(57)【要約】【課題】腹筋運動などを適正に行い得るように促すことができる運動補助具の提供を図る。【解決手段】使用者が仰向けの姿勢で腹筋運動をするに際して、使用者の首肩の後に配置される棒状体１１から構成される筋運動用スティック１０を提供する。棒状体１１は、使用者の両腕によって保持される長さを備え、両腕で保持しながら腹筋運動をすることにより適正な姿勢で腹筋運動がなされるように構成されたものである。棒状体の移動のベクトルを測定するセンサと、同測定結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部２９を備える。また、腹筋運動中の荷重や光などを計測することによって、運動姿勢を使用者に認識させる報知部２９を備えた姿勢確認パッド４１を併用することもできる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が仰向けの姿勢で腹筋運動をするに際して、使用者の首肩の後に配置される棒状体であって、
前記棒状体は、使用者の両腕によって保持される長さを備え、
使用者が身体の後側で前記棒状体を両腕で保持しながら腹筋運動をすることにより適正な姿勢で腹筋運動がなされるように構成された筋運動用スティック。
【請求項２】
前記棒状体の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定する計測用センサを備え、前記計測用センサの計測結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部を備えていることを特徴とする請求項１に記載の筋運動用スティック。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の筋運動用スティックと、姿勢確認パッドとを備え、
前記姿勢確認パッドは、前記姿勢確認パッドの上に使用者が背中を付けて腹筋運動を行うことができるように構成され、
前記姿勢確認パッドは、腹筋運動中の使用者の身体の動きに起因する状態の変化を感知するセンサを備え、前記センサの感知に基づき前記棒状体を用いた腹筋運動中の姿勢を使用者に認識させるように構成されたことを特徴とする筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項４】
前記センサは、腹筋運動中の荷重を感知する荷重センサと、腹筋運動中の明るさを感知する光センサとの少なくとも一つを備え、
前記姿勢確認パッドの上に使用者が背中を付けて腹筋運動を行う時の荷重と明るさとの少なくともいずれか一方を感知するものであり、前記センサの感知結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部を備えていることを特徴とする請求項３に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項５】
前記姿勢確認パッドは、前記センサを有する載置部を備え、
前記載置部は、その上に腹筋運動中の使用者における背中の下半分位置が載せされるものであり、前記センサの感知結果が設定値を外れたことを使用者に伝えることにより、腹筋運動中の姿勢を使用者に報知するように構成されたことを特徴とする請求項４に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項６】
前記筋運動用スティックは、スクワット運動をするに際して、使用者の背中に配置されると共に使用者の両腕を前記棒状体の後ろに回すことができるようにも構成され、
前記姿勢確認パッドは、前記棒状体を用いたスクワット運動中の荷重位置を使用者に認識させることによって腹筋運動中の姿勢を認識させるように構成されたことを特徴とする請求項３〜５のいずれかに記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項７】
前記姿勢確認パッドは、スクワット運動中の荷重を感知する荷重センサを備え、前記荷重センサの感知結果に基づき使用者に荷重位置を認識させる報知部を備えていることを特徴とする請求項６に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項８】
前記姿勢確認パッドは、前記荷重センサを有する載置部を備え、
前記載置部は、スクワット運動中の使用者の踵位置に配置され、
前記踵位置における荷重が設定値を上回ったことを使用者に伝えることにより、スクワット運動中の姿勢を使用者に報知するように構成されたことを特徴とする請求項７に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項９】
前記姿勢確認パッドは、前記荷重センサを有する載置部を備え、
前記載置部は、スクワット運動中の使用者の爪先側位置に配置され、
前記爪先側位置における荷重が設定値を下回ったことを使用者に伝えることにより、スクワット運動中の姿勢を使用者に報知するように構成されたことを特徴とする請求項７に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項１０】
前記棒状体は、スクワット運動中の前後位置を使用者に認識させる位置表示部を備えていることを特徴とする請求項６〜９の何れかに記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項１１】
前記位置表示部は、
（１）前記棒状体から下方に伸ばされた指示部材を含み、前記指示部材を使用者が見ることによって、前記棒状体の前後位置を認識できるように構成された指示部材タイプの構造と、
（２）前記棒状体から下方に伸ばされた指示部材を含み、前記指示部材の下端は地上に置かれる設置部材に接続され、前記指示部材を使用者が見ることによって、前記棒状体の前後位置を認識できるように構成された指示部材接続タイプの構造と、
（３）前記棒状体から下方に伸ばされた指示部材の傾斜状態を感知する角度検知センサを含む報知部を前記棒状体と別体の部材として備え、前記角度検知センサはスクワット運動中の前記指示部材の傾斜状態を検知し、前記報知部は前記傾斜状態を報知して使用者に認識させるように構成された角度検知タイプの構造と、
