(57)【要約】【課題】ブレーキに作動油を送出するアクチュエータを支持するアクチュエータ支持機構において水平方向に延在する支持部材の上下方向振動を抑制しうる技術を提供する。【解決手段】車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータを支持するアクチュエータ支持機構において、第１支持部材２０は、アクチュエータが搭載される搭載部２０ａを含む。第２支持部材１０は、アクチュエータの重心の直下にて鉛直方向に延設されて第１支持部材２０を支持する縦延在部を含む。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータを支持するアクチュエータ支持機構であって、
前記アクチュエータが搭載される搭載部を含む第１支持部材と、
前記アクチュエータの重心の直下にて鉛直方向に延設されて前記第１支持部材を支持する縦延在部を含む第２支持部材と、
を備えることを特徴とするアクチュエータ支持機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータを支持するアクチュエータ支持機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両には、車輪のロックを回避するためにＡＢＳ（Anti-lock Brake System）が搭載される。ＡＢＳには、マスターシリンダと前後輪の各ホイールシリンダとを接続するブレーキ配管の途中にブレーキアクチュエータが設けられる。ブレーキアクチュエータは各ホイールシリンダへの作動油を制御して送出する。ブレーキアクチュエータはマスターシリンダと共にエンジンルームに配設される。ブレーキアクチュエータはアクチュエータブラケットを介して車体に取り付けられる。車両軽量化のためアクチュエータ支持機構にも軽量化の要請がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０８−２１６８７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１には、フロントサイドメンバ上とフロントホイールハウスとに跨ってボルト・ナット結合したブラケット上にトレイを接合配置して、アクチュエータを該トレイ上にボルト・ナットにより締結固定する構造が記載されている。このトレイは水平方向に延在するため上下方向の剛性が低く、そのトレイに支持されるアクチュエータが上下方向に振動を生じ易い。
【０００５】
車体の路面走行時にばね下質量が上下に揺れることで生じる振動がアクチュエータのブラケットを介してアクチュエータに伝達されると、その振動の周波数によってはアクチュエータが上下に大きく振動することがある。アクチュエータが大きく振動すると、その部分で金属疲労が蓄積されて強度が低下する恐れがある。
【０００６】
これに対して、振動を抑えるためにブラケットやトレイを厚く形成して剛性を高めることも考えられるが、ブラケットやトレイの質量の増加に比して振動抑制効果は限定的で、質量対効果に乏しい。また、ブラケットやトレイの軽量化の要請にも反する。
【０００７】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたもので、その目的は、アクチュエータ支持機構において水平方向に延在する支持部材の上下方向振動を抑制しうる技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明のある態様のアクチュエータ支持機構は、車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータを支持するアクチュエータ支持機構であって、前記アクチュエータが搭載される搭載部を含む第１支持部材と、前記アクチュエータの重心の直下にて鉛直方向に延設されて前記第１支持部材を支持する縦延在部を含む第２支持部材と、を備える。
【０００９】
この態様によると、アクチュエータの重心の直下にて鉛直方向に延設される縦延在部を含む第２支持部材を備えるから、アクチュエータ支持機構の上下方向の剛性を高くすることができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、アクチュエータ支持機構において水平方向に延在する支持部材の上下方向振動を抑制しうる技術を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】比較例のアクチュエータ支持機構を説明するための模式図である。
【図２】アクチュエータ支持機構のバウンス共振とばね下共振の関係を説明するためのグラフである。
【図３】比較例のアクチュエータ支持機構にステイを設けた模式図である。
【図４】実施形態のアクチュエータ支持機構を説明するための模式図である。
【図５】別の実施形態のアクチュエータ支持機構を示す斜視図である。
