(57)【要約】【課題】内燃機関の燃焼室に噴射された燃料噴霧を燃焼室内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる内燃機関の燃料噴射弁及び内燃機関を提供する。【解決手段】内燃機関１の燃料噴射弁２０は、スワール流Ｓが形成される内燃機関１の燃焼室６に向けて燃料を噴射する燃料噴射弁２０において、燃料噴射弁２０の複数の噴孔２２の燃料出口２４の形状は縦長形状であり、この縦長形状は、この縦長形状の長軸ｂがスワール流Ｓの流動方向に対して垂直または傾斜した形状であり、噴孔２２の断面積は、噴孔２２の燃料入口２３の側から燃料出口２４の側に向かうに従って縮小していることを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スワール流が形成される内燃機関の燃焼室に向けて燃料を噴射する燃料噴射弁において、
前記燃料噴射弁の複数の噴孔の燃料出口の形状は縦長形状であり、
前記縦長形状は、該縦長形状の長軸が前記スワール流の流動方向に対して垂直または傾斜した形状であり、
前記噴孔の断面積は、該噴孔の燃料入口の側から前記燃料出口の側に向かうに従って縮小していることを特徴とする内燃機関の燃料噴射弁。
【請求項２】
前記縦長形状は、楕円形状、長穴形状、２つの楕円の一部が結合した形状、または２つの円の一部が結合した形状のいずれかである請求項１記載の内燃機関の燃料噴射弁。
【請求項３】
請求項１または２に記載の燃料噴射弁を備えることを特徴とする内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射弁及びこれを備える内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、燃焼室に燃料を直接噴射する燃料噴射弁を有する内燃機関が知られている（例えば特許文献１参照）。また、燃焼室にスワール流（横方向に回転する渦流）が形成される内燃機関も知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３１６５９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、燃料を燃焼室に直接噴射して燃焼させる内燃機関の場合、燃料の燃焼時における煤（ｓｏｏｔ）の発生を抑制するためには、燃料噴射弁から噴射された噴霧状の燃料（すなわち燃料噴霧）と燃焼室内の酸素との十分な混合が効果的である。
【０００５】
これに関して、従来技術の場合、燃料噴霧は、その外縁では燃焼室内の酸素と容易に混合することができるが、その内部では、酸素が燃料噴霧の内部にまで進入することが困難なため、酸素との十分な混合は困難である。そのため、従来技術の場合、この燃料噴霧の内部における酸素不足に起因して、燃焼時に煤が多く発生する可能性がある。
【０００６】
本発明は、上記のことを鑑みてなされたものであり、その目的は、内燃機関の燃焼室に噴射された燃料噴霧を燃焼室内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる内燃機関の燃料噴射弁及び内燃機関を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するための本発明に係る内燃機関の燃料噴射弁は、スワール流が形成される内燃機関の燃焼室に向けて燃料を噴射する燃料噴射弁において、前記燃料噴射弁の複数の噴孔の燃料出口の形状は縦長形状であり、前記縦長形状は、該縦長形状の長軸が前記スワール流の流動方向に対して垂直または傾斜した形状であり、前記噴孔の断面積は、該噴孔の燃料入口の側から前記燃料出口の側に向かうに従って縮小していることを特徴とする。
【０００８】
この発明によれば、上記の縦長形状の燃料出口を有する噴孔から噴射された燃料噴霧の断面形状を、スワール流の流動方向に対して垂直または傾斜した長軸を有する縦長形状にすることができる。この場合、燃料噴霧の背面側において、スワール流による大きな２次流れである大渦を生成することができ、この大渦によって、燃料噴霧の内部に燃焼室内の酸素を効果的に取り込むことができる。
【０００９】
