(57)【要約】      （修正有）【課題】トルクの変動の抑制をする。【解決手段】発明は主として特に自動車用の回転電気機械に関し、回転電気機械は、ステータ歯の数によって３６０°が割られた値に等しいステータ歯ピッチを有するステータを備え、各ロータ歯４０は、ステータの内周に対向する外面４２を有し、前記回転軸Ｘに対して半径方向である平面ＰＩ＿Ｒ上で、ロータ歯開口部Ａ２は、回転軸（Ｘ）をそれぞれ通る２つの直線Ｄ１、Ｄ２と、外面４２の正放線端部と、の間の角度に等しく、角度で表された前記ステータ歯ピッチによって角度で表された前記ロータ歯開口部Ａ２が割られた値の比は０．８〜１．２である。【選択図】図２ａ
2017201871.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
特に自動車用の、回転電気機械（１０）であって、
−  複数のノッチ（２４）を画定する複数のステータ歯（２０）が設けられたステータ本体（１６）と、前記ノッチ（２４）に挿入されるステータ巻線（１７）と、を含むステータ（１５）と、
−  回転軸（Ｘ）を有し、永久磁石（３７）が収容される空洞（３６）を画定する複数のロータ歯（４０）を含むロータ（１１）であって、磁極のセットを有するロータ（１１）と、を備え、
−  前記ステータ（１５）は、ステータ歯（２０）の数によって３６０°が割られた値に等しいステータ歯ピッチ（Ａ１）を有し、
−  各ロータ歯（４０）は、前記ステータ（１５）の内周に対向する外面（４２）を有し、
−  前記回転軸（Ｘ）に対して半径方向である平面（ＰＩ＿Ｒ）上で、ロータ歯開口部（Ａ２）は、前記回転軸（Ｘ）をそれぞれ通る２つの直線（Ｄ１、Ｄ２）と、前記外面（４２）の正放線端部と、の間の角度に等しく、
−  角度で表された前記ステータ歯ピッチ（Ａ１）によって角度で表された前記ロータ歯開口部（Ａ２）が割られた値の比（Ｒ１）は０．８〜１．２である
ことを特徴とする回転電気機械（１０）。
【請求項２】
ｍｍで表された前記ステータ（１５）の内径（Ｌ２）とロータ極のペアの数（ｐ）との比（Ｒ２）は、１２〜２２であり、特に１３〜２１であり、例えば１４〜２０であることを特徴とする請求項１に記載の回転電気機械。
【請求項３】
前記ロータ（１１）は、外半径（Ｌ３）を有する回転シリンダに含まれ、
各ロータ歯（４０）は、
−  前記ロータの回転軸（Ｘ）を通る対称軸（Ｙ）と、
−  前記回転軸（Ｘ）に対して半径方向である平面（ＰＩ＿Ｒ）上で、前記ステータ（１５）の内周に対向する外面（４２）と、を有し、
−  前記外面（４２）は、円の弧の形態の曲率を有し、当該円の弧は、
−  前記対称軸（Ｙ）上に位置する中心（Ｏ１）と、
−  前記対称軸（Ｙ）と前記回転軸（Ｘ）を中心とする円との交点に位置する第１の点（Ｐ１）であって、その半径が前記外半径（Ｌ３）である第１の点（Ｐ１）と、
−  前記ロータの前記回転軸（Ｘ）を通る軸（Ｚ）上に位置する第２の点（Ｐ２）であって、前記対称軸（Ｙ）に対する磁極の数の２倍に等しい数で３６０°が割られた値の角度を形成する第２の点（Ｐ２）と、
によって定められ、
−  前記第２の点（Ｐ２）は、前記ロータの前記回転軸（Ｘ）から、前記外半径（Ｌ３）から許容差（Ｌ５）だけ減じられた値に等しい距離に位置しており、
−  前記許容差（Ｌ５）と前記外半径（Ｌ３）との比（Ｒ３）は、０．０１５〜０．０７である
ことを特徴とする請求項１または２に記載の回転電気機械。
【請求項４】
１極当たり及び１相当たり０．５に等しい数のノッチを有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項５】
前記ステータ巻線（１７）は、ステータ歯（２０）の周りにそれぞれ巻かれたコイルのセットによって形成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転電気機械。
【請求項６】
前記ロータ（１１）はシャフト（１２）に取り付けられていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項７】
