(57)【要約】【課題】太陽光利用装置を効率良く設置可能な勾配屋根面を実現可能な寄棟造又は方形造の屋根を備える建物を提供する。【解決手段】複数の勾配屋根面が隅棟を介して隣り合う寄棟造又は方形造の屋根を備える建物であって、前記複数の勾配屋根面は、第１勾配屋根面と、前記第１勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合わない第２勾配屋根面と、を備え、前記第１勾配屋根面の勾配は、前記第２勾配屋根面の勾配よりも小さく、前記第１勾配屋根面上には、太陽光利用装置が設置されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の勾配屋根面が隅棟を介して隣り合う寄棟造又は方形造の屋根を備える建物であって、
前記複数の勾配屋根面は、第１勾配屋根面と、前記第１勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合わない第２勾配屋根面と、を備え、
前記第１勾配屋根面の勾配は、前記第２勾配屋根面の勾配よりも小さく、
前記第１勾配屋根面上には、太陽光利用装置が設置されていることを特徴とする建物。
【請求項２】
前記第１勾配屋根面に対して鉛直方向下方に位置する前記屋根の直下の階の屋内空間は、小屋裏空間と連通していることを特徴とする、請求項１に記載の建物。
【請求項３】
前記第１勾配屋根面と前記第２勾配屋根面とが交わることによって形成された前記屋根の頂部の鉛直方向下方の位置には、前記屋根の直下の階の屋内空間と小屋裏空間とを区画する小屋裏床部が形成されていることを特徴とする、請求項１又は２に記載の建物。
【請求項４】
前記複数の勾配屋根面は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合う第３勾配屋根面を備え、
前記第３勾配屋根面の勾配は、前記第２勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記第２勾配屋根面の勾配よりも大きいことを特徴とする、請求項１乃至３のいずれか１つに記載の建物。
【請求項５】
前記複数の勾配屋根面は、前記第３勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合わない第４勾配屋根面を備え、
前記第４勾配屋根面の勾配は、前記第３勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記第３勾配屋根面の勾配と異なることを特徴とする、請求項４に記載の建物。
【請求項６】
前記複数の勾配屋根面は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合う第３勾配屋根面を備え、
前記第３勾配屋根面の勾配は、前記第１勾配屋根面の勾配と略等しいことを特徴とする、請求項１乃至３のいずれか１つに記載の建物。
【請求項７】
前記複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の勾配は、斜線制限に対応した角度に設定されていることを特徴とする、請求項１乃至６のいずれか１つに記載の建物。
【請求項８】
前記複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の下端には葺き降ろし部が連続していることを特徴とする、請求項１乃至７のいずれか１つに記載の建物。
【請求項９】
前記葺き降ろし部の勾配は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配よりも小さいことを特徴とする、請求項８に記載の建物。
【請求項１０】
前記葺き降ろし部の勾配は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配よりも大きいことを特徴とする、請求項８に記載の建物。
【請求項１１】
前記屋根の平面視における外縁は、建物の外壁面の内側に位置することを特徴とする、請求項１乃至１０のいずれか１つに記載の建物。
【請求項１２】
平面視において前記外壁面の内側であって、前記複数の勾配屋根面上の位置又は平面視における前記外壁面と前記屋根の前記外縁との間の位置に、雨樋が設けられていることを特徴とする、請求項１１に記載の建物。
【請求項１３】
前記屋根は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面が鉛直方向上方で互いが交わる稜線により大棟を形成する寄棟造であり、前記複数の勾配屋根面のうち前記第１勾配屋根面以外の少なくとも１つの勾配屋根面から棟違い屋根部が突設されていることを特徴とする、請求項１乃至１２のいずれか１つに記載の建物。
【請求項１４】
前記棟違い屋根部が突設されている前記少なくとも１つの勾配屋根面は、前記複数の勾配屋根面のうちで最も勾配が大きいことを特徴とする、請求項１３に記載の建物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は建物に関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅などの建物の屋根形式としては、切妻造、片流造、寄棟造、方形造、入母屋造などが従来から知られている。また近年では、屋根面上に太陽電池パネル等の太陽光利用装置を設置し、屋根面を有効利用する建物が増加している。この種の建物として、特許文献１には、入母屋屋根を備え、この入母屋屋根の大棟から左右両側にそれぞれ下り傾斜する二つの平側の屋根面のうちの一つの平側の屋根面に太陽電池パネルが設けられている建物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１７９２３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、建物の屋根形式として、特許文献１に開示されている入母屋造は、切妻造、片流造、寄棟造及び方形造と比較して小屋組が複雑となり、規格化された部材を工場で製造し建設現場に搬入して組み立てる工業化住宅等の建物においては適用し難い。また、切妻造や片流造は、入母屋造に比べて小屋組を簡素化できるが、妻側に三角形の外壁が形成されるため、使用する外壁パネルの品種が増加するという問題や、道路斜線制限や北側斜線制限に抵触しやすいという問題がある。
【０００５】
これに対して、寄棟造や方形造は、外壁の高さが一定となる為、使用する外壁パネルの品種を抑制することができ、壁構造と屋根とを明確に分離することもできる。そのため、寄棟造や方形造は、上述した入母屋造、切妻造及び片流造と比較して、工業化住宅に適用させやすい屋根形式である。