また、噴孔の断面積が燃料入口の側から燃料出口の側に向かうに従って縮小しているので、燃料噴霧の広がり角が拡大すること、すなわち、燃料噴霧の層厚さが厚くなることを抑制することができる。これにより、隣接する燃料噴霧との間の距離を大きくすることができるので、隣接する燃料噴霧同士が重なり合うことや、隣接する燃料噴霧の間に存在する酸素を隣接する燃料噴霧同士で取り合って酸素不足になることを抑制することができる
。この結果、燃料噴霧の内部に燃焼室の酸素をさらに効果的に取り込むことができる。
【００１０】
以上のことから、この発明によれば、内燃機関の燃焼室に噴射された燃料噴霧を燃焼室内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【００１１】
上記構成において、前記縦長形状は、楕円形状、長穴形状、２つの楕円の一部が結合した形状、または２つの円の一部が結合した形状のいずれかである構成とすることができる。
【００１２】
上記の目的を達成するための本発明に係る内燃機関は、上記の燃料噴射弁を備えることを特徴とする。この発明によれば、上記の燃料噴射弁を備えているので、上述したのと同様の理由により、内燃機関の燃焼室に噴射された燃料噴霧を燃焼室内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、内燃機関の燃焼室に噴射された燃料噴霧を燃焼室内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係る内燃機関の気筒の周辺構成を模式的に示す概略断面図である。
【図２】図２（ａ）は燃料噴射弁の先端部の近傍を拡大して模式的に示す概略拡大断面図である。図２（ｂ）は、図２（ａ）の噴孔の燃料出口を正面（図中Ａ側）から視認した状態を模式的に示す正面図である。
【図３】図３（ａ）は燃料噴射弁から燃料が噴射された状態を上方側から視認した上面図である。図３（ｂ）は図３（ａ）の燃料噴霧をＢ−Ｂ線で切断した断面を模式的に示す概略断面図である。
【図４】図４（ａ）〜図４（ｃ）は噴孔の燃料出口の他の形状例を示す図である。
【図５】図５（ａ）は実施形態の変形例１に係る燃料噴射弁の燃料出口を図２（ａ）のＡ側から視認した状態を模式的に示す正面図である。図５（ｂ）は実施形態の変形例２に係る燃料噴射弁の燃料出口を図２（ａ）のＡ側から視認した状態を模式的に示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、図面に関しては、構成が分かり易いように実際の製品から寸法を変化させており、各部材、各部品の板厚や幅や長さなどの比率も必ずしも実際の製品の比率と一致しているとは限らない。
【００１６】
図１は、本実施形態に係る内燃機関１の気筒４の周辺の構成を模式的に示す概略断面図である。内燃機関１は車両に搭載されている。この車両の具体的な種類は特に限定されるものではないが、本実施形態においてはバスやトラック等の大型車両を用いる。また内燃機関１の一例としてディーゼルエンジンを用いる。
【００１７】
内燃機関１は、シリンダブロック２、シリンダブロック２の上部に配置されたシリンダヘッド３、及びシリンダブロック２に形成された気筒４（シリンダ）に配置されたピストン５を備えている。ピストン５の頂面とシリンダブロック２とシリンダヘッド３とによって囲まれた領域に燃焼室６が形成されている。シリンダヘッド３には、吸気が通過する吸気ポート７、及び排気が通過する排気ポート８が形成されている。また内燃機関１は、吸気ポート７を開閉する吸気弁９、及び排気ポート８を開閉する排気弁１０を有している。
【００１８】
内燃機関１は、燃焼室６にスワール流Ｓが形成されるように構成されている。燃焼室６にスワール流Ｓを形成するための構成は特に限定されるものではないが、本実施形態では一例として、内燃機関１の吸気ポート７及び燃焼室６の構造が燃焼室６にスワール流Ｓが形成されるような構造となっている。
【００１９】
また内燃機関１は、スワール流Ｓが形成される燃焼室６に向けて燃料を噴射する燃料噴射弁２０を備えている。具体的には本実施形態に係る燃料噴射弁２０は、燃料噴射弁２０の先端に設けられた噴孔２２（後述する図２等に図示されている）が燃焼室６の内部に露出するように、シリンダヘッド３に配置されている。この噴孔２２から燃料が燃焼室６に向けて噴射される。なお燃料噴射弁２０の動作は、ＥＣＵ等の制御装置（図示せず）が制御する。