前記ステータ本体（１６）および前記ロータ（１１）はそれぞれ複数プレートのセットによって形成されていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項８】
極のペアの数は５に等しいことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項９】
前記ステータ本体（１６）の内径（Ｌ２）が６０ｍｍ〜１１５ｍｍであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１０】
前記ステータ本体の外径（Ｌ８）は、１００ｍｍ〜１５０ｍｍであることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１１】
前記ロータ（１１）が含まれる前記回転シリンダ（Ｃｙｌ）の前記外半径（Ｌ３）は３４ｍｍに実質的に等しいことを特徴とする請求項３に記載の回転電気機械。
【請求項１２】
ロータ歯開口部（Ａ２）が約２４°であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１３】
ステータ歯開口部（Ａ３）が約２０°であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１４】
前記永久磁石（３７）の各々は、前記回転軸（Ｘ）の側に位置する斜めになった端部（４４）を有することを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１５】
前記ロータ（１１）はフラックス集中型であることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トルクの起伏を最小化する寸法比を有する回転電気機械に関する。本発明は、オルタネータモードおよびモータモードで機能することができる高出力の可逆電気機械への適用に、特に有利であるが、排他的ではない。
【背景技術】
【０００２】
既知のように、回転電気機械は、ステータ、及びシャフトと一体的であるロータを含む。ロータは、駆動軸および／または被駆動軸と一体的でありうるとともに、オルタネータ、電気モータまたは両方のモードで機能することができる可逆機械の形態の回転電気機械に属しうる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ステータは、例えばベアリングを介し、シャフトを回転させるように構成されるハウジングに取り付けられる。ステータは、ノッチを画定する複数の歯が設けられた本体と、ステータのノッチに挿入される巻線とを含む。巻線は、例えば、エナメルで覆われた連続ワイヤから、または溶接によって互いに接続されたピンの形態の導電性エレメントから得られる。あるいは、機械の位相は、ステータ歯の周りにそれぞれ巻かれた個々のコイルから形成される。星形または三角形の形態で接続される位相は、電気制御モジュールに接続される出力を含む。
【０００４】
またロータは、適切な固定システムによってセットの形態で一緒に保持される複数のプレートのシートの積み重ねにより形成される本体を含む。ロータは極を含み、当該極は、例えば隣接する２つのロータ歯によってそれぞれが区画される空洞に収容される永久磁石によって形成される。
【０００５】
供給されるトルクの変動は、機械の平均トルク付近で観察される。トルクのこの変動は、ロータとステータとの間の相互作用によって引き起こされ、特に機械の磁気飽和に依存する。トルクのこの変動は、特に電気機械が歯車によって外部要素に結合される場合に、ノイズの問題を引き起こす。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の目的は、特に自動車用の、回転電気機械を提案することによってこの不利益を排除することであり、その回転電気機械は、
−  複数のノッチを画定する複数のステータ歯が設けられるステータ本体と、前記ノッチに挿入されるステータ巻線と、を含むステータと、
−  回転軸を有し、永久磁石が収容される空洞を画定する複数のロータ歯を具備するロータであって、磁極のセットを含むロータと、を備え、
−  前記ステータは、３６０°がステータ歯の数で除算されたものに等しいステータ歯ピッチを含み、