【０００６】
一方で、太陽光利用装置としての太陽電池パネルは南面する屋根面に可能な限り多く配置することが発電効率（屋根面積に対する発電量の割合）の面で望ましいが、従来の寄棟造や方形造の場合、南面する屋根面が減少する為、発電効率が劣ってしまうという問題がある。
【０００７】
そこで本発明は、太陽光利用装置を効率良く設置できる寄棟造又は方形造の屋根を備える建物を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第１の態様としての建物は、複数の勾配屋根面が隅棟を介して隣り合う寄棟造又は方形造の屋根を備える建物であって、前記複数の勾配屋根面は、第１勾配屋根面と、前記第１勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合わない第２勾配屋根面と、を備え、前記第１勾配屋根面の勾配は、前記第２勾配屋根面の勾配よりも小さく、前記第１勾配屋根面上には、太陽光利用装置が設置されていることを特徴とするものである。
【０００９】
本発明の１つの実施形態として、前記第１勾配屋根面に対して鉛直方向下方に位置する前記屋根の直下の階の屋内空間は、小屋裏空間と連通していることが好ましい。
【００１０】
本発明の１つの実施形態として、前記第１勾配屋根面と前記第２勾配屋根面とが交わることによって形成された前記屋根の頂部の鉛直方向下方の位置には、前記屋根の直下の階の屋内空間と小屋裏空間とを区画する小屋裏床部が形成されていることが好ましい。
【００１１】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の勾配屋根面は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合う第３勾配屋根面を備え、前記第３勾配屋根面の勾配は、前記第２勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記第２勾配屋根面の勾配よりも大きいことが好ましい。
【００１２】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の勾配屋根面は、前記第３勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合わない第４勾配屋根面を備え、前記第４勾配屋根面の勾配は、前記第３勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記第３勾配屋根面の勾配と異なることが好ましい。
【００１３】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の勾配屋根面は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面と前記隅棟を介して隣り合う第３勾配屋根面を備え、前記第３勾配屋根面の勾配は、前記第１勾配屋根面の勾配と略等しいことが好ましい。
【００１４】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の勾配は、斜線制限に対応した角度に設定されていることが好ましい。
【００１５】
本発明の１つの実施形態として、前記複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の下端には葺き降ろし部が連続していることが好ましい。
【００１６】
本発明の１つの実施形態として、前記葺き降ろし部の勾配は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配よりも小さいことが好ましい。
【００１７】
本発明の１つの実施形態として、前記葺き降ろし部の勾配は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配と略等しい、又は、前記葺き降ろし部が連続する前記少なくとも１つの勾配屋根面の勾配よりも大きいことが好ましい。
【００１８】
本発明の１つの実施形態として、前記屋根の平面視における外縁は、建物の外壁面の内側に位置することが好ましい。
【００１９】
本発明の１つの実施形態として、平面視において前記外壁面の内側であって、前記複数の勾配屋根面上の位置又は平面視における前記外壁面と前記屋根の前記外縁との間の位置に、雨樋が設けられていることが好ましい。
【００２０】
本発明の１つの実施形態として、前記屋根は、前記第１勾配屋根面及び前記第２勾配屋根面が鉛直方向上方で互いが交わる稜線により大棟を形成する寄棟造であり、前記複数の勾配屋根面のうち前記第１勾配屋根面以外の少なくとも１つの勾配屋根面から棟違い屋根部が突設されていることが好ましい。
【００２１】
本発明の１つの実施形態として、前記棟違い屋根部が突設されている前記少なくとも１つの勾配屋根面は、前記複数の勾配屋根面のうちで最も勾配が大きいことが好ましい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、太陽光利用装置を効率良く設置できる寄棟造又は方形造の屋根を備える建物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態としての建物を示す斜視図である。
【図２】図１に示す建物の上面図である。
【図３】図２のＩ−Ｉ断面図である。
【図４】図２のＩＩ−ＩＩ断面図である。
【図５】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図６】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図７】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図８】勾配屋根面及び葺き降ろし部の勾配関係の一例を示す図である。
【図９】勾配屋根面及び葺き降ろし部の勾配関係の一例を示す図である。
【図１０】図１に示す雨樋の位置の概要を示す図である。
【図１１】図１０に示す雨樋の設置位置の変形例を示す図である。
【図１２】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図１３】図１に示す屋根の小屋組の概要を示す図である。
【図１４】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図１５】図１に示す屋根の変形例を示す図である。
【図１６】図１０に示す雨樋の設置位置の変形例を示す図である。
