(57)【要約】【課題】従来、溶接されたステンレス鋼は、腐食鋭敏化を抑制するために溶接後熱処理が施されていた。当該溶接後熱処理を省略しても、良好な耐食性を有するチューブ用フェライト系ステンレス鋼を提供することを目的とする。【解決手段】質量％で、Ｃ：０．０３０％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１６〜２０％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｎ：０．０２５％以下を含み、さらに、Ｎｂ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｔｉ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％の１種以上を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなり、溶接後熱処理を省くことができる耐食性に優れるチューブ用フェライト系ステンレス鋼である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、Ｃ：０．０３０％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１６〜２０％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｎ：０．０２５％以下を含み、さらに、Ｎｂ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｔｉ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％の１種以上を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなり、溶接後熱処理を省くことができる耐食性に優れるチューブ用フェライト系ステンレス鋼。
【請求項２】
さらに、質量％で、Ｃｕ：０．３〜０．８％を含む、請求項１に記載のチューブ用フェライト系ステンレス鋼。
【請求項３】
さらに、質量％で、Ｍｏ：０．４５〜２．５％を含む、請求項１又は２に記載のチューブ用フェライト系ステンレス鋼。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載のフェライト系ステンレス鋼を素材とするチューブが当該ステンレス鋼と異なる材質のチューブに溶接接合されてなる配管構造を備えた、熱交換装置。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれかに記載のフェライト系ステンレス鋼を素材とするチューブを、当該ステンレス鋼と異なる材質のチューブに溶接して接合する工程を含み、かつ、当該溶接は、溶接後熱処理を施さない、溶接施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チューブ用フェライト系ステンレス鋼に関する。
【背景技術】
【０００２】
火力発電所用ボイラには、燃焼ガス中の窒素酸化物（ＮＯｘ）、硫黄酸化物（ＳＯｘ）及び煤塵等を大気に放出しないように、排ガスの脱硝及び脱硫を行うための装置を組み込んだ排ガス処理システムが設置されている。石炭焚き又は重油焚きの火力発電所ボイラからの排ガス処理システムの一例を図３に示す（特許文献１参照）。
【０００３】
ボイラ１から出た排ガスは、脱硝装置２でＮＯｘが除去される。次いで、ボイラ燃焼用空気の予熱器３を経由した後、煤塵の捕集効率や脱硫性能を向上させるためにガス／ガスヒータ（以下「ＧＧＨ」と略称する）４で冷却される。冷却された排ガスは、脱硫装置７でＳＯｘが除去される。そして、脱硫処理後の排ガスは、吸収液のミストをミストエリミネータ８で除去された後、無害化した排ガスを乾燥状態にして大気に放出するため、再加熱側のＧＧＨ５で加熱される。冷却側のＧＧＨ４において回収された熱量により、再加熱側のＧＧＨ５で排ガスが加熱される。
【０００４】
