(57)【要約】【課題】焼き付きが生じにくい鋼線材及びその製造方法並びに鋼線の製造方法を提供する。【解決手段】本発明の鋼線材は、塑性加工に用いられるものであって、鋼線材本体と、前記鋼線材本体の表面を被覆する皮膜とを備え、前記皮膜は、リンを含まない組成物によって形成されたものであり、前記鋼線材本体の表面側に位置する表面部と、前記表面部よりも前記鋼線材本体の内側に位置する内側部とを有し、前記表面部のビッカース硬度をＨsとし、前記内側部のビッカース硬度をＨiとすると、Ｈs／Ｈiが１．０５以上１．３以下である。【選択図】図１
2017154166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
塑性加工に用いられる鋼線材であって、
鋼線材本体と、
前記鋼線材本体の表面を被覆する皮膜とを備え、
前記皮膜は、リンを含まない組成物によって形成されたものであり、
前記鋼線材本体の表面側に位置する表面部と、前記表面部よりも前記鋼線材本体の内側に位置する内側部とを有し、
前記表面部のビッカース硬度をＨsとし、前記内側部のビッカース硬度をＨiとすると、
Ｈs／Ｈiが１．０５以上１．３以下である鋼線材。
【請求項２】
前記表面部のビッカース硬度Ｈsは、Ｈｖ１０５以上Ｈｖ４２０以下である請求項１に記載の鋼線材。
【請求項３】
前記内側部のビッカース硬度Ｈiは、Ｈｖ１００以上Ｈｖ４００以下である請求項１又は２に記載の鋼線材。
【請求項４】
塑性加工に用いられる鋼線材の製造方法であって、
鋼線材本体に対して０．３ＭＰａ以上０．７ＭＰａ以下の空気圧で研磨材を含むスラリーを噴射するウェットブラストを施すことにより前記鋼線材本体の表面に付着したスケールを除去するデスケーリング工程と、
前記デスケーリング工程を終えた前記鋼線材本体に対し、リンを含まない組成物を塗布することによって前記鋼線材本体の表面に皮膜を形成する皮膜形成工程と、を含み、
前記研磨材は、グリッド形状であって、粒子径７５μｍ以上のものが占める割合が６０％以上であり、かつ前記研磨材のビッカース硬度ＨａがＨｖ５００以上Ｈｖ１０００以下である鋼線材の製造方法。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の鋼線材を用意する工程と、
前記鋼線材を引き抜き加工することによって鋼線を作製する工程とを含む鋼線の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鋼線材及びその製造方法並びに鋼線の製造方法に関し、より特定的には、冷間圧造、引き抜き等の塑性加工を施したときに焼付きが生じにくい鋼線材及びその製造方法並びに鋼線の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鋼線等の鋼製品は、ダイス、プラグ、パンチ等の加工工具によって鋼線材を塑性加工することによって作製される。塑性加工の例としては、引き抜き加工、伸線加工、圧造、鍛造等が挙げられる。このような塑性加工においては、加工工具と鋼線材との間に高圧がかかりながら相互が滑ることで摩擦熱が生じ、当該摩擦熱によって鋼線材が焼き付いてしまうことがある。
【０００３】
上記焼き付きを防止する手法として、鋼線材本体の表面をデスケーリングすることによって表面に付着したスケールを除去し、スケール除去後の鋼線材本体の表面に潤滑皮膜を被覆することが行われている。このような潤滑皮膜で鋼線材本体の表面を被覆することにより、鋼線材本体に滑り性が付与される。これにより鋼線材本体の表面に潤滑被膜を形成した鋼線材と加工工具との間の摩擦を低減することができ、焼き付きが生じにくくなる。
【０００４】
上記潤滑皮膜の構成としては、リン酸塩皮膜と石けん層との２層構造の複合皮膜（以下「化学反応型皮膜」とも記す）が一般に用いられる。上記リン酸塩皮膜は、鋼線材をリン酸で溶解させ、薬液中のリン酸塩を鋼線材表面に析出させることによって形成するものである。このような化学反応型皮膜は、潤滑性及び皮膜密着性に優れているので耐焼き付き性に優れている。このため、化学反応型皮膜を施した鋼線材は、冷間圧造加工の中でも特に加工度の高い過酷な加工に好適に用いられている。
【０００５】
上記化学反応型皮膜のデメリットとして、化学反応型皮膜を形成するために煩雑な処理液の管理と水洗などの多くの工程が必要となること、及び処理液と被処理材との化学反応によって大量のスラッジが発生しその処理に多大な労力と費用とを要すること等が挙げられる。また、化学反応型皮膜を施した鋼線材を加工して最終製品を製造すると、その加工時の熱処理で化学反応型皮膜中のリンが鋼線材の内部に拡散（浸リン）し、最終製品に遅れ破壊が発生することもある。
【０００６】
上記化学反応型皮膜のデメリットを回避するために、例えば特許文献１及び２では、上記化学反応型皮膜とは異なるメカニズムで皮膜を形成する物理付着型皮膜が用いられている。物理付着型皮膜は、鋼線材の表面に皮膜液を塗布することによって皮膜を形成することから塗布型皮膜とも呼ばれており、鋼線材表面の凹凸によるくさび効果によって鋼線材表面に保持されている。具体的には、特許文献１には、水溶性無機塩、ワックス、及び脂肪酸の金属塩を所定の比率で含有させた潤滑剤が開示されている。また特許文献２には、被加工材に潤滑剤溜まりを形成する表面処理を施した後、その表面に二層の物理吸着型皮膜を形成する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許３９８４１５９号