（４）前記棒状体から下方に光線を投光する発光部を含み、前記発光部からの光線の床からの反射を使用者が知覚することによって、前記棒状体の前後位置を認識できるように構成された床反射タイプの構造と、
（５）前記棒状体から少なくともその長手方向に光線を投光する発光部を含み、前記発光部からの光線の壁からの反射を使用者が知覚することによって、前記棒状体の前後位置を認識できるように構成された壁反射タイプの構造と、
（６）前記棒状体から光線を投光する発光部と、前記発光部からの光線を受ける受光部を備えた報知部を備え、
前記報知部は、前記棒状体とは別体の部材として、前記光線を受け得る位置に配置され、スクワット運動中の前記光線の受光部における受光状態を使用者に報知するように構成された受光タイプの構造と、
（７）前記棒状体の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定する計測用センサを備え、前記計測用センサの計測結果に基づき、前記棒状体の前後位置を使用者に認識させるように構成されたベクトルタイプの構造と、
の少なくともいずれか１種のタイプの構造を備えたことを特徴とする請求項１０に記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項１２】
前記姿勢確認パッドは、使用者が背中を付けて腹筋運動を行う載置面よりも上方に、腹筋運動の動作の妨げとなる部分を備えていないことを特徴とする請求項３〜１１のいずれかに記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【請求項１３】
前記筋運動用スティックは、前記姿勢確認パッドに対する操作部を備えていることを特徴とする請求項３〜１２のいずれかに記載の筋運動用スティック及び姿勢確認パッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腹筋運動やスクワット運動などの筋運動を適正に行い得るように促す運動補助具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
腹筋運動を行う際に用いる運動補助具としては、特許文献１〜４に示すものなど、種々のものが提案されている。
ところが、腹筋運動は、図１（Ｂ）に示すように、腰から上の上半身を起伏させるものと一般には考えられているが、このような運動では、腸腰筋が主として鍛えられることになり、腹筋（腹直筋、腹斜筋及び腹横筋）を集中的に鍛えることはできない。腹筋を集中的に鍛えるには、図１（Ａ）に示すように、膝を曲げた状態で地面などの支持面から浮かし、臀部から背中の下半分を地面などの支持面に着けた状態で、上半身の上半分を起伏させることが適切であるが、腹筋運動を、この適正な運動姿勢で行うことを促すものは提案されていないのが現状である。
【０００３】
また、従来の腹筋運動を行う際に用いる運動補助具は、比較的大きなものが多く、持ち運びが困難であった。例えば特許文献４に係る運動補助具の提案は、構造も簡単で軽くコンパクトなものを提供せんとするものの、組み立てた状態ではかなりの大きさとなってしまう。従って、家庭内での移動は可能ではあるが、例えば、外出先で運動を行うために屋外で持ち運びすることは実質的に不可能であると言わざるを得ない。
【０００４】
また、下肢を中心とする肢体の運動の一つとして広く知られているスクワット運動についても、適正に行われているとは言いがたい運動姿勢で行われることが多い運動の一つである。
スクワット運動を適正に行えば、下肢の健全な発達を促し、美しい脚を得ることができると共に腹筋や背筋の運動ともなり美しい肢体を得ることができる。なお、美しい肢体とは、単に外観上の肉体美を指すものではなく、人それぞれの個人差に応じた健康な身体を意味するものである。
【０００５】
本発明者が考える適正なスクワット運動は、図２（Ａ）に示すように、胸を張って背骨のアーチを保った状態で、前方荷重で膝の屈伸を行うもので、さらに望ましくは腰関節の角度ａとひざ関節の角度ｂとが常に略同じ角度となるようにして、屈伸することが適当であり、そのためには、特に膝を伸ばす際に、斜め前方に伸び上がる気持ちで行うことがポイントとなっている。
【０００６】
ところが、このような運動中の姿勢や荷重の位置は運動を行う者には認識し難いものであり、図２（Ｂ）に示すように、ついつい猫背になって背骨のアーチが崩れたり、膝を曲げるときに極端にお尻が後に出たり、膝を伸ばすときに後方荷重となったりしたりしてしまい、不適正なスクワット運動を行いがちである。
【０００７】
これに対して、特許文献５や６に示すように、運動補助具に棒状体を用いるものは提案されているものの、これらの特許文献に係る運動補助具は、前記の適正なスクワット運動を行い得るように促すものではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許第２７７２１４２号公報
【特許文献２】特開２００９−２５４５５２号公報
【特許文献３】特許第５３１４５９６号公報
【特許文献４】登録実用新案第３０４７８６９号公報
【特許文献５】特許第２７８６４１５号公報
【特許文献６】特許第５６５０２１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、腹筋運動を適正に行い得るように促すことができる運動補助具の提供を図ることを課題とする。
加えて、本発明は、スクワット運動を適正に行い得るように促すことができる運動補助具の提供を図ることを課題とする。
【００１０】
また、本発明の他の課題は、コンパクトな運動補助具の提供を図ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
使用者が仰向けの姿勢で腹筋運動をするに際して、使用者の首肩の後に配置される棒状体であって、前記棒状体は、使用者の両腕によって保持される長さを備え、使用者が身体の後側で前記棒状体を両腕で保持しながら腹筋運動をすることにより適正な姿勢で腹筋運動がなされるように構成された筋運動用スティックを提供することにより上記の課題を解決する。
