(57)【要約】【課題】支柱の取付穴の寸法の相違に拘らず、自動的に最適な保持状態を実現可能で、また、一体的な移送作業も可能な組付構造を提供する。【解決手段】取付穴ＨＯを有する支柱１と、支持片ＢＳを起点として水平に突出して陳列棚板３を保持する棚受部材２と、棚受部材２の装着部ＦＸに、弾発移動可能に装着される係合部材４と、を有する。装着部ＦＸは、収容溝ＧＶと、収容溝ＧＶに狭い入口を形成する抜止突起ＰＲと、を有し、係合部材４は、一対の把持片１０と、一対の把持片１０の間に設けられ、収容溝ＧＶに挿入可能に形成された挿入片１１と、を有して構成され、挿入片１１には、収容溝ＧＶの基端から解放端に向けて立ち上がる係止片１３が形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
取付穴を有して、第１方向に連設される複数本の支柱と、
前記取付穴に挿入される支持片を起点として第２方向に突出して陳列部材を保持する棚受部材と、
前記棚受部材の一部を切除して形成された装着部に対して、第２方向に直進する弾発移動を許容して装着される係合部材と、を有して構成され、
前記装着部は、
第１方向の高さが略均一の収納幅を、開放端から閉塞端に向けて、第２方向に形成する収容溝と、
前記収容溝の開放端に、前記収納幅より狭い入口幅を形成する抜止突起と、
前記収容溝の閉塞端に近接して、前記収納幅より寸法が広いか狭い変形幅を形成する仮止部と、を有して構成され、
前記係合部材は、
前記収容溝を覆うように前記棚受部材を挟持する一対の把持片と、
一対の把持片の間に設けられ、前記収容溝に挿入可能に形成された挿入片と、
前記挿入片に形成された所定深さの開口穴に収容される弾性スプリングと、を有することで、第２方向の弾発移動が実現可能に構成され、
前記挿入片には、
前記収容溝の閉塞端から開放端に向けて立ち上がる係止片が形成され、
前記挿入片の支柱側は、第１方向の高さが全体として均一化された均一形状、又は第１方向の高さが、全体として均一でない変形形状を有して、自由状態では、前記収容溝から突出するよう構成され、
前記係止片は、前記収容溝への導入時に、前記抜止突起によって降伏変形する一方、前記抜止突起を通過した後は、前記抜止突起からの導出を阻止する立ち上がり姿勢に復帰し、
前記収容溝に更に進入して前記仮止部に至るか、前記仮止部を通過した後は、前記係止片の突出先端が前記仮止部と係合することで、前記係合部材が、その位置に保持可能に構成され、
前記係合部材が保持された状態では、前記係合部材の全体が、前記収容溝の内部に位置するよう構成されていることを特徴とする陳列棚の組付構造。
【請求項２】
前記一対の把持片は、何れも、板厚がほぼ同一の略平坦面を形成する板状部と、前記板状部より肉厚の隆起部と、を有して構成され、
前記板状部が前記把持片の第２方向の全体に及ぶことで、一対の基端面の一方がＬ字形状であるのに対して、他方の基端面が、前記Ｌ字形状を反時計方向に１８０度回転させた反転Ｌ字形状となるよう構成されている請求項１に記載の組付構造。
【請求項３】
前記係止片は、収容溝の閉塞端から開放端に向けて直線的に立ち上がる形状を有して構成され、
前記収容溝への導入時に、前記抜止突起を通過した後は、前記係止片が直線的な立ち上がり姿勢に復帰して、その突出先端が前記抜止突起に係止されることで、移動操作を経ない限り、前記支柱の方向に移動しないように構成されている請求項１又は２に記載の組付構造。
【請求項４】
請求項１〜３の何れかの組付構造を実現する係合部材。
【請求項５】
請求項１〜３の何れかの組付構造を実現する棚受部材。
【請求項６】
請求項１〜３の何れかの組付構造を実現する支柱。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、陳列棚板を保持する棚受部材の基端部を、支柱の角穴に着脱可能に固定する陳列棚の組付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
縦長の角穴を有して垂直方向に連設される複数本の支柱と、角穴に挿入される支持片を起点として水平方向に突出して陳列棚板の下面を保持する棚受部材と、棚受部材の装着溝に移動可能に装着される係合部材（抜止具）とで実現される組付構造に関して、各種の発明が提案されている（特許文献１〜特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１８７７４５号公報
【特許文献２】実開平１−１２８６２７号公報
【特許文献３】実公昭５０−３７８４号公報公報
【特許文献４】実開昭６１−１９９２４８号
【特許文献５】米国特許第５０２２６２１号明細書
【特許文献６】米国特許第４４０６３７４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
例えば、特許文献１の発明は、装着溝の下方端面を上方端面より長く突出させると共に、下方端面の先端に、抜止突起を設ける構成を採っている（特許文献１の図７）。そのため、抜止具を真っ直ぐには挿入できず、斜め上方から傾斜姿勢で挿入するしかないという操作性の問題がある。なお、この構成では、装着溝の上方端面の先端に抜止突起を設けると、もはや、抜止具を挿入することができない。
【０００５】
一方、装着溝の上方端面と下方端面に、一対の抜止突起を設ける構成を採る場合（特許文献１の図１４）には、抜止具を真っ直ぐに挿入することができ、この意味で操作性に優れている。