【特許文献２】特開２０１３−６６９０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記物理付着型皮膜を形成した鋼線材に対し、強い冷間圧造加工、引き抜き加工等の塑性加工を施すと、鋼線材から物理付着型皮膜が剥離して焼き付きが生じることがある。
【０００９】
本発明は、上記の現状に鑑みてなされたものであり、その目的は、焼き付きが生じにくい鋼線材及びその製造方法並びに鋼線の製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは上記焼き付きが生じる原因を調べたところ、焼き付きは、物理付着型皮膜が鋼線材本体から剥離することによっても生じるし、鋼線材の硬度が硬すぎて塑性加工時に鋼線材が加工工具に負けることによっても生じることが明らかとなった。
【００１１】
本発明者らは上記焼き付きの原因を踏まえ、その原因を解消し得る構成について鋭意検討を重ねることによって以下に示す本発明の鋼線材を完成させた。すなわち本発明の鋼線材は、塑性加工に用いられるものであって、鋼線材本体と、前記鋼線材本体の表面を被覆する皮膜とを備え、前記皮膜は、リンを含まない組成物によって形成されたものであり、前記鋼線材本体の表面側に位置する表面部と、前記表面部よりも前記鋼線材本体の内側に位置する内側部とを有し、前記表面部のビッカース硬度をＨsとし、前記内側部のビッカース硬度をＨiとすると、Ｈs／Ｈiが１．０５以上１．３以下である。
【００１２】
本発明によれば、鋼線材本体の表面部の硬度を内側部よりも相対的に高くしているので、塑性加工時に鋼線材の表面に圧力がかかっても鋼線材本体の表面の凹凸がその加工時の圧力で潰れにくい。これにより塑性加工時にも凹凸によるくさび効果を持続させることができ、皮膜が鋼線材本体の表面から剥がれることを抑制することができる。しかも、鋼線材本体の内側部の硬度が表面部の硬度に比して相対的に低いので、塑性加工時に鋼線材本体の内側部が鋼線材本体の表面部よりも優先的に変形することにより鋼線材に焼き付きが生じることを抑制し得る。特に、Ｈs／Ｈiが１．０５以上であることにより、塑性加工時に鋼線材本体の内側部が優先的に変形しやすくなるとともに、鋼線材本体の表面側の凹凸を潰れにくくすることができる。またＨs／Ｈiが１．３０以下であることにより鋼線材本体の内側部と表面部との硬度差が大きすぎることに起因して相互間で割れが生じることを抑制することができる。このような効果が相俟って鋼線材に焼き付きが生じることを防止することができる。上記皮膜はリンを含まない組成物によって形成されているので、本発明の鋼線材を塑性加工して最終製品を作製することにより、最終製品にリンが含まれなくなり、最終製品の遅れ破壊を抑制することも可能となる。
【００１３】
上記構成において、好ましくは表面部のビッカース硬度ＨsがＨｖ１０５以上Ｈｖ４２０以下である。鋼線材本体の表面側のビッカース硬度ＨsがＨｖ１０５以上であることにより塑性加工時に鋼線材本体の表面の凹凸が潰れにくくなるので、凹凸によるくさび効果を持続することができ、鋼線材本体から皮膜が脱落することを抑制することができる。また鋼線材本体の表面部のビッカース硬度がＨｖ４２０以下であることにより、鋼線材本体の内側部との硬度差を小さくすることができるので、鋼線材本体の表面部が内側部に追随しやすくなり、表面部と内側部との硬度差に起因する相互間の割れを抑制することができる。
【００１４】
上記構成において、好ましくは、内側部のビッカース硬度ＨiがＨｖ１００以上Ｈｖ４００以下である。鋼線材本体の内側部のビッカース硬度ＨiがＨｖ１００以上であることにより鋼線材本体の内側部と表面部との硬度差を小さくすることができるので、鋼線材本体の表面部が内側部の変形に追随しやすくなり、鋼線材本体の内側部と表面部との硬度差に起因する相互間の割れを抑制することができる。また鋼線材本体の内側部のビッカース硬度ＨiがＨｖ４００以下であることにより、塑性加工時に鋼線材本体の内側部が変形しやすくなるので、鋼線材の表面に焼き付きが生じるのを回避することができる。
【００１５】
本発明の鋼線材の製造方法は、塑性加工に用いられるものであって、鋼線材本体に対して０．３ＭＰａ以上０．７ＭＰａ以下の空気圧で研磨材を含むスラリーを噴射するウェットブラストを施すことにより前記鋼線材本体の表面に付着したスケールを除去するデスケーリング工程と、前記デスケーリング工程を終えた前記鋼線材本体に対し、リンを含まない組成物を塗布することによって前記鋼線材本体の表面に皮膜を形成する皮膜形成工程と、を含み、前記研磨材は、グリッド形状であって、粒子径７５μｍ以上のものが占める割合が６０％以上であり、かつ前記研磨材のビッカース硬度ＨａがＨｖ５００以上Ｈｖ１０００以下である。