図４に、熱水循環方式の代表的なＧＧＨの構造を示す。冷却側ＧＧＨ４では、通常１２０〜１５０℃のボイラ排ガス１２を、伝熱管１０ａ内を流れる温水と熱交換させ、８０〜１２０℃に冷却して排ガス１３が得られる。再加熱側ＧＧＨ５では、通常１００〜１３０℃に加熱された伝熱管１０ｂ内を流れる熱水の熱量で、無害化した５０〜６０℃の排ガス１４を８０〜１００℃に加熱し、乾燥状態の排ガス１５が得られる。当該伝熱管は、一般に、フィン付きチューブの構造を備えたチューブを、以下、「フィンチューブ」ということもある。
【０００５】
冷却側ＧＧＨ４の伝熱管１０ａは、ボイラ排ガス１２と接触して熱伝達が行われる。ボイラ排ガス中には高濃度のＳＯｘ、ＮＯｘが含まれており、伝熱管１０ａは、塩化物や硫化物等による過酷な腐食環境下に曝される。加熱側ＧＧＨ５では、塩化物含有液滴やミストの付着及び蒸発が繰り返される環境下に曝される。そのため、伝熱管１０ａ、１０ｂは、耐食性を有するステンレス鋼、例えば、オーステナイト系ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）、フェライト系ステンレス鋼（ＳＵＳ４３０）が一般に使用されている。
【０００６】
ＧＧＨ装置冷却側４の伝熱管１０ａを流れる温水は、熱回収した後、ＧＧＨ装置加熱側５の伝熱管１０ｂへ送られ、脱硫処理された排ガス１４の加熱に利用され、再び、ＧＧＨ装置冷却側４に戻るように循環させている。冷却側ＧＧＨ４の伝熱管１０ａと加熱側ＧＧＨ５の伝熱管１０ｂとは、ステンレス鋼以外（例えば、普通鋼）の素材からなる配管（チューブ）を用いて連結される。双方のチューブは、通常、溶接して連結される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−２４８８２６号公報
【特許文献２】特開平６−２４８３５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
フェライト系ステンレス鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼に比べて、一般に安価であり、応力腐食割れ性に優れることから、ＧＧＨの伝熱管に使用される。フェライト系ステンレス鋼（ＳＵＳ４３０）製チューブと、普通鋼製チューブとを連結するために溶接施工される。その場合、溶接後の溶接影響部（ＨＡＺ：Ｈｅａｔ  Ａｆｆｅｃｔｅｄ  Ｚｏｎｅ）に生じる鋭敏化（結晶粒界におけるＣｒ炭化物の析出）に起因する粒界腐食、結晶粒粗大化や残留応力に起因する靭性低下が生じる。通常、溶接後、このＨＡＺにおける鋭敏化や靭性低下等を解消させるため、溶接後熱処理（ＰＷＨＴ：Ｐｏｓｔ  Ｗｅｌｄ  Ｈｅａｔ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）が施される。当該熱処理は、再結晶温度以下で３０分〜１時間程度を加熱し、その後急冷することにより、粒界析出したＣｒ炭化物を分解してＣｒを粒内に固溶させるとともに、組織改善や残留応力緩和が行われる。
【０００９】
チューブの溶接後熱処理には高周波加熱方法が用いられる。溶接部の外周に誘導加熱コイルを巻回して配置し、高周波誘導加熱により溶接部が加熱される（例えば、特許文献２）。このような溶接施工は、建設の現場で行われる場合、溶接後熱処理についても、加熱用電源を現場に持ち込んで高周波加熱を行う必要がある。
【００１０】
ＧＧＨの製作において、普通鋼製チューブとフェライト系ステンレス鋼（ＳＵＳ４３０）製チューブとを連結する場合があり、従来は、炭素含有量が０．１質量％程度のＳＵＳ４３０が使用される。このＳＵＳ４３０製チューブを溶接した後は、溶接後の溶接影響部（ＨＡＺ）における耐食性および靭性の低下を改善するため、上述した溶接後熱処理として、７００〜８００℃で３０分〜１時間の熱処理が施される。
【００１１】
しかしながら、上記の熱処理作業は、溶接部の全領域で実施する必要があり、誘導加熱装置の設置や電源の準備に多大な時間を要する。さらに、当該電源や加熱装置を現場に設置するスペースが必要になり、コストも掛かるという問題があった。そのため、溶接施工作業の簡略化が望まれていた。
【００１２】