【００１２】
ここで、前記の仰向けの姿勢とは、背中側が地面や運動器具表面などの支持面に接している状態を意味するもので、支持体は地面などの水平面であってもよく、運動器具などの傾いた斜面であってもよい。
【００１３】
前記棒状体は、中央に首肩対応部を備え、前記首肩対応部の両側に腕対応部を備えたものとすることができる。
ここで、首肩対応部とは、常に首と肩との双方に接することを要件とするものではなく、首と肩との少なくともいずれか一方、言い換えれば、肩から首にかけての一部に当接する部分であることを意味する。
このように、棒状体を使用者の後側に配置し、使用者の両腕で握るなどして棒状体を保持することで、使用者の上肢は自然と胸が張って猫背が矯正された状態となる。
【００１４】
その際、前記首肩対応部と前記腕対応部とにクッション材を配置しておくことで、苦痛を感じることなく使用できる。
また、前記棒状体は、１本物であってもよいが、伸縮可能又は接続可能な複数の棒部材を備えたものとすることによって、コンパクトに収納でき持ち運びなども容易になすことができる。
【００１５】
また、本発明は、前記棒状体の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定する計測用センサを備えたものとすることができる。そして、前記計測用センサの計測結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部を備えているものとすることができる。
【００１６】
これによって、腹筋運動中の姿勢が不適正なものとなった場合に、音や光や振動などの使用者が五感によって認識することができる手段で報知を行うことができる。
なお、本発明における報知部による報知は、不適正なものとなった場合に音などを発する積極的な報知であってもよく、逆に適正な運動姿勢では音などを発し続けて不適正なものとなった場合に音などを発するのを停止させる消極的な報知であってもよい。
【００１７】
また、本発明は前記筋運動用スティックと、少なくとも１つの荷重センサを有する姿勢確認パッドとを備え、前記姿勢確認パッドは、前記棒状体を用いた腹筋運動中の姿勢を使用者に認識させるように構成されたことを特徴とする筋運動用スティック及び姿勢確認パッドを提供する。
【００１８】
この姿勢確認パッドは、前記姿勢確認パッドは、その上に使用者が背中を付けて腹筋運動を行うことができるように構成されている。また、前記姿勢確認パッドは、腹筋運動中の使用者の身体の動きに起因する状態の変化を感知するセンサを備え、前記センサの感知に基づき前記棒状体を用いた腹筋運動中の姿勢を使用者に認識させるように構成されたものである。
前記センサは、腹筋運動中の荷重を感知する荷重センサと、腹筋運動中の明るさを感知する光センサとの少なくとも一つを備える。そして、前記姿勢確認パッドの上に使用者が背中を付けて腹筋運動を行う時の荷重と明るさとの少なくともいずれか一方を感知するものであり、前記センサの感知結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部を備えているものとして実施することができる。
その際、前記姿勢確認パッドは、前記荷重センサを有する載置部を備え、前記載置部は、腹筋運動中の使用者における背中の下半分位置に配置され、前記背中の前記下半分位置における荷重が設定値を下回ったこと（荷重が軽くなったこと）を使用者に伝えることにより、腹筋運動中の姿勢を使用者に報知するように構成することができる。また、前記姿勢確認パッドは、前記光センサを有する載置部を備えるものとし、前記載置部は、腹筋運動中の使用者における背中の下半分位置に配置され、前記背中の前記下半分位置における明るさが設定値を上回ったこと（明るくなったこと）を使用者に伝えることにより、腹筋運動中の姿勢を使用者に報知するように構成することができる。
【００１９】
具体的には、図１（Ｂ）に示すように、腰から上の上半身全体を起伏させた場合には、腹筋（腹直筋、腹斜筋及び腹横筋）を集中的に鍛えることは困難であるが、図１（Ａ）に示すように、臀部から背中の下半分を地面などの支持面などの支持面に着けた状態で、上半身の上半分を起伏させることで、腹筋を有効に鍛えることができる。その際、背中の下半分の位置に前記姿勢確認パッドを置いて腹筋運動を行い、背中の前記下半分位置における前記センサの感知結果が設定値を外れたことを使用者に音や光や振動などで報知することによって、背中の下半分が持ち上がってしまった不適性な運動姿勢となっていることを使用者に認識させることができる。
【００２０】
また、本発明の実施に際して、前記筋運動用スティックを、スクワット運動をするに際して、使用者の背中に配置されると共に使用者の両腕を前記棒状体の後ろに回すことができる長さを持つものとなるように構成してもよい。
また、前記姿勢確認パッドは、前記棒状体を用いたスクワット運動中の荷重位置を使用者に認識させることによって、腹筋運動中の姿勢を認識させるようにも構成することができる。
【００２１】
前記姿勢確認パッドは、スクワット運動中の荷重を感知する荷重センサを備え、前記荷重センサの感知結果に基づき使用者にスクワット運動中の姿勢を認識させる報知部を備えているものとすることもできる。
また、前記棒状体は、スクワット運動中の前後位置を使用者に認識させる位置表示部を備えたものとすることもできる。
【００２２】
前記位置表示部は、指示部材タイプの構造や、指示部材接続タイプの構造や、角度検知タイプの構造や、床反射タイプの構造や、壁反射タイプの構造や、受光タイプの構造や、ジャイロセンサタイプの構造などの種々の構造を採用することができ、これらのタイプは、１種又は複数種類を組み合わせて実施することができる。
【００２３】
このような、運動姿勢の確認のために有利な姿勢確認パッドの形態は、使用者が背中を付けて腹筋運動を行う載置面よりも上方に、腹筋運動の動作の妨げとなる部分を備えていないもの、例えば平板状のものなどを示すことができる。