【００１６】
上記形状及び硬度の研磨材を含むスラリーを用いてウェットブラストによって鋼線材本体の表面をデスケーリングすることにより、鋼線材本体の表面に適度な凹凸を形成することができるので、当該凹凸によるくさび効果によって皮膜が鋼線材本体から脱落することを防止することができる。しかも、上記ウェットブラストにより鋼線材本体の内側部よりも表面部の硬度を相対的に高めることができるので、鋼線材を塑性加工するときに上記凹凸が潰れることを抑制することができ、上記くさび効果が低下しにくくなる。このようにして塑性加工中に被膜が鋼線材本体の表面から脱落することを防止することにより、鋼線材の焼き付きを防止することができる。
【００１７】
本発明は、上記鋼線材を用意する工程と、前記鋼線材を引き抜き加工することによって鋼線を作製する工程とを含む鋼線の製造方法でもある。
【００１８】
上記方法で作製した鋼線材を用いて鋼線を作製することによりリンを含まない鋼線を作製することができるので、鋼線から製造された圧造部品に遅れ破壊が生じにくくすることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、焼き付きが生じにくい鋼線材及びその製造方法並びに鋼線の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の鋼線材の構成を示す模式的な断面図である。
【図２】ビッカース硬さ測定方法を説明する鋼線材の側面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】本発明の鋼線材を作製する各工程を示す模式図である。
【図５】実施例の鋼線材を塑性加工する前後の形状を示す模式図及びその焼き付きの状態を示す写真である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の鋼線材の実施形態を、図面に基づき詳しく説明する。
【００２２】
＜鋼線材＞
図１は、本実施形態の鋼線材の構成を示す模式的な断面図である。本実施形態の鋼線材１０は、塑性加工に用いられるものであって、図１に示すように、鋼線材本体１と、鋼線材本体１の表面に形成された皮膜２とを備え、鋼線材本体１の表面側に位置する表面部３と、表面部３よりも鋼線材本体１の内側に位置する内側部４とを有し、表面部３のビッカース硬度をＨsとし、内側部４のビッカース硬度をＨiとすると、Ｈs／Ｈiが１．０５以上１．３以下であることを特徴とする。なお、図１においては、発明の理解を促す趣旨で皮膜２の厚みを誇張して記載しており、このような皮膜２の厚みに限定されない。また図１には示していないが、鋼線材本体１の表面には微細な凹凸が形成されている。
【００２３】
本実施形態の鋼線材１０は、長手方向に垂直な面で切断した断面の形状が円形の場合を説明するが、鋼線材１０の上記断面形状は円形のみに限られず、例えばオーバル、平板、矩形、Ｈ形等の形状とすることができる。鋼線材１０の断面が円形である場合には、その線径は特に限定されないが、５ｍｍ〜５５ｍｍの直径を有するものが好ましい。
【００２４】
本実施形態の鋼線材１０は、所定の製品を得るための種々の塑性加工に適用することができ、例えば引き抜き、伸線、圧造又は鍛造に用いられる。本実施形態の鋼線材１０に対し複数の塑性加工を行ってもよく、複数の塑性加工を行う場合、そのうちの１以上の塑性加工に対して本実施形態の鋼線材１０を用いる。本実施形態の鋼線材１０を用いた塑性加工の例として、例えば本実施形態の鋼線材１０を引き抜き加工した後に圧造を行うことによってボルト、ナット等を製造することができるし、本実施形態の鋼線材１０を引き抜き加工し、切断した後で鍛造することによって前方又は後方押し出し部品を製造することができる。本実施形態の鋼線材１０は、上記各種の塑性加工に共通して生じがちな焼き付きが生じることを防止するものであり、耐焼付き性を向上させた本実施形態の鋼線材はあらゆる塑性加工の分野に適用可能である。
【００２５】
本実施形態の鋼線材１０は、従来のそれに比して皮膜２が剥がれることを防止するものであるため、冷間圧造に使用することが好ましい。冷間圧造では、塑性加工後の皮膜２の残存程度が圧造時の加工性に影響を与えるためである。ここで、冷間圧造用鋼線とは、冷間で圧造・鍛造加工の用途に用いるものを意味し、鋼材成分で限定されるものではなく、炭素鋼、クロム鋼、モリブデン鋼、クロムモリブデン鋼、ニッケルクロム鋼、ニッケルクロムモリブデン鋼、マンガン鋼、マンガンクロム鋼、ボロン鋼、軸受鋼等が挙げられる。また本実施形態の鋼線材１０は連続伸線を施す硬鋼線に適用することもできる。
【００２６】
（鋼線材本体）
本実施形態の鋼線材１０において、鋼線材本体１は、鋼やステンレス鋼などの鉄鋼材料を熱間圧延機で長尺の線状に圧延されたものである。鋼線材本体１の材質は上記のものに限られず、一般的な材質のものを用いることができる。鋼線材本体１の表面には表面粗さＲａが０．５μｍ以上３μｍ以下のサイズの凹凸が形成されている。当該凹凸は皮膜２を物理的に鋼線材本体１に固着させるくさび効果として機能するものであり、好ましくは１μｍ以上２μｍ以下である。鋼線材本体１の厚みに対して皮膜２の厚みが十分に薄いので、鋼線材本体１の直径をそのまま鋼線材１０の直径とみなすことができる。よって、鋼線材１０の断面が円形である場合には、鋼線材本体１の断面も同様に円形であり、その線径は５ｍｍ〜５５ｍｍの直径を有することが好ましい。
