(57)【要約】【課題】  硬質な地盤であっても、効率良く地盤改良を行うことができる地盤改良方法を提供する。【解決手段】  地盤改良方法は、オールケーシング工法により、硬化後に原地盤よりも硬質となる流動化された置換材をケーシング内に打設するオールケーシング工程を繰り返し、互いに隣り合うオールケーシング工程が行われる領域における前記置換材を互いに結合させることで所定の方向に延在する前記置換材の列を複数並列させる。【選択図】    図２
2017141607.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オールケーシング工法により、硬化後に原地盤よりも硬質となる流動化された置換材をケーシング内に打設するオールケーシング工程を繰り返し、
互いに隣り合う前記オールケーシング工程が行われる領域における前記置換材を互いに結合させることで所定の方向に延在する前記置換材の列を複数並列させる
ことを特徴とする地盤改良方法。
【請求項２】
互いに隣り合う前記列を互いに結合させる
ことを特徴とする請求項１に記載の地盤改良方法。
【請求項３】
互いに隣り合う前記オールケーシング工程が行われる領域の一部を互いに重ねることで互いに隣り合う前記置換材を結合させる
ことを特徴とする請求項２に記載の地盤改良方法。
【請求項４】
互いに隣り合う前記列を隙間なく結合させる
ことを特徴とする請求項３に記載の地盤改良方法。
【請求項５】
互いに離間する２つの前記列が形成されるよう前記オールケーシング工程を繰り返し、
当該互いに離間する２つの前記列のそれぞれに前記オールケーシング工程が行われる領域が一部重なるよう前記オールケーシング工程を更に繰り返す
ことを特徴とする請求項３または４に記載の地盤改良方法。
【請求項６】
前記オールケーシング工程が行われるそれぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に位置する
ことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の地盤改良方法。
【請求項７】
前記原地盤が砂質土の場合は当該原地盤のＮ値が５０以上とされ、前記原地盤が粘性土の場合は当該原地盤のＮ値が１０以上とされる
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の地盤改良方法。
【請求項８】
前記置換材は流動化処理土である
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の地盤改良方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地盤改良方法に関し、特に、硬質な地盤をさらに改良する場合に好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
Ｎ値（標準貫入試験値）が例えば１０以下とされる軟弱地盤上に構造物を建築する際、構造物の耐震性向上等を目的として地盤改良を行うことがある。このような軟弱地盤の地盤改良を行う工法の一つとして、高圧噴射攪拌工法が知られている。下記特許文献１には当該方法が記載されている。高圧噴射攪拌工法は、地盤に貫入した噴射管の噴射口から、エアー、固化材を含む高圧流体ジェットを噴射して地盤を切削しつつ攪拌する工程と、噴射管を上昇させる工程とを行うことにより地盤改良体を形成するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−１６１１６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、近年、高度な安全性を求められる超高規格用途の建造物を設置するため、Ｎ値が５０以上の砂質土やＮ値が１０以上の粘性土等の硬質な地盤に対して、さらに固い地盤となるように地盤改良をしたいという要請がある。しかも、建造物の種類によっては、広範な地盤を改良しなければならない場合がある。しかし、Ｎ値が５０以上の砂質土やＮ値が１０以上の粘性土等の硬質な地盤に対して上記高圧噴射攪拌工法を行っても、高圧流体ジェットが広がりにくく非効率となる。従って、Ｎ値が５０以上の砂質土やＮ値が１０以上の粘性土等の広範な地盤を効率的に改良することは困難であった。
【０００５】
そこで、本発明は、硬質な地盤であっても、効率良く地盤改良を行うことができる地盤改良方法を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
かかる課題を解決するため、本発明の地盤改良方法は、オールケーシング工法により、硬化後に原地盤よりも硬質となる流動化された置換材をケーシング内に打設するオールケーシング工程を繰り返し、互いに隣り合う前記オールケーシング工程が行われる領域における前記置換材を互いに結合させることで所定の方向に延在する前記置換材の列を複数並列させることを特徴とするものである。
【０００７】