【００２０】
図２（ａ）は燃料噴射弁２０の先端部の近傍を拡大して模式的に示す概略拡大断面図である。図２（ｂ）は、図２（ａ）の噴孔２２の燃料出口２４を正面（図中Ａ側）から視認した状態を模式的に示す正面図である。図３（ａ）は燃料噴射弁２０から燃料が噴射された状態を上方側から視認した上面図である。図３（ｂ）は図３（ａ）の燃料噴霧ＦをＢ−Ｂ線で切断した断面を模式的に示す概略断面図である。なお、符号を視認し易くするために、図３（ｂ）においてハッチングは省略されている。
【００２１】
図２（ａ）、図２（ｂ）及び図３（ａ）に示すように、燃料噴射弁２０のボディ２１の先端部には、燃料が噴射される孔である噴孔２２が複数個（本実施形態では一例として４個）、形成されている。なお、噴孔２２の個数は複数である必要はなく、例えば燃料噴射弁２０は噴孔２２を１個のみ備えていてもよい。なお、ボディ２１の内部には、噴孔２２を開閉するニードルも配置されているが、このニードルの図示は省略されている。このニードルは、ボディ２１の軸線１００に沿ってボディ２１内を摺動することで噴孔２２を開閉する弁体である。
【００２２】
図３（ａ）に示すように、各々の噴孔２２は、隣接する噴孔２２との間に所定角度（本実施形態では９０度）を有しつつ、燃料噴射弁２０の先端部に周方向に配列されている。
【００２３】
図２（ａ）に示すように、各々の噴孔２２は燃料入口２３から燃料出口２４にかけて所定距離延在した燃料流路によって構成されている。また、図２（ｂ）に示すように、噴孔２２の燃料出口２４の形状は、短軸ａと、この短軸ａよりも長い長軸ｂとを有する縦長形状を有している。この縦長形状の一例として、図２（ｂ）では楕円形状が図示されている。なお、本実施形態において短軸ａは縦長形状の中で最も短い軸であり、長軸ｂは最も長い軸である。
【００２４】
また、図２（ｂ）及び図３（ａ）を参照すると分かるように、噴孔２２の燃料出口２４を正面から視認した場合に、この長軸ｂは、スワール流Ｓの流動方向に対して垂直な軸となっている。具体的には、本実施形態において長軸ｂの軸方向（延在方向）は正面視で上下方向となっており、またスワール流Ｓは横方向に流動しているので、長軸ｂは横方向に流動するスワール流Ｓの流動方向に対して垂直な方向となっている。なお、本実施形態において噴孔２２の燃料出口２４の短軸ａの軸方向は横方向となっているので、この短軸ａの軸方向はスワール流Ｓの流動方向に平行となっている。
【００２５】
本実施形態において、各々の噴孔２２は、燃料入口２３の形状も燃料出口２４の形状と同じ形状となっており、さらに、燃料入口２３と燃料出口２４の間の流路部分の断面形状も燃料出口２４の形状と同じ形状となっている。但し、噴孔２２の形状は少なくとも燃料出口２４の形状が縦長形状であればよく、燃料出口２４以外の部分は必ずしも縦長形状で
なくてもよい。
【００２６】
なお、噴孔２２の燃料出口２４の縦長形状は、図２（ｂ）の形状に限定されるものではない。図４（ａ）〜図４（ｃ）は、噴孔２２の燃料出口２４の他の形状例を示す図である。例えば図４（ａ）に示すように、噴孔２２の燃料出口２４の形状は、スワール流Ｓの流動方向に対して垂直な長軸ｂを有する長穴形状であってもよい。具体的には図４（ａ）の長穴形状は、長方形の長軸ｂ方向（長手方向）の上端及び下端が円弧状に形成された長穴形状となっている。
【００２７】
あるいは図４（ｂ）に示すように、噴孔２２の燃料出口２４の形状は２つの楕円の一部が結合した縦長形状とすることもできる。具体的には図４（ｂ）の燃料出口２４の形状は、第１の楕円の下側に第２の楕円が結合した形状となっており、より具体的には、第１の楕円の長軸の端部と第２の楕円の長軸の端部とが一部重なり合うように第１の楕円と第２の楕円とが結合した形状となっている。なお、第１の楕円の大きさと第２の楕円の大きさは、同じであってもよく、あるいは異なっていてもよい。
【００２８】