−  各ロータ歯は、前記ステータの内周に対向する外面を有し、
−  前記回転軸に対して半径方向である平面上で、ロータ歯開口部は、それぞれ前記回転軸を通る２本の直線と前記外面の正放線方向（ｏｒｔｈｏ−ｒａｄｉａｌ）の端部との間の角度に等しく、
−  角度で表現された前記ステータ歯ピッチより割られた角度で表現された前記ロータ歯開口部の比は、０．８〜１．２である、ことを特徴とする。
【０００７】
このタイプの比の定義は、機械によって供給されるトルクとトルク起伏の対応のレベルとの間の最適な妥協を得ることを可能にする。したがって、本発明は、回転電気機械の磁気的および音響的性能を改善することを可能にする。
【０００８】
一実施形態によれば、ｍｍで表される前記ステータの内径とロータ極のペアの数との間の比は、１２〜２２であり、特に１３〜２１であり、例えば１４〜２０である。
【０００９】
このタイプの比の定義は、機械によって供給されるトルクとトルク起伏の対応のレベルとの間の最適な妥協を得ることを可能にする。
【００１０】
一実施形態によれば、前記ロータは、外半径を有する回転シリンダに収められ、
−  各ロータ歯は：
−  前記ロータの回転軸を通過する対称軸と、
−  前記回転軸に対して半径方向である平面上における、前記ステータの内周に対向する外面と、を有し、
−  前記外面は、円の円弧の形態での曲率を有し、当該円の円弧は、
−  前記対称軸上に位置する中心と、
−  前記対称軸と前記回転軸を中心とする円との間の交点に位置する第１の点であって、その半径が前記外半径である第１の点と、
−  ロータの前記回転軸を通過する軸上に位置する第２の点であって、前記対称軸に対する磁極の数の２倍に等しい数で３６０°が割られた角度を形成する第２の点と、によって確定され、
−  前記第２の点は、ロータの前記回転軸から、許容量だけ減じられた前記外半径に等しい距離に位置しており、
−  前記許容量と前記外半径との間の比は、０．０１５〜０．０７である。
【００１１】
予期しないことに、これら３つの比の組み合わせは、機械によって供給されるトルクと対応のトルク起伏レベルとの間で最良の妥協を得ることを可能にする。この組み合わせにより、機械によって供給される平均トルクの大変満足できるレベルを維持しつつ、トルクの起伏を、特に効率的に、低減することが可能である。
【００１２】
一実施形態によれば、前記回転電気機械は、１極当たり及び１相当たり０．５に等しい数の複数のノッチを含む。
【００１３】
一実施形態によれば、ステータは、ステータ歯の自由端側において歯根部が設けられており、各歯根部は、対応するステータ歯の両側で周方向に延びる。
【００１４】
一実施形態によれば、各歯根部は、ロータの回転軸を中心とする円の円弧に従って周方向に延びる。
【００１５】
一実施形態によれば、ロータは、複数の磁性プレートの軸方向への積み重ねによって形成される本体を含む。
【００１６】
一実施形態によれば、ロータ本体は中心コアを含む。
【００１７】
一実施形態によれば、ロータの回転軸に直交する平面上で、各ロータ歯は、中心コアから得られ、軸Ｘと反対の方向に広がり保持リップで終わる第２の部分によって延ばされた全体的に一定の幅を有する第１の部分を含む。
【００１８】
予期しないことに、機械のこの特定の構成は、前述の比のうちの少なくとも１つと組み合わされて、トルクの起伏をさらに低減することを可能にする。
【００１９】
一実施形態によれば、前記ステータ巻線は、ステータ歯の周りにそれぞれ巻回されたコイルのセットによって形成される。
【００２０】
一実施形態によれば、前記ロータは軸に取り付けられている。
【００２１】
一実施形態によれば、前記ステータ本体および前記ロータは、それぞれ、プレートのセットによって形成される。
【００２２】
一実施形態によれば、極のペアの数は５に等しい。
【００２３】
一実施形態によれば、極のペアの数は６に等しい。
【００２４】
一実施形態によれば、前記ステータ本体の内径は６０ｍｍ〜１１５ｍｍである。
【００２５】
一実施形態によれば、前記ステータ本体の内径は、７０ｍｍ〜１００ｍｍである。
【００２６】