また、前記筋運動用スティックに、前記姿勢確認パッドに対する操作部を設けることによって、前記筋運動用スティックを使用者の後側に位置させた状態で、前記姿勢確認パッドの電源を入れたり、荷重の設定を行ったり、報知の有無の決定に関する設定値の設定や入力を行ったりすることができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明は、腹筋運動を適正に行い得るように促すことができる運動補助具を提供することができたものである。
【００２５】
また本発明は、スクワット運動を適正に行い得るように促すことができる運動補助具を提供することができたものである。
さらにまた本発明は、コンパクトな運動補助具を提供することができたものである。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】腹筋運動の説明図であり、（Ａ）は適正な腹筋運動の説明図、（Ｂ）は不適切な腹筋運動の説明図、（Ｃ）は本発明の第１及び第２の実施の形態に係る筋運動用スティック及び姿勢確認パッドを用いて行う適正な腹筋運動の説明図。
【図２】スクワット運動の説明図であり、（Ａ）は適正なスクワット運動の説明図、（Ｂ）は不適切なスクワット運動の説明図、（Ｃ）は本発明の筋運動用スティックを用いて行う適正なスクワット運動の説明図。
【図３】（Ａ）は本発明の第１の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図であり、（Ｂ）は本発明の第２の実施の形態に係る筋運動用スティック及び姿勢確認パッドの斜視図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図である。
【図５】本発明の第４の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図である。
【図６】本発明の第５の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図である。
【図７】本発明の第６の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図である。
【図８】本発明の第７の実施の形態に係る筋運動用スティックの斜視図である。
【図９】本発明の第８の実施の形態に係る筋運動用スティック及び姿勢確認パッドの斜視図である。
【図１０】本発明の実施の形態に係る処理手段の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、図面に基づき本発明の実施の形態を説明する。
（第１の実施の形態：図１、図２、図３（Ａ）参照）
この実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、１本物の棒状体１１から構成され、金属パイプや硬質構成樹脂パイプなどの心棒の外周にクッション材１４が巻かれて配置されている。この棒状体１１は、中央に首肩対応部１２を備え、その両側に腕対応部１３を備える。
【００２８】
一般に腹筋運動は、図１（Ｂ）に示すように、腰から上の上半身を起伏させるものと考えられているが、このような運動では、腸腰筋が主として鍛えられることになり、腹筋（腹直筋、腹斜筋及び腹横筋）を集中的に鍛えることはできない。腹筋を集中的に鍛えるには、図１（Ａ）に示すように、膝を曲げた状態で地面などの支持面から浮かし、臀部から背中の下半分を地面などの支持面に着けた状態で、上半身の上半分を起伏させることが適切である。その際、頭部は膝に接近離反する。
【００２９】
この運動を適切に行うには、図１（Ｃ）に示すように、筋運動用スティック１０の棒状体１１を使用者を後ろ側に配置して保持する。より詳しくは、使用者は首肩対応部１２を身体の背中側の首から肩にかけての適宜位置に配置し、使用者の両腕を左右に張って腕対応部１３を左右の手で掴んだり、抱き抱えるようにしたりして、筋運動用スティック１０を保持するようにする。
【００３０】
これにより、使用者の上肢は、自然と胸が開いた状態となり、適正な姿勢で腹筋運動を行い易くなる。
そして、腹直筋を鍛えるには、上半身の上半分のみを前後に真っ直ぐ起伏させる運動を繰り返せばよく、腹斜筋及び腹横筋を鍛えるには身体を捻じるようにして起伏を繰り返せばよい。その際、筋運動用スティック１０の棒状体１１の端を膝に近づけるようにして起伏を行えば、上半身の上半分のみをうまく捻じりながら起伏させることができる。
【００３１】
棒状体１１の大きさは、後ろ手で抱えて持てることができるものであればよく適宜設定することができるが、長さ60〜120ｃｍ、直径1〜8ｃｍ（より望ましくは2〜5ｃｍ）とすることができる。
【００３２】
この筋運動用スティック１０を、スクワット運動にも用いる場合には、長さ80ｃｍ以上とすることが望ましい。
スクワット運動をするに際しては、使用者は首肩対応部１２を背中に配置し、使用者の両腕を腕対応部１３の後ろに回して、筋運動用スティック１０を後ろ手で抱きかかえるようにする。
これにより、図２（Ｃ）に示すように、使用者の上肢は、自然と胸を張った適正な姿勢となる。この状態で膝の屈伸を行うことにより、背骨のアーチが崩れることなく、適正なスクワット運動を行うことができる。背骨のアーチが適正に保たれていると、後方荷重でスクワット運動を行うことが逆に困難となり、前方荷重でスクワット運動を行うことも促される。
【００３３】