オールケーシング工法は、ケーシングを回転や揺動をさせて押込みながらケーシング内の土砂をハンマーグラブ等で排土することで掘削し、所定の深さの地盤に達した後、必要に応じて孔底の処理を行い、その後、トレミー管によりコンクリート等の置換材を打設しながらケーシングおよびトレミー管を引き抜く工法である。その結果、ケーシング内の土砂と置換材とが置換される。なお、必要に応じて、置換材内に鉄筋かごやＨ鋼等が埋め込まれる。このオールケーシング工法は、主に杭や山留壁の造成に用いられる工法であり、地盤改良に用いられることが無かった。これは、従前の地盤改良が上記のように軟弱な地盤に対して行われるものであり、Ｎ値の高い地盤に対して行われることが無かったことに起因すると考えられる。
【０００８】
上記のようにオールケーシング工法は、主に杭や山留壁の造成に用いられる工法であるため岩盤等の障害物に対しても削孔や除去が可能とされる。従って、従来では地盤改良する必要が無いとされていたＮ値が５０以上の砂質土やＮ値が１０以上の粘性土といった硬質な地盤であっても、掘削して置換材で埋め戻すことが可能である。このため本発明の地盤改良方法によれば、オールケーシング工法を用いるオールケーシング工程を繰り返し、互いに結合した複数の置換材から成る列が複数並列することで、硬質な地盤であっても広範に改良することができる。しかも、地盤の固さによらずケーシング内の地盤を置換することができるため、上記のような硬質な地盤に対して、高圧噴射攪拌工法等の他の工法と比べて効率的である。この様に、置換材を結合させるためには、例えば、オールケーシング工程が行われる領域の一部を重ねることで置換材同士を互いに結合させたり、互いに隣り合うオールケーシング工程が行われる領域を互いに接するよう当該オールケーシング工程行うことで置換材同士を接するよう結合させればよい。
【０００９】
なお、原地盤よりも硬質となる流動化された置換材は、例えば、硬化後にＮ値が５０以上といった硬質な粘性土とみなされる材料である。このような材料で置換されることにより、原地盤が粘性土の場合は地盤の強度を増加させ、原地盤が砂質土の場合はそれに加えて液状化の可能性を低減させることができる。
【００１０】
以上のように、本発明の地盤改良方法によれば、硬質な地盤であっても、効率良く地盤改良を行うことができる。
【００１１】
また、上記地盤改良方法において、互いに隣り合う前記列を互いに結合させることが好ましい。このように、並列する置換材の列同士が互いに結合することで、より強固な地盤とすることができる。
【００１２】
この場合、上記地盤改良方法において、互いに隣り合う前記オールケーシング工程が行われる領域の一部を互いに重ねることで互いに隣り合う前記置換材を結合させることが好ましい。
【００１３】
この場合、互いに隣り合う置換材同士をより確実に結合させることができ、より強固な状態に地盤改良を行うことができる。
【００１４】
またさらに、上記地盤改良方法において、互いに隣り合う前記列を隙間なく結合させることが好ましい。
【００１５】
置換材から成る列同士が隙間なく結合することで、地盤改良を行う領域全体が置換材で置換されることとなる。従って、より強固で高品質な地盤改良を行うことができる。
【００１６】
また、上記地盤改良方法において、互いに離間する２つの前記列が形成されるよう前記オールケーシング工程を繰り返し、当該互いに離間する２つの前記列のそれぞれに前記オールケーシング工程が行われる領域が一部重なるよう前記オールケーシング工程を更に繰り返すことが好ましい。
【００１７】
二つの列のそれぞれにオールケーシング工程が行われる領域が一部重なるようオールケーシング工程を行うため、ケーシングにおける径方向に概ね対向する部位が当該二つの列の置換材の一部と重なる状態で、ケーシングが押し込まれることとなる。従って、ケーシングの１カ所のみが置換材と重なる場合と比べて、ケーシングが湾曲して押し込まれることを抑制することができる。
【００１８】
また、上記地盤改良方法において、前記オールケーシング工程が行われるそれぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に位置することが好ましい。
【００１９】
このようにそれぞれのオールケーシング工程が行われる領域が定められることで、それぞれの当該領域を最密充填状に配置することができる。従って、効率良く置換材同士を隙間なく結合させることができる。ただし、当該三角格子の各三角形は正三角形である必要が無く概ね正三角形状であればよい。
【００２０】
また、上記地盤改良方法において、前記原地盤が砂質土の場合は当該原地盤のＮ値が５０以上とされ、前記原地盤が粘性土の場合は当該原地盤のＮ値が１０以上とされることが、本地盤改良方法を実施する上で有効である。
【００２１】