本発明は、上記の課題を解消するために案出されたものであり、溶接後熱処理を省略しても、鋭敏化に起因する耐食性の低下が抑制された良好な耐食性を有するチューブ用フェライト系ステンレス鋼を提供することを目的とする。また、フェライト系ステンレス鋼を素材とするチューブが当該ステンレス鋼と異なる材質の配管に溶接接合されてなる熱交換装置を提供することを目的とする。また、上記のチューブを溶接接合する際、溶接後処理を省略して溶接を行う施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者等は、溶接施工を簡略する可能性について鋭意検討した。チューブの素材として、鋭敏化の生じ難いステンレス鋼を採用することにより、溶接施工した場合の溶接後熱処理を省略しても、従来の伝熱管と同等以上の耐食性を付与できることを見出して、本発明を完成させるに至った。具体的には、本発明は、以下を提供するものである。
【００１４】
（１）本発明は、質量％で、Ｃ：０．０３０％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１６〜２０％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｎ：０．０２５％以下を含み、さらに、Ｎｂ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｔｉ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％の１種以上を含み、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなり、溶接後熱処理を省くことができる耐食性に優れるチューブ用フェライト系ステンレス鋼である。
【００１５】
（２）本発明は、さらに、質量％で、Ｃｕ：０．３〜０．８％を含む、上記（１）に記載のチューブ用フェライト系ステンレス鋼である。
【００１６】
（３）本発明は、さらに、質量％で、Ｍｏ：０．４５〜２．５％を含む、上記（１）又は（２）に記載のチューブ用フェライト系ステンレス鋼である。
【００１７】
（４）本発明は、上記（１）〜（３）のいずれかに記載のフェライト系ステンレス鋼を素材とするチューブが当該ステンレス鋼と異なる材質のチューブに溶接接合されてなる配管構造を備えた、熱交換装置である。
【００１８】
（５）本発明は、上記（１）〜（３）のいずれかに記載のフェライト系ステンレス鋼を素材とするチューブを、当該ステンレス鋼と異なる材質のチューブに溶接して接合する工程を含み、かつ、当該溶接は、溶接後熱処理を施さない、溶接施工方法である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は、ＮｂまたはＴｉの１種以上を添加してＣ、Ｎ含有量を所定範囲以下に低減させたフェライト系ステンレス鋼を使用したので、溶接後熱処理を省略しても、フェライト系ステンレス鋼の鋭敏化の発生が抑制され、従来のＳＵＳ４３０と同等以上の耐食性を有するチューブを提供できる。それにより、溶接工程数が低減し、溶接後熱処理を行うための熱処理装置に供されるスペースが不要となるので、溶接施工の作業性が向上し、コストの低減に寄与する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施例における試験片を説明するための図である。（ａ）は、突合せ溶接する前の供試材を示す図であり、（ｂ）は、突合せ溶接をした後の試験体を示す図である。
【図２】試験片の断面形状を示す模式図である。
【図３】火力発電所における排ガス処理装置に関する構成を示す模式図である。
【図４】ＧＧＨ（ガス／ガスヒータ）装置に関する構成を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に本発明の実施形態を説明するが、これらは本発明を限定するものではない。
【００２２】
ＨＡＺ（溶接影響部）における鋭敏化は、要するに、溶接時の加熱により母相のＣｒが結晶粒界に炭化物として析出し、粒界近傍のＣｒ濃度が低減するため、腐食に対する感受性が高まる性質であり、鋭敏化が高まると耐食性の低下を招くことになる。
【００２３】