さらに図３（Ａ）に示すように、計測用センサの計測結果に基づき使用者に腹筋運動中の姿勢を認識させる報知部２９を備えたものとして実施することができる。報知部２９としては、音や光や震動などの使用者の五感によって認識可能な情報を発するものを採用することができる。この報知部２９を作動させるために、棒状体１１に、棒状体１１の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定する計測用センサ（図３（Ａ）には図示せず）を内蔵または外付けによって設ける。計測用センサとしては、ジャイロセンサや３軸加速度センサなどの加速度センサ等々、ベクトルを計測することができるセンサを採用することができる。例えば、前述の適正な運動の図１（Ａ）（Ｃ）と不適正な運動の図１（Ｂ）とでは、首肩に保持された棒状体１１の動く方向や距離が相違する。従って、棒状体１１の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定することで、使用者が適正な姿勢で腹筋運動をしているか不適正な姿勢で腹筋運動をしているかを判断することができる。そして、その結果に基づき、使用者が上半身の上半分を起こした段階で動きを止めずに、さらに上半身の下半分までを起こそうとすると報知部２９から警報音や光を発してその姿勢を使用者に知らせることができる。また、使用者が上半身の上半分のみを起こす時と、使用者が腰から上半身の全体を起こそうとする時とでは、棒状体１１の動く方向が相違するため、使用者が腰から上半身の全体を起こそうとする方向へ棒状体１１の動いていると報知部２９から警報音や光を発してその姿勢を使用者に知らせることができる。
【００３４】
また図示は省略するが、計測用センサや報知部２９は、棒状体１１に内蔵など一体に設けることもできるが、別体もしくは分離可能に設けることもできる。具体的には、計測用センサとして、スマートフォンに搭載されたジャイロセンサや３軸加速度センサを利用することができる。また、音や光を発する報知部２９として、スマートフォンを利用することができる。その際、前記センサと報知部２９の双方をスマートフォン搭載のものとすることもでき、前記センサは棒状体１１に内蔵させてスマートフォンを報知部２９のみに用いることもできる。これらのために棒状体１１の適宜位置にスマートフォンを着脱可能に取り付けることができるポケットなどの装着部を設けたり、スマートフォンとの交信手段を設けたりして実施することもできる。
【００３５】
（第２の実施の形態：図３（Ｂ）参照）
この実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、姿勢を使用者に認識させるようにした姿勢確認パッド４１を併用するものである。
姿勢確認パッド４１は、棒状体１１とは別体に構成され、姿勢確認パッド４１に使用者が背中を載せて腹筋運動を行う載置部４２を備える。載置部４２は、腹筋運動中の荷重を感知する荷重センサと、腹腹筋運動中の明るさを感知する光センサとの少なくとも一つを備える。そして、センサの感知した運動中の状態（荷重や明るさ）に基づき腹筋運動中の姿勢を使用者に認識させるようにした報知部２９を備えている。
【００３６】
より詳しくは、姿勢確認パッド４１の載置部４２を、腹筋運動中の使用者における背中の下半分位置に配置する（図１（Ｃ））。
この状態で図１（Ａ）の適正な腹筋運動を行うと、背中の下半分位置には常に荷重が掛かった状態を維持し、逆に不適正な腹筋運動を行うと、背中の下半分が浮き上がり、荷重が掛からなかったり少なくなったりする。
ここで、センサとして荷重センサを備えるものにあっては、載置部４２上に加わる荷重を荷重センサが感知し、その値が所定の設定値（例えば使用者の体重の８分の１の値）を下回ったと制御手段が判断すると、腹筋運動中に背中の下半分が浮き上がっているとして、姿勢確認パッド４１に設けられた報知部２９から音や光などの警報が発せられる。これによって、常に適正な腹筋運動を行うように使用者に促すことができる。
また、センサとして光センサを備えるものにあっては、載置部４２上にて受光する光を光センサが感知し、その値が所定の設定値を上回るほど明るくなったと制御手段が判断すると、腹筋運動中に背中の下半分が浮き上がっているとして、姿勢確認パッド４１に設けられた報知部２９から音や光などの警報が発せられる。これによって、常に適正な腹筋運動を行うように使用者に促すことができる。
これらの両センサは併用してもよく、単独で用いてもよい。センサとしては、使用者の身体が載置部４２に接触していたり近接していたりすることを感知することができる他のセンサに変更して実施することができ、タッチセンサや近接スイッチなどの異なる種類の種々のセンサを用いることもできる。
【００３７】
なお、載置部４２の荷重センサにはロードセルなどのひずみセンサを備えたものを用いることができる。そして、運動開始前に、背中の上半分を姿勢確認パッド４１に載せた状態でその荷重を載置部４２で計測し、その計測値と同一の値、又は、計測値に定数を乗ずるなどして求めた計算値）を設定値としてもよく、使用者が直接入力した値を設定値としてもかまわない。
また、図３の例では、姿勢確認パッド４１の中央に載置部４２を配置し、その左右に報知部２９を配置したが、姿勢確認パッド４１の前後いずれか一方に少なくとも１つのセンサを備えた載置部４２し、前後いずれか他方に報知部２９を配置したものとするなど、その配置構成は種々変更することができる。また、光センサなどのセンサを有するスマートフォンなどのモバイル機器を、姿勢確認パッド４１として用いることもできる。
【００３８】
また、この姿勢確認パッド４１は、使用者の背中の下に配置した状態で使用者が腹筋運動を行うため、比較的薄いものが好ましい。特に、使用者が背中を付けて腹筋運動を行う載置部４２の表面（背中を載せる面）よりも上方に、腹筋運動の動作の妨げとなる部分を備えていないことが望ましい。例えば、把手などを上方に突出して設けたい場合には、腹筋運動の動作の妨げとならない位置（使用者の身体から離れた位置）に設けることが好ましい。また、腹筋ボードなど、使用者の上半身全体を支持する板状体に組み込んで、腹筋ボードを姿勢確認パッド４１として用いるようにしてもかまわない。
【００３９】
設定値は、変更不能として実施することもできるが、明るさや、体重又は設定値を設定するダイヤルや設定画面などの設定手段を備えたものとして実施することができる。また、載置部４２をスマートフォン３０とブルートゥースなどの無線や有線で接続して、スマートフォン３０を体重又は設定値の入力手段としてもよく、スマートフォン３０を制御手段として、載置部４２と警報の発信を行うようにしてもよい。
【００４０】
従って、姿勢確認パッド４１は載置部４２のみで実施することもでき、報知部２９を別体に設けることもできる。この場合には、報知部２９をスマートフォン３０に代用させることもでき、入力手段や制御手段として利用することもできる。