【０００６】
しかし、この構成を採る場合には、一対の抜止突起に係止されるべく、抜止具に、上下一対の弾性片を設け、且つ、この弾性片の解放端に各々突起を設ける必要があり、抜止具の構造が複雑化するという問題がある。また、一対の抜止突起の突出高さの精度が必要となり、突出高さが高すぎると抜止具を挿入できず、逆に、低すぎると抜止部が抜けてしまうおそれがある。
【０００７】
更に、特許文献１の構成では、コイルバネ２３の基端部を、ボス部（バネ受け突起２８）に密嵌させる必要があるため、コイルバネ２３の組付け作業が非常に煩雑であった。なお、コイルバネ２３の基端部が、ボス部に密嵌されていないと、装着溝に抜止具を装着するまでに、抜止具からコイルバネが容易に抜け落ちる。
【０００８】
また、特許文献１〜引用文献３の何れにも、支柱の角穴（取付穴）の寸法が相違しても、最適位置に自動的に位置決めされる抜止具（係合部材）の構成は示唆されていない。なお、特許文献４〜６には、棚受部材に関連して、段差状又はテーパ状の部材が設けられているが、これらの部材は、何れも弾発移動可能な部材ではないので、自動的に最適位置に移動することはあり得ない。
【０００９】
更にまた、何れの特許文献にも、抜止具を装着溝に装着した状態で、棚受部材を陳列棚板に一体化したまま、一気に支柱から分離できる構成は、開示も示唆もされていない。
【００１０】
本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであって、抜止具の組付け操作における操作性に優れ、且つ、抜止突起を設ける場合でも、抜止突起の形成に特段の工作精度を要しない陳列棚の組付構造を提供することを目的とする。また、支柱の取付穴の寸法の相違に拘らず、自動的に最適な保持状態を実現可能で、また、一体的な移送作業も可能な組付構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の目的を達成するため、本発明は、取付穴（ＨＯ）を有して、第１方向に連設される複数本の支柱（１）と、前記取付穴に挿入される支持片（ＢＳ）を起点として第２方向に突出して陳列部材を保持する棚受部材（２）と、前記棚受部材の一部を切除して形成された装着部（ＦＸ）に対して、第２方向に直進する弾発移動を許容して装着される係合部材（４）と、を有して構成され、前記装着部は、第１方向の高さが略均一の収納幅を、開放端から閉塞端に向けて、第２方向に形成する収容溝（ＧＶ）と、前記収容溝の開放端に、前記収納幅より狭い入口幅を形成する抜止突起（ＰＲ）と、前記収容溝の閉塞端に近接して、前記収納幅より寸法が広いか狭い変形幅を形成する仮止部（ＬＫ）と、を有して構成され、前記係合部材は、前記収容溝を覆うように前記棚受部材を挟持する一対の把持片（１０）と、一対の把持片の間に設けられ、前記収容溝に挿入可能に形成された挿入片（１１）と、前記挿入片に形成された所定深さの開口穴（１２）に収容される弾性スプリング（ＳＰ）と、を有することで、第２方向の弾発移動が実現可能に構成され、前記挿入片には、前記収容溝の閉塞端から開放端に向けて立ち上がる係止片（１３）が形成され、前記挿入片の支柱側は、第１方向の高さが全体として均一化された均一形状、又は第１方向の高さが、全体として均一でない変形形状を有して、自由状態では、前記収容溝から突出するよう構成され、前記係止片は、前記収容溝への導入時に、前記抜止突起によって降伏変形する一方、前記抜止突起を通過した後は、前記抜止突起からの導出を阻止する立ち上がり姿勢に復帰し、前記収容溝に更に進入して前記仮止部に至るか、前記仮止部を通過した後は、前記係止片の突出先端が前記仮止部と係合することで、前記係合部材が、その位置に保持可能に構成され、前記係合部材が保持された状態では、前記係合部材の全体が、前記収容溝の内部に位置するよう構成されている。
【００１２】
前記一対の把持片は、何れも、好ましくは、板厚がほぼ同一の略平坦面を形成する板状部と、前記板状部より肉厚の隆起部と、を有して構成され、前記板状部が前記把持片の第２方向の全体に及ぶことで、一対の基端面の一方がＬ字形状であるのに対して、他方の基端面が、前記Ｌ字形状を反時計方向に１８０度回転させた反転Ｌ字形状となるよう構成されている。
【００１３】
また、前記係止片は、好ましくは、収容溝の閉塞端から開放端に向けて直線的に立ち上がる形状を有して構成され、前記収容溝への導入時に、前記抜止突起を通過した後は、前記係止片が直線的な立ち上がり姿勢に復帰して、その突出先端が前記抜止突起に係止されることで、移動操作を経ない限り、前記支柱の方向に移動しないように構成されている。
【００１４】
また、本発明は、取付穴を有して、第１方向に連設される複数本の支柱と、前記取付穴に挿入される支持片を起点として第２方向に突出して陳列棚を保持する棚受部材と、前記棚受部材の一部を切除して収容溝を形成した装着部に対して、第２方向と第１方向が形成する平面の回転方向に弾発移動可能に装着される係合部材と、を有して構成され、前記係合部材は、前記収容溝を覆うように前記棚受部材を挟持する一対の把持片と、一対の把持片の間に設けられ、前記収容溝に挿入可能に形成された挿入片と、を有して構成され、前記挿入片の支柱側は、第１方向の高さが相違する変形形状を有して、自由状態で前記収容溝から突出するよう構成されている。
【００１５】