あるいは図４（ｃ）に示すように、噴孔２２の燃料出口２４の形状は２つの円の一部が結合した縦長形状とすることもできる。具体的には図４（ｃ）の燃料出口２４の形状は、第１の円の下側に第２の円が結合した形状となっている。なお、第１の円の大きさと第２の円の大きさは、同じであってもよく、あるいは異なっていてもよい。
【００２９】
なお、縦長形状の短軸ａに対する長軸ｂの比率（ｂ／ａ）の具体的な値は、特に限定されるものではないが、本実施形態では、一例として、１．２〜５．０の範囲内の値を用いている。
【００３０】
再び図２（ａ）を参照して、本実施形態に係る噴孔２２は、燃料入口２３の側から燃料出口２４の側に向かうに従って断面積が縮小するテーパ形状となっている。具体的には噴孔２２の短軸ａ及び長軸ｂの長さは、燃料入口２３側から燃料出口２４側に向かうに従って縮小しており、それにより、噴孔２２の断面積は燃料入口２３側から燃料出口２４側に向かって縮小している。すなわち、この場合、１つの噴孔２２中で燃料入口２３の断面積が最も大きく、燃料出口２４の断面積が最も小さくなっている。なお、これは、噴孔２２の燃料出口２４の形状が図２（ｂ）の形状の場合のみならず、図４（ａ）〜図４（ｃ）の形状の場合においても同様である。
【００３１】
以上説明した本実施形態の作用効果は以下のとおりである。まず、本実施形態によれば、図２（ｂ）や、図４（ａ）〜図４（ｃ）で前述したように、燃料噴射弁２０の複数の噴孔２２の燃料出口２４の形状は縦長形状であり、この縦長形状は、長軸ｂがスワール流Ｓの流動方向に対して垂直な形状となっている。これにより、図３（ｂ）に示すように、噴孔２２から噴射された燃料噴霧Ｆの断面形状を、スワール流Ｓの流動方向に対して垂直な長軸ｂを有する縦長形状にすることができる。
【００３２】
具体的には、噴孔２２の燃料出口２４の形状が図２（ｂ）の楕円形状の場合、図３（ｂ）に示すように、この噴孔２２から噴射された燃料噴霧Ｆの断面形状も、スワール流Ｓの流動方向に対して垂直な長軸ｂを有する楕円形状にすることができる。また、噴孔２２の燃料出口２４の形状がそれぞれ図４（ａ）〜図４（ｃ）に示す形状の場合、この噴孔２２から噴射された燃料噴霧Ｆの断面形状も、スワール流Ｓの流動方向に対して垂直な長軸ｂを有する図４（ａ）〜図４（ｃ）の縦長形状にすることができる。
【００３３】
そしてこの場合、図３（ｂ）に示すように、燃料噴霧Ｆの背面側（スワール流Ｓの流動方向で燃料噴霧Ｆよりも下流側）において、スワール流Ｓによる大きな２次流れである大
渦を生成することができる。この結果、この大渦によって、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６の酸素を効果的に取り込むことができる。
【００３４】
また、本実施形態によれば、図２（ａ）において前述したように、噴孔２２の断面積が燃料入口２３側から燃料出口２４側に向かうに従って縮小しているので、燃料噴霧Ｆの広がり角θ（これは燃料噴霧Ｆの横方向（短軸ａ方向）のなす角であり、図３（ａ）に図示されている）が拡大すること、すなわち、燃料噴霧Ｆの層厚さが厚くなることを抑制することができる。これにより、隣接する燃料噴霧Ｆとの距離を大きくすることができるので、隣接する燃料噴霧Ｆ同士が重なり合うことや、隣接する燃料噴霧Ｆの間に存在する酸素を隣接する燃料噴霧Ｆ同士で取り合って酸素不足になることを抑制することができる。この結果、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６の酸素をさらに効果的に取り込むことができる。
【００３５】
以上のことから、本実施形態によれば、燃焼室６に噴射された燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【００３６】
なお、本実施形態において燃料噴射弁２０が燃料を噴射する際の噴射圧力は特に限定されるものではないが、この噴射圧力が高い方が、噴射された燃料噴霧Ｆの形状を安定的に維持できる点で好ましい。
【００３７】
また燃料噴霧Ｆの背面側に形成されるスワール流Ｓによる大渦は、スワール流Ｓのスワール比が高いほど、安定して生成することができる。したがって、スワール流Ｓのスワール比はできるだけ高いことが好ましい。なお、このスワール比は、吸気ポート７の形状や燃焼室６の形状を調整することで高めることができる。あるいは、内燃機関１がスワール流Ｓのスワール比を変更可能な可変スワール装置を備えている場合には、この可変スワール装置を用いることによっても、スワール比を高めることができる。