また、特許第４３８２８４４号などに係る複数の荷重センサを備えた調整用加重機を用いることにより、使用者の重心位置を演算で求めて、これにより警報などを発するようにしてもよい。
【００４１】
また、姿勢確認パッド４１に対する操作部５６を筋運動用スティック１０に設けることもできる。例えば、操作部５６を押しボタンなどで実施し、筋運動用スティック１０を使用中や使用準備の段階で押すことにより、姿勢確認パッド４１の電源のオンオフを切り換えたり、前述のモードを切り換えたりすることができるようにしてもよい。また、載置部４２を入力部５４として用い、載置部４２にて計測された体重を直接又は間接的な設定値として用いる場合に、この体重測定モードと、運動中の姿勢確認モードとを切り換えるスイッチなどを設けるようにしてもよい。
【００４２】
（第３の実施の形態：指示部材タイプ：図４参照）
先の各実施の形態に係る筋運動用スティック１０を始めとして、本発明の各実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、棒状体１１を１つの部材から構成することができると共に、複数本の部材から構成することもできる。具体的には、図４の実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、複数本の棒部材１５をねじなどによって接続して１つの棒状体１１を構成したもので、接続を外すことでコンパクトに収納でき持ち運びできる。棒部材１５の素材は先の例と同様で、金属パイプや硬質構成樹脂パイプなどの心棒の外周にクッションが巻かれて配置されている。この例では、棒部材１５は、中央の首肩対応部１２と両側の腕対応部１３との３本としているが、２分割や４分割以上としてもよい。
【００４３】
さらにこの例では、スクワット運動中の前後位置を使用者に認識させる位置表示部２１を、左右の両側にえる。この例では、位置表示部２１として、棒状体１１から下方に伸ばされた指示部材２３を備える。指示部材２３は、下方に垂らされた長尺状体２４と、長尺状体２４の下端に設けられた錘２５とを備える。この長尺状体２４はテープや紐や糸などの柔軟な部材であってもよく、細い棒や板などの剛体であってもよいが、長尺状体２４の上端は、回動部２２を介して棒状体１１に回動可能に接続されていることが望ましいが、その上端を固定してしまっても指示部材２３の柔軟性によって回動するものであってもよい。
【００４４】
従って、重力によって、指示部材２３は略垂直状態を保ち、この指示部材２３を使用者が見ることによって、棒状体１１の前後位置を認識できる。なお、柔軟な部材で長尺状体２４を構成した場合には、回動部２２を設けずに実施しても、錘２５によって常に下方を向くことができる。
【００４５】
適正なスクワット運動では、前述のように、体の重心を前に保ち、屈伸して伸び上がる際に斜め前方に飛び出す気持ちで運動を行うことが望ましい。また、腰関節と膝関節との角度が略同一の状態となることも好ましい。この好ましい運動姿勢を維持すると、スクワット運動中は棒状体１１が前後に移動せずに上下動のみを行う状態となる。そして、スクワット運動中に、棒状体１１が前後に移動したり、特に、棒状体１１が地面などの支持面の足よりも後ろに移動していたりすると、後ろ側に体の重心があることになる。従って、使用者が指示部材２３を見て、前後に移動していないことを確認ことによって、適正な重心位置を保ち、腰関節と膝関節との角度が略同一の状態となっているか否かを、認識することができる。
【００４６】
（第４の実施の形態：指示部材タイプ：図５参照）
この実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、複数本の棒部材１５を伸縮可能に接続して１本の棒状体１１を構成したもので、縮めることでコンパクトに収納でき持ち運びできる。この例では、２本の棒部材を伸縮可能に組み合わせたもので、１本を、中央右半分の首肩対応部１２と一方の腕対応部１３とし、他の１本を、中央左半分の首肩対応部１２と一方の腕対応部１３としているが、分割箇所は変更して実施でき、また３分割以上としてもよい。
【００４７】
なお、上記の第３や第４の実施の形態における長尺状体２４を細い棒や板などの剛体で実施する場合には、必ずしも回動可能に棒状体１１に対して設ける必要はなく、棒状体１１の長手方向に対して所定の角度（例えば９０度）に固定したものであってもよい。スクワット運動中は棒状体１１が前後に移動せずに上下動のみを行う状態が最も望ましい運動姿勢であるため、長尺状体２４が回動しない剛体であれば、その位置を使用者が見ることによって、棒状体１１の位置を認識することができる。
【００４８】
また、上記の第２第４の実施の形態における長尺状体２４は、棒状体１１に対して着脱可能に設け、使用しない時には両者を分離できるようにすることも好ましい。さらに、長尺状体２４を棒状体１１に対して角度調整可能に設けるなどしてもよく、棒状体１１に対して沿わせることができるようにしてもよい。そして、指示部材２３と棒状体１１との少なくとも何れか一方に面ファスナなどの固定部を設けることによって、長尺状体２４を棒状体１１に沿わせた状態で固定できるようにしてもよい。
【００４９】
（第５の実施の形態：指示部材接続タイプ：図６参照）
先の実施の形態では、位置表示部２１として、錘２５を用いた例を示したが、この実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、板状の設置部材２７を用いて、長尺状体２４の下端と、床に置いた設置部材２７とを接続部２６で接続するものである。
【００５０】
詳しくは、この例では位置表示部２１として、棒状体１１から下方に伸ばされた指示部材２３を備える。指示部材２３は、長尺状体２４を備えるが、この長尺状体２４には弛まないようにゴムなどの弾性部材を用いることが好ましい。またテープや紐や糸などの伸縮性のないものを用いる場合には、回動部２２又は接続部２６に巻き取りリールを備えたものとすることが好ましい。
