(57)【要約】【課題】共役ジエン系ゴムの架橋剤などとして有効に用いられる、ポリロタキサン化合物を提供する。【解決手段】炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する環状分子、該環状分子を串し刺状に包接する直鎖状分子および該直鎖状分子から前記環状分子が脱離しないように直鎖状分子の両端に配置される封鎖基を有するポリロタキサン化合物。このポリロタキサン化合物は、環状分子に共役ジエン系ゴム等の炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有するので、硫黄などの加硫剤を用いることなく、共役ジエン系ゴムの加硫剤として有効に用いることができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する環状分子、該環状分子を串し刺状に包接する直鎖状分子および該直鎖状分子から前記環状分子が脱離しないように直鎖状分子の両端に配置される封鎖基を有するポリロタキサン化合物。
【請求項２】
環状分子の官能基に双極子付加が可能な炭素−炭素不飽和結合が共役ジエン系ゴムの炭素−炭素不飽和結合である請求項１記載のポリロタキサン化合物。
【請求項３】
炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基がニトロン、アジド、ニトリルオキシド、ニトリルイミン、共役ジエン、シドノンまたはメチロールフェノールである請求項１記載のポリロタキサン化合物。
【請求項４】
炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基がカルボキシル基含有ニトロンまたはカルボキシル基含有アジドである請求項３記載のポリロタキサン化合物。
【請求項５】
双極子付加が可能な官能基を有する環状分子が直鎖状分子に少なくとも2個貫通している請求項１記載のポリロタキサン化合物。
【請求項６】
請求項１記載のポリロタキサン化合物を加硫剤として配合して用いたジエン系ゴム組成物。
【請求項７】
ジエン系ゴム100重量部に対してポリロタキサン化合物を2〜50重量部の割合で用いた請求項６記載のジエン系ゴム組成物。
【請求項８】
ジエン系ゴムが天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、1,2-ポリブタジエン、クロロプレンゴム、ブチルゴム、スチレンブタジエンゴム、ニトリルゴムおよびエチレンプロピレンゴムの少なくとも一種である請求項６記載のジエン系ゴム組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ポリロタキサン化合物に関する。さらに詳しくは、共役ジエン系ゴムの架橋剤などとして用いられる、新規なポリロタキサン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ポリロタキサン化合物は、ゴムの諸特性を改良すべく、ゴム組成物の一成分として用いられており、例えば本出願人は先に、天然ゴム40〜60質量部およびイソシアネート基と反応可能な変性基を有するジエン系ゴム60〜40質量部からなるゴム成分100質量部に対して、ブロックドイソシアネート基を有する環状分子、該環状分子を串刺し状に包接する直鎖状分子および該直鎖状分子から前記環状分子が脱離しないように直鎖状分子の両端に配置される封鎖基を有するポリロタキサン化合物1〜30質量部および窒素吸着比表面積(N2SA)が90〜130m2／gのカーボンブラック70〜90質量部を配合せしめたタイヤリムクッションまたはガムフィニッシング用ゴム組成物を提案している(特許文献1)。
【０００３】
かかるゴム組成物から得られるゴム成形品は、硬度低下を起こすことなく、耐熱セット性および破断強度が高く、操縦安定性並びに耐久性にすぐれるといった特性を示すが、イソシアネート基と反応可能な変性基を有するジエン系ゴムを用いる必要があり、使用可能なゴムに一定の制限がみられる。また加硫は、硫黄等の加硫剤が用いられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−３４６２３号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Macromolecules 1993, 26  5698-5703