【００３８】
（実施形態の変形例１）
図５（ａ）は、上記実施形態の変形例１に係る燃料噴射弁２０ａの燃料出口２４ａを図２（ａ）のＡ側から視認した状態を模式的に示す正面図である。ここで、本変形例に係る燃料噴射弁２０ａが適用される内燃機関１の燃焼室６の場合、スワール流Ｓの流速は、燃焼室６の上部側の方が下部側よりも速い流速分布を有している。本変形例に係る燃料噴射弁２０ａは、燃料出口２４ａの縦長形状の長軸ｂの上部側が下部側よりも、スワール流Ｓの流動方向で上流側に傾斜した形状となっている点において、図２（ｂ）に示す燃料噴射弁２０と異なっている。燃料噴射弁２０ａの他の構成は、燃料噴射弁２０と同様であるので、この他の構成の説明は省略する。
【００３９】
燃料噴射弁２０ａによれば、燃料出口２４ａから噴射された燃料噴霧Ｆの断面形状を長軸ｂの上部側が下部側よりもスワール流Ｓの流動方向で上流側に傾斜した縦長形状にすることができる。
【００４０】
なお、燃料出口２４ａの長軸ｂの軸線１００に対する傾斜角の具体的な値は特に限定されるものではないが、本変形例においては、一例として、燃料噴射弁２０ａの軸線１００に対して４５°以下の範囲内から選択された角度を用いている。なお、軸線１００に対する長軸ｂの傾斜角の具体的な値は、燃料室６内におけるスワール流Ｓの上下方向の流速差を考慮して、適切な値を設定することが好ましい。
【００４１】
本変形例においても、燃料噴霧Ｆの背面側において、スワール流Ｓによる大きな２次流れである大渦を生成することができる。この結果、この大渦によって、燃焼室６に噴射された燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃料噴霧Ｆの内部に
燃焼室６内の酸素を効果的に取り込むことができる。
【００４２】
また燃料噴射弁２０ａにおいても、噴孔２２の断面積は燃料入口２３側から燃料出口２４ａ側に向かうに従って縮小しているので、燃料噴霧Ｆの広がり角θが拡大することを抑制できる。これにより、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６内の酸素をさらに効果的に取り込むことができるので、燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【００４３】
また本変形例によれば次の効果を奏することもできる。具体的には本変形例の場合、スワール流Ｓの流速は燃焼室６の上部側の方が下部側よりも速い流速分布を有しているので、燃料噴霧Ｆの上部側の方が下部側よりもスワール流Ｓによる移動速度が速くなる。すなわち、本変形例の場合、燃料噴霧Ｆの上部側の方が下部側よりもスワール流Ｓの流動方向の移動距離が長くなる。これに関して、本変形例によれば、燃料噴霧Ｆの断面形状を長軸ｂの上部側が下部側よりもスワール流Ｓの流動方向で上流側に傾斜した縦長形状にすることができるので、燃料噴霧Ｆの断面形状がこの形状でない場合に比較して、燃料噴霧Ｆの形状がスワール流Ｓの流速分布の影響を受けて縦長形状から崩れることを抑制することができる。したがって、この構成によれば、綺麗な大渦を生成することができ、この大渦によって、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６内の酸素をより効果的に取り込むことができる。これにより、燃焼室６に噴射された燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生をより効果的に抑制することができる。
【００４４】
（実施形態の変形例２）
図５（ｂ）は、上記実施形態の変形例２に係る燃料噴射弁２０ｂの燃料出口２４ｂを図２（ａ）のＡ側から視認した状態を模式的に示す正面図である。本変形例に係る燃料噴射弁２０ｂが適用される内燃機関１の燃焼室６の場合、スワール流Ｓの流速は、燃焼室６の下部側の方が上部側よりも速い流速分布を有している。
【００４５】