【図１７】図３に示す、第１勾配屋根面の下方に位置する２階屋内空間の天井面の変形例を示す図である。
【図１８】雨樋の変形例を示す図である。
【図１９】図１に示す建物の変形例を示す断面図である。
【図２０】図１に示す建物の変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明に係る建物の実施形態について、図１〜図２０を参照して説明する。なお、各図において共通の部材、部位には、同一の符号を付している。
【００２５】
図１は、本発明に係る建物の一実施形態としての建物１を示す斜視図である。具体的に、図１（ａ）は建物１を南東側から見た斜視図であり、図１（ｂ）は建物１を北西側から見た斜視図である。図２は、建物１を鉛直方向上方から見た場合の屋根面を示す図である。図３は図２のＩ−Ｉ断面図である。また図４は図２のＩＩ−ＩＩ断面図である。
【００２６】
まず、建物１の概略について説明する。建物１は、例えば鉄骨造の軸組みを有する２階建ての工業化住宅であり、鉄筋コンクリート造の基礎（不図示）と、柱や梁などの軸組部材で構成された軸組架構を有し、基礎に固定された上部構造体２と、で構成される。なお、軸組架構を構成する軸組部材は、予め規格化（標準化）されたものであり、予め工場にて製造されたのち建築現場に搬入されて組み立てられる。また、図１〜図４に示す本実施形態の建物１は、南面が道路に面し、北面、西面及び東面が隣家に隣接して建設されている。
【００２７】
基礎は、上部構造体２の下側に位置し、上部構造体２を支持している。具体的に、基礎は、断面Ｔ字状の布基礎であり、フーチング部と、基礎梁としての立ち上がり部と、を備えている。また、基礎の立ち上がり部の天端部には、露出型固定柱脚工法により軸組架構の柱の柱脚を固定するための柱脚固定部が設けられており、柱脚を固定する際に用いられるアンカーボルトが立ち上がり部の天端から鉛直方向上側に向かって突出している。
【００２８】
また、基礎は、上部構造体２の軸組架構からの鉛直荷重を地盤に分散して伝達する機能に加えて、上部構造体２の外周壁を構成する各種の部材、上部構造体２の床部４（図３、４参照）を構成する各種の部材、上部構造体２の屋根１０を構成する各種の部材などを直接的又は間接的に支持する機能をも有している。
【００２９】
上部構造体２の軸組架構は、複数の柱及び複数の梁などから構成されている。軸組架構の外周部には、外周壁を構成する外装材３（図１参照）等が配置される。また、軸組架構の層間部には、床部４を構成する床板部材等が配置される。更に、軸組架構の上部には、屋根１０を構成する屋根材５（図１参照）等が配置される。
【００３０】
建物１の外周壁は、外装材３、断熱材及び内装材を少なくとも含む。外装材３として軽量発泡コンクリート（以下、「ＡＬＣ」と記載する。「ＡＬＣ」とは「autoclaved lightweight concrete」の略である。）のパネルを用いることができるが、外装材３として、例えば、耐火性を有する金属系や窯業系のサイディング、押出成形セメント板、木質パネル材などを用いることも可能である。外周壁の外層は、外装材３を複数連接させることにより形成することができる。
【００３１】
また、断熱材は、板状であり、例えば、フェノールフォーム、ポリスチレンフォーム、ウレタンフォーム等の発泡樹脂系の材料で形成することができ、上述の外装材３により形成された外層の内面に沿って連接することにより、外周壁の断熱層を形成することができる。
【００３２】
更に、内装材は、例えば、石膏ボードを用いることができ、断熱層の内側に連接することにより、外周壁の内層を形成することができる。
【００３３】
建物１の床部４は、床板部材を含む。床板部材は、軸組架構の梁間に架設され、梁により直接的又は間接的に支持される。床板部材は、例えば、ＡＬＣパネルにより構成することができるが、折板、押出成形セメント板、木質パネル材などの別の部材を用いてもよい。上述した木質パネル材としては、例えば、張り合わせる板の繊維方向が平行する集成材や、張り合わせる板の繊維方向が直交するように交互に張り合わされる直交集成板（ＣＬＴ（Cross Laminated Timberの略））などが挙げられる。床部４は、床板部材に加えて、例えば、床板部材に対して直接的又は間接的に取り付けられる、下階屋内空間の天井面を構成する天井内装材や、床支持材上に積層された、上階屋内空間の床面を構成するフローリング等の床内装材などを含むものであってもよい。
【００３４】
以下、建物１の屋根１０について詳細に説明する。なお、本実施形態の屋根１０は複数の勾配屋根面が隅棟３１を介して隣り合い、頂部としての大棟３２を形成する寄棟造である。以下、寄棟造の屋根１０について例示説明する。
【００３５】
本実施形態の寄棟造の屋根１０は、小屋組と、この小屋組上に取り付けられる下地部材（野地板）と、この下地部材上に敷設される防水部材と、この防水部材上に設置され、外部空間に露出する勾配屋根面を形成する屋根材５と、を備えている。
【００３６】
図１３は、屋根１０の小屋組の概要を示す図である。図１３に示すように、屋根１０の小屋組は、軸組架構の上端を構成し、上端面の高さが同一高さに揃うよう軸組みされた外周梁１１及び屋根梁１２の上方に形成されている。なお、外周梁１１とは、上端面の高さが同一高さに揃うよう軸組みされた部分の外周部を構成する梁であり、屋根梁１２とは、上端面の高さが同一高さに揃うよう軸組みされた部分で、外周梁１１間に架設されている梁である。屋根１０の小屋組は、屋根梁１２に取り付けられて立設されている複数の束部材１３と、この束部材１３の上端に取り付けられている母屋梁１４及び棟梁１５と、を備えている。
【００３７】
棟梁１５は、屋根１０の頂部としての大棟３２を形成している。また、母屋梁１４は、平面視において、外周梁１１から棟梁１５に向かって、一定の距離に配置されている。複数の束部材１３の下端は、その上端が母屋梁１４又は棟梁１５を支持するように、屋根梁１２の所定位置に取り付けられている。なお、外周梁１１は、本実施形態のように外周壁に沿うこともあれば、外周壁から外方向に所定寸法もちだされることもある。また、本実施形態は、外周梁１１に勾配屋根面の下端が沿うものであるが、図１４に示すように、外周梁１１から所定寸法内側に後退して配置された屋根梁１２に勾配屋根面２１の下端が沿う形態であってもよい。この場合、勾配屋根面の下端と外周壁の外装材３の間の領域に陸屋根９０が形成される。
【００３８】