また、上記地盤改良方法において、前記置換材は流動化処理土であることが好ましい。流動化処理土は、除去した土砂にセメント等の固化材を所望の配合で混合して作られる埋め戻し材である。このように除去した土砂を利用するため廃土を抑制することができ、環境へ与える影響を抑えることができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上のように、本発明によれば、硬質な地盤であっても、効率良く地盤改良を行うことができる地盤改良方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施形態に係るオールケーシング工程を示すフローチャートである。
【図２】原地盤の一部を平面視する図である。
【図３】図２に示す各領域に対しオールケーシング工程を行う第１段階を示す図である。
【図４】図２に示す各領域に対しオールケーシング工程を行う第２段階を示す図である。
【図５】図２に示す各領域に対しオールケーシング工程を行う第３段階を示す図である。
【図６】図２に示す各領域に対しオールケーシング工程を行う第４段階を示す図である。
【図７】オールケーシング工程を行う領域の位置に係る変形例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明に係る地盤改良方法の好適な実施形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に例示する実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良することができる。
【００２５】
［オールケーシング工程］
本工程は、オールケーシング工法を用いて、地盤の掘削や置換材の打設を行う工程である。なお、本工程では全旋回オールケーシング工法が用いられても、揺動型オールケーシング工法が用いられても良いが、一般的には全旋回オールケーシング工法が用いられる。図１は、本発明の実施形態に係るオールケーシング工法を施工する工程（以下、ＣＤ工程という場合がある。）を示すフローチャートである。図１に示すように、ＣＤ工程は、掘削機据付け／ケーシング建込み工程Ｐ１と、掘削工程Ｐ２と、スライム処理工程Ｐ３と、トレミー管建込み工程Ｐ４と、置換材打設工程Ｐ５とを備える。
【００２６】
＜掘削機据付け／ケーシング建込み工程Ｐ１＞
本工程は掘削する位置を定め、掘削するための準備を行うための工程である。本工程では、まず、掘削機据付けに先立って、所望の位置が掘削されるように定規鉄板を配置する。定規鉄板は、予め定められた杭芯の位置を中心とした円周上に定規鉄板の円形の開口が位置するように配置される。そして、定規鉄板が配置されたところで、定規鉄板の本体ガイドに合わせて掘削機を据付ける。なお、掘削機の据付け後に、水平ジャッキ等を用いて掘削機の水平補正をすることが好ましい。
【００２７】
掘削機の据付けが完了した後、ケーシング建込みを行う。ケーシングの建込みは、クレーン等でケーシングを吊り上げ、掘削機内にセットすることで行われる。また、ケーシングの直径は、例えば、１０００ｍｍ〜３０００ｍｍとされる。
【００２８】
＜掘削工程Ｐ２＞
本工程は、地盤の掘削を行う工程である。本工程では、掘削機に建込まれたケーシングを回転や揺動をさせて圧入させる。そして、ケーシングを圧入させながらハンマーグラブ等を用いてケーシング内の土砂を排出する。なお、周辺地盤の崩壊を防止するため掘削面よりもケーシングの刃先を先行させることが好ましい。掘削面が所望の深さになるまでケーシングの接続、回転・揺動しながらの圧入、ケーシング内の排土を繰り返す。この所望の深さとは、例えば、地盤改良される必要が無いＮ値を有する硬質な地層上面までの深さとされる。こうして、所望の深さまで掘削された状態となる。
【００２９】
＜スライム処理工程Ｐ３＞
本工程は掘削孔底が有水の場合に行う工程であり、掘削孔底が無水の場合には本工程を行う必要はない。スライム処理は、ハンマーグラブやスライムバケツにて、スライムを排出することで行う。スライムが多い場合、掘削孔底にスライムバケツを入れ、スライム沈殿待ちを行うことが好ましい。
【００３０】
＜トレミー管建込み工程Ｐ４＞
本工程は、流動化された置換材を打設するためのトレミー管をケーシング内に建込む工程である。トレミー管は、１本の管とされても良いが、複数の管が接続されて成ることが好ましい。トレミー管の直径は、例えば、１５０ｍｍ〜３００ｍｍとされる。トレミー管は、先端が掘削孔底から２０ｃｍ程度上方に位置するように建込むことが好ましい。
【００３１】
＜置換材打設工程Ｐ５＞
本工程は、原地盤よりも硬質となる流動化された置換材をケーシング内に打設する工程である。置換材の打設は、置換材をトレミー管内に流し込むことで行う。このとき打設された置換材上面の高さを管理して、ケーシング及びトレミー管を置換材の打設と共に引き抜く。なお、ケーシング先端、及び、トレミー管の先端が打設された置換材上面よりも例えば２ｍ程度下方に位置するようにして、ケーシング及びトレミー管を引き抜く。
【００３２】