【００２７】
鋼線材本体１は、最表面から中心に向けて徐々に硬度が低くなるように（つまり、最表面が最も高硬度となるように）構成されており、鋼線材本体１の表面側に位置する表面部３と、表面部３よりも鋼線材本体１の内側に位置する内側部４とを有している。言い換えると、内側部４の外周を取り囲むように表面部３が設けられている。５ｍｍ〜５５ｍｍの直径の鋼線材本体１を用いる場合、表面部３は、当該鋼線材本体１の表面の凹凸近傍の領域を意味し、具体的には例えば表面から３０μｍ未満の深さ領域である。内側部４は、当該表面部３よりも鋼線材１０の内側に位置する領域、例えば鋼線材本体１の表面から３０μｍ以上の深さ領域である。
【００２８】
表面部３は内側部４よりも相対的に硬度が高い領域であるが、表面部３と内側部４との境界に顕著な硬度差が存在するわけではなく、表面部３の表面側から内側部４のさらに内側まで硬度が徐々に減少している。上記のように鋼線材本体１の表面部３の硬度を内側部４の硬度よりも相対的に硬くすることによって、鋼線材１０の塑性加工時に表面部３に形成された凹凸が押し潰されるのを抑制することができる。また内側部４の硬度を表面部３のそれよりも相対的に低くすることによって鋼線材１０の変形性を確保することができる。
【００２９】
表面部３のビッカース硬度ＨsはＨｖ１０５以上Ｈｖ４２０以下であることが好ましく、より好ましくはＨｖ１５０以上Ｈｖ３５０以下である。また内側部４のビッカース硬度ＨiはＨｖ１００以上Ｈｖ４００以下であることが好ましく、より好ましくはＨｖ１５０以上Ｈｖ３５０以下である。表面部３のビッカース硬度Ｈsは、鋼線材１０の表面からの深さｄが１０μｍにおけるビッカース硬度Ｈｖを測定したものであり、内側部４のビッカース硬度Ｈiは、鋼線材の表面からの深さｄが１００μｍにおけるビッカース硬度Ｈｖを測定したものである。各ビッカース硬度Ｈｖは、特開平８−５３７３７号公報に開示されるコード法で測定される値を採用するものとする。
【００３０】
図２はビッカース硬さ測定方法を説明する鋼線材の側面図であり、図３は図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。ここで、コード法とは、Ｒ．Ｈ．Ｇａｓｓｎｅｒ，  Ｍｅｔａｌ  Ｐｒｏｇｒｅｓｓ，  Ｍａｒｃｈ，  ５９（１９７８）に示された方法であり、図２に示すように、鋼線材の端部を研磨することにより鋼線材の表面から端部に向かって次第に深くなるように傾斜する研磨面１１が形成され、この研磨面１１における測定点Ｙを含む断面（図３）において、当該測定点Ｙを含む弦の端部から測定点Ｙまでの長さΔの地点におけるビッカース硬さを測定する。前記断面における弦の長さをＣ、鋼線材の半径をｒとすると、測定点の深さｄはｄ＝ｒ−｛ｒ2−Δ・（Ｃ−Δ）｝1/2で表される。コード法は、鋼線材の表面近傍の硬さを比較的大きな荷重で測定できるため、従来法に比して誤差が非常に小さいという利点がある。
【００３１】
表面部３のビッカース硬度Ｈsと内側部４のビッカース硬度Ｈiとの比（Ｈs／Ｈi）が１．０５以上であり、好ましくは１．１０以上である。このような硬度（Ｈs／Ｈi）に調整することにより、鋼線材本体１の表面部３の硬度Ｈsが内側部４の硬度Ｈiよりも相対的に高くなるので、塑性加工時に鋼線材１０の表面に圧力がかかっても鋼線材本体１の表面の凹凸がその加工時の圧力で潰れにくくなる。これにより塑性加工時にも凹凸によるくさび効果を持続させることができ、塑性加工後の皮膜２の残膜量（残存した皮膜２の付着量）を増加させることができる。つまり塑性加工時に皮膜２が剥がれにくくなるので、鋼線材１０の表面の摩擦係数が低い状態を維持することができ、鋼線材１０の耐焼付き性を向上させることができる。しかも、鋼線材１０の内側部４の硬度が鋼線材１０の表面部３の硬度に比して相対的に低いので、塑性加工時に鋼線材１０の内側部４が鋼線材１０の表面部３よりも優先的に変形し、鋼線材１０に焼き付きが生じることを抑制することができる。
【００３２】
また上記内側部４に対する表面部３のビッカース硬度の比（Ｈs／Ｈi）は１．３以下であり、好ましくは１．２以下である。このように表面部３と内側部４との硬度差を小さくすることにより表面部３と内側部４との変形能の差が少なくなるので、内側部４の変形に表面部３が追随しやすくなり、鋼線材１０の表面に割れや焼付きが生じることを防止することができる。纏めると、表面部３は硬度が高いので凹凸が潰れにくくなっており、かつ内側部４は硬度が低いので変形性に優れている。このような効果が相俟って鋼線材１０の変形性と皮膜２の剥がれにくさとを両立することが可能となる。
【００３３】
（皮膜）