この発明でも、前記変形形状は、段差形状であるか、直線的又は曲線的なテーパ形状であるのが典型的である。また、本発明は、上記した何れかの組付構造を実現する係合部材、棚受部材、又は、支柱でもある。
【００１６】
更にまた、本発明に係る陳列棚の組付構造は、取付穴を有して第１方向に連設される複数本の支柱と、前記取付穴に挿入される支持片を起点として第２方向に突出して陳列部材を保持する棚受部材と、前記棚受部材の一部を切除して形成された装着部に対して、第２方向に直進する弾発移動を許容して装着される係合部材と、を有して構成され、前記装着部は、第１方向の高さが略均一の収納幅を開放端から閉塞端に向けて第２方向に形成する収容溝と、前記収容溝の開放端に、前記収納幅より狭い入口幅を形成する抜止突起と、前記収容溝の閉塞端に近接して、前記収納幅より寸法が広いか狭い変形幅を形成する仮止部と、を有して構成され、前記係合部材は、前記収容溝を覆うように前記棚受部材を挟持する一対の把持片と、一対の把持片の間に設けられ、前記収容溝に挿入可能に形成された挿入片と、前記挿入片に保持される弾性スプリングと、を有することで、第２方向の弾発移動が実現可能に構成され、前記挿入片には、前記収容溝の閉塞端から開放端に向けて立ち上がる係止片が形成され、前記係止片は、前記収容溝への導入時に、前記抜止突起によって降伏変形する一方、前記抜止突起を通過した後は、前記抜止突起からの導出を阻止する立ち上がり姿勢に復帰し、前記収容溝に更に進入して前記仮止部に至るか、前記仮止部を通過した後は、前記係止片の突出先端が前記仮止部と係合することで、前記係合部材が、その位置に保持可能に構成され、前記係合部材が保持された状態では、前記係合部材の全体が、前記収容溝の内部に位置する構成を採ることもできる。
【発明の効果】
【００１７】
上記した本発明によれば、抜止具の組付け操作における操作性に優れ、且つ、抜止突起を設ける場合でも、抜止突起の形成に、それほどの工作精度を要しない陳列棚の組付構造を実現することができる。また、支柱の取付穴の寸法の相違に拘らず、自動的に最適な保持状態を実現可能であり、一体的な移送作業も可能な組付構造を提供することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１実施例の陳列棚の組付構造を説明する斜視図である。
【図２】図１に示す組付構造を実現する係合部材を説明する図面である。
【図３】第１実施例の係合部材の使用方法を説明する図面である。
【図４】棚受部材を他の部材と一体化した状態のまま移動する移設作業を説明する図面である。
【図５】第２実施例の棚受部材の構成と効果を説明する図面である。
【図６】第１実施例の係合部材の変形例を説明する図面である。
【図７】第１実施例の係合部材の別の変形例を示す図面である。
【図８】棚受部材の変形形状と、係合部材の更に別の変形例を説明する図面である。
【図９】第２実施例の係合部材と棚受部材を説明する図面である。
【図１０】第２実施例の係合部材の変形例を示す図面である。
【図１１】第３実施例の係合部材を説明する図面である。
【図１２】第３実施例の係合部材の変形例を示す図面である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、実施例について更に詳細に説明する。図１は、実施例に係る陳列棚の組付構造について、その構成部材を示す斜視図である。
【００２０】
図１（ａ）に示す通り、この組付構造は、縦長形状の角穴ＨＯを、同一ピッチＰｉで複数個設けた断面コ字状の支柱１と、縦長角穴ＨＯに挿入される支持片ＢＳを起点として水平方向に板状に突出する棚受部材（棚受バー）２と、複数個の棚受部材２によって下面が支持される陳列棚板３と、棚受部材２に切欠き形成された装着部ＦＸに移動可能に装着される係合部材４とで実現されている。
【００２１】
図１（ｂ）は、棚受部材２の装着部ＦＸに、係合部材４が装着された状態を示しており（図１（ａ）の矢印参照）、係合部材４は、脱落が確実に防止された状態で、水平方向の弾発移動が可能になっている。なお、後述するように、係合部材４は、いわゆる嵌め殺し状態で、棚受部材２に装着される必要は必ずしもなく、冶具を使用しない人為的な引抜操作だけで、棚受部材２から取り外す構成を採ることも可能である。
【００２２】
図１（ａ）に示す通り、棚受部材２には、角穴ＨＯの配置ピッチＰｉに対応して、反転Ｊ字状に形成された一対の支持片ＢＳ，ＢＳが、上下方向に連続して形成されている。図示の通り、反転Ｊ字形状の折り返し内面は、各々、水平方向に平坦な停止面Ｆ１，Ｆ２を形成している。また、支持片ＢＳ，ＢＳには、水平方向に延びる平坦上面Ｕ１，Ｕ２と、平坦下面Ｌ１，Ｌ２が形成されている。
【００２３】
図１（ｂ）に示す通り、平坦上面Ｕ１，Ｕ２の離間距離と、平坦下面Ｌ１，Ｌ２の離間距離と、停止面Ｆ１，Ｆ２の離間距離は、全て、配置ピッチＰｉと同一寸法に設定されている。また、支持片ＢＳ，ＢＳの上下高さＨは、角穴ＨＯの上下高さより適度に低く設定されており、角穴ＨＯ，ＨＯに、支持片ＢＳ，ＢＳを挿入する作業が容易化されている。
【００２４】
図示の通り、支持片ＢＳ，ＢＳの停止面Ｆ１，Ｆ２に略直交して、各々、垂下面Ｄ１，Ｄ２が形成されている。下方側の垂下面Ｄ２は、支柱１の板厚に対応して形成され、組付け状態で、支柱１にほぼ接触する位置で垂下している（図３（ｃ）参照）。
【００２５】