屋根１０の下地部材としては、例えば合板を使用することができる。下地部材は、外周梁１１、母屋梁１４及び棟梁１５（図１３参照）に架け渡された垂木に対して、ビス等の締結部材により締結される。屋根１０の防水部材としては、シート状のアスファルトルーフィングなどのシート状部材を使用することができる。防水部材は、下地部材に対してビス等の締結部材により締結される。更に、屋根１０の屋根材５としては、粘土瓦、人工スレート等のセメント系屋根材、天然スレート、金属製屋根材などを使用することができ、複数の屋根材５が防水部材上に敷設される。なお、複数の屋根材５は、隣接する屋根材５同士を係合して相互の位置を位置決めできる構成であってもよく、ビス等の締結部材により下地部材や小屋組（図１３参照）に対して締結される構成であってもよい。
【００３９】
図１〜図４に示すように、本実施形態の屋根１０では、屋根材５により形成される４つの勾配屋根面が隅棟３１を介して隣り合っている。具体的に、４つの勾配屋根面は、第１勾配屋根面２１、第２勾配屋根面２２、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４で構成されている。ここで各「勾配屋根面」とは、水平方向に対する傾斜角度（０度より大きい角度）が略一様な平面状の屋根面を意味している。また、勾配屋根面の鉛直方向下方の端（以下、単に「下端」と記載する。）は、屋根１０の上面のうち、外周梁１１の上端及び屋根梁１２の上端で形成される水平な仮想平面が交わる部分と定義する。具体的に、図２では、外周梁１１の上端及び屋根梁１２の上端で形成される水平な仮想平面が、屋根１０の上面と交わる位置を、仮想線Ｌで表している。したがって、本実施形態の４つの勾配屋根面それぞれは、図２に示す平面視において、頂部としての大棟３２と、隅棟３１と、仮想線Ｌと、により囲まれた領域を意味している。なお、図２で示す仮想線Ｌは、平面視で隅棟３１の下端３１ａを結んだ仮想線と重なっている。
【００４０】
図１、図２に示すように、第１勾配屋根面２１は、４つの勾配屋根面の中で最も面積が広い勾配屋根面である。第１勾配屋根面２１上には、太陽光利用装置４０として、太陽光により発電する太陽電池パネルが設置されている。
【００４１】
第２勾配屋根面２２は、第１勾配屋根面２１と隅棟３１を介して隣り合わずに大棟３２を介して隣り合っている。換言すれば、本実施形態の屋根１０は、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２が鉛直方向上方で互いが交わる稜線により大棟３２を形成している。
【００４２】
第３勾配屋根面２３は、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２と隅棟３１を介して隣り合っている。また、第３勾配屋根面２３の鉛直方向上方の端部（以下、単に「上端部」と記載する。）は、大棟３２の延在方向の一端部に連続している。
【００４３】
第４勾配屋根面２４は、第３勾配屋根面２３と同様、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２と隅棟３１を介して隣り合っている。また、第４勾配屋根面２４は、第３勾配屋根面２３と隅棟３１を介して隣り合っていない。更に、第４勾配屋根面２４の上端部は、大棟３２の延在方向の他端部に連続している。
【００４４】
ここで、屋根１０は、大棟３２の位置が偏心している偏心寄棟構造を有している。更に、屋根１０では、大棟３２を挟んで両側に位置する第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２の勾配が異なる。具体的に、第１勾配屋根面２１の勾配は、第２勾配屋根面２２の勾配よりも小さい。更に、第１勾配屋根面２１の下端の高さ位置は、第２勾配屋根面２２の下端部の高さ位置と略同位置である。そのため、第１勾配屋根面２１の面積は、第２勾配屋根面２２の面積よりも大きくなる。
【００４５】
このような構成とすることにより、第１勾配屋根面２１の面積を第２勾配屋根面２２と比較して大きく確保でき、太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルの布置面積を大きく確保することができる。そのため、このような第１勾配屋根面２１を、太陽光の受光効率が高く、かつ、太陽光の反射光が隣家の居住者の迷惑とならない方位に形成し、第１勾配屋根面２１上に太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルを配置する構成とすれば、隣家への影響を配慮しつつ、太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルの設置面積を拡大させて発電効率を高めることができる。
【００４６】
本実施形態の建物１では、上述したように、南面が道路に面し、北面、西面及び東面が隣家に隣接して建設されている。そして、本実施形態の第１勾配屋根面２１は、屋根面全体のうち南側に形成されている。そのため、第１勾配屋根面２１上に設置される太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルの発電効率を高めることができる。また、太陽電池パネルで反射する太陽光が隣家へ悪影響を及ぼすことをも軽減することができる。
【００４７】
更に、太陽光利用装置４０として太陽電池パネルを用いる場合には、発電効率を高めるために所定角度で傾斜させて設置することが好ましい。そのため、陸屋根のような水平面に太陽電池パネルを設置する場合には、太陽電池パネルを傾斜させた状態で支持する支持台を別途設ける必要があるが、屋根１０では第１勾配屋根面２１の勾配を利用することができる。そのため、第１勾配屋根面２１の勾配を太陽電池パネルの発電効率を向上させる所定の勾配に設定することが可能な場合には、支持台を用いずに太陽電池パネルを設置することができる。
【００４８】
なお、第１勾配屋根面２１の勾配としては、例えば５寸勾配（傾き１／２）以下とし、第２勾配屋根面２２の勾配としては、例えば１０寸勾配（傾き１）以上とすることができる。
【００４９】
ここで、図３に示すように、第１勾配屋根面２１に対して鉛直方向下方に位置する屋根１０の直下の階（本実施形態では２階）の屋内空間５０の天井面５０ａは、第１勾配屋根面２１の勾配に沿って延在している。第１勾配屋根面２１は、第２勾配屋根面２２と比べて緩やかな勾配を有し、第２勾配屋根面２２と比べて大棟３２の延在方向と直交する方向（本実施形態では南北方向）の長さが長い。そのため、第１勾配屋根面２１に対して鉛直方向下方に位置する屋内空間５０の天井面５０ａを、第１勾配屋根面２１に沿わせる構成とすれば、第２勾配屋根面２２に対して鉛直方向下方に位置する屋根１０の直下の階の屋内空間５１と比較して、南北方向に奥行きがあり開放感を有する豊かな空間性を備えた屋内空間５０とすることができる。また、比較的緩やかな勾配の天井面５０ａとすることができるため、照明器具の選択肢にも制限が受け難い。更に、極端に天井が高い領域が形成されないので、屋内空間５０内の空調効率が低減することを抑制することができる。更に、天井面５０aが高くなり過ぎず、且つ頂部（大棟３２）近傍の比較的天井高の高い領域には小屋裏床部６０が存在し足場を組む必要がないので、施工性に優れ、建築コストを抑えることもできる。