原地盤よりも硬質となる流動化された置換材は、硬化後に原地盤より硬質な粘性土とみなされる材料でありそのような特性を持ったものであれば特に限定されない。置換材として、Ｎ値が５０以上の非常に硬質な粘性土とみなされる材料がより好ましい。このような置換材としては、流動化処理土、モルタル等を挙げることができる。特に、流動化処理土は、除去した土砂にセメント等の固化材を所望の配合で混合して作られる埋め戻し材であるため、廃土を抑制することができるため好ましい。
【００３３】
こうして、掘削孔を置換材で埋め戻すことで、１回のＣＤ工程が完了する。この置換材で埋め戻された領域は、置換材の硬化後において、改良前の地盤よりも高いＮ値となる。
【００３４】
［オールケーシング工程を複数回行う手順］
次に、ＣＤ工程を複数回行う手順の一例について説明する。
【００３５】
図２は、原地盤の一部を平面視する図である。図２に示す円形のそれぞれの領域は、１回のＣＤ工程が行われる領域である。なお、図２ではＡ列〜Ｄ列が示されており、Ｅ列以降は省略されており、それぞれの列において領域１〜領域７が記載されており、領域８以降は省略されている。図２から明らかなように、互いに隣り合うそれぞれの領域の一部は互いに重なっており、各領域間に隙間が生じないよう、各領域の位置が定められている。本例では、それぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に概ね位置するように定められている。これにより、それぞれの当該領域を最密充填状に配置することができ、各領域の直径と隣り合う領域の中心間距離とが適切に定められることで、領域同士の重なりが少ない状態で、領域間に隙間が生じることを抑制することができる。従って、各領域にＣＤ工程を行うことで、効率良く置換材同士を隙間なく結合させることができる。ただし、当該三角格子の各三角形は正三角形である必要が無く概ね正三角形状であればよい。
【００３６】
＜第１段階＞
図３は、図２に示す各領域に対しＣＤ工程を行う第１段階を示す図である。まず、図３において実線で示す領域に対してＣＤ工程を行う。つまり、一つ飛ばしの列であるＡ列及びＣ列における各領域のうち、一つ飛ばしとなる領域に対してＣＤ工程を行う。図３の場合、Ａ列およびＣ列において、領域１に対してＣＤ工程を行い、次に領域１と所定の間隔をあけた領域３に対してＣＤ工程を行う。このとき、領域１と領域３との間はケーシングの直径よりも小さくされる。同様にして、領域３と所定の間隔をあけた領域５に対してＣＤ工程を行い、領域５と所定の間隔をあけた領域７に対してＣＤ工程を行う。
【００３７】
＜第２段階＞
図４は、図２に示す各領域に対しＣＤ工程を行う第２段階を示す図である。なお、以下の図において、既にＣＤ工程が行われた地盤に置換材が打設された領域は斜線で示される。
【００３８】
本段階では、Ａ列、Ｃ列における残りの領域に対してＣＤ工程を行う。具体的には、図４に示すように、Ａ列、Ｃ列における実線で示す領域２、領域４、領域６のそれぞれに対してＣＤ工程を行う。このとき、上記のように互いに隣り合うそれぞれの領域の一部が互いに重なっているため、Ａ列、Ｃ列の残り領域に対してＣＤ工程を行おうとすると、既に置換材が打設された領域の一部に対してもＣＤ工程を行うことになる。従って、ＣＤ工程を行おうとする領域と隣り合う領域の置換材が硬化した後に当該空き領域にＣＤ工程を行うことが、既に打設された置換材を崩さない観点から好ましい。具体的には、Ａ列、Ｃ列における領域２にＣＤ工程を行う場合、領域１、領域３の置換材が硬化した後に領域２のＣＤ工程を行う。この状態で領域２においてケーシングを回転や揺動をさせながら地盤に圧入すると、ケーシングには、既に原地盤よりＮ値が高くされた領域１、領域３から強い力がかかる。しかし、領域２に対して、領域１、領域３は軸対称な位置である。従って、領域１、領域３にケーシングの一部が重なる状態で掘削工程Ｐ２を行う際に、ケーシングには軸対象となる方向から強い力がかかり、ケーシングが曲がって圧入されることを抑制することができる。
【００３９】
同様にして、領域３、領域５の置換材が硬化した後に領域４のＣＤ工程を行い、領域５、領域７の置換材が硬化した後に領域６のＣＤ工程を行う。こうして、地盤を平面視する場合に、Ａ列、Ｃ列は、互いに隣り合う領域の一部が重なることで地面の平面方向に沿った所定の方向に延在する置換材の列とされ、互いに離間する２つの置換材の列とされる。
【００４０】
＜第３段階＞
図５は、図２に示す各領域に対しＣＤ工程を行う第３段階を示す図である。本段階では、Ｂ列、Ｄ列に対してＣＤ工程を行う。なお、以下の説明では理解の容易のため、Ｂ列について説明するが、Ｄ列に対しても同様の説明ができる。Ｄ列については、以下の説明において、Ａ列をＣ列と読み替え、Ｃ列をＥ列と読み替えればよい。
【００４１】
Ｂ列に対してＣＤ工程を行う際も、図３を用いて説明した上記手順と同様に、実線で示す一つ飛ばしとなる領域に対してＣＤ工程を行う。具体的には、図５のＢ列において、領域１に対してＣＤ工程を行い、次に領域１と所定の間隔をあけた領域３に対してＣＤ工程を行い、領域３と所定の間隔をあけた領域５に対してＣＤ工程を行い、領域５と所定の間隔をあけた領域７に対してＣＤ工程を行う。このとき、ＣＤ工程を行うＢ列のそれぞれの領