一方、上方側の垂下面Ｄ１は、組付け状態でも、支柱１に接触しない位置で垂下しており（図３（ｃ）参照）、組付け作業の容易化を図っている。上方側の垂下面Ｄ１は、その下方に位置する抜止突起ＰＲに連続しており、抜止突起ＰＲの上下端面は、組付け状態で、支柱１にほぼ接触可能な位置で垂下している（図３参照）。
【００２６】
次に、装着部ＦＸは、下方側の平坦上面Ｕ２に連続して略同一の収納幅（上下高さ）を形成する収容溝ＧＶと、収容溝ＧＶの開放端に、収納幅より狭い入口幅を形成する抜止突起ＰＲと、を有して構成されている。先に説明した通り、抜止突起ＰＲの上下端面は、下方側の垂下面Ｄ２の位置に対応している。
【００２７】
図２は、係合部材４を説明するための図面である。図示の通り、係合部材４は、一体成形された合成樹脂製の本体部ＢＹと、本体部ＢＹに挿入されるコイル状の弾性スプリングＳＰとに大別される。本体部ＢＹは、棚受部材２の板厚に対応する離間距離を有して対面する一対の把持片１０，１０と、把持片１０，１０の間に設けられた挿入片１１と、を有して構成されている。
【００２８】
なお、実施例の係合部材４は、把持片１０の最大高さＨが８ｍｍ程度、挿入片１１から把持片１０までの最大寸法Ｌが２０ｍｍ程度であって、総重量が１ｇ程度に軽量化された小型の部材である。
【００２９】
また、一対の把持片１０，１０は、係合部材４を収容溝ＧＶに装着する場合、及び、支柱１に棚受部材２を固定した後、支柱１から棚受部材２を分離する場合に、操作者が把持して図示の矢印方向に移動させる部分である。
【００３０】
把持片１０は、その用途を考慮して、使用状態で略垂直面を形成する板状部１０ａと、装着方向に向けて隆起形状を形成する隆起部１０ｂとで構成されている。すなわち、本実施例では、装着時の移動方向に向けて徐々に肉厚となる隆起部１０ｂを設けることで（図２（ｄ）参照）、水平方向の移動操作を容易化している。
【００３１】
また、把持片１０の上下高さは、収容溝ＧＶの上下高さ（収納幅）より高く設定され、把持片１０の水平長さは、収容溝ＧＶの切込み深さ（左右幅）より適度に長く形成されている。そのため、係合部材４が収容溝ＧＶに装着された状態では、係合部材４の移動位置に拘らず、収容溝ＧＶは、把持片１０によって覆われることになる（図１（ｂ）参照）。
【００３２】
次に、挿入片１１について説明すると、挿入片１１の基端側には、弾性スプリングＳＰを保持する円筒状の開口穴（収容円筒穴）１２が形成されている（図２（ｄ）参照）。
【００３３】
ここで、開口穴１２は、弾性スプリングＳＰの外径よりやや大きい内径を有する大径円筒穴１２ａと、弾性スプリングＳＰの外径とほぼ同一でやや小さい奥底を形成する小径円筒穴１２ｃと、テーパ形状の連絡穴１２ｂと、に区分される（図２（ｆ）参照）。そして、例えば、弾性スプリングＳＰの内部に、丸棒状の冶具を挿入した状態のまま、弾性スプリングＳＰを、開口穴１２の奥底（小径円筒穴１２ｃ）に押し込むことで、弾性スプリングＳＰの基端を、開口穴１２の奥底に固定する。
【００３４】
例えば、特許文献１のような従来構成では、係合部材に設けた突起部に、スプリングの終端部を密嵌させる必要があり、簡単に収縮してしまうスプリングを突起部に密嵌させることが容易ではなかったが、本実施例の構成では、開口穴１２の小径円筒穴１２ｃの中に、弾性スプリングＳＰを強く押し込めば足りるので、取付作業が非常に容易である。しかも、本実施例の場合、大径円筒穴１２ａと弾性スプリングＳＰとの間には、適度な隙間が形成されるので、弾性スプリングＳＰの確実な伸縮動作が担保される。
【００３５】
また、開口穴１２の深さは、自然状態の弾性スプリングＳＰの全長の１／３〜２／５程度を収納可能な深さに形成されており、開口穴１２の深さ分だけ、弾性スプリングＳＰの全長を長く確保できる。そのため、本実施例では、バネ係数が小さい分だけ、長期間の加圧状態（図３（ｅ）参照）で蓄積される収縮ストレスが少なく、耐久性を上げることができる。また、弾性スプリングＳＰの全長が長いので、最適な寸法に収縮設定することが容易であり、所望の反発力を容易に実現することができる。
【００３６】
具体的に確認すると、実施例の場合、開口穴１２の深さは、自然状態の弾性スプリングＳＰの全長の１／３〜２／５程度であるので、従来構成（例えば特許文献１）の係合部材で使用するスプリングと比較した場合、その全長を２倍又はそれ以上にすることができる。そのため、同一材料で、同一線径、同一開口径、同一ピッチのスプリングを構成した場合、そのバネ係数が巻数に反比例することになり、最適な反発力に対応する収縮距離の設定が容易であり、最適な収縮状態を実現することができる。
【００３７】
次に、挿入片１１について説明すると、挿入片１１の底面ＢＴは、把持片１０の底面より上側に位置して、平坦な水平面を形成している（図２（ｃ）、図２（ｇ）参照）。挿入片１１の底面ＢＴは、係合部材４の装着時や、支柱１から棚受部材２を分離するときに、収容溝ＧＶの平坦上面Ｕ２を滑動する部分であり、挿入片１１の底面ＢＴが平坦面に形成されていることで、操作性の良い水平方向の移動が実現される。
【００３８】
また、挿入片１１は、底面ＢＴからの高さの相違に基づき、最低高さの先端部１１ａと、一段高い中央部１１ｂと、最高高さの基端部１１ｃと、に大別され、全体として段差形状を形成している。
【００３９】