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、共役ジエン系ゴムの架橋剤などとして特に制限なく有効に用いられる、新規なポリロタキサン化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる本発明の目的は、炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する環状分子、該環状分子を串刺し状に包接する直鎖状分子および該直鎖状分子から前記環状分子が脱離しないように直鎖状分子の両端に配置される封鎖基を有するポリロタキサン化合物によって達成される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係るポリロタキサン化合物は新規化合物であり、また環状分子に共役ジエン系ゴム等の炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有するので、硫黄などの加硫剤を用いることなく、共役ジエン系ゴムの加硫剤として有効に用いることができるといったすぐれた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施例１で得られたポリロタキサン化合物を含む1H-NMRチャートを示す図である。
【図２】実施例１で得られたポリロタキサン化合物を含む他の1H-NMRチャートを示す図である。
【図３】実施例２で得られたポリロタキサン化合物を含む1H-NMRチャートを示す図である。
【図４】各実施例および比較例のSBRゴム組成物の加硫曲線の拡大図を示すグラフである
【図５】各実施例および比較例のSBRゴム組成物の加硫曲線の全図を示すグラフである
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明に係るポリロタキサン化合物は、炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する環状分子、該環状分子を串刺し状に包接する直鎖状分子および該直鎖状分子から前記環状分子が脱離しないように直鎖状分子の両端に配置される封鎖基を有する。このようなポリロタキサン化合物は、例えばポリロタキサンのアルコール性水酸基に炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する化合物を縮合反応させることによって製造される。
【００１１】
ロタキサンを構成する環状分子としては、その開口部に直鎖状分子が串刺し状に包接される分子であり、OH基を有するものであれば特に限定されず、好ましくは例えばα-シクロデキストリン、β-シクロデキストリンおよびγ−シクロデキストリンなどから選択されるものが挙げられる。なお、環状分子は、2,6-ジメチル-β-シクロデキストリンのような上述の活性基以外の基を有してもよい。
【００１２】
活性基以外の基の例として、アセチル基、プロピオニル基、ヘキサノイル基、メチル基、エチル基、プロピル基、2-ヒドロキシプロピル基、1,2-ジヒドロキシプロピル基、シクロヘキシル基、ブチルカルバモイル基、ヘキシルカルバモイル基、フェニル基、ポリカプロラクトン基、アルコキシシラン基、アクリロイル基、メタクリロイル基またはシンナモイル基、ポリマー鎖(ポリカプロラクトン基、ポリカーボネート基など)、もしくはこれらの誘導体が挙げられる。また、上記活性基が直接環状分子に結合されても、活性基以外の基を介して環状分子に結合されてもよい。
【００１３】
前記直鎖状分子としては、環状分子の開口部に串刺し状に包接され得るものであれば特に限定されず、例えばポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ(メタ)アクリル酸、セルロース系樹脂(カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等)、ポリアクリルアミド、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルアセタール系樹脂、ポリビニルメチルエーテル、ポリアミン、ポリエチレンイミン、カゼイン、ゼラチン、でんぷん等および／またはこれらの共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリイソブチレンおよびその他オレフィン系単量体との共重合樹脂などのポリオレフィン系樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン等のポリスチレン系樹脂、ポリメチルメタクリレート、(メタ)アクリル酸エステル共重合体などのアクリル系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリウレタン樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合樹脂、ポリビニルブチラール樹脂等およびこれらの誘導体または変性体、ポリテトラヒドロフラン、ポリアニリン、ナイロンなどのポリアミド類、ポリイミド類、ポリジメチルシロキサンなどのポリシロキサン類、ポリスルホン類、ポリイミン類、ポリ無水酢酸類、ポリ尿素類、ポリスルフィド類、ポリフォスファゼン類、ポリケトン類、ポリフェニレン類、ポリハロオレフィン類およびこれらの誘導体からなる群から選ばれるのがよい。例えば、ポリエチレングリコール、ポリイソプレン、ポリイソブチレン、ポリブタジエン、ポリプロピレングリコール、ポリテトラヒドロフラン、ポリジメチルシロキサン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリビニルアルコールおよびポリビニルメチルエーテルからなる群から選ばれるのが好ましい。特にポリエチレングリコールであるのが好ましい。