皮膜２は、鋼線材本体１の表面の凹凸とのくさび効果によって互いに物理的に付着している物理付着型皮膜であり、リンを含まない組成物を鋼線材本体１の表面に塗布することによって形成されたものである。このような皮膜２は、鋼線材本体１を構成する材料よりも潤滑性が高い材料で構成されるものであり、当該皮膜２で鋼線材本体１を被覆することによりリンを含有する化学反応型の皮膜と同等以上の潤滑性を鋼線材１０に付与することができ、鋼線材１０に焼き付きが生じることを抑制することができる。
【００３４】
上記皮膜２の厚みとして、鋼線材本体１の表面積（ｍ2）に対する皮膜２の付着量（ｇ）が２ｇ／ｍ2以上であることが好ましく、より好ましくは４ｇ／ｍ2以上である。このような皮膜２の付着量を確保することにより鋼線材本体１の表面全体を覆うことができ、塑性加工時にも鋼線材本体１の表面と加工工具とが直接的に接触することを抑制し得る。皮膜２の付着量の上限は特に限定されないが、１５ｇ／ｍ2以下であることが好ましい。１５ｇ／ｍ2を超える程度の厚みで皮膜２を形成しても耐焼付き性を向上させる効果は少ないので経済的に無駄になるし、加工工具に皮膜のカスとして残存して加工時の寸法精度を低下させる点、生産性や作業性が低下する点等の不都合があるため好ましくない。皮膜２の厚みは、１００ｎｍ以上５０μｍ以下であることが好ましい。
【００３５】
皮膜２は、ステアリン酸ナトリウム、水酸化カルシウム、脂肪酸カルシウム等を含む石灰石けん皮膜であることが好ましく、耐焼き付き性をさらに高めるという観点から、皮膜２を形成する塗布液に、無機系固体潤滑剤、水溶性無機金属塩、ワックス成分、及び樹脂成分からなる群より選択される１種以上を必要に応じて添加することが好ましい。上記無機系固体潤滑剤の具体例としては、カルシウム化合物、マグネシウム化合物、バリウム化合物、亜鉛化合物、ホウ素化合物（ただしホウ酸塩を除く）、珪酸化合物等が挙げられる。水溶性無機金属塩の具体例としては、例えばホウ酸塩、モリブデン酸塩、タングステン酸塩等が挙げられる。
【００３６】
＜鋼線材の製造方法＞
図４は、本実施形態の鋼線材１０の製造工程の一例を示す模式図である。本実施形態の鋼線材１０の製造は、まず、図４に示すように、鋼線材本体に対して熱間圧延を行う（Ｐ１）。次に、熱間圧延を行った鋼線材本体をコイル状に巻き取る。そして、コイル状の鋼線材本体に対して酸性溶液で洗浄する（酸洗工程Ｐ２）。そして酸洗した鋼線材本体を球状化焼鈍をする（球状化焼鈍工程Ｐ３）。次に、球状化焼鈍したコイル状の鋼線材本体１を巻き出して、巻き出した鋼線材本体に付着したスケールを除去する（デスケーリング工程Ｐ４）。次に、スケールを除去した前記鋼線材本体の表面に皮膜を形成する（皮膜形成工程Ｐ５）。なお、デスケーリング工程Ｐ４後の鋼線材本体を一旦コイル状に巻き取ってから当該コイル状に巻き取った鋼線材本体に対して皮膜形成工程Ｐ５を実施してもよいし、デスケーリング工程Ｐ４を終えた後に、鋼線材本体をコイル状に巻き取らずに皮膜形成工程Ｐ５を連続して実施してもよい。以下に各工程の詳細を説明する。
【００３７】
（熱間圧延工程Ｐ１）
まず、鋼線材本体に対して熱間圧延を行う。熱間圧延は従来公知の方法により実施することができる。なお、予め熱間圧延された鋼線材本体を用いてもよい。
【００３８】
（酸洗工程Ｐ２）
次に、熱間圧延された鋼線材本体の表面を、硫酸又は塩酸等の酸性溶液で洗浄する。なお、酸性溶液で洗浄する他に、ショットブラスト等の機械的なデスケーリング法によって鋼線材本体の表面に付着したスケールを除去してもよい。
【００３９】
（球状化焼鈍工程Ｐ３）
上記酸洗を終えた鋼線材本体に対して６５０℃以上８５０℃以下で２〜２０時間程度、球状化焼鈍を行う。目的とする鋼線材の硬さに応じて、複数回の球状化焼鈍を行ってもよいし、熱間圧延後の鋼線材本体に対して球状化焼鈍工程Ｐ３を行わずに以下の工程を行ってもよい。
【００４０】
（デスケーリング工程Ｐ４）
次に、コイルから球状化焼鈍された鋼線材本体を巻き出す。鋼線材本体の巻出しは、鋼線材本体をコイルの上方または製造ラインの下流側に向かって引き抜くように巻き解くか、コイル自体を水平面内に回転させながら鋼線材本体を巻き出すことによって行われる。
【００４１】
デスケーリング工程Ｐ４では、鋼線材本体の表面に対して湿式ブラスト（ＪＩＳ  Ｚ０３１０：２００４）の処理の一つであるウェットブラストを施す。ウェットブラストは、水と研磨材とを混合したスラリーを高圧のエアで対象物に向けて複数のノズルから噴射する操作であり、当該操作により鋼線材本体の表面にスラリーを衝突させて当該鋼線材本体の表面を切削及び打撃することを以って鋼線材本体の表面に付着したスケール（酸化物及び付着物）を削りとるとともに当該表面に表面粗さＲａが０．５μｍ〜３μｍ、好ましくは１μｍ〜２μｍの微細な凹凸を形成し、さらにその鋼線材本体１の硬度を上昇させる。ブラスト処理の中でもウェットブラストは、水が緩衝材となることで研磨材が鋼線材本体に衝突したときの衝撃を和らげることができ、鋼線材本体１の表面側ほど硬度を高めることができる。このようにして鋼線材本体１の表面に凹凸を形成し、しかもその表面側の硬度を高めるとともに鋼線材本体１の内側部４の硬度は低いままに維持し得るので、後々、鋼線材を塑性加工するときに鋼線材本体の内側部４が優先的に変形して鋼線材本体１表面の凹凸が潰れにくくなり、鋼線材本体１表面の凹凸によるくさび効果を維持しやすい。これにより鋼線材１０から皮膜２が剥がれることを抑制することができ、鋼線材１０表面の摩擦係数を低いままに維持できるので、焼き付きが生じることを防止し得る。しかも、ウェットブラストは、研磨材のサイズなどを適宜設定することで、鋼線材本体の表面に付着したスケールを効率よく除去できるし、また水によって粒子の飛散を抑えることができるため粉じんが発生しにくい。