なお、図２（ａ）〜（ｄ）では、先端部１１ａと中央部１１ｂの板厚が同一に記載されているが、中央部１１ｂから先端部１１ａに向けて板厚を変化させることで、先端テーパ形状にするのが好ましい（図２（ｇ）の平面図参照）。このような構成を採れば、弾性スプリングＳＰの付勢力に基づいて、挿入片１１が、支柱１の角穴ＨＯに自動挿入される進入動作が円滑化され、最適位置まで容易に進入する。
【００４０】
そして、基端部１１ｃには、中央部１１ｂに向けて円弧状に跳ね上がる係止片１３が形成されている。係止片１３の跳ね上がり高さは、収容溝ＧＶの上下方向の収納幅に対応して設定されており、係合部材４が収容溝ＧＶに装着された状態で、係止片１３の突出先端が収容溝ＧＶの上面に達する程度に形成されている。
【００４１】
また、この係止片１３は、適度な弾性を発揮するよう構成されており、弾性スプリングＳＰの弾性に抗して、係合部材４を収容溝ＧＶに装着する時には（図２（ａ）の矢印参照）、抜止突起ＰＲに押圧されて降伏変形することで、円滑な装着操作が実現される。先に説明した通り、係合部材４の装着時には、挿入片１１の底面ＢＴが、収容溝ＧＶの平坦上面Ｕ２を円滑に滑動するが、この滑動に合わせて、係止片１３が降伏変形することで、水平方向の円滑な装着動作が実現される。
【００４２】
なお、このような降伏変形を実現する上で、抜止突起ＰＲの突出量や、係止片１３の跳ね上がり高さの精度は、特に問題にならないので、本実施例には、棚受部材２、特に、抜止突起ＰＲの工作精度が特に要求されないという利点がある。
【００４３】
抜止突起ＰＲを通過した係止片１３は、もとの跳ね上がり形状に戻って、その突出先端が収容溝ＧＶの上面にほぼ達することになる。なお、このような装着操作を終えて、操作者が把持片１０，１０を手離すと、弾性スプリングＳＰの弾性に基づいて、係合部材４が分離方向に移動するが、係止片１３の突出先端が抜止突起ＰＲに当接されることで、それ以上の移動が確実に阻止される。
【００４４】
また、何らかの理由で強い外力を受けた場合でも、係止片１３の突出先端が抜止突起ＰＲに確実に当接されることで、係合部材４が収容溝ＧＶから抜け落ちることが確実に防止される。なお、この抜け落ち防止動作を実現する上でも、抜止突起ＰＲや係止片１３の工作精度が殆ど問題にならない。
【００４５】
ところで、図示例では、係止片１３が、逆円弧状に跳ね上がる形成されているが、直線的に上昇する直線形状に形成すると共に、その突出先端を適宜な丸型にすれば、やや強い引抜き操作だけで、係止片１３の突出先端が抜止突起ＰＲを乗り越えるので、係止片１３を引き抜くことも可能となる。なお、嵌め殺し構造は周知であっても、確実な保持状態を確保する一方で、必要時には、人為的な取外しも可能な構成は周知ではない。
【００４６】
図３は、第１実施例の組付構造の動作手順を説明する図面である。先ず、係合部材４を装着した棚受部材２を、支柱１の角穴ＨＯに対応して水平姿勢に位置決めし（図３（ａ））、棚受部材２の支持片ＢＳ，ＢＳを、角穴ＨＯ，ＨＯに挿入する。すると、図３（ｂ）に示す通り、支持片ＢＳ，ＢＳが角穴ＨＯ，ＨＯに進入することに対応して、支柱１の非開口部が、係合部材４に接触して、係合部材４を図示右向きに押圧する。
【００４７】
その後、棚受部材２を更に進入させ、棚受部材２の下方垂下面Ｄ２を、支柱１の非開口部に接触させた後、棚受部材２を降下させる（図３（ｃ）参照）。すると、棚受部材２と共に降下した係合部材４の前方に、角穴ＨＯが位置する。そのため、その後は、弾性スプリングＳＰの弾発力に基づいて、係合部材４が図示左向きに移動し、係合部材４の挿入片１１が、角穴ＨＯの中に進入することになる。
【００４８】
そして、係合部材４が、ある程度まで角穴ＨＯに進入すると、係止片１３の突出先端が、抜止突起ＰＲに当接されることで、それ以上の進入が阻止される。図示の通り、この実施例では、挿入片１１の先端部１１ａは、余裕をもって角穴ＨＯに進入する寸法に構成されているが、中央部１１ｂは、角穴ＨＯの上側内面に近接する寸法に構成されているので、図３（ｃ）の静止位置で組付け作業が完了する。なお、本実施例では、係止片１３が跳ね上がり形状を有しているので、係合部材４の収容溝ＧＶからの抜け落ちが確実に防止される。また、中央部１１ｂは、進入状態で、角穴ＨＯの上側内面に近接する程度の寸法に設定されているので、組付け後のガタつきが確実に防止される。
【００４９】
ところで、第１実施例の係合部材４は、その挿入片１１が、先端部１１ａと中央部１１ｂとで段差形状を有しているので、支持片ＢＳや角穴ＨＯの寸法が異なる場合でも使用することができる。図３（ｄ）〜図３（ｅ）は、この関係を図示したものであり、支持片ＢＳの上下高さが、図３（ａ）のＨからｈに小型化され、この上下高さｈに対応して、角穴ＨＯの上下寸法が小型化された場合を示している。
【００５０】
図３（ｄ）は、棚受部材２の支持片ＢＳ，ＢＳを、角穴ＨＯ，ＨＯに挿入する状態を示しており、各部材は、図３（ａ）や図３（ｂ）と同様に動作する。但し、挿入片１１の先端部１１ａは、小型化された角穴ＨＯの上側内面に近接する程度の寸法に構成され、中央部１１ｂは、小型化された角穴ＨＯに進入不能な寸法に構成されているので、図３（ｅ）の状態で静止する。
【００５１】
すなわち、本実施例の係合部材４によれば、支持片ＢＳや角穴ＨＯの寸法の違いに拘わらず使用できる利点がある。なお、第１実施例では、２段階の段差形状を有しているので、図３（ｃ）と図３（ｅ）の２パターンの組付構造しか実現できないが、多段の段差形状にするか、或いは、段差形状に代えて、直線的又は曲線的のテーパ形状にすれば、多数パターンの組付構造を実現することができる。