【図６】別の実施形態のアクチュエータ支持機構の分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
まず、比較例を参照して本発明に至った経緯を説明する。
図１（ａ）は比較例のアクチュエータ支持機構２００の構成を説明するための模式図で、図１（ｂ）はアクチュエータ支持機構２００のバウンス共振を説明するための模式図である。アクチュエータ支持機構２００は後述する本発明に係る実施の形態のアクチュエータ支持機構１００から第２支持部材１０を除いたものである。
【００１３】
アクチュエータ支持機構２００は第１支持部材２０と複数のブッシュ２８とを含む。第１支持部材２０は、アクチュエータ３０が搭載される搭載部２０ａと、搭載部２０ａの一方の端に設けられる接続部２０ｂと、を含む。接続部２０ｂは、車両のエンジンルームのボディの壁部９０にボルト８４によって接続される。搭載部２０ａは、ボディの底部９２に平行に延在してアクチュエータ３０を支持する。
【００１４】
ブッシュ２８は、略円筒状の部材で側面に環状の凹部が設けられる。ブッシュ２８は例えばゴムなどの弾性を有する材料から形成される。ブッシュ２８は第１支持部材２０の搭載部２０ａに設けられた孔に側面の凹部が嵌め込まれることによって固定される。ブッシュ２８の上面にはアクチュエータ３０が固定される。つまり、アクチュエータ３０は弾性を有するブッシュ２８を介して第１支持部材２０に固定されている。
【００１５】
ブッシュ２８がアクチュエータ３０と第１支持部材２０の間に介在することによって、タイヤに生じた振動がボディを通じてアクチュエータ３０に伝達されることを抑制し、アクチュエータ３０に生じた振動がボディに伝達されることを抑制する。また、ブッシュ２８は後述するバウンス共振を抑制するダンパとしても機能する。
【００１６】
このように構成されたアクチュエータ支持機構２００は、その質量と剛性とに応じて、弾むよう振動するバウンスモード(bounce mode)の共振特性を有する。以下、バウンスモードの共振をバウンス共振と、バウンス共振の周波数をバウンス共振周波数という。一方、車両は、スプリングを含むサスペンションによってタイヤを支持することで生じるばね下質量系の共振を有している。以下、この共振をばね下共振と、その周波数をばね下共振周波数という。
【００１７】
図２は、アクチュエータ支持機構のバウンス共振とばね下共振の関係を説明するグラフであり、横軸は周波数を、縦軸は振動レベルを表す。図２は、ばね下共振の周波数特性曲線７０と、ばね下共振周波数７０ｐと、バウンス共振の周波数特性曲線７２と、バウンス共振周波数７２ｐと、の関係を示している。
【００１８】
バウンス共振周波数７２ｐがばね下共振周波数７０ｐに近い状態において、ばね下共振で強調された振動がアクチュエータ支持機構２００に伝達されると、その振動はバウンス共振によりさらに強調され、アクチュエータ支持機構２００は図１（ｂ）で矢印Ａに示すように縦方向に大きく振動する。このような振動を繰り返し受けると、アクチュエータ支持機構２００やアクチュエータ３０には、金属疲労が蓄積されて強度性能が低下する恐れがある。
【００１９】
特に、軽量化のため第１支持部材２０を薄くした場合、剛性が下がりバウンス共振周波数が低下することでばね下共振周波数に接近して振動が大きくなり、また、薄くすることで強度も低下するから、金属疲労による強度性能が一層低下することが考えられる。
【００２０】
アクチュエータ支持機構２００の縦方向の振動を抑えるために、バウンス共振を抑えるダンパであるブッシュ２８の特性を変更することが考えられる。しかし、ブッシュの他の特性を考慮すると変更可能なブッシュの材料は限られるため、効果は限定的であり、またアクチュエータの作動音の聴感を損ねる懸念がある。
【００２１】
アクチュエータ支持機構２００の縦方向の振動を抑えるために、バウンス共振周波数をばね下共振周波数から遠ざけるように高くすることが有効である（図２の矢印Ｂを参照）。機械的な共振系の共振周波数は剛性の平方根に比例するから、バウンス共振周波数を高くするために、第１支持部材２０の板厚を厚くしてアクチュエータ支持機構２００の剛性を高めることが考えられる。しかし、板厚を厚くすると第１支持部材２０の質量が増えて軽量化の要請に反する。
【００２２】
アクチュエータ支持機構２００の縦方向の振動を抑えるために、ステイを設けることも考えられる。図３は、比較例のアクチュエータ支持機構２００に斜め下向きに延伸する中間部７６ａを含むステイ７６を設けた模式図である。中間部７６ａの上端側の屈曲部分７６ｂは搭載部２０ａの接続部２０ｂとは略反対側の部分に溶接され、中間部７６ａの下端側の屈曲部分７６ｃはボディの底部９２にボルト８６によって結合される。しかし、この構成では、ステイ７６の分の質量が増加するのに対して振動抑制の効果は限定的であり、増加する質量に対する効果の効率が低い。
【００２３】
次に、本発明の実施形態のアクチュエータ支持機構１００について説明する。図４はアクチュエータ支持機構１００を説明するための模式図である。アクチュエータ支持機構１００は、車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータ３０を支持する。アクチュエータ支持機構１００は、比較例のアクチュエータ支持機構２００に対して第２支持部材１０を備える点で相違し他の構成は同様であり重複する説明は省く。
【００２４】
アクチュエータ支持機構１００は、アクチュエータ３０が搭載される搭載部２０ａを含む第１支持部材２０と、アクチュエータ３０の重心Ｇの直下にて鉛直方向に延設されて第１支持部材２０を下から支持する縦延在部１０ａを含む第２支持部材１０と、を備える。
【００２５】
第２支持部材１０は、縦延在部１０ａと、上端側に設けられる接続部１０ｍと下端側に設けられる接続部１０ｎとを含む。接続部１０ｍは第１支持部材２０にスポット溶接によって接続され、接続部１０ｎはボディの底部９２にボルト８２によって結合される。
【００２６】
縦延在部１０ａは、例えばＩ型、Ｌ型、Ｈ型、Ｕ型、Ｏ型またはこれらを複合した水平断面を有する柱状に形成される。特に、縦延在部１０ａは、上面視にて、縦延在部１０ａの水平断面に外接する最小外接矩形の範囲にアクチュエータ３０の重心Ｇを含むように設けられる。つまり、縦延在部１０ａが例えばＬ型の水平断面を有する場合に、重心Ｇから鉛直に降ろした直線ＬｇはＬ型断面に外接する最小外接矩形の範囲内を通る。
【００２７】
このように、縦延在部１０ａがアクチュエータ３０の重心Ｇの直下に延在することで、アクチュエータ支持機構１００の上下方向の剛性を高めてバウンス共振周波数を高くでき、効果的に振動を抑制することができる。
【００２８】
次に、本発明に係る別の実施形態のアクチュエータ支持機構１について説明する。図５はアクチュエータ支持機構１を示す斜視図であり、図６はその分解斜視図である。アクチュエータ支持機構１は、車両のブレーキに作動油を送出するアクチュエータ３０を支持する。アクチュエータ支持機構１は、アクチュエータ３０が搭載される搭載部を含む第１支持部材２０と、アクチュエータ３０の重心Ｇの直下にて鉛直方向に延設されて第１支持部材２０を下から支持する縦延在部１０ａを含む第２支持部材１０と、ブッシュ２８とを備える。
【００２９】
第１支持部材２０は、下から下板部材２２と、下板部材２２の上側に積層される中板部材２４と、中板部材２４の上側に積層される上板部材２６とを含む。第２支持部材１０と、下板部材２２と、中板部材２４と、上板部材２６とはそれぞれ鋼板などの金属板からプレス加工によって形成できる。
【００３０】
下板部材２２は、搭載部に対応して水平方向に延在する横延在部２２ａと、横延在部２２ａの縁から上向きに延伸する縦延在部２２ｂと、縦延在部２２ｂの上端からそれぞれ屈曲して設けられる接続部２２ｃおよび張出部２２ｄと、横延在部２２ａの縦延在部２２ｂとは略反対側の縁から張出す張出部２２ｅおよび張出部２２ｆと、を含む。張出部２２ｆは横延在部２２ａの縁から上向きに屈曲しており、その延伸端が外向きに屈曲している。接続部２２ｃにはボディの壁部にボルトで結合される孔２２ｋが穿設される。張出部２２ｄ、張出部２２ｅおよび張出部２２ｆには中板部材２４にボルトで結合される孔２２ｊがそれぞれ穿設される。横延在部２２ａには、後述する第２支持部材１０の横延在部１０ｂの上面に溶接により結合される部分２２ｇが離隔して複数（例えば３つ）設けられる。
【００３１】
中板部材２４は、搭載部に対応して水平方向に延在する横延在部２４ａと、横延在部２４ａの縁から上向きに延伸する縦延在部２４ｂと、縦延在部２４ｂの延伸端から屈曲して設けられる張出部２４ｄと、横延在部２４ａの縦延在部２４ｂとは略反対側の縁から張出す張出部２４ｅおよび張出部２４ｆと、を含む。張出部２４ｆは横延在部２４ａの縁から上向きに屈曲しており、その延伸端が外向きに屈曲している。張出部２４ｄ、張出部２４ｅおよび張出部２４ｆには下板部材２２にボルトで結合されるボルト孔２４ｊがそれぞれ穿設される。つまり、中板部材２４は下板部材２２にボルトによって結合される。
【００３２】
中板部材２４の横延在部２４ａには、それぞれブッシュ２８が嵌め込まれるブッシュ孔２４ｋが離隔して複数（例えば３つ）設けられる。ブッシュ２８およびブッシュ２８が嵌め込まれる構成は、アクチュエータ支持機構１００について説明した内容と同様であり、重複する説明は省く。
【００３３】
上板部材２６は、搭載部に対応して水平方向に延在する横延在部２６ａと、横延在部２６ａの縁からそれぞれ外向きに張出す張出部２６ｄ、張出部２６ｅ、張出部２６ｆおよび張出部２６ｇと、張出部２６ｇの縁から外向きに突出する突出部２６ｃと、を含む。突出部２６ｃは、その途中から上向きに屈曲する屈曲部２６ｈにエンジンルーム内の他の部位と結合される孔２６ｍが穿設される。
【００３４】
上板部材２６には、ブッシュ２８の上面が結合される孔２６ｋが横延在部２６ａ、張出部２６ｅおよび張出部２６ｇに穿設される。上板部材２６には、アクチュエータ３０にボルトで結合されるボルト孔２６ｊが横延在部２６ａ、張出部２６ｆおよび張出部２６ｄの３か所に穿設される。つまり、上板部材２６は、アクチュエータ３０にボルトによって結合され、中板部材２４にブッシュ２８を介して結合される。
【００３５】
第２支持部材１０は、縦延在部１０ａと、縦延在部１０ａの上端から水平方向に延在する横延在部１０ｂと、横延在部１０ｂの端部から上向きに屈曲して設けられる接続部１０ｃと、縦延在部１０ａと下端から横向きに屈曲して設けられる接続部１０ｄとを含む。接続部１０ｃにはボディの壁部にボルトで結合される孔１０ｋが穿設される。接続部１０ｄにはボディの底部にボルトで結合される孔１０ｊが穿設される。
【００３６】
横延在部１０ｂには、横延在部２２ａの下面にスポット溶接により結合される部分１０ｇが離隔して複数（例えば３つ）設けられる。つまり、第２支持部材１０は、ボディの壁部に接続部１０ｃがボルトによって結合され、ボディの底部に接続部１０ｄがボルトによって結合され、部分１０ｇが横延在部２２ａにスポット溶接により結合される。
【００３７】
縦延在部１０ａは、例えばＩ型、Ｌ型、Ｈ型、Ｕ型、Ｏ型またはこれらを複合した水平断面を有する柱状に形成される。縦延在部１０ａは、アクチュエータ３０の重心Ｇの直下にて鉛直方向に延設されてアクチュエータ３０を下から支持する。特に、縦延在部１０ａは、上面視にて、縦延在部１０ａの水平断面に外接する最小外接矩形の範囲にアクチュエータ３０の重心Ｇを含むように設けられる。つまり、縦延在部１０ａが例えばＬ型の水平断面を有する場合に、重心Ｇから鉛直に降ろした直線ＬｇはＬ型断面に外接する最小外接矩形の範囲内を通る。
【００３８】
次に、アクチュエータ支持機構１を組み立てる手順を説明する。なお、それぞれの部材の結合方法であって上述した内容と重複する説明は省く。
まず、下板部材２２が結合された第２支持部材１０がボディの底面およびボディの壁面に固定される。別に、アクチュエータ３０が結合された上板部材２６が、ブッシュ２８が取り付けられた中板部材２４に結合される。次に、上板部材２６などが固定された中板部材２４が下板部材２２に結合される。
【００３９】
次に、このように構成されたアクチュエータ支持機構１の特徴を説明する。
アクチュエータ支持機構１は、アクチュエータ３０の重心Ｇの直下にて鉛直方向に延設される縦延在部１０ａによって第１支持部材２０を下から支持するから、アクチュエータ支持機構１の上下方向の剛性を高めてバウンス共振周波数を高くすることで効果的にアクチュエータ３０の振動を抑制することができる。
【００４０】
以上、本発明の実施の形態をもとに説明した。これらの実施の形態は例示であり、いろいろな変形および変更が本発明の特許請求範囲内で可能なこと、またそうした変形例および変更も本発明の特許請求の範囲にあることは当業者に理解されるところである。従って、本明細書での記述および図面は限定的ではなく例証的に扱われるべきものである。
【００４１】
アクチュエータ支持機構１では、第２支持部材１０と、下板部材２２と、中板部材２４と、上板部材２６とが金属材料から別々に形成される例について説明したが、これに限定されない。例えば、第２支持部材１０と、下板部材２２と、中板部材２４と、上板部材２６との少なくとも一つは、樹脂材料などから樹脂成型されてもよい。第２支持部材１０と、下板部材２２と、中板部材２４と、上板部材２６のいずれか２以上の部材は一体に形成されてもよい。
【００４２】
アクチュエータ支持機構１では、第１支持部材２０が３つの部材から構成される例について説明したが、第１支持部材は、２以下の部材または４以上の部材から構成されてもよい。また、アクチュエータ支持機構１では、それぞれの結合部分がボルト結合や溶接結合によって結合される例について説明したが、これらの結合部分が別の方法によって結合されてもよい。例えば、ボルト結合されると説明した部分が溶接結合され、溶接結合されると説明した部分がボルト結合されてもよく、結合部分に別の介在部材が介在してもよい。
【符号の説明】
【００４３】
１  アクチュエータ支持機構、  １０  第２支持部材、
１０ａ  縦延在部、  １０ｂ  横延在部、  １０ｃ  接続部、
１０ｄ  接続部、  ２０  第１支持部材、  ２０ａ  搭載部、
２２  下板部材、  ２４  中板部材、  ２６  上板部材、
２８  ブッシュ、  ３０  アクチュエータ、
１００  アクチュエータ支持機構。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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