【００４２】
研磨材を構成する材質は特に限定されないが、鋼線材本体の加工効率の観点から鋼線材本体の硬度よりも硬度の高い材質を用いることが好ましく、鋼線材本体の表面への刺込み残留を防止する観点から、靭性に優れる鋼又はステンレス鋼を用いることが好ましい。このような研磨材の硬度Ｈａは、ビッカース硬度でＨｖ５００以上Ｈｖ１０００以下が好ましく、より好ましくはＨｖ７００以上Ｈｖ９００以下である。研磨材の硬度ＨａがＨｖ５００であることにより、研磨材が鋼線材本体に衝突する際に研磨材が塑性変形することを抑制することができ、また鋼線材本体１の表面部３の硬度を高めることができる。一方、研磨材の硬度Ｈａがビッカース硬度でＨｖ１０００以下であることにより、靱性の低下を抑制することができるし、研磨材同士の干渉により研磨材が割れて小径化することを防止することも可能となり、鋼線材１０の表面部３に所望の硬さを付与し得る。
【００４３】
上記研磨材は、グリット状の研磨粒子を用いる。ここで、グリット状の研磨粒子とは、ＪＩＳ  Ｚ  ０３１１にブラスト処理用金属系研磨材として規定されるグリットを意味し、ＪＩＳ  Ｚ  ０３１１：２００４に規定される「使用前の状態で稜角をもつ角張った形状であり、その表面のうちの丸い部分がその粒子の全表面に占める割合が１／２未満の粒子」のことである。従って、このグリット状の研磨粒子は、ＪＩＳ  Ｚ  ０３１１で規定されたショット処理用金属系研磨材、すなわち「使用前の状態で、稜角、破砕面又は他の鋭い表面欠陥がなく、長径が短径の２倍以内の球形状の粒子」とは形状が大きく異なるものである。このようなグリット状の研磨粒子を用いてウェットブラストを実行することにより、グリットの鋭角部が鋼線材本体の表面に数μｍ〜数十μｍ程度突入し、突入した表面の近傍が特に大きく変形するので、鋼線材本体１の表面側のみを選択的に加工硬化することができる。一方、ショット処理用金属系研磨材は、表面が滑らかな球状であるため、鋼線材の表面が一様に加工されることになり、鋼線材本体の表面から内部まで全体に硬さが上昇するものとなるため本発明の効果を得にくい。
【００４４】
ウェットブラストの処理条件として、スラリーを噴射する空気圧、ノズルと鋼線材本体との距離、研磨材の形状及び材質、砥粒濃度等が挙げられ、これらの各パラメータを適宜調整することが好ましい。ウェットブラストの空気圧は０．３ＭＰａ以上０．７ＭＰａ以下が好ましく、より好ましくは０．４ＭＰａ以上０．６ＭＰａ以下である。空気圧が０．３ＭＰａ以上であることにより研磨材の運動エネルギーを確保することができ、鋼線材本体１の表面部３の硬度を高めることができる。また空気圧が０．７ＭＰａ以下であることにより、鋼線材本体１の内側部４の硬度が高くなることを抑制することができ、鋼線材本体１の内側部４に適度な変形性を確保することができる。
【００４５】
ウェットブラスト時のノズルと鋼線材本体との距離は、２０ｍｍ以上２００ｍｍ以下が好ましく、ウェットブラストの砥粒濃度は、５体積％以上２５体積％以下が好ましく、より好ましくは１０体積％以上２２体積％以下である。砥粒濃度が５体積％以上であることにより鋼線材本体の表面部の硬度を高めやすくなり、砥粒濃度が２５体積％以下であることによりノズル詰まりを防止することができる。
【００４６】
スラリーに含まれる研磨材のうちの粒径７５μｍ以上のものが占める割合Ｐは６０％以上であることが好ましく、より好ましくは７０％以上である。７５μｍ未満の粒径の研磨材の割合が４０％を超えると鋼線材本体に衝突する研磨材の運動エネルギーが低くなって鋼線材本体の表面近傍の硬度を高めにくくなる。また粒径７５μｍ以上の研磨材が占める割合Ｐは高いほど好ましいが、粒径分布の管理が複雑になることを避けるという観点から上記割合Ｐは９５％以下であることが好ましい。研磨材の粒径７５μｍ以上２００μｍ以下のものが占める割合Ｑが６０％以上９０％以下であることが好ましく、より好ましくは７０％以上８５％である。ここで研磨材の粒径は、レーザー回折式粒度分布測定装置（Ｌｅａｄｓ  ａｎｄ  Ｎｏｒｔｈｒｕｐ製マイクロトラックＦＲＡ９２２０）を用いて研磨材の粒度分布を測定し、全研磨材の質量に対する体積平均粒子径が７５μｍ以上の粒子径の質量割合（質量％）を算出した値である。
【００４７】
（皮膜形成工程Ｐ５）
皮膜形成工程Ｐ５では、鋼線材本体１に対して物理付着型の皮膜処理によって潤滑性を有する皮膜２を形成する。このような皮膜２を形成することにより鋼線材に潤滑性（加工性）を付与することができ、鋼線材を引き抜き加工しても鋼線材に焼き付きが生じにくい。物理付着型の皮膜処理は、石灰石けん等の皮膜剤に鋼線材本体を浸漬させるか、又はスプレー噴射によって鋼線材本体に皮膜剤を塗布することにより行われる。