【００１４】
直鎖状分子は、その重量平均分子量Mwが3,000以上、好ましくは5,000〜100,000、より好ましくは10,000〜50,000であるのがよい。
【００１５】
環状分子は、ポリロタキサン化合物が架橋剤として用いられる場合には、共役ジエン系ゴム等の炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する環状分子が、直鎖状分子に少なくとも2個以上貫通していることが必要とされる。また、環状分子が直鎖状分子により串刺し状に包接される際に環状分子が最大限に包接される量を１とした場合、前記環状分子が0.001〜0.6、好ましくは0.01〜0.5、より好ましくは0.05〜0.4の量で直鎖状分子に串刺し状に包接されるのがよい。なお、環状分子の最大包接量は、直鎖状分子の長さと環状分子の厚さとにより決定することができる。例えば、直鎖状分子がポリエチレングリコールであり、環状分子がα−シクロデキストリン分子の場合、最大包接量は、実験的に求められている(非特許文献１参照)。
【００１６】
封鎖基は、擬ポリロタキサンの両端に配置され、環状分子が脱離しないように作用する基であれば特に限定されない。例えば、封鎖基としてジニトロフェニル基類、アダマンタン基類、トリチル基類、フルオレセイン類、シルセスキオキサン類、ピレン類、置換ベンゼン類(置換基としてアルキル、アルコキシル、ヒドロキシル、ハロゲン、シアノ、スルホニル、カルボキシル、アミノ、フェニルなどの基を挙げることができるがこれらに限定されず、置換基は１つまたは複数存在してもよい)、置換されていてもよい多核芳香族類(置換基として上記と同じものを挙げることができるがこれらに限定されず、置換基は１つまたは複数存在してもよい)およびステロイド類からなる群から選ばれるのがよい。中でも、ジニトロフェニル基類、アダマンタン基類、トリチル基類、フルオレセイン類、シルセスキオキサン類およびピレン類からなる群から選ばれるのが好ましく、より好ましくはアダマンタン基類またはトリチル基類であるのがよい。
【００１７】
上記のようなポリロタキサンは、市販されているものを利用することができ、例えばアドバンスト・ソフトマテリアルズ社製SH3400Pをそのまま用いることができる。
【００１８】
共役ジエン系ゴム等の炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基としては、ニトロン、アジド、ニトリルオキシド、ニトリルイミン、共役ジエン、シドノン、メチロールフェノールなどの基が、好ましくはニトロン基、アジド基が挙げられる。
【００１９】
まず、ニトロン基を有する化合物としては、一般式〔I〕で表される化合物であれば特に制限されない。
2017201007.tif 000002
ここで、XおよびYは脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基または芳香族複素環基を表し、好ましくはXおよびYはそれぞれ独立に置換基を有してもよい。
【００２０】
XまたはYで表される脂肪族炭化水素基としては、例えばアルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基などが挙げられる。アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、第2ブチル基、第3ブチル基、n-ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、第3ペンチル基、1-メチルブチル基、2-メチルブチル基、1,2-ジメチルプロピル基、n-ヘキシル基、n-ヘプチル基、n-オクチル基などが挙げられ、好ましくは炭素数1〜18のアルキル基が、さらに好ましくは炭素数1〜6のアルキル基が挙げられる。シクロアルキル基としては、例えばシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などが挙げられ、好ましくは炭素数3〜10のシクロアルキル基が、さらに好ましくは炭素数3〜6のシクロアルキル基が挙げられる。アルケニル基としては、例えばビニル基、1-プロペニル基、アリル基、イソプロペニル基、1-ブテニル基、2-ブテニル基などが挙げられ、好ましくは炭素数2〜18のアルケニル基が、さらに好ましくは炭素数2〜6のアルケニル基が挙げられる。