【００５２】
この点を確認すると、テーパ形状を採る構成でも、支柱１の角穴ＨＯ，ＨＯに、棚受部材２の支持片ＢＳ，ＢＳを挿入して棚受部材２を降下させると、弾性スプリングＳＰの付勢力によって挿入片１１が最適位置まで突出するので、挿入片１１の上面が、角穴ＨＯの上側内面を最適位置で保持することになる。すなわち、直線状又は円弧状のテーパ形状によって、支柱１の角穴ＨＯの高さ方向の寸法差を吸収して、支柱１と棚受部材２を最適位置で一体化させてガタつきを防止することができる。
【００５３】
一方、棚受部材２を支柱１から分離させる場合には、把持片１０を保持して、係合部材４を収容溝ＧＶの奥底側（図３の右側）に後退させ、その保持状態のままで、棚受部材２２を図３（ｂ）の位置まで持ち上げた後、支柱１の角穴ＨＯから、棚受部材２の支持片ＢＳを引き抜くことになる。
【００５４】
ところで、この引き抜き作業において、棚受部材２を、一本ずつ引き抜くのは非常に煩雑であり、一気に引き抜き作業を終えたい場合も多い。例えば、図４（ａ）に示すように、左右一対の棚受部材２，２の上に陳列棚板３を配置した状態のまま、支柱１，１の角穴ＨＯ，ＨＯから、左右の棚受部材２，２を一気に引き抜きたい場合がある。また、図４（ｂ）に示すように、棚受部材２，２の上に陳列棚板３を配置したまま、角穴ＨＯ，ＨＯへの装着位置を、上下何れかに数段だけ移動させたい場合もある。
【００５５】
なお、図４（ａ）において、棚受部材２の先端には、陳列棚板３の滑り落ちを防止する抜止め突起５１が設けられ、陳列棚板３の下面には、二本の横バー５２が配置されている。そして、左右の棚受部材２，２が、陳列棚板３の下面の横バー５２を挟持した状態で、陳列棚板３と棚受部材２，２の全体が一体化されており、この全体を纏めて移動することができれば、別の陳列位置への移送作業や、陳列高さの調整作業において非常に便利である。なお、これらの点は、陳列棚板３と一体化された棚受部材２，２に限らず、例えば、図４（ｃ）に示すように、ハンガーパイプＨＧの両端を一対の棚受部材２，２が挟持する場合も同様である。
【００５６】
そこで、かかる点を考慮して、第２実施例の棚受部材２は、収容溝ＧＶの奥底側に、係合部材４の係止片１３を一時保持する仮止部ＬＫを設けている。仮止部ＬＫは、例えば、係止片１３の突出先端を係止可能な係止突起ＬＫａ（図５（ａ））や、突出先端を受け入れ可能な係止孔ＬＫｂ（図５（ｂ））によって実現される。
【００５７】
また、仮止部ＬＫは、収容溝ＧＶの奥底側を幅狭にした緊密部ＬＫｃによって実現することもできる（図５（ｃ）参照）。なお、図５（ｃ）の構成では、緊密部ＬＫｃの突出高さは、係止片１３の弾性力に対応して、抜止突起ＰＲの突出高さと、ほぼ同じか、やや高く形成されている。
【００５８】
何れにしても、本実施例では、係合部材４の係止片１３が、適度な弾性を有して、抜止突起ＰＲに向けて立ち上がるので、図５（ａ）〜図５（ｃ）何れの構成でも、係合部材４の先端面ＦＴを、抜止突起ＰＲの上下端面（垂下面）より収容溝ＧＶの奥底側に後退させた仮止め状態を維持することができる。
【００５９】
すなわち、図５（ａ）や図５（ｂ）の構成において、把持片１０を保持して、係合部材４を収容溝ＧＶの奥底方向（右方向）に適度に後退させると、係止片１３が仮止部ＬＫを乗り越えるので、その後は、把持片１０を手離しても、係止片１３の突出先端が、係止突起ＬＫａに係止されるか、或いは、係止片１３の突出先端が、係止孔ＬＫｂに没入されることで、係合部材４の係止保持状態が維持され、挿入片１１の先端面ＦＴが、収容溝ＧＶの内部で安定的に静止する。
【００６０】
また、図５（ｃ）の構成では、把持片１０を保持して、係合部材４を、収容溝ＧＶの奥底方向に限界位置まで後退させると、弾性を有する係止片１３が、幅狭の緊密部ＬＫｃの内壁を押圧することで、その保持状態が維持される。
【００６１】
そして、何れの構成でも、係合部材４が、仮止部ＬＫに保持された状態では、挿入片１１の先端垂下面ＳＦは、抜止突起ＰＲの上下端面より内側に位置するよう構成されているので、棚受部材２の自由な上下移動が可能となる。したがって、図５に示す第２実施例の棚受部材２を使用する場合には、図４（ａ）〜図４（ｃ）に示すような、一気に実行される引き抜き作業が可能となる。
【００６２】
作業内容を具体的に確認すると、先ず、係合部材４の把持片１０を保持して、これを収容溝ＧＶの奥底方向に移動させて、仮止部ＬＫを機能させることで、図４（ａ）〜図４（ｃ）に示す一時保持状態を実現する。
【００６３】
このようにして、棚受部材２，２に装着された二つの係合部材４，４を押し込んで一時保持する仮止め作業を終えると、左右一対の棚受部材２，２の自由移動が可能となるので、後は、陳列棚板３やハンガーパイプＨＧと一体化された棚受部材２，２を一気に引き抜くことができ、その一体化状態のまま、他の取付位置に移動することができる。
【００６４】
そして、移動完了後は、棚受部材２，２を降下させた状態（図３（ｃ）参照）で把持片１０を保持して、係合部材４を収容溝ＧＶの入口方向に誘導すれば、仮止部ＬＫを乗り越えた係止片１３の突出先端が、今度は、抜止突起ＰＲに係止されることで、本来の停止位置で安定する。したがって、その後は、棚受部材２が支柱１の角穴ＨＯから抜けることがない。