本変形例に係る燃料噴射弁２０ｂは、燃料出口２４ｂの縦長形状の長軸ｂの下部側が上部側よりも、スワール流Ｓの流動方向で上流側に傾斜した形状となっている点において、図２（ｂ）に示す燃料噴射弁２０と異なっている。燃料噴射弁２０ｂの他の構成は、燃料噴射弁２０と同様であるので、この他の構成の説明は省略する。
【００４６】
本変形例においても、燃料噴霧Ｆの背面側において、スワール流Ｓによる大きな２次流れである大渦を生成することができるので、この大渦によって、燃焼室６に噴射された燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６内の酸素を効果的に取り込むことができる。
【００４７】
また燃料噴射弁２０ｂにおいても、噴孔２２の断面積は燃料入口２３側から燃料出口２４ｂ側に向かうに従って縮小しているので、燃料噴霧Ｆの広がり角θが拡大することを抑制できる。これにより、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６内の酸素をさらに効果的に取り込むことができるので、燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生を効果的に抑制することができる。
【００４８】
また、本変形例によれば、スワール流Ｓの流速は燃焼室６の下部側の方が上部側よりも速い流速分布を有しているので、燃料噴霧Ｆの下部側の方が上部側よりもスワール流Ｓによる移動速度が速くなる。すなわち、本変形例の場合、燃料噴霧Ｆの下部側の方が上部側よりもスワール流Ｓの流動方向の移動距離が長くなる。
【００４９】
これに関して、本変形例によれば、燃料噴霧Ｆの断面形状を長軸ｂの下部側が上部側よりもスワール流Ｓの流動方向で上流側に傾斜した縦長形状にすることができるので、燃料
噴霧Ｆの断面形状がこの形状でない場合に比較して、燃料噴霧Ｆの形状がスワール流Ｓの流速分布の影響を受けて縦長形状から崩れることを抑制することができる。したがって、この構成によれば、綺麗な大渦を生成することができ、この大渦によって、燃料噴霧Ｆの内部に燃焼室６内の酸素をより効果的に取り込むことができる。これにより、燃焼室６に噴射された燃料噴霧Ｆを燃焼室６内の酸素と十分に混合することができて、燃焼時における煤の発生をより効果的に抑制することができる。
【００５０】
なお、本変形例においても、軸線１００に対する長軸ｂの傾斜角の具体的な値は、燃料室６内におけるスワール流Ｓの上下方向の流速差を考慮して、適切な値を設定することが好ましい。
【００５１】
（実施形態の変形例３）
なお、上記実施形態、実施形態の変形例１，２において、燃料噴射弁２０，２０ａ，２０ｂは、燃料を２回以上に分割して噴射してもよい。例えば２回の分割噴射を実行する場合を例に挙げて詳細に説明すると、燃料噴射弁２０，２０ａ，２０ｂは制御装置の指示を受けて、第１回目の燃料噴射であるパイロット噴射あるいはプレ噴射と、第２回目の燃料噴射であるメイン噴射とを実行する。
【００５２】
この変形例によれば、メイン噴射で噴射された燃料噴霧Ｆの背面に形成されたスワール流Ｓの大渦によって、燃焼室６内の酸素のみならず、パイロット噴射あるいはプレ噴射で噴射された燃料噴霧Ｆの燃焼で生じたＯＨラジカルをも、メイン噴射で噴射された燃料噴霧Ｆの内部に取り込むことができる。この結果、メイン噴射で噴射された燃料噴霧Ｆをより効果的に燃焼させることができ、メイン噴射の燃焼時における煤の発生をより効果的に抑制することができる。
【００５３】
以上本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明はかかる特定の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１    内燃機関
６    燃焼室
２０，２０ａ，２０ｂ  燃料噴射弁
２２  噴孔
２３  燃料入口
２４，２４ａ，２４ｂ  燃料出口
【図１】
2017089574.tif 000003
【図２】
2017089574.tif 000004
【図３】
2017089574.tif 000005
【図４】
2017089574.tif 000006
【図５】
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