【００２１】
XまたはYで表される芳香族炭化水素基としては、例えばアリール基、アラルキル基などが挙げられる。アリール基としては、例えばフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、ビフェニル基などが挙げられ、好ましくは炭素数6〜14のアリール基が、さらに好ましくは炭素数6〜10のアリール基が、さらに好ましくはフェニル基、ナフチル基が挙げられる。アラルキル基としては、例えばベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル基などが挙げられ、好ましくは炭素数7〜13のアラルキル基が、さらに好ましくは炭素数7〜11のアラルキル基が、特に好ましくはベンジル基が挙げられる。
【００２２】
XまたはYで表される芳香族複素環基としては、例えばピロリル基、フリル基、チエニル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基(イミダゾール基)、オキサゾリル基、イソオキサゾリル基、チアゾリル基、イソチアゾリル基、ピリジル基(ピリジン基)、フラン基、チオフェン基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基等が挙げられ、好ましくはピリジル基が挙げられる。
【００２３】
XまたはYで表される基が有してもよい置換基としては、特に限定されず、例えば炭素数1〜4のアルキル基、ヒドロキシル基、アミノ基、ニトロ基、カルボキシル基、スルホニル基、アルコキシ基、ハロゲン原子などが挙げられ、好ましくはカルボキシル基が挙げられる。 なお、このような置換基を有する芳香族炭化水素基としては、例えばフェニル基、トリル基、キシリル基などの置換基を有するアリール基；メチルベンジル基、エチルベンジル基、メチルフェネチル基などの置換基を有するアラルキル基等が挙げられる。
【００２４】
一般式〔I〕で表される化合物は、好ましくは次の一般式〔II〕で表される化合物である。
2017201007.tif 000003
ここでmおよびnは、それぞれ独立に、0〜5の整数を示し、mとnとの合計が1以上である。mを示す整数としては、ニトロン化合物を合成する際の溶媒への溶解度が良好になり、合成が容易になるという理由から、好ましくは0〜2の整数、さらに好ましくは0〜1の整数である。nを示す整数としては、ニトロン化合物を合成する際の溶媒への溶解度が良好になり、合成が容易になるという理由から、好ましくは0〜2の整数、さらに好ましくは0〜1の整数である。また、mとnとの合計(m＋n)は、好ましくは1〜4、さらに好ましくは1〜2である。
【００２５】
このような式〔II〕で表されるカルボキシニトロンとしては特に制限されないが、好ましくは、
式〔IIa〕で表されるN-フェニル-α-(4-カルボキシフェニル)ニトロン
式〔IIb〕で表されるN-フェニル-α-(3-カルボキシフェニル)ニトロン
式〔IIc〕で表されるN-フェニル-α-(2-カルボキシフェニル)ニトロン
式〔IId〕で表されるN-(4-カルボキシフェニル)-α-フェニルニトロン
式〔IIe〕で表されるN-(3-カルボキシフェニル)-α-フェニルニトロン
および
式〔IIf〕で表されるN-(2-カルボキシフェニル)-α-フェニルニトロン
からなる群より選択される化合物が用いられる。
2017201007.tif 000004
2017201007.tif 000005
2017201007.tif 000006
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2017201007.tif 000008
2017201007.tif 000009
【００２６】
ニトロン化合物の合成方法は特に限定されず、従来公知の方法を用いることができる。例えば、ヒドロキシアミノ基(-NHOH)を有する化合物とアルデヒド基(-CHO)を有する化合物とを、ヒドロキシアミノ基とアルデヒド基との当量比(NHOH/CHO)が1.0〜1.5となる量で、有機溶媒(例えばメタノール、エタノール、テトラヒドロフラン等)の存在下で、室温条件下で約1〜24時間撹拌することにより両基が反応し、ニトロン基を有するニトロン化合物を与える。
【００２７】
また、アジドとしては、-N3基を有するものであれば脂肪族アジド、芳香族アジドのいずれも特に制限なく使用することができ、例えば4-カルボキシフェニルアジド、カルシウムアジド、4,4-’ジフェニルジスルホニルアジド、p-トルエンスルホニルアジド、5-アジド吉草酸、4-アジドクマリンなどが、好ましくは4-カルボキシフェニルアジドが用いられる。