一実施形態によれば、前記ステータ本体の外径は、１００ｍｍ〜１５０ｍｍである。
【００２７】
一実施形態によれば、前記ロータが収められる前記回転シリンダの前記外半径は実質的に３４ｍｍに等しい。
【００２８】
一実施形態によれば、ロータ歯開口部は約２４°である。
【００２９】
一実施形態によれば、ステータ歯開口部は約２０°である。
【００３０】
一実施形態によれば、前記永久磁石の各々は、前記回転軸の側に位置する斜めになった端部を有する。
【００３１】
一実施形態によれば、ロータはフラックス集中型（ｆｌｕｘ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎ  ｔｙｐｅ）である。
【００３２】
本発明はまた、特に自動車用の、回転電気機械に関し、当該回転電気機械は、
−  複数のノッチを画定する複数のステータ歯が設けられたステータ本体と、前記ノッチに挿入されるステータ巻線と、を含むステータと、
−  回転軸を有し、永久磁石が収容される空洞を画定する複数のロータ歯を具備するロータであって、磁極のセットを有するロータと、を備え、
ｍｍで表される前記ステータの内径とロータ極のペア数との間の比が１２〜２２であり、特に１３〜２１であり、例えば１４〜２０であることを特徴とする。
【００３３】
このタイプの比の定義は、機械によって供給されるトルクとトルク起伏の対応のレベルとの間の最適な妥協を得ることを可能にする。したがって、本発明は、回転電気機械の磁気的および音響的性能を改善することを可能にする。
【００３４】
前述の特徴のすべては、本発明に対して単独で又は組み合わせで適用可能である。
【００３５】
本発明は、以下の説明を読み、それに付随する図面を分析することにより、よりよく理解されるであろう。これらの図は、純粋に例示のために提供されており、決して本発明を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】図１は、本発明による回転電気機械の横断面図を示す。
【図２ａ】図２ａは、本発明による比率の計算に関わる角度および長さのある測定を実施する方法を示すロータの部分図である。
【図２ｂ】図２ｂは、本発明による比率の計算に関わる角度および長さのある測定を実施する方法を示すロータの部分図である。
【図２ｃ】図２ｃは、本発明による比率の計算に関わる角度および長さのある測定を実施する方法を示すロータの部分図である。
【図３】図３は、本発明による円弧状のロータ歯の曲率を示すロータの部分図である。
【図４】図４は、ステータの２つの外径の値に関してそれぞれ本発明による第１の比率による起伏のレベルの展開のグラフ表示を示す。
【図５】図５は、本発明による第２の比率の異なる値に関して得られる起伏のレベルの値のグラフ表示である。
【図６】図６は、ステータの２つの外径の値に関してそれぞれ本発明による第３の比率による起伏のレベルの展開のグラフ表示である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
同一、同様または類似の要素は、同じ参照符合を、ある図から別の図にわたって維持する。
【００３８】
図１は、回転軸Ｘを有するロータ１１を備え、シャフト１２に取り付けられるように設計された回転電気機械１０を示す。多相とすることができる巻線ステータ１５は、ロータ１１の外周とステータ１５の内周との間のエアギャップＬ１の存在を伴って（図２ｃを参照）、ロータ１１を取り囲む。このステータ１５は、ボールベアリングおよび／またはニードルベアリングを介して回転されるシャフト１２を支持するように構成されたハウジングに固定される。
【００３９】
より具体的には、ステータ１５は、本体１６と巻線１７とを含む。ステータ本体１６は、軸方向に積層された複数の平板からなる。本体１６は、ヘッド２１の内周に規則的に角度的に分布している歯２０を含む。これらの歯２０は複数のノッチ２４を画定し、各ノッチ２４は２つの連続する歯２０によって画定される。したがって、ヘッド２１は、ノッチ２４の基部とステータ１５の外周との間に延在する本体１６の固体外側環状部分に対応する。
【００４０】
ノッチ２４は、軸方向に、本体１６の軸方向端面に開口している。ノッチ２４は、また、本体１６の内部に向かって半径方向に開口している。