【００６５】
以上の通り、第２実施例の棚受部材２によれれば、陳列棚板３と一体化された棚受部材２，２を、一の作業で移動できる。なお、このような構成を採らない場合には、陳列棚板３やハンガーパイプＨＧを棚受部材２，２と分離しない限り、棚受部材２を角穴ＨＯから引き抜くことができない。
【００６６】
以上、第２実施例の棚受部材２について説明したが、支柱１や係合部材４についても、その形状変更が可能である。図６は、一本の支柱１に、二本の棚受部材２，２を隣接配置して、より重い展示物を保持可能な構成を示している。このような場合、角穴ＨＯの隣接距離を大きくとったのでは、支柱１が大型化してしまう弊害がある。
【００６７】
そこで、本実施例では、二つの角穴ＨＯ，ＨＯの隣接距離を必要最小限の寸法とする一方で、係合部材４の把持片１０について、その上下半分を切除する構成を採っている。図６（ｂ）は、この係合部材４を示す図面であり、左右一対の把持片１０Ｒ，１０Ｌにおいて、一方の把持片１０Ｒの上半分の隆起部１０ｂを切除して、水平部１０ａに略連続する上側連続面を形成する一方、他方の把持片１０Ｌの下半分の隆起部１０ｂを切除して、水平部１０ａに略連続する下側連続面を形成している。
【００６８】
この形状を換言すると、水平部１０ａが、把持片１０Ｒ，１０Ｌの水平方向全体に及ぶことで、一対の基端面ＳＬ，ＳＲの一方の基端面ＳＲが、Ｌ字形状であるのに対して、他方の基端面ＳＬが、Ｌ字形状を反時計方向に１８０度回転させた反転Ｌ字状となっている。
【００６９】
そのため、挿入片１１の水平幅Ｗ１と、水平部１０ａの左右幅Ｗ２と、隆起部１０ｂの最大左右幅Ｗ３の総和Ｗ（＝Ｗ１＋Ｗ２＋Ｗ３）を、二つの角穴ＨＯ，ＨＯの左右ピッチＷに一致させることで、必要最小限の寸法に設定された角穴ＨＯ，ＨＯに対応することができる（図６（ｄ）参照）。
【００７０】
この構成によれば、左右一対の支柱１，１に対して、合計四本の棚受部材２を配置できるので、展示物の総重量の重さに拘わらず、それらを安定して保持することができる（図６（ｃ）参照）。また、二つの角穴ＨＯ，ＨＯの隣接距離を必要最小限の寸法Ｗに維持できるので、支柱１が無闇に大型化することもない。
【００７１】
ところで、図１や図２に示す第１実施例では、挿入片１１の先端側を、段差形状やテーパ形状にする構成ついて説明したが、支柱１の角穴ＨＯの高さ方向が共通化されている場合には、挿入片１１を直線的な形状としても良い。図７は、このような構成を図示したものであり、挿入片１１は、上面及び下面とも真っ直ぐに延びる水平面を形成しており、上面の途中に、直線的に立ち上がる係止片１３が形成されている。なお、図示例では、直線的な係止片１３を設けているが、先の実施例と同様の、曲線的な跳ね上がり形状としても良いのは勿論である。
【００７２】
また、前記した第１実施例では、単一の抜止突起ＰＲを設けたが、必ずしも、限定されず、例えば、係止片１３を上下二カ所に設けることに対応して、抜止突起ＰＲを上下二カ所に設けても良い。なお、抜止突起ＰＲを複数個とするか否かに拘らず、係止片１３は、必ずしも必須ではなく、これを省略しても良い。図８は、このような実施例を示す図面であり、図８（ｂ）に示す通り、棚受部材２には、収容溝ＧＶの入口部の上下二カ所に、抜止突起ＰＲが対向して形成されている。
【００７３】
また、図８（ａ）に示す通り、この係合部材４は一体成型品ではなく、第１部材４ａと第２部材４ｂを別々に製造して、その後、棚受部材２への組付け時に、一体化させている。図示の通り、第１部材４ａには、挿入片１１と第１把持片１００ａとが設けられ、第２部材４ｂには、突出ピン１４と第２把持片１００ｂとが設けられている。また、挿入片１１は、第１実施例と同様の先端部１１ａ及び中央部１１ｂと、抜止突起ＰＲに対応して上下方向に延びる基端部１１ｃとで形成されている。そして、基端部１１ｃには、弾性スプリングＳＰを受け入れる開口穴１２と、突出ピン１４を受け入れる嵌合穴１５とが形成されている。
【００７４】
棚受部材２への組付け作業時には、開口穴１２に弾性スプリングＳＰを配置した状態で、収容溝ＧＶを挟持するように、第１部材４ａと第２部材４ｂを配置する。そして、突出ピン１４を嵌合穴１５に圧入すれば、係合部材４が一体化されると共に、係合部材４の棚受部材２への組み付け作業が完了する。この実施例では、係合部材４を収容溝ＧＶから取り外すことが困難ではあるが、例えば、薄板状の取外プレートを使用して、圧入状態を解除すれば、取外し可能である。
【００７５】
以上、ここまでの実施例では、係合部材４を水平方向に移動させる構成を説明したが、この構成に限定されず、垂直面内を回転方向に移動させる構成を採ることもできる。図９〜図１２は、このような実施例を例示する図面であり、何れの場合も、係合部材４に突出軸２０，２０が突出形成され、棚受部材２には、突出軸２０，２０を無理なく収容可能な丸穴２１が形成されている。特に限定されるものではないが、以下の実施例では、収容溝ＧＶに、抜止突起ＰＲが形成されていない。
【００７６】
先ず、図９の係合部材４は、円弧角９０°程度に形成された円弧板状の把持片１０，１０と、一対の把持片１０，１０の間に設けられる挿入片１１とが一体成型されて構成されている。そして、挿入片１１に弾性スプリングＳＰが保持されて完成状態となる。
【００７７】