【００４８】
皮膜剤が液体の場合、固形分濃度は３〜３０％が好ましい。固形分濃度が３％以上であることにより、所定の付着量の皮膜を得ることができる。また固形分濃度が３０％以下であることにより、皮膜剤を容易に撹拌及び混合することができるし、皮膜の付着量が過度に多くなることを抑制し得る。かかる皮膜剤の温度は、５０℃以上９０℃以下であることが好ましい。皮膜剤の温度が５０℃以上とすることにより皮膜剤を乾燥しやすくすることができる。皮膜剤の温度が９０℃以下であることにより皮膜成分の変質が生じにくい上に、水分の蒸発を抑制することができるので、皮膜剤の固形分濃度及び皮膜剤の液面を管理しやすくなる。このようにして鋼線材本体１の表面に皮膜２を形成することにより本実施形態の鋼線材を作製することができる。皮膜形成工程Ｐ５は、デスケーリング工程Ｐ４の後に連続的に行ってもよいし、デスケーリング工程Ｐ４の後に、一旦鋼線材本体をコイル状に巻き取ってから行ってもよい。上記皮膜形成工程Ｐ５で用いる皮膜剤が液体の場合、当該皮膜剤を乾燥させるための乾燥工程を含むことが好ましい。乾燥はドライヤー等の乾燥機により熱風を吹き付ける方法を挙げることができる。デスケーリング工程Ｐ４の後に連続的に皮膜形成工程Ｐ５を実施する場合は、短時間で皮膜を乾燥させるため、乾燥温度は１００℃以上２５０℃以下であることが好ましく、乾燥時間は１秒以上６０秒以下が好ましい。デスケーリング工程Ｐ４の後に一旦コイル姿に巻き取ってから皮膜形成工程Ｐ５を実施する場合は、皮膜の熱による変質を少なくするため、乾燥温度は６０℃以上１２０℃以下であることが好ましく、乾燥時間は１分以上６０分以下が好ましい。
【００４９】
＜鋼線の製造方法（伸線工程Ｐ６）＞
本実施形態の鋼線材を引き抜き加工することによって鋼線を作製することができる。引き抜き加工の速度は、１０ｍ／分以上２００ｍ／分以下が好ましい。引き抜き速度が１０ｍ／分以上であることにより工業的な生産性を確保することができる。２００ｍ／分以下であることにより、伸線時のダイス及び鋼線材の温度上昇を抑制することができ、鋼線材に焼き付きが生じることを抑制し得る。必要に応じてダイスボックスに粉末又は半固体若しくは液体の伸線潤滑剤を投入することが好ましい。これによりダイス穴に伸線潤滑剤を引き込ませることができ、鋼線の表面に伸線潤滑剤を付着させることができる。本実施形態の鋼線材を用いて引き抜き加工した鋼線はリンを含まないので、当該鋼線によって製造された最終製品に遅れ破壊が生じることを抑制することができる。
【実施例】
【００５０】
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００５１】
＜実施例１＞
以下の製造方法によって実施例１の鋼線材を作製した。
【００５２】
（酸洗工程Ｐ２）
本実施例では、サプライスタンドに固定されたコイルから線径１２．５ｍｍの機械構造用合金鋼鋼材ＳＣＭ４３５：ＪＩＳ  Ｇ４０５３：２００８からなる熱間圧延線材（以下「鋼線材本体」とも記す）約５００ｋｇを、濃度１５％、温度７０℃の硫酸に５分間浸漬させた後に、濃度１５％、室温の塩酸に５分間浸漬させることにより酸洗し、この鋼線材本体の表面を水洗した。
【００５３】
（球状化焼鈍工程Ｐ３）
水洗後の鋼線材本体に対し、均熱７２０℃×６時間の球状化焼鈍処理を行った。
【００５４】
（デスケーリング工程Ｐ４）
上記で球状化焼鈍した鋼線材本体を巻出し、球状化焼鈍を行った鋼線材本体に対し、汎用ウェットブラスト装置（マコー株式会社製）を用いてステンレス製で平均粒径φ０．１５ｍｍのグリッド形状の研磨材（製品名：ＶＵＬＫＡＮ  ＩＮＯＸ  ＧｍｂＨ．製  ＧＲＩＴＴＡＬ  ＧＨ１０）を含むスラリーを空気圧０．５ＭＰａで噴射することにより鋼線材本体の表面に衝突させた。このようにして鋼線材本体の表面に付着したスケールを除去するとともに鋼線材本体の表面に凹凸を形成し、さらに鋼線材本体の表面側の硬度を高めた。上記スラリーは、工業用水に対して２０体積％の砥粒濃度で研磨材を分散させたものを用いた。上記研磨材は、ビッカース硬度がＨｖ７８３のものであって、かつ粒子径７５μｍ以上のものが占める割合が７２％のものを用いた。
【００５５】
（皮膜形成工程Ｐ５）
上記デスケーリング工程後の鋼線材本体を、容積４ｍ3の皮膜処理槽に浸漬させた。そして、固形分濃度１０％、液温６５℃の石灰石けん（製品名：ＣＳ−２０（共栄社化学株式会社製））に５分間浸漬させた後に引き上げて、６０℃で３０分間乾燥させることにより鋼線材本体の表面に皮膜を形成し、実施例１の鋼線材を作製した。
【００５６】
＜実施例２＞
皮膜形成工程で用いた石灰石けんに代えて、固形分濃度１０％、液温６５℃の無機系固体潤滑剤とワックスと水溶性無機金属塩とを含有した皮膜剤（製品名：ＫＺコート（大同化学工業株式会社製））を用いて皮膜を形成したことが異なる他は実施例１と同様にして鋼線材を作製した。
【００５７】
＜実施例３〜８、比較例３〜７＞