【００４１】
ステータ１５には歯２０の自由端側に歯根部２５が設けられている。各歯根部２５は対応する歯２０の両側で周方向に延びている。各歯根部２５は、回転軸Ｘに中心がある円の円弧に応じて周方向に延在する。
【００４２】
巻線１７を得るために、複数の相がコイル２８によって形成され、コイル２８の各々は歯２０の周りに巻かれている。各コイル２８は、エナメルなどの電気的絶縁材料の層で覆われた導電性ワイヤから形成される。一実施形態によれば、コイル絶縁体を各コイル２８と対応する歯２０との間に介在させることができる。
【００４３】
さらに、ロータ１１は、フーコー電流を低減するために、複数の平板の軸方向への積み重ねによって形成される本体３１を備える。本体３１は、強磁性体からなる。本体３１は、様々な方法によって、例えばコア３３に設けられたロータの中央開口３２の内側にリブ付きシャフト１２を押し込むことによって、回転電気機械のシャフト１２に回転可能に接続することができる。
【００４４】
ロータ１１は、磁極を形成する永久磁石３７を受容するように設計された空洞３６を含む。各空洞３６は、本体３１を一方の軸方向端面から他方の軸方向端面へと貫通し、ロータ１１の外周側において開口している。この場合、空洞３６は、それぞれ、ロータの中心コア３３から得られる２つの隣接する歯４０によって区画される。変形例として、空洞３６は見えなくさせられうる。空洞３６における磁石３７の半径方向の保持を確実にするために、歯４０はそれぞれ自由端において、歯４０の両側で周方向に延びる保持リップ４１を含む。
【００４５】
各磁石３７は、２つの斜角を有する平行六面体形状を有する。このように、磁石３７は、その端部の１つで縮小された断面を有し、参照符合４４が付されたこの端部は台形状を有する。マグネット３７の斜めになった端部は、ロータ１１の内周側に、すなわち軸Ｘ側に、位置している。変形例として、その斜めになった端部は、反対側に、すなわちエアギャップＬ１側に、配置されうる。
【００４６】
空洞３６が磁石３７と相補的な形状を有するためには、各ロータ歯４０は、全体的に一定の幅を有する第１部分４０１であって、コア３３から得られ軸Ｘと反対の方向に拡大された第２部分４０２により延在させられた第１部分４０１を含み、保持リップ４１で終わっている。各歯４０は外面４２を含み、外面４２は、本ケースではリップ４１の外面に対応し、ステータ１５の内周に対向して位置する。
【００４７】
マグネット３７はフェライト製であることが好ましい。しかしながら、変形例として、それらは、機械１０に要求される用途および電力に応じて、レアアースで作られうる。変形例として、磁石３７は、コストを低減するために様々なグレードであってもよい。例えば、各空洞３６に、フェライト磁石３７と、より強力であるがより高価なレアアース磁石とが組み合わされる。ある空洞３６は、必要な電力に応じて空のままにもしうる。ロータ１１はフラックス集中型であり、すなわち、２つの連続するノッチに位置する磁石３７に対向する側面は同じ極性を有する。
【００４８】
好ましくは、機械１０は、１極当たり及び１相当たり０．５に等しいノッチの数を有する。
【００４９】
ステータ歯ピッチＡ１は、３６０°をステータ歯２０の数で割ったものに等しいとして定められる（図２ｂ参照）。さらに、軸Ｘに対して半径方向である平面ＰＩ＿Ｒ上で、ロータ１１のロータ歯開口部Ａ２は、回転軸Ｘをそれぞれ通過する２つの直線Ｄ１とＤ２との間の角度に等しく、対応する歯４０の外面４２の正放線端部（ｏｒｔｈｏ−ｒａｄｉａｌ  ｅｎｄ）である（図２ａ参照）。図４のグラフから分かるように、トルクの起伏（Ｏｎｄ＿Ｃ）を最小化するために、角度で表されたロータ歯開口部Ａ２が角度で表されたステータ歯ピッチＡ１で割られたものの比率Ｒ１、すなわちＲ１＝Ａ２／Ａ１、は０．８〜１．２の範囲ＰＩ１に位置する。トルクの起伏Ｏｎｄ＿Ｃは、機械１０によって供給される平均トルクで割られた最大トルクと最小トルクとの間の許容差の比に等しい。図４の曲線Ｃ１は、１０４ｍｍに等しいステータの外径Ｌ８に関して得られており、曲線Ｃ２は１５０ｍｍに等しいステータの外径Ｌ８に関して得られていることに留意されるべきである。