図示の通り、把持片１０，１０の内面には、一対の突出軸２０，２０が対面して突出形成されている。また、挿入片１１には、曲率半径の異なる小円弧面３１と大円弧面３２が同心状に形成されている。また、小円弧面３１と大円弧面３２の開放先端側に連続して、第一面３３と第二面３４が段差状に形成され、一方、小円弧面３１と大円弧面３２の基端側には、弾性スプリングＳＰの開口穴１２が形成されている。
【００７８】
この実施例では、図９（ｆ）に示す装着状態において、大円弧面３２が、収容溝ＧＶの下方内面に面接触すると共に、小円弧面３１が、収容溝ＧＶの上方内面の終端に線接触することで安定な静止状態となる。なお、この状態をより安定化させるため、収容溝ＧＶの線接触位置に、抜止突起ＰＲを形成しても良い。何れにしても、図９（ｆ）の安定静止状態において、この実施例では、大円弧面３２の上側に位置する第一面３３と、下側に位置する第二面３４とで、２つの水平面を形成している。但し、特に限定されず、下側に位置する第二面３４は、図９（ｆ）に示す装着状態において、水平方向より上方に延びる傾斜面としても良い。
【００７９】
この実施例では、係合部材４を、棚受部材２に装着する場合には、棚受部材２を挟持するように把持片１０，１０を位置させ、そのまま把持片１０を滑動させることで、突出軸２０，２０を、棚受部材２の丸穴２１に滑り込ませる。先に説明した通り、丸穴２１は、突出軸２０より適度に大きく形成されているので、その後は、丸穴２１に挿入された突出軸２０を回転中心として、係合部材４を、反時計方向に回転させることができる。
【００８０】
また、挿入片１１が、支柱１に押圧される場合には、この押圧力に対応して、係合部材４は、反時計方向に回転する。すなわち、図９（ｆ）に示す装着状態で、棚受部材２の支持片ＢＳ，ＢＳを、角穴ＨＯ，ＨＯに挿入すると、挿入片１１が、支柱１に押圧されることで、係合部材４が反時計方向に回転して、図９（ｇ）の状態となる。そして、その後、棚受部材２を降下させると、棚受部材２と共に降下した係合部材４の前方に、角穴ＨＯが位置するので、弾性スプリングＳＰの弾発力に基づいて、係合部材４が時計方向に弾発回転することになる。
【００８１】
この時計方向の回転は、第二面３４が角穴ＨＯの上側内面を保持するか、或いは、第一面３３が角穴ＨＯの上が上側内面を保持することで停止される。したがって、この実施例でも、図３（ｃ）や図３（ｅ）に示す状態と同等の２パターンの組付状態が可能となる。そして、何れの組付状態でも、係合部材４を反時計方向に回転させれば、棚受部材２を支柱１から分離させることができる。なお、図９の実施例では、第一面３３と第二面３４を設けたが、組付けパターンを単一にする場合には、これを省略することもできる。図１０は、段差形状のない実施例を図示したものである。
【００８２】
ところで、ここまでの実施例では、コイル状の弾性スプリングＳＰを使用したが、これに代えて、図１１〜図１２に示すような板状の弾性スプリング（板バネ）を使用しても良い。図１１〜図１２は、このような第３実施例を説明する図面であり、板バネＳＰを使用することに対応して、挿入片１１と把持片１０の形状が図９の第２実施例とは異なり、また、係合部材４の回転方向が図９の場合とは逆になる。
【００８３】
板バネＳＰは、波板状に形成された基端部４０と、基端部４０に略直交する直交部４１と、直交部４１から円弧状に延びる湾曲部４２とに区分される。湾曲部４２は、収容溝ＧＶの内面に当接して小型円弧状に変形することで、係合部材４が時計方向に回転する弾発回転を実現している（図１１（ｇ）参照）。
【００８４】
また、挿入片１１は、最低高さの先端部１１ａと、一段高い中央部１１ｂと、最高高さの頂面を形成する基端部１１ｃと、に大別され、全体として段差形状を形成している。そして、基端部１１ｃに形成された開口穴１２に、板バネＳＰの基端部４０が固定的に収容されている。図示の通り、挿入片１１の先端部１１ａは、その底面ＢＴが平坦面になっており、図１１（ｆ）に示す装着状態において、確実な安定静止状態を実現している。
【００８５】
この第３実施例も、挿入片１１の先端部１１ａが、角穴ＨＯの上側内面を保持するか、或いは、中央部１１ｂが角穴ＨＯの上が上側内面を保持する２パターンの組付状態が可能となる。なお、先端部１１ａと中央部１１ｂによる段差形状に代えて、円弧状のテーパ形状ＴＰを採用すれば、多数パターンの組付構造を実現することができる。図１２は、このような実施例を図示したものである。
【００８６】
以上、本発明の実施例について詳細に説明したが、具体的な記載内容は、特に本発明を限定するものではなく、適宜な変更が可能である。
【符号の説明】
【００８７】
１    支柱
２    棚受部材
４    係合部材
１０  把持片
１１  挿入片
１２  開口穴
１３  係止片
ＨＯ  取付穴
ＢＳ  支持片
ＦＸ  装着部
ＧＶ  収容溝
ＰＲ  抜止突起
ＬＫ  仮止部
ＳＰ  弾性スプリング
【図１】
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【図２】
2017080379.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2017080379.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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