本発明は、このような鋭敏化の主たる原因となる結晶粒界に析出するクロム炭化物を抑制すべく、炭素含有量を低減し、さらに、炭化物を粒内に析出させるＮｂ、Ｔｉを添加したフェライト系ステンレス鋼をチューブの素材に採用したものである。そのため、溶接時の加熱に起因する鋭敏化を抑止できるから、溶接後熱処理（ＰＷＨＴ）を省略して溶接する用途に適している。
【００２４】
（鋼組成）
次に、本発明のフェライト系ステンレス鋼の成分組成について説明する。以下、特に断らない限り、質量％を「％」で表示する。
【００２５】
Ｃは、耐粒界腐食性を低下させるため、その含有量を低減させる必要がある。そのため、Ｃの含有量は、０．０２５％以下が好ましい。
【００２６】
Ｓｉは、脱酸に有効な元素であり、耐食性の向上にも有効である。過剰に添加すると、加工性の低下を招く。そのため、Ｓｉ含有量は、１．００％以下が好ましい。
【００２７】
Ｍｎは、脱酸に有効な元素であるが、過剰に添加するとＭｎ化合物を形成して耐食性を低下させる。そのため、Ｍｎの含有量は、１．００％以下が好ましい。
【００２８】
Ｃｒは、不働態被膜を形成して耐食性を付与する元素である。さらにフェライトを安定化させる作用を有する。過剰に添加すると、加工性の低下を招く。そのため、Ｃｒの含有量は、１６〜２０％が好ましい。
【００２９】
Ｎｉは、還元性酸環境中での耐食性を向上させる作用を有する元素である。過剰に添加すると、加工性の低下を招き、また、フェライト相を不安定にする。そのため、Ｎｉの含有量は、０．６％以下が好ましい。
【００３０】
Ｃｕは、耐食性を向上させるのに効果的であり、また、フェライト相を生成する作用を有する。過剰に添加すると加工性の低下を招く。そのため、Ｃｕの含有量は、０．３〜０．８％が好ましい。
【００３１】
Ｎは、Ｃと同様に耐粒界腐食性を低下させるため、その含有量を低減させる必要がある。そのため、Ｎの含有量は、０．０２５％以下が好ましい。
【００３２】
Ｎｂ、Ｔｉは、結晶粒内に炭化物及び窒化物を析出形成し、炭素及び窒素を固定して安定化させる元素であり、溶接部の鋭敏化を抑制し、耐粒界腐食性を向上させる作用を有する。また、その析出物が結晶粒の粗大化を抑制するため、靭性を向上させる点でも好ましい。過剰に添加すると、加工性の低下を招く。そのため、ＮｂまたはＴｉの１種以上を含有することが好ましく、Ｎｂ、Ｔｉの含有量は、それぞれ、８（Ｃ＋Ｎ）以上、０．８％以下が好ましい。当該「８（Ｃ＋Ｎ）」は、Ｃ及びＮの総含有量の８倍を意味する。
【００３３】
Ｍｏは、不働態皮膜を補修する作用があり、耐食性を向上させる効果を有する元素であり、添加することが好ましい。過剰に添加すると、加工性の低下を招くので、Ｍｏの含有量は、０．４５〜２．５％が好ましい。
【００３４】
例えば、以下の組成を有するフェライト系ステンレス鋼が好ましい。
質量％で、Ｃ：０．０３０％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１６〜２０％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｎｂ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｃｕ：０．３〜０．８％、Ｎ：０．０２５％以下を含み、残部がＦｅ及び不可的不純物である。
【００３５】
質量％で、Ｃ：０．０２５％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１６〜１９％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｍｏ：０．５０〜１．５０％、Ｔｉ：８（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｎ：０．０２５％以下を含み、残部がＦｅ及び不可的不純物である。
【００３６】
質量％で、Ｃ：０．０２０（０．０２５）％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．００％以下、Ｃｒ：１７〜２０％、Ｎｉ：０．６％以下、Ｍｏ：１．７５〜２．５０％、Ｎｂ：１０（８）（Ｃ＋Ｎ）〜０．８％、Ｎ：０．０２５％以下を含み、残部がＦｅ及び不可的不純物である。
【００３７】
（チューブ）