このように下端が接地している長尺状体２４を使用者が見ることによって、棒状体１１の前後位置を認識できる。
【００５１】
（角度検知タイプ）
さらに図６（Ｂ）に示すように、スマートフォン３０などのカメラと情報処理手段によって長尺状体２４の傾斜角度を計測し、所定の傾斜（棒状体１１が後方に位置する後傾）角度となった場合に、スマートフォン３０を介して音や光などによる警報を発するなどして、傾斜状態を報知するものとして実施することができる。そのために、設置部材２７にスマートフォン３０の支持部２８を設けておき、長尺状体２４との位置関係を適正に保つようにすることもできる。また警報は、スマートフォン３０から音声を発したり、ライトを点滅させたりすることもできるが、音や光による警報の報知部２９を設置部材２７に設けておき、スマートフォン３０とブルートゥースなどの無線で接続してもよく、或いは有線で接続してもよい。
【００５２】
上記の例では、スマートフォン３０を角度検知センサを含む報知部として用いたが、スマートフォン３０の代わりに若しくは併用して、長尺状体２４の下端付近に角度検知センサを配置して、角度検知センサによって検知された長尺状体２４の傾斜角度に基づき、スピーカや発光体を備えた報知部から警報などを発するようにしてもよい。その際、計測用の指標を設置部材２７に回動可能に配置し、その指標に長尺状体２４の下端を接続するようにしてもよい。
【００５３】
さらに、長尺状体２４にスマートフォン３０の固定部を設け、スマートフォン３０を着脱可能に設けることもできる。これによって、スマートフォン３０に備えられたジャイロセンサなどのベクトルセンサを利用し、長尺状体２４と共に傾斜したスマートフォン３０の傾きを計測し、その傾斜角度に基づき、警報などを発するようにしてもよい。
【００５４】
（第６の実施の形態：床反射タイプ：図７参照）
この実施の形態に係る筋運動用スティック１０は、位置表示部２１として発光部３１を用いて、その光で棒状体１１の位置を示すものである。
詳しくは、この例では位置表示部２１として、ＬＥＤライトやレーザー光線などの光を発する発光部３１を棒状体１１の端部に備える。発光部３１の光が真下の床を常に照らすように発光部３１は、棒状体１１に回動可能に設けて、錘などで常に発光部３１が下方を向くようにすることが望ましいが、回動不能に設けても実施することができる。
このように床に映る発光部３１からの光を使用者が見ることによって、棒状体１１の前後位置を認識することができる。
【００５５】
（受光タイプ）
さらに、発光部３１からの光線を受ける受光部３２を有する報知部２９を用いることもできる。受光部３２はスクワット運動中の光線を受ける受光センサを備え、この受光部３２を備えた報知部２９を前記棒状体１１とは別体に構成し、これを発光部３１の下方の床などに設置する。具体的には、受光センサの受光状態を監視する制御手段を設け、受光センサが光線を受けなくなると、音や光による警報を報知部２９から発するように構成することができる。受光部３２をスマートフォンとブルートゥースなどの無線や有線で接続して、スマートフォン３０を制御手段として、警報の発信を行うようにしてもよい。さらに、スマートフォン３０に搭載された照度センサを受光センサとして用いて、スマートフォン３０を制御手段として、警報の発信を行うようにしてもよい。
なお、この受光部３２用いる場合には、光線は、可視光線であっもよく可視光線以外の光線であってもよい。
【００５６】
（第７の実施の形態：壁反射タイプ：図８参照）
先の例では、発光部３１からの光が床を照らすようにしたが、この例では、壁を照らすものである。発光部３１は、棒状体１１の端部に、その長手方向を向くように配置することが望ましい。
このように壁に映る発光部３１からの光を使用者が見ることによって、棒状体１１の前後位置を認識することができる。
【００５７】
また、図４から図６に示した各実施の形態と併用することもでき、さらに先の図４や図５に示した実施の形態における指示部材２３の先端などに発光部３１を配置することも可能である。また、上記の受光部３２を縦長に形成し、壁などに取り付けるようにしてもよい。またさらに、発光部３１からの光を２方向（横方向と縦方向）に照射し、横方向で壁を照らし、縦方向で床を照らすものとしてよく、壁側と床側との少なくともいずれか一方の側に受光部３２を配置するようにしてもよい。
また、第１又は第２の実施の形態とも併用することができ、腹筋運動中に発光部３１からの光を使用者が直接又は間接的に見ることで、腹筋運動中の姿勢を認識し易いようにすることもできる。
【００５８】
（第８の実施の形態：図９参照）
第２の実施の形態で示した姿勢確認パッド４１を、スクワット運動中の姿勢を使用者に認識させる手段として用いることもできる。
具体的には、図９に示すように、使用者の踵を載置する姿勢確認パッド４１の後部に、１つのロードセルを有する載置部４２を配置したもので、踵からの荷重のみを感知する。載置部４２が感知する荷重が所定の設定値（例えば使用者の体重の１０分の１の値）を上回ったと制御手段が判断すると、スクワット運動中に後荷重となっているとして、姿勢確認パッド４１に設けられた報知部２９から音や光などの警報が発せられる。
【００５９】
上記とは逆に、姿勢確認パッド４１の前部に、１つのロードセルを有する載置部４２を配置することもできる。この場合には、爪先側（即ち、土踏まずよりも前側）からの荷重のみを感知する。載置部４２が感知する荷重が所定の設定値（例えば、使用者の体重と略等しい値）を下回ったと制御手段が判断すると、スクワット運動中に後荷重となっているとして、姿勢確認パッド４１に設けられた報知部２９から音や光などの警報が発せられるようにしてもよい。
設定値の変更や操作部に関しては、第２の実施の形態で示した場合と同様に行うことができる。またスマートフォン３０の活用についても同様に行うことができる。
【００６０】
（ベクトルタイプ）