【００５０】
また更に、屋内空間５０の南側にルーフバルコニーやベランダ等を設けるようにしてもよい。また、天井面５０ａの一部に天窓を設けるようにしてもよい。
【００５１】
また、第１勾配屋根面２１及び第２勾配屋根面２２は、上述したように鉛直方向上方で交わり屋根１０の頂部としての大棟３２を形成している。そして、図４に示すように、大棟３２に対して鉛直方向下方の位置には、屋根１０の直下の階（本実施形態では２階）の屋内空間５２と小屋裏空間５３とを区画する床部４としての小屋裏床部６０が設けられている。つまり、第１勾配屋根面２１と第２勾配屋根面２２とが交わることによって形成された屋根１０の頂部の下方の位置には、屋根１０の直下の階（本実施形態では２階）の屋内空間５２と小屋裏空間５３とを区画する床部４としての小屋裏床部６０が形成されている。なお、小屋裏空間５３とは、小屋裏床部６０の床面から屋根裏面までの最大高さが１．４ｍ以下の空間を意味している。
【００５２】
上述したように大棟３２の位置を偏心させ、ロフトや収納などとして利用可能な小屋裏空間５３を大棟３２に対して鉛直方向下方に配置することにより、所定の天井高を有する小屋裏空間５３を確保しつつ、上述した開放感のある屋内空間５０等、屋根１０の直下の階の別の屋内空間の間取り等の設計自由度を高めることができる。
【００５３】
一例として、小屋裏空間５３を収納として利用する場合には、小屋裏空間５３に対して鉛直方向下方に位置する屋内空間５２を、例えば洗面室やキッチン等の水回り空間とすることができる。更に、図４に示す小屋裏空間５３へは、小屋裏空間５３の鉛直方向下方に位置する屋内空間５２から階段や梯子を利用してアクセス可能であるが、図３に示す屋内空間５０から階段や梯子を利用してアクセス可能な間取りとしてもよい。また更に、図３に示す屋内空間５０と、図４に示す屋内空間５２及び小屋裏空間５３とは、大棟３２の延在方向（本実施形態では東西方向）において異なる位置に形成され、大棟３２の延在方向と直交する方向（本実施形態では南北方向）において隣接しない間取りとなっているが、大棟３２の延在方向と直交する方向において隣接する間取りとすることも可能である。
【００５４】
以上のとおり、本実施形態の建物１によれば、近隣環境などの敷地条件に対応して太陽光利用装置４０を効率良く設置可能な屋根１０を実現することができる。更に、このような屋根１０を採用することにより、建物１の屋根１０の直下の階の屋内空間や小屋裏空間の位置及び天井高を適正化することができる。
【００５５】
以下、本実施形態の建物１の屋根１０の更なる詳細について説明する。
【００５６】
本実施形態の第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４の勾配は、第２勾配屋根面２２の勾配と略等しい勾配となっているが、第２勾配屋根面２２の勾配よりも大きい勾配としてもよい。また、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４のいずれか一方の勾配屋根面の勾配を、第１勾配屋根面２１の勾配と略等しい勾配としてもよい。
【００５７】
図５は、本実施形態の屋根１０の変形例としての屋根１１０を示す図であり、図２と同様、鉛直方向上方から見た図である。図５に示す屋根１１０では、第３勾配屋根面２３の勾配を、第１勾配屋根面２１の勾配と略等しい勾配としている。また、図５に示す屋根１１０では、第４勾配屋根面２４の勾配を、第２勾配屋根面２２の勾配と略等しい勾配としている。このように、緩やかな勾配を有する第１勾配屋根面２１と第３勾配屋根面２３とを隅棟３１を介して隣り合わせ、第１勾配屋根面２１及び第３勾配屋根面２３の両方に太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルを配置してもよい。
【００５８】
また図６は、本実施形態の屋根１０の変形例としての屋根２１０を示す図であり、図２と同様、鉛直方向上方から見た図である。図６に示す屋根２１０では、第３勾配屋根面２３の勾配と、第４勾配屋根面２４の勾配とが略等しい。また、図６の示す屋根２１０では、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４の勾配が、第２勾配屋根面２２の勾配よりも急勾配になっている。図１〜図４に示す本実施形態や図６に示す変形例のように、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４の勾配を、第２勾配屋根面２２の勾配以上とすることにより、小屋裏空間５３（図４参照）のうち隅棟３１に対して鉛直方向下方の位置をデッドスペース化し難くすることができる。そのため、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４の勾配は、第２勾配屋根面２２の勾配以上の勾配とすることが特に好ましい。
【００５９】
なお、本実施形態及び図６に示す変形例では、第３勾配屋根面２３の勾配と第４勾配屋根面２４の勾配とを略等しい勾配としているが、この勾配関係に限られるものではなく、第３勾配屋根面２３の勾配と第４勾配屋根面２４の勾配とを異ならせてもよい。
【００６０】
ここで、複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の勾配は、建築基準法の斜線制限に基づく角度に設定されていることが好ましい。特に、少なくとも第２勾配屋根面２２の勾配を、斜線制限に基づく角度に設定することが好ましい。本実施形態では、第２勾配屋根面２２の勾配を、建物１の北側斜線制限に対応させている（図３及び図４に示す斜線Ｘ参照）。大棟の位置が偏心していない従来の寄棟造の場合、勾配屋根面を斜線制限に対応させると、屋根の頂部としての大棟の高さが極端に高くなり易く、建物の高さ制限に対応し難い。これに対して、大棟３２の位置が偏心している本実施形態の寄棟造の屋根１０によれば、建物１の高さを高くすることなく、斜線制限に対応した勾配を有する勾配屋根面を実現し易くなる。したがって、屋根１０の頂部の位置を高くすることなく、第２勾配屋根面２２を、斜線制限がかかる側に極力寄せることができ、その結果、太陽光利用装置４０が設置される第１勾配屋根面２１の面積をより広く確保することができる。