本発明に係るフェライト系ステンレス鋼は、配管構造を構成するチューブの素材に適用できる。当該チューブの構造、形状、寸法等は、限定されない。通常の鋼管製品に適用できる。また、当該チューブは、熱交換能を高めるためにチューブ外面にフィンを備えたフィンチューブであってもよい。フィンチューブにおけるフィンの構造や分布形態等は限定されない。フィンチューブは、チューブの外周部を圧延してフィンが一体成形されたもの、チューブの外面にフィンが溶接されたもの、いずれのタイプでも使用できる。
【００３８】
（熱交換装置）
本発明に係るフェライト系ステンレス鋼は、熱交換装置の配管構造におけるチューブ素材として用いることができる。ＧＧＨのような発電所ボイラからの排ガス処理システムにおけるフィンチューブ素材に適用することが好ましい。ＧＧＨ以外の熱交換装置における配管構造に適用してもよい。
【００３９】
（溶接施工方法）
溶接方法は、ＴＩＧ溶接、ＭＩＧ溶接、炭酸ガスアーク溶接などを公知の溶接手段を適用できる。溶接材としては、高純度オーステナイト系ステンレス鋼溶接棒を用いることができる。例えば、ＪＩＳ  Ｚ３３２１に規定されているＹＳ３０９Ｌ（Ｆｅ−２４Ｃｒ−１３Ｎｉ−１．７５Ｍｎ−低Ｃ）を用いたＴＩＧ溶接による溶接施工が好ましい。本発明では、溶接後の熱処理（ＰＷＨＴ）を省略することができる。
【００４０】
本発明に係るフェライト系ステンレス鋼は、通常の溶製、熱間圧延、熱延板焼鈍、冷間圧延、冷延焼鈍の各工程により作製された鋼板を用いて、所定形状のチューブを製造することができる。フィンチューブの場合は、チューブ外周部を圧延してフィンを成形する、あるいは、チューブ外周にフィン部材を溶接接合して設けることができる。
【実施例】
【００４１】
以下、本発明の実施例について説明する。本発明は、以下の実施例に限定されるものではなく、発明の要旨の範囲内で適宜変更して実施できる。
【００４２】
（試験体の作製）
表１に示す成分（質量％）を有するフェライト系ステンレス鋼（表１の残部は、Ｆｅおよび不可避的不純物である。）について、真空溶解で溶製し、得られた鋼塊を３０ｍｍ厚の板に鍛造した後、熱間圧延を行って４ｍｍ厚の熱延板を得た。次いで、焼鈍、酸洗および冷間圧延を行って２．６ｍｍ厚の冷延板を得た。その後、該冷延板に１０５０℃の焼鈍処理を施して冷延焼鈍板を製造した。冷延焼鈍板を用いてせん断機により加工を施し、外径３８．１ｍｍ及び長さ１０００ｍｍの管材を得た。これを供試材とした。試験体の本発明例１〜本発明例６は、本発明の組成範囲に含まれるフェライト系ステンレス鋼であり、試験体の比較例は、従来のＳＵＳ４３０に相当するフェライト系ステンレス鋼である。
【００４３】
【表１】
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【００４４】
（溶接条件）
図１の（ａ）に示すように、２個の供試材２１（外径３８．１ｍｍ及び長さ１０００ｍｍ）を用意した。その後、図１の（ｂ）に示すように、当該供試材２１の突合せ溶接を行い、端面同士を接合させた溶接継手からなる試験体２２を作製した。突合せ溶接は、送り速度１ｍ／ｍｉｎ、電圧２０ＶのＴＩＧ溶接を行った。溶接電流値は、ビード幅を制御するために、８５〜１００Ａで行った。溶接材料には、ＴＧ３０９Ｌ  φ２．４を使用した。溶接姿勢を下向きで行い、バックシールドは、流量２Ｌ／ｍｉｎのアルゴンガスで行った。
【００４５】
その後、一部の試験体については、溶接後熱処理（ＰＷＨＴ）を施した。当該熱処理の条件は、大気の雰囲気の炉内で７８０℃、１時間の加熱処理を行った後、炉内から取り出して空冷した。
【００４６】
（鋭敏化評価試験）
鋭敏化の程度を評価するため、粒界腐食試験を行った。粒界腐食試験に供した試験片２４は、図１の（ｂ）に示すように、上記の試験体から、ほぼ中央に溶接線（突合せ溶接部２３）が位置する長さ７０ｍｍ、幅２０ｍｍの大きさで切り出して採取した。切断端面は、♯２４００のエメリー湿式研摩処理後、バフ研磨処理を施して仕上げた。切断面２７は、図２に示すように、突合せ溶接部２３がほぼ中央に位置する形状を呈している。試験片の外面２５及び切断面２７における突合せ溶接部２３の周辺組織を５００倍の拡大鏡により観察した。粒界腐食による割れが１０μｍ以上の大きさで確認できた場合は、粒界腐食による割れが発生したと評価した。