【００５０】
さらに、比Ｒ２は、ｍｍで表されるステータの内径Ｌ２がロータ極のペアの数によって割られた値に等しい、すなわちＲ２＝Ｌ２／ｐ、と定められる。図５に見られるように、好ましい比Ｒ２は、１２と２２との間の範囲ＰＩ２、特に１３と２１との間、例えば１４と２０との間に位置している。図５における点は、７３ｍｍと１００ｍｍとの間のステータの内径に関して、及び、５又は６に等しいロータ極のペアの数に関して得られていることに留意されるべきである。
【００５１】
図３に示すように、ロータ１１は、外半径Ｌ３を有する回転シリンダＣｙｌに含まれる。さらに、各ロータ歯４０は、ロータ１１の回転軸Ｘを通る対称軸Ｙを含む。シートの平面に対応する軸Ｘに対して半径方向である平面ＰＩ＿Ｒにおいて、各歯４０の外面４２は、円の円弧状の曲率を有する。各ロータ歯４０は、対称軸Ｙに対して対称である円の２つの円弧を有する。
【００５２】
円の各円弧は、対称軸Ｙ上に位置する中心Ｏ１と、対称軸Ｙと回転軸Ｘを中心とする円Ｃとの間の交点に位置する第１の点Ｐ１であって、その半径がシリンダＣｙｌの外半径Ｌ３である第１の点Ｐ１と、回転軸Ｘを通る軸Ｚ上に位置する第２の点Ｐ２と、によって定められる。軸Ｚは、対称軸Ｙに対して所定の角度を形成する。その所定の角度は、極の数の２倍に等しい数によって３６０°が割られた値に等しい。その所定の角度は、前述の値に対して５％より大きいかまたは小さい値を有しうる。第２の点Ｐ２は、許容差Ｌ５だけ減じられた外半径Ｌ３に等しい軸Ｘからの距離に位置する。
【００５３】
図６からわかるように、ギャップＬ５と外側半径Ｌ３との間の比Ｒ３は、０．０１５と０．０７との間の範囲ＰＩ３に位置する。図６における曲線Ｃ３は、１０４ｍｍに等しいステータの外径Ｌ８に関して得られ、曲線Ｃ４は、１５０ｍｍに等しいステータの外径Ｌ８に関して得られたことに留意されるべきである。
【００５４】
異なる比率Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３の好ましい範囲は、互いに独立して機械１０の性能に影響を及ぼす。しかしながら、その３つの比を有する電気機械が最適な磁気的及び機械的性能を有することは注目に値する。
【００５５】
一実施形態によれば、ロータ歯開口部Ａ２は約２４°である。ステータ歯開口Ａ３は約２０°である。極のペアの数ｐは５に等しい。
【００５６】
リップ４１の端部間で測定された正放線（ｏｒｔｈｏ−ｒａｄｉａｌ）寸法Ｌ６に対応するロータ極の頂部における幅は約１４ｍｍである。測定された正放線（ｏｒｔｈｏ−ｒａｄｉａｌ）寸法Ｌ７に対応するリップ４１の下の幅は約１０ｍｍである。
【００５７】
ギャップＬ５は約１ｍｍである。エアギャップＬ１は約０．４ｍｍである。ロータ１１が含まれている回転シリンダの外半径Ｌ３は３４ｍｍに実質的に等しい。
【００５８】
比Ｒ１は約１である。比Ｒ２は約１３である。比Ｒ３は約３％である。
【００５９】
さらに、ステータ本体１６の内径Ｌ２は、６０ｍｍ〜１１５ｍｍである。特定の例では、内径Ｌ２は７３ｍｍとしうる。ステータ本体１６の外径Ｌ８は、１００ｍｍ〜１５０ｍｍである。特定の例では、外径Ｌ８は１０４ｍｍとしうる。
【００６０】
「約」は、この値の１０％小さい値によって示される下限と、この値の１０％を加えた値の上限とを有する範囲に位置しうる値を意味する。
【００６１】
当然ながら、前述の説明は、例示的なものとしてのみ提供されたものであり、本発明の範囲を限定せず、いかなる他の等価のものによって様々な要素を置換することによっては、本発明の範囲からは逸脱しないであろう。
【図１】
2017201871.tif 000003
【図２ａ】
2017201871.tif 000004
【図２ｂ】
2017201871.tif 000005
【図２ｃ】
2017201871.tif 000006
【図３】
2017201871.tif 000007
【図４】
2017201871.tif 000008
【図５】
2017201871.tif 000009
【図６】
2017201871.tif 000010
【外国語明細書】
2017201871000001.pdf