【００６１】
なお、本実施形態の屋根１０では、第２勾配屋根面２２の勾配を斜線制限に基づく角度に設定しているが、第３勾配屋根面２３の勾配や第４勾配屋根面２４の勾配を、斜線制限に基づく角度に設定してもよい。
【００６２】
また、本実施形態の屋根１０における複数の勾配屋根面のうち少なくとも１つの勾配屋根面の下端の一部又は全部には、葺き降ろし部３３が連続している。ここで「葺き降ろし部」とは、上述した仮想線Ｌ（図２参照）よりも外側に延在する部分であり、かつ、外周梁１１の上端及び屋根梁１２の上端で形成される水平な仮想平面よりも下方の位置で延在する部分を意味する。
【００６３】
図２に示すように、本実施形態の第２勾配屋根面２２の下端の一部には、葺き降ろし部３３が連続している。但し、第２勾配屋根面２２の下端の全部に葺き降ろし部３３が連続する構成であってもよい。更に、第１勾配屋根面２１、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４のうち１つ又は複数の下端に葺き降ろし部を連続させるようにしてもよい。
【００６４】
図７は、本実施形態の屋根１０の変形例としての屋根３１０ａ、３１０ｂ及び３１０ｃを示す図であり、図２と同様、鉛直方向上方から見た図である。図７（ａ）に示す屋根３１０ａでは、第１勾配屋根面２１の下端の全部に葺き降ろし部３３ａが連続しており、第２勾配屋根面２２の下端の全部に葺き降ろし部３３ｂが連続している。図７（ｂ）に示す屋根３１０ｂでは、第１勾配屋根面２１、第２勾配屋根面２２、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４それぞれの下端の一部に葺き降ろし部３３ｃ、３３ｄ、３３ｅ、３３ｆが連続している。図７（ｃ）に示す屋根３１０ｃでは、図７（ｂ）に示す屋根３１０ｂと同様、第１勾配屋根面２１、第２勾配屋根面２２、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４それぞれの下端の一部に葺き降ろし部３３ｇ、３３ｈ、３３ｉ、３３ｊが連続している。但し、図７（ｃ）では、第１勾配屋根面２１の葺き降ろし部３３ｇと第３勾配屋根面２３の葺き降ろし部３３ｉとが繋がっており、出隅部を形成している。同様に、図７（ｃ）の第２勾配屋根面２２の葺き降ろし部３３ｈと第４勾配屋根面２４の葺き降ろし部３３ｊとが繋がっており、出隅部を形成している。このように、図７（ｃ）に示す葺き降ろし部３３ｇ及び３３ｉ、並びに葺き降ろし部３３ｈ及び３３ｊは、出隅を形成するように配置されていてもよい。
【００６５】
このように、建物の敷地条件や間取り等に応じて各種の葺き降ろし部を設けることが可能である。特に、第１勾配屋根面２１に連続する葺き降ろし部（図７（ａ）〜図７（ｃ）参照）を設ければ、太陽光利用装置４０の布置面積を拡大することが可能である。
【００６６】
なお、図１〜図７に示す各種の葺き降ろし部の勾配は、その葺き降ろし部が連続する勾配屋根面の勾配と略等しいものとしているが、この構成に限られるものではなく、葺き降ろし部が連続する勾配屋根面の勾配よりも小さい緩勾配とすることもできる。また、葺き降ろし部が連続する勾配屋根面の勾配よりも大きい急勾配としてもよい。
【００６７】
図８は、葺き降ろし部と、この葺き降ろし部が連続する勾配屋根面との勾配関係の一例を示す図である。図８では、第１勾配屋根面２１の下端の全部に葺き降ろし部３３ｋが連続しており、第２勾配屋根面２２の下端の全部に葺き降ろし部３３ｍが連続している。図８に示すように、第２勾配屋根面２２の下端に葺き降ろし部３３ｍを連続させる場合には、葺き降ろし部３３ｍの勾配を、第２勾配屋根面２２の勾配よりも小さい緩やかな勾配とすることが好ましい。
【００６８】
上述したように、第２勾配屋根面２２の勾配は第１勾配屋根面２１の勾配よりも大きい。そのため、第２勾配屋根面２２に対して、第２勾配屋根面２２の勾配と略等しい又は第２勾配屋根面２２の勾配よりも大きい勾配の葺き降ろし部を連続させても、葺き降ろし部により覆われる空間の高さ及び広さを大きく確保することは難しい。したがって、第２勾配屋根面２２の下端に葺き降ろし部３３ｍを連続させる場合には、葺き降ろし部３３ｍの勾配を、第２勾配屋根面２２の勾配よりも小さくし、はね上げ状の葺き降ろし部３３ｍとすることが好ましい。これにより、例えば図８に示す屋内空間５４のように、葺き降ろし部３３ｍに覆われる空間の高さ及び広さを確保し易くすることができる。
【００６９】
なお、第３勾配屋根面２３及び第４勾配屋根面２４を、第２勾配屋根面２２の勾配以上の勾配とし、この第３勾配屋根面２３の下端や第４勾配屋根面２４の下端に葺き降ろし部を連続させる場合には、上述した第２勾配屋根面２２に連続する葺き降ろし部３３ｍと同様、はね上げ状の葺き降ろし部とすることが好ましい。
【００７０】
また、図８に示すように、第１勾配屋根面２１の下端に葺き降ろし部３３ｋを連続させる場合には、葺き降ろし部３３ｋの勾配を、第１勾配屋根面２１の勾配と略等しくすることができる。このようにすれば、葺き降ろし部３３ｋを、第１勾配屋根面２１の連続領域として利用することができ、太陽光利用装置４０の布置面積をより拡大することができる。
【００７１】
なお、図８に示す葺き降ろし部３３ｋの代わりに、図９に示すような腰折れ状の葺き降ろし部３３ｎを設けてもよい。図９に示す葺き降ろし部３３ｎの勾配は、第１勾配屋根面２１の勾配よりも大きいため、第１勾配屋根面２１のような緩やかな勾配を有する勾配屋根面であっても、腰折れ状の葺き降ろし部３３ｎの勾配よって斜線制限に対応することができる。
【００７２】
次に、平面視における、本実施形態の建物１の外壁面と、建物１の屋根１０の外縁との位置関係について説明する。建物１の屋根１０の平面視における外縁は、建物１の外壁面の内側に位置している（図１参照）。換言すれば、平面視における屋根１０の外縁は、建物１の外壁面よりも外側に突出しておらず、屋根１０は軒を形成していない。なお、本実施形態の建物１の外壁面とは、外装材３の外面３ａである。図１５に示すように、屋根が軒９１を形成する構成とすることも可能であるが、本実施形態の屋根１０のように軒を形成しない構成とすれば、建物１の床面積を確保し易くなる。また、軒がないため、外周壁の外装材３の揚重作業などの施工性をも向上させることができる。
【００７３】
