Ｂが設けられている。
【００４７】
そして、開口部１２Ａ内には、車両幅方向を長手として延設され、車両上下方向を高さ方向とする板状の側壁部（前壁部）５８が設けられている。この側壁部５８は、車両上下方向となる矢印Ｈ方向に移動可能とされている。一方、開口部１２Ｂ内には、側壁部５８と同様の側壁部（後壁部）６０が設けられている。本実施の形態では、側壁部５８は側壁部６０に連結され、側壁部５８及び側壁部６０は同一の矢印Ｈ方向に同時に移動する構成とされている。
【００４８】
本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、更に第４実施の形態に係る車両用トレイ４０の移動機構と同様の符号省略の移動機構を備えている。すなわち、移動機構は、可動板５２と、突出部５２Ｂと、軸穴５２Ｃと、回動軸５４と、錘５６とを含んで構成されている。詳しく説明すると、可動板５２は、側壁部５８の車両下方側から側壁部６０の車両下方側にわたって、車両前後方向を長手として延設され、車両上下方向を板厚とする板状に形成されている。突出部５２Ｂは、可動板５２の裏面の車両前後方向中間部に車両下方側に突出して設けられ、車両幅方向を長手として延設された半円状に形成されている。軸穴５２Ｃは、突出部５２Ｂの車両幅方向両端部のそれぞれに、車両幅方向を軸方向として設けられている。回動軸５４は、車両幅方向を軸方向として、図示省略の基部２０の側壁部から車両幅方向内側に突出されている。回動軸５４は軸穴５２Ｃに回動自在に嵌込まれている。
【００４９】
図７に実線及び二点鎖線により示されるように、回動軸５４の軸芯を中心として、可動板５２の表面５２Ａの車両前方側は、基部２０の上壁部２０Ａの表面に対して、車両上下方向となる矢印Ｈ方向に側壁部５８を移動可能としている。また、可動板５２の表面５２Ａの車両後方側は、上壁部２０Ａの表面に対して矢印Ｈ方向に側壁部６０を移動可能としている。錘４４は突出部５２Ｂの車両下方側端部に装着されている。
【００５０】
（本実施の形態の作用及び効果）
本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、トレイ本体１４と、基部２０の上壁部２０Ａに設けられた開口部１２Ａ及び開口部１２Ｂと、開口部１２Ａ内に設けられた側壁部５８と、開口部１２Ｂ内に設けられた側壁部６０と、移動機構とを備える。移動機構は、可動板５２と、軸穴５２Ｃと、回動軸５４と、錘５６とを含んで構成される。
【００５１】
例えば、走行中の車両が減速したとき、錘５６は慣性力により車両前方側へ移動する。このため、回動軸５４の軸芯を中心として矢印Ｇ方向に可動板５２が回転し、可動板５２の表面５２Ａの車両前方側が車両上方側へ移動する。この可動板５２の車両前方側の移動により、側壁部５８が基部２０の上壁部２０Ａよりも車両上方側へ開口部１２Ａを通して突出し、連動して側壁部６０が開口部１２Ｂを通して突出する。また、逆に、車両が加速したとき、錘５６は慣性力により車両後方側へ移動する。このため、回動軸５４の軸芯を中心として矢印Ｇ方向に可動板５２が回転し、可動板５２の表面５２Ａの車両後方側が車両上方側へ移動する。この可動板５２の車両後方側の移動により、側壁部６０が基部２０の上壁部２０Ａよりも車両上方側へ開口部１２Ｂを通して突出し、連動して側壁部５８が開口部１２Ａを通して突出する。これにより、トレイ本体１４の載置面１４Ａに搭載された物品の車両前方側への移動は側壁部５８により堰止められ、物品の車両後方側への移動は側壁部６０により堰止められるので、車両の加速減速による物品の滑りや落下を効果的に抑制又は防止することができる。
【００５２】
また、本実施の形態に係る車両用トレイ５０では、加速減速の度合いに応じて錘５６の移動量が変化する。例えば、加速減速の度合いが大きい場合、錘５６の移動量が大きくなる。このため、側壁部５８及び側壁部６０の突出量を適正に、かつ、自動的に調整することができる。
【００５３】
なお、本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、車両前後方向に作用する加速減速に応じて側壁部５８及び側壁部６０を移動する構成としている。これに対して、本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、側壁部５８、側壁部６０のそれぞれの移動を独立とし、減速のときに側壁部（前壁部）５８を突出させ、加速のときに側壁部（後壁部）６０を突出させる構成としてもよい。さらに、本実施の形態に係る車両用トレイ５０は、車両の旋回により車両幅方向に作用する慣性力を利用して、トレイ本体１４の車両幅方向両側から突出する側壁部を単独で又は組合わせて備えてもよい。
【００５４】
［上記実施の形態の補足説明］
本発明は、上記実施の形態に限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能である。例えば、本発明は、センタコンソール部以外に、インスツルメンツパネル部、フロントアームレスト部、リアアームレスト部のいずれかに配設された車両用トレイに適用可能である。
【符号の説明】
【００５５】
１０  車両用トレイ
１２  トレイ開口部
１４  トレイ本体
１４Ａ  載置面
１６  移動機構
２０  基部
２０Ｂ、２０Ｃ  側壁部
Ｐ１  第１位置
Ｐ２  第２位置
【図１】
2017077761.tif 000003
【図２】
2017077761.tif 000004
【図３】
2017077761.tif 000005
【図４】
2017077761.tif 000006
【図５】
2017077761.tif 000007
【図６】
2017077761.tif 000008
【図７】
2017077761.tif 000009