さらに第１の実施の形態に係る図３（Ａ）に示す棒状体１１と同じ部材構造を備えた筋運動用スティック１０を、スクワット運動中の前後位置を使用者に認識させるものとして実施することができる。具体的には、棒状体１１の前後位置を表示する表示部として、棒状体１１の移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定する計測用センサと、この計測用センサの計測結果に基づき使用者にスクワット運動中の姿勢を認識させる報知部２９として実施することができる。但し、第１の実施の形態とは異なり、適正なスクワット運動では筋運動用スティック１０が略垂直に上下動することが重要であるため、計測用センサの計測結果が、略垂直に上下動していない場合に、警報などを報知部２９から発して、スクワット運動中の姿勢を使用者に認識させることになる。
【００６１】
（処理手段：図１０参照）
上述の実施の形態にあっては、種々のセンサによって検知された結果に基づき、報知部２９から光や音や振動などの使用者の五感によって認識され得る報知情報を発して、使用者の運動姿勢を報知するようにした。具体的には、第１及び第８の実施の形態にあっては、計測用センサによっての移動距離と移動方向との少なくともいずれか１方を測定し、第２の実施の形態ではひずみセンサと受光素子などの光を感知するセンサとの少なくともいずれか一方を備えた載置部４２によって荷重や光を検知した。第５の実施の形態にあっては傾斜角度を検知し、第６及び第７の実施の形態にあっては受光部３２によって受光状態を検知した。これらの実施の形態に係る各センサの検知結果に基づく処理について図１０を参照して説明する。
【００６２】
この処理手段は、ＣＰＵなどの演算手段から構成される制御部５１と、制御部５１に接続されたセンサ５２、メモリ５３、入力部５４及び必要に応じて設けられるタイマ５５を備え、制御部からの指示に基づき音や光や振動などの警報を発するスピーカーやライトやモニタや振動装置などで構成される報知部２９を備える。
【００６３】
センサ５２は、上記の各実施の形態に応じたものが用いられ、ジャイロセンサなどのベクトルを計測できるセンサや、照度センサや、ひずみセンサなどを示すことができる。このセンサ５２からの検知結果は、制御部５１に送られる。その際、例えば、ジャイロセンサでは角速度を検知し、制御部５１での積分演算処理により角度の検出を行うなど、センサによる検知結果をそのまま用いる場合と、所定の演算処理により必要とするデータに変換する場合とがある。
【００６４】
いずれの場合にも、このセンサ５２からの検知結果は、制御部５１によって所定の設定値と比較される。この設定値は、入力部５４から入力することができ、その設定値は制御部５１によってメモリ５３に書き込まれる。予めその際、センサ５２の検知結果と直接比較される値を使用者によってテンキーなどで入力させることもできるが、間接的な値を入力させることもできる。例えば、第２の実施の形態では、載置部４２が感知する荷重と、所定の設定値とを比較しているが、使用者には体重を入力させて、比較のステップにて入力値に１／８を乗じた値を制御部が演算し、その結果と荷重とを比較するようにしてもよい。また、入力部５４として設定値を人が入力するのではなく、載置部４２を入力部５４として用い、載置部４２にて計測された体重を直接又は間接的な設定値として用いることもできる。また、受光状態の有無など設定値が変更を要しないものであれば、予め書き込んでおくこともできる。
【００６５】
制御部５１は、センサ５２からの検知結果が設定値を上回るか（或いは下回るか）否かの報知要否を判断を行う。制御部５１は、その判断結果に基づき、報知部２９に対して音や光や振動などによる報知情報を発するように指示し、この指示に基づき報知部２９が報知情報を発する。なお、報知部２９からは常時音楽が流れ、その音楽を一時停止したり無音の状態にしたりするなどして、音声を発しない状態とすることによって報知情報としてもよい。このように、警報などの報知情報の手段は、検知状態の変化を使用者に伝えることができるものであればよく適宜変更することができる。また、センサ５２からの検知結果や設定値との比較の結果をメモリ５３に書き込んで保存してもよく、或いは、インターネットなどの通信手段によってサーバーに保存するようにしてもよい。
【００６６】
また、初心者の場合には、度々警報が発せられることになってしまい不快感を使用者が感じる場合があるため、その際には、設定値や演算条件を入力部５４からの入力によって変更することができるようにしてもよい。さらにまた、タイマ５５を制御部５１に接続し、報知要の状態が所定の時間継続する場合にのみ、警報を発するように制御部５１が報知部２９に指示を与えるようにしてもよい。これらの条件は、初心者モードや熟練者モードと言ったように、設定値や演算条件や継続条件を数種類用意しておき、入力部５４からの入力によって選択できるようにしてもよい。
【００６７】
これらの処理手段は、報知部２９や姿勢確認パッド４１などに搭載するものの他、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器に搭載されたものを用いることもでき、両者を併用することもできる。
本発明は、上述の各実施の形態に限定して理解されるべきではなく、各実施の形態に示した各手段は併用が不可能な場合を除いて、複数種類の手段を併用して実施することができる。
【符号の説明】
【００６８】
１０  筋運動用スティック
１１  棒状体
１２  首肩対応部
１３  腕対応部
１４  クッション材
１５  棒部材
２１  位置表示部
２２  回動部
２３  指示部材
２４  長尺状体
２５  錘
２６  接続部
２７  設置部材
２８  支持部
２９  報知部
３０  スマートフォン
３１  発光部
３２  受光部
４１  姿勢確認パッド
４２  載置部
５１  制御部
５２  センサ
５３  メモリ
５４  入力部
５５  タイマ
５６  操作部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017080068.tif 000009
【図８】
2017080068.tif 000010
【図９】
2017080068.tif 000011
【図１０】
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