より具体的に、本実施形態の建物１は葺き降ろし部３３（図１（ｂ）参照）を有するが、葺き降ろし部３３についても軒を形成していない。つまり、葺き降ろし部３３の鉛直方向下方にも屋根１０の直下の階の屋内空間や、アルコーブ状の屋根付き屋外空間が位置しており、葺き降ろし部３３の位置での屋根１０の外縁についても、建物１の外壁面の内側に位置している。
【００７４】
このような葺き降ろし部３３が形成されている位置では、図１３に示すように、連結梁１６が、葺き降ろし部３３の勾配に合わせて、外周梁１１に対してヘの字状に連結されている。換言すれば、葺き降ろし部３３が形成されていない位置に設けられる外周梁１１及び屋根梁１２は水平に延在するのに対して、葺き降ろし部３３が形成されている位置に設けられる連結梁１６は、葺き降ろし部３３の勾配に合わせて、水平方向に対して傾斜した状態で延在している。なお、連結梁１６の先端同士は鼻先梁１７により連結されている。
【００７５】
また、図１〜図３に示すように、本実施形態の建物１では、平面視において外壁面の内側であって、前記複数の勾配屋根面上の位置に雨樋７０が設けられている。図１、図２に示すように、雨樋７０は、平面視において外周壁の外装材３に沿うように配設されている。ここで、図１０は、本実施形態の雨樋７０の位置の概要を示す図であり、具体的には、建物１の外壁面としての外装材３の外面３ａ、勾配屋根面の一例としての第１勾配屋根面２１、及び雨樋７０の位置関係の概要を示している。なお、図１０では、外装材３がボルト及びナット等の締結部材により締結される、小屋組（図１３参照）の外周梁１１が示されている。
【００７６】
但し、雨樋７０の位置は、図１０に示すものに限られるものではなく、雨樋７０を、外壁面の内側であって、かつ、平面視における外壁面と屋根１０の外縁との間の位置に設けてもよい。図１１は、外壁面としての外装材３の外面３ａと屋根１０の外縁１０ａとの間の位置に雨樋７０を設置する例を示している。具体的に、図１１（ａ）は、雨樋７０を外周壁に対して鉛直方向上方の位置に設置した例であり、図１１（ｂ）は、雨樋７０を外周壁と、屋根１０の外縁１０ａとの間に設置した例である。なお、図１６のように、雨樋７０を外装材３の外面３ａに沿って設ける形態（外樋形式）であってもよい。また、図１５に示すように、屋根が軒９１を形成する構成の場合には、雨樋７０を軒９１の先端面９１ａに沿って設ける形態としてもよい。
【００７７】
図１０、図１１に示すような雨樋７０とすれば、屋根１０の第１勾配屋根面２１〜第４勾配屋根面２４上や葺き降ろし部３３上を流れる雨水を確実に雨樋７０内へと導くことができる。そのため、本実施形態のように屋根１０が軒を形成しない構成としても、雨水が外壁面を伝って流れ落ちることを抑制することができる。なお、雨樋７０へと導かれた雨水は、雨樋７０を通じて所定位置から外部へと排出される。
【００７８】
ここで、図１２は、本実施形態の屋根１０の変形例としての屋根４１０を示す図である。図１２に示す屋根４１０は、上述した屋根１０と比較して、棟違い屋根部８０を有する点で相違するが、その他の構成は同様である。
【００７９】
具体的に、図１２に示す屋根４１０は、第１勾配屋根面４２１、第２勾配屋根面４２２、第３勾配屋根面４２３及び第４勾配屋根面４２４を備えている。そして、第１勾配屋根面４２１と、第２勾配屋根面４２２とは、鉛直方向上方で互いが交わる稜線により大棟４３２を形成している。また、第１勾配屋根面４２１の勾配は、第２勾配屋根面４２２の勾配よりも小さい。更に、第１勾配屋根面４２１の面積は、第２勾配屋根面４２２、第３勾配屋根面４２３及び第４勾配屋根面４２４それぞれの面積よりも大きく、第１勾配屋根面４２１上には太陽光利用装置４０が設置されている。
【００８０】
図１２に示す屋根４１０の第４勾配屋根面４２４には、棟違い屋根部８０が突設されている。なお、棟違い屋根部８０が突設されている勾配屋根面は、太陽光利用装置４０が設置されている第１勾配屋根面４２１以外の勾配屋根面であればよい。したがって、第２勾配屋根面４２２や第３勾配屋根面４２３に棟違い屋根部８０を設けてもよい。ここで「棟違い屋根部」とは、屋根の頂部から下方に延在する勾配屋根面から水平方向に延在する棟と、この棟から下方に延在する勾配屋根面と、により構成された部分を意味している。したがって、図１２に示す棟違い屋根部８０は、屋根の頂部としての大棟４３２から下方に延在する第４勾配屋根面４２４から水平方向に延在する棟８４と、この棟８４から下方に延在する３つの勾配屋根面８１〜８３と、により構成されている。
【００８１】
棟違い屋根部８０の勾配屋根面の少なくとも１つは、第１勾配屋根面４２１〜第４勾配屋根面４２４のいずれか１つを延長したものであることが好ましい。このような構成とすれば、棟違い屋根部の勾配屋根面がいずれも第１勾配屋根面４２１〜第４勾配屋根面４２４を延長したものではない構成と比較して、屋根を簡素化することができる。具体的に、図１２に示す棟違い屋根部８０では、１つの勾配屋根面８１が、第２勾配屋根面４２２を延長した構成となっている。
【００８２】
また、棟違い屋根部８０が突設されている少なくとも１つの勾配屋根面は、複数の勾配屋根面のうちで最も勾配を大きくすることができる。具体的に、図１２に示す屋根４１０において、棟違い屋根部８０が突設されている第４勾配屋根面４２４は、第１勾配屋根面４２１〜第４勾配屋根面４２４のうちで最も勾配が大きくなっている。棟違い屋根部８０が連続する勾配屋根面と、棟違い屋根部８０との間には入隅領域Ｚが形成される。そのため、棟違い屋根部８０が連続する勾配屋根面（図１２では第４勾配屋根面４２４）は、道路境界線及び隣地境界線から離れた位置となり、斜線制限の対象になり難い。したがって、棟違い屋根部８０が連続する勾配屋根面の勾配を大きくすることができる。
【００８３】
なお、図１２では、第４勾配屋根面４２４から突設された１つの棟違い屋根部８０を有する屋根４１０を示しているが、この構成に限られるものではなく、例えば、複数の勾配屋根面のうち２つ以上の勾配屋根面それぞれに、別の棟違い屋根部８０を突設させる構成とすることもできる。また、１つの勾配屋根面に対して複数の棟違い屋根部８０を突設させる構成としてもよい。また、棟違い屋根部８０の屋根面に太陽光利用装置を設置してもよい。
【００８４】
更に、屋根４１０の直下の階のうち、棟違い屋根部８０を設けたことにより形成される入隅領域Ｚの位置には、ルーフバルコニーやベランダを設けることができる。
【００８５】