【００２８】
ニトロン化合物あるいはアジド化合物の炭素−炭素不飽和結合に双極子付加が可能な官能基を有する化合物がカルボキシル基を有する場合には、このカルボキシル基とポリロタキサンの環状分子が有するOH基とをエステル反応させることによって、ポリロタキサン化合物が製造される。エステル反応は、一般的な脱水縮合反応、例えば室温条件下でのジクロロメタン中で、N,N’-ジシクロヘキシルカルボジイミド、N,N’-ジメチル-4-アミノピリジン等の脱水縮合反応触媒の存在下で反応を行うことによって行われる。得られるポリロタキサン化合物は、架橋剤として用いられる場合には、双極子付加が可能な官能基を有する環状分子が直鎖状分子に少なくとも2個存在することが必要であり、かかるポリロタキサン化合物は、ポリロタキサンに対してニトロン化合物あるいはアジド化合物を0.1〜3.0の割合で反応させることによって製造することができる。
【００２９】
得られたポリロタキサン化合物は、加硫剤としてジエン系ゴム組成物100重量部に対して2〜50重量部、好ましくは3〜30重量部、さらに好ましくは5〜25重量部の割合で添加して用いることができる。加硫剤としてポリロタキサンを用いることで、ジエン系ゴムの炭素-炭素二重結合とポリロタキサンの双極子付加可能な官能基とが反応することによりトポロジカルな架橋が起こることとなる。
【００３０】
ここで、加硫に際しては、加硫剤としてのポリロタキサンの効果を損なわない範囲で、共有結合、イオン結合、ミクロ層分離による可逆的な結合から選ばれる少なくとも一種の化学的または物理的な架橋を併用することができる。化学的架橋としては、硫黄または含硫黄化合物を用いた架橋が挙げられる。
【００３１】
またジエン系ゴムとしては、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、1,2-ポリブタジエン、クロロプレンゴム、ブチルゴム、スチレンブタジエンゴム、ニトリルゴムおよびエチレンプロピレンゴムの少なくとも一種が、好ましくはスチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴムが用いられる。
【実施例】
【００３２】
次に、実施例について本発明を説明する。
【００３３】
実施例１
ジクロロメタン200ml中に、ポリロタキサン(アドバンスト・ソフトマテリアルズ社製品SH3400P)20.0gとカルボキシフェニルニトロン(公知の方法により合成)12.4ｇとを、N,N’-ジシクロヘキシルカルボジイミド12.6gまたはN,N’-ジメチル-4-アミノピリジン6.2gの存在下で、室温下で72時間反応させ、反応後にろ過、再沈殿により精製を行い、OH転換率100％、収率90％のポリロタキサン化合物を得た。1H-NMRによる精製物の確認により得られた結果は、図１〜２に示される。図１〜２はいずれも、上段よりカルボキシフェニルニトロンのメチルエステル、カルボキシフェニルニトロン、カルボキシフェニルニトロンのポリロタキサンエステルおよびポリロタキサンの1H-NMRチャートを示している。
【００３４】
図１の1H-NMRのチャートに示される通り、ポリロタキサンの環状分子のCH2OH(3.41ppm)がCH2OCOR(4.15ppm)に変化していることが確認され、また図２の1H-NMRのチャートに示される通り、カルボキシフェニルニトロンの-NOCH-(8.02ppm)も残ってはいるものの、これ以外のピークがカルボキシフェニルニトロンのメチルエステルであるCHCOOCH3(8.12ppm、8.46ppm)と同じピークにシフトしていることから、フェニルニトロンがポリロタキサンによりエステル化されたポリロタキサン化合物が得られたことが確認された。
【００３５】
実施例２
ジクロロメタン200ml中に、ポリロタキサン(SH3400P)20gと4-カルボキシフェニルアジド(東京化成株式会社製品)8.4ｇとを、N,N’-ジシクロヘキシルカルボジイミド10.6gまたはN,N’-ジメチル-4-アミノピリジン6.2gの存在下、室温下で72時間反応させ、反応後にろ過、再沈殿により精製を行い、OH転換率100％、収率90％のポリロタキサン化合物を得た。1H-NMRによる精製物の確認により得られた結果は、図３に示される。図３は、上段がアジドのポリロタキサンエステル、中段がカルボキシフェニルニトロンのポリロタキサンエステル、下段がポリロタキサンの1H-NMRチャートを示している。この1H-NMRのチャートに示される通り、ポリロタキサンの環状分子のCH2OH(3.41ppm)がカルボキシフェニルニトロンのポリロタキサンエステルと同じCH2OCOR(4.15ppm)に変化していることから、アジドがポリロタキサンによりエステル化されたポリロタキサン化合物が得られたことが確認された。