デスケーリング工程の条件（空気圧、研磨材の粒径比率、研磨材の硬度及び形状）を、後掲の表１に示すように変更したことが異なる他は実施例１と同様にして実施例３〜８及び比較例３〜７の鋼線材を作製した。なお、比較例５では、研磨材としてスチール製のもの（ビッカース硬度Ｈｖ３１０）を用いた。比較例７では、研磨材の形状がショットのものを用いた。
【００５８】
＜比較例１＞
デスケーリング工程におけるウェットブラストに代えて酸洗を行ったことが異なる他は実施例１と同様にして比較例１の鋼線材を作製した。ここでの酸洗は、まず、鋼線材本体を濃度１５％、温度７０℃の硫酸に１５分間浸漬させた。次に、鋼線材本体を濃度１５％、室温の塩酸に１５分間浸漬させた。最後に酸洗後の鋼線材本体の表面を水洗した。
【００５９】
＜比較例２＞
デスケーリング工程におけるウェットブラストに代えてショットブラストを行ったことが異なる他は実施例１と同様にして比較例２の鋼線材を作製した。ここでのショットブラストは、平均粒径φ０．３ｍｍのショットの研磨材を鋼線材本体に対して投射速度８０ｍ／秒で投射することにより行なった。
【００６０】
【表１】
2017154166.tif 000003
【００６１】
上記で作製した各実施例及び各比較例の鋼線材のビッカース硬度を、図２に示すコード法によって測定した。表１中の「Ｈs」及び「Ｈi」はそれぞれ、コード法によって鋼線材の表面からの深さｄが１０μｍ（表面部）及び１００μｍ（内側部）におけるビッカース硬度Ｈｖを測定した値である。
【００６２】
表１中の「付着量」は、各実施例及び各比較例の鋼線材に付着している皮膜の重量を重量法に基づいて算出したものであり、具体的には、各実施例及び各比較例の鋼線材からランダムに長さ１００ｍｍの試験片を３本ずつ切り出し、各試験片を１００℃で５重量％のクロム酸水溶液に２０分間浸漬することにより鋼線材の皮膜を溶解するか又は剥離した上で、当該試験片の重量変化を試験片の表面積で除した値を３回平均することによって得た値である。
【００６３】
各実施例及び各比較例の鋼線材を、図５に示すように、直径φ１２．５ｍｍからφ１１．０５ｍｍに伸線パウダーなしで伸線速度５３ｍ／分で伸線し、さらに軸絞り５６％の前方押し出し加工で冷間圧造を行うことにより前方部分が直径φ７．２ｍｍの圧造部品を作製した。この圧造部品の軸部全体の表面を目視観察し、金属光沢が生じている部分を焼付き部分として軸部全体に占める焼き付き部分の面積率Ｓ（％）を算出した。その結果を表１の「面積率」の欄に示すとともにこの面積率を以下の評価基準で判定した。判定結果を表１の「判定」の欄に記載した。なお、図５の写真は、焼き付きの状態を示す例である。
【００６４】
（評価基準）
◎：面積率Ｓ＝０
○：面積率Ｓが０を超え、かつ５未満
×：面積率Ｓが５以上
＜効果＞
上記各実施例の焼き付きの評価結果から、表面部のビッカース硬度Ｈsと内側部のビッカース硬度Ｈiとの比（Ｈs／Ｈi）が１．０５以上１．３以下であることにより、皮膜が鋼線材本体の表面から剥がれることを抑制することができ、鋼線材に焼き付きが生じにくくし得ることが示された。特に上記比（Ｈs／Ｈi）が１．１以上１．２以下であることにより焼き付きの発生を完全に防ぎ得ることが明らかとなった。
【００６５】
比較例１、３〜５及び７では、上記比（Ｈs／Ｈi）が１．０５未満であることにより、つまり内側部４に対する表面部３の硬度が十分でないことに起因して表面部３の凹凸が塑性加工時に潰れてくさび効果が低下し、鋼線材から皮膜が脱落して焼き付きが生じやすくなったものと考えられる。逆に、比較例２及び６では、上記比（Ｈs／Ｈi）が１．３を超えていることにより、つまり内側部４に対する表面部３の硬度が高すぎることに起因して表面部３が内側部４の変形に追従できずに鋼線材本体内で割れが生じ、焼き付きが生じやすくなったものと考えられる。
【００６６】
上記Ｈs／Ｈiの数値範囲を満たすための鋼線材本体のデスケーリングの処理条件として、スラリーを噴射する空気圧が０．３ＭＰａ以上０．７ＭＰａ以下であること、研磨材の粒径７５μｍ以上が占める割合Ｐが６０％以上であること、研磨材のビッカース硬度ＨａがＨｖ５００以上Ｈｖ１０００以下であること、研磨剤の形状がＪＩＳ  Ｚ  ０３１１：２００４に規定されるグリッド形状であることが必要であることも明らかとなった。
【００６７】
今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。特に、今回開示された実施形態において、明示的に開示されていない事項、例えば、運転条件や操業条件、各種パラメータ、構成物の寸法、重量、体積などは、当業者が通常実施する範囲を逸脱するものではなく、通常の当業者であれば、容易に想定することが可能な値を採用している。
【符号の説明】
【００６８】
１  鋼線材本体
２  皮膜
３  表面部
４  内側部
１０  鋼線材
１１  研磨面
【図１】
2017154166.tif 000004
【図２】
2017154166.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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