本発明に係る建物は、上述した実施形態に示す具体的な構成に限られるものではなく、特許請求の範囲に記載した発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えば、上述した建物１の屋根１０は、頂部として大棟３２を有する構成であるが、複数の勾配屋根面の上端が一点の頂部で交わるような方形造の屋根であってもよい。また、上述した建物１の屋根１０では、第１勾配屋根面２１を南向きとしているが、敷地条件等に応じて、緩勾配となる第１勾配屋根面２１を別の方位に向けるようにしてもよい。更に、上述の建物１の屋根１０では、第１勾配屋根面２１上に太陽光利用装置４０としての太陽電池パネルを設置しているが、太陽光を利用する装置であればよく、例えば、太陽熱温水器パネル等であってもよい。また更に、上述した建物１の屋内空間５０の天井面５０ａは、第１勾配屋根面２１の勾配に沿って延在する構成であるが、天井面５０ａの全てが第１勾配屋根面２１の勾配に沿って延在する構成に限られるものではなく、図１７（ａ）に示すように、天井面５０ａの一部のみが第１勾配屋根面２１の勾配に沿って延在する構成であってもよい。更に、屋内空間５０が、小屋裏空間と連通している構成であれば、別の形状の天井面５０ａとすることも可能である。例えば、図１７（ｂ）に示すように、天井面５０ａが第１勾配屋根面２１の勾配に沿わず、曲面状に延在する構成とすることも可能である。
【００８６】
また、図１０、図１１、図１５及び図１６では、雨樋７０とその周辺の部材との様々な位置関係を示しているが、雨樋７０を構成する部材自体はいずれも、底板部が水平方向に延在し、かつ、対向する壁部が鉛直方向に延在する矩形溝状の部材により構成されている。しかしながら、雨樋７０を構成する部材も、図１１等で示す形状に限られるものではなく、例えば、図１８に示すような底板部７１が水平方向と傾斜して延在する雨樋７０´としてもよい。なお、図１８に示す雨樋７０´は、底板部７１が傾斜する点以外は、図１１（ａ）に示す雨樋７０と同様の構成である。また、図１８に示す雨樋７０´と、その周辺の部材との位置関係についても、図１１（ａ）に示す雨樋７０と、その周辺の部材との位置関係と同様である。但し、雨樋７０´とその周辺の部材との位置関係を別の位置関係とすることも可能である。
【００８７】
更に、上述の建物１の屋根１０では、第２勾配屋根面２２〜第４勾配屋根面２４の傾斜角度が略等しく、第１勾配屋根面２１の傾斜角度が、第２勾配屋根面２２〜第４勾配屋根面２４の傾斜角度よりも小さい構成となっている。図１９及び図２０は、第１勾配屋根面〜第４勾配屋根面の傾斜角度の関係は、上述した第１勾配屋根面２１〜第４勾配屋根面２４の傾斜角度の関係と同様であるが、その具体的な傾斜角度の数値が異なる屋根１０´を備える建物１´を示す図である。具体的に、図１９及び図２０に示す建物１´の屋根１０´では、第１勾配屋根面２１´の傾斜角度が３．５寸勾配（約１９．３度）であり、第２勾配屋根面２２´、第３勾配屋根面、及び、第４勾配屋根面の傾斜角度が１５．７寸勾配（約５７．６度）である。
【００８８】
ここで、図１９に示すように、第１勾配屋根面２１´に対して鉛直方向下方に位置する屋根１０´の直下の階の屋内空間５０´の天井面５０ａ´は、第１勾配屋根面２１´の勾配に沿って延在している。また、屋内空間５０´と同階であって、大棟３２´に対して鉛直方向下方の位置には、屋内空間５０´の天井面５０ａ´よりも低い天井面５２ａ´を有する屋内空間５２´がある。更に、この屋内空間５２´の鉛直方向上方であって、屋根１０´の鉛直方向下方には、小屋裏空間５３´が設けられている。屋内空間５０´、屋内空間５２´及び小屋裏空間５３´をこのような位置関係で配置すると共に、屋内空間５０´の天井面５０ａ´が第１勾配屋根面２１´に沿って延在する構成を採用すると、第１勾配屋根面２１´の傾斜角度を所定の角度（例えば図１９に示す１５．７寸勾配）に調整すれば、小屋裏空間５３´への出入り口５３ａ´を、小屋裏空間５３´と屋内空間５２´とを区画する小屋裏床部６０´ではなく、図１９に示すように、小屋裏空間５３´の屋内空間５０´側の壁面の位置に配置し易くなる。つまり、図１９に示すように、屋内空間５０´から、取り外し可能な梯子や備え付け階段等の昇降部材５４´を利用して小屋裏空間５３´へと出入り可能な間取りが実現し易くなる。このような間取りが実現できれば、屋内空間５０´の天井面５０ａ´が出入り口５３ａ´を通じて小屋裏空間５３´まで延在することが視認でき、屋内空間５０´の奥行き感をより強調することができと共に、屋内空間５０´と小屋裏空間５３´との一体感をも強調することができる。
【００８９】
なお、図２０に示すように、小屋裏空間５３´の屋内空間５０´側の壁面に出入り口５３ａ´を設けず、仕切壁５５´で仕切り、小屋裏空間５３´とその直下の屋内空間５２´とを区画する小屋裏床部６０´に出入り口５３ａ´を設ける構成としてもよい。このような場合、出入り口５３ａ´には、例えば天井収納梯子等の昇降部材５４´を設け、小屋裏空間５３´とその直下階とを往来可能にする。また、図１９及び図２０では、第２勾配屋根面２２´に採光窓５６´が設けられており、小屋裏空間５３´の採光性を確保している。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明は建物に関する。
【符号の説明】
【００９１】
１、１´：建物
２：上部構造体
３：外装材
３ａ：外装材の外面
４：床部
５：屋根材
１０、１０´：屋根
１０ａ：屋根の外縁
１１：外周梁
１２：屋根梁
１３：束部材
１４：母屋梁
１５：棟梁
１６：連結梁
１７：鼻先梁
２１、２１´：第１勾配屋根面
２２、２２´：第２勾配屋根面
２３：第３勾配屋根面
２４：第４勾配屋根面
３１：隅棟
３１ａ：隅棟の下端
３２：大棟（頂部）
３３、３３ａ〜３３ｋ、３３ｍ、３３ｎ：葺き降ろし部
５０、５０´：屋根の直下の階の屋内空間
５０ａ、５０ａ´：天井面
５１：屋根の直下の階の屋内空間
５２、５２´：屋根の直下の階の屋内空間
５３、５３´：小屋裏空間
５３ａ´：出入り口
５４´：昇降部材
５５´：仕切壁
５６´：採光窓
６０、６０´：小屋裏床部
７０：雨樋
７１：底板部
８０：棟違い屋根部
８１〜８３：棟違い屋根部の勾配屋根面
８４：棟違い屋根部の棟
９０：陸屋根
９１：軒
９１ａ：軒の先端面
１１０、２１０、３１０ａ、３１０ｂ、３１０ｃ、４１０：屋根
４２１：第１勾配屋根面
４２２：第２勾配屋根面
４２３：第３勾配屋根面
４２４：第４勾配屋根面
４３２：大棟（頂部）
Ｌ：仮想線
Ｘ：斜線
Ｚ：入隅領域
【図１】
2017201120.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017201120.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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