【００３６】
実施例３
SBR(日本ゼオン製品NIPOL NS1116R) 100重量部、実施例１で得られたポリロタキサン化合物 10重量部を容積70mlのバンバリーミキサーを用いて混練し、次いでロールでシート状に加工した後、170℃で加硫曲線から求められる最適加硫時間加硫し、10cm×7.5cm×0.2cmといった形状のサンプル片を得た。
【００３７】
実施例４
実施例３において、ポリロタキサン化合物量が25重量部に変更されて用いられた。
【００３８】
実施例５
実施例３において、ポリロタキサン化合物量が5重量部に変更されて用いられた。
【００３９】
実施例６
実施例３において、ポリロタキサン化合物量が50重量部に変更されて用いられた。
【００４０】
実施例７
実施例３において、ポリロタキサン化合物量が2重量部に変更されて用いられた。
【００４１】
実施例８
実施例３において、さらに油処理イオウ(軽井沢精錬所製品)0.7重量部および加硫促進剤(大内新興化学工業製品ノクセラーCZ-G)1.7重量部が用いられた。
【００４２】
比較例
実施例３において、ポリロタキサン化合物が用いられず、油処理イオウ(軽井沢精錬所製品)1.4重量部および加硫促進剤(ノクセラーCZ-G)1.7重量部が用いられた。
【００４３】
以上の各実施例および比較例におけるSBRゴム組成物についての加硫曲線は、図４および５に示される。
加硫曲線：JIS K-6300-2に準拠し、170℃、振幅角度1°の条件下で、粘度の経時
的な変化を縦軸をトルク(荷重)、横軸を加硫時間(分)としたトルク−
時間曲線として記録
【００４４】
また、これらの各実施例および比較例で得られたSBRゴムサンプルについての状態物性は、次の表に示される。
常態物性：SBRサンプルについて、JIS K-6251に準拠して、10％、50％、100％、200％
、300％または400％伸長時のモジュラス、室温条件下での破断強度および破
断時伸びを測定
表
実−３ 実−４ 実−５ 実−６ 実−７ 実−８ 比較例
10％モジュラス    0.14     0.10     0.10     0.13     0.21     0.12     0.13
50％モジュラス    0.45     0.44     0.33     0.58     0.39     0.44     0.44
100％モジュラス    0.65     0.72     0.45     0.90     0.46     0.68     0.64
200％モジュラス    0.82     1.14     0.51     1.52     0.46     1.03     0.93
300％モジュラス    0.81     1.25     0.45     1.93     0.35     1.42     1.27
400％モジュラス    0.73     1.19     0.41     2.09      −      2.04      − 
破断強度  (MPa)    0.83     1.25     0.51     2.18     0.47     1.87     1.58
破断時伸び (％)   225.71   287.30   190.76   629.92   142.09   375.23   363.72
【００４５】
以上の結果から、次のことがいえる。
(1) 各実施例では、ジエン系ゴムの炭素-炭素二重結合とポリロタキサンの双極子付加可能な官能基とが反応することによりトポロジカルな架橋が起こり、引張特性の向上がみられる。中でもSBRゴム100重量部に対して、加硫剤としてポリロタキサンを5、10または25重量部用いたSBRゴム組成物(実施例３〜５)は、いずれも加硫剤としてイオウを用いた場合(比較例)と比べてその傾向が顕著である。
(2) 図４〜５に示される通り、実施例３〜８ではポリロタキサン配合によっても加熱加硫によりトルクの上昇がみられる一方、イオウ単体で用いられている比較例でみられるような加硫戻りは、ポリロタキサンを併用した加硫系ではみられない。
(3) ポリロタキサンが高配合の場合(実施例６)では、50〜400％モジュラス、破断強度および破断時伸びの上昇傾向となる。
(4) ポリロタキサンが低配合の場合(実施例７)には、10％モジュラスが上昇傾向となる。
(5) イオウに加えてポリロタキサンを用いた場合(実施例８)、200〜400％モジュラス、破断強度および破断時伸びの上昇傾向がみられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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