【００４７】
上記の突合せ溶接した試験体からの試験片を、「溶接後まま（Ａｓ  ｗｅｌｄｅｄ）材」といい、上記の溶接後熱処理を施した試験体からの試験片を、「ＰＷＨＴ材」ということもある。粒界腐食試験は、Ａｓ  ｗｅｌｄｅｄ材とＰＷＨＴ材の各試験片を用いて、次の２種類で行った。
【００４８】
（１）硝酸・ふっ化水素酸腐食試験方法（Ｗｅｌｄ  ｄｅｃａｙ法）
この試験方法は、ＪＩＳ  Ｇ０５７４に準じて行われるものである。本ＪＩＳが現時点で削除されているため、実施例では、当該ＪＩＳを参考にして行った。試験液は、１０％硝酸、３％ふっ化水素酸を含む水溶液を用いた。試験片は、試験液を恒温槽内にて７０±０．５℃に保持して２時間浸漬した後、試験液から取り出した。試験片を洗浄、乾燥した後、外面及び断面の組織を観察した。
【００４９】
（２）硫酸・硫酸銅腐食試験法（Ｓｔｒａｕｓｓ法）
この試験方法は、ＪＩＳ  Ｇ０５７５に準じて行われるものである。試験液は、硫酸銅４５．５％、硫酸１５．７％を含む水溶液を用いた。試験片は、沸騰させた試験液に２４時間浸漬した後、試験液から取り出した。試験片を洗浄、乾燥した後、外面及び断面の組織を観察した。
【００５０】
（試験結果）
試験片は、図２に示すように、突合せ溶接部に隣接する母材側には溶接熱影響部（ＨＡＺ）が存在した。ＨＡＺ組織における腐食状況を評価した結果は、表２に示したとおりである。粒界腐食による割れが発生した場合は「×」、粒界割れの発生が無かった場合は「○」で表記した。
【００５１】
【表２】
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【００５２】
（１）硝酸・ふっ化水素酸腐食試験方法（Ｗｅｌｄ  ｄｅｃａｙ法）による試験結果
本発明例１〜本発明例６は、Ａｓ  ｗｅｌｄｅｄ材とＰＷＨＴ材のいずれにおいても、溶接熱影響部に鋭敏化による変色や粒界割れは確認されなかった。比較例は、ＰＷＨＴ材については粒界腐食は確認されなかったが、Ａｓ  Ｗｅｌｄｅｄ材において、溶接熱影響部が黒色に変化し、粒界割れが生じており、鋭敏化していた。
【００５３】
（２）硫酸・硫酸銅腐食試験法（Ｓｔｒａｕｓｓ法）による試験結果
本発明例１〜本発明例６は、Ａｓ  Ｗｅｌｄｅｄ材とＰＷＨＴ材のいずれにおいても、溶接熱影響部に粒界割れを確認されなかった。比較例は、ＰＷＨＴ材については粒界腐食は確認されなかったが、Ａｓ  Ｗｅｌｄｅｄ材において、溶接熱影響部に粒界割れが生じていた。Ａｓ  Ｗｅｌｄｅｄ材の割れ深さは、板厚の半分程度まで及んでいた。
【００５４】
以上のことから、本発明に係るフェライト系ステンレス鋼は、溶接熱影響部による鋭敏化を生じていないことが確認された。すなわち、溶接後熱処理を省略しても、鋭敏化による粒界腐食割れが生じないことが分かった。
【００５５】
そして、上記の試験結果によれば、本発明に係るフェライト系ステンレス鋼は、溶接施工されるチューブの素材に適用すると、従来は不可欠とされていた溶接後熱処理を行わなくても、良好な耐食性を有する配管構造を施工することができる。そのため、本発明は、溶接後の熱処理を省略した溶接施工が可能であり、チューブに関する溶接工程を簡略化でき、作業性の向上及びコスト低減に大いに有効であることを確認できた。
【符号の説明】
【００５６】
１    ボイラ
２    脱硝装置
３    予熱器
４    ガス／ガスヒータＧＧＨ（熱回収側）
５    ガス／ガスヒータＧＧＨ（再加熱側）
６    電気集塵機（ＥＰ）
７    脱硫装置
８    ミストセパレータ
９    煙突
１０ａ、１０ｂ    ＧＧＨ伝熱管
１１  ポンプ
１２、１３、１４、１５  排ガス
２１  供試材
２２  試験体
２３  突合せ溶接部
２４  試験片
２５  試験片の外面
２６  試験片の内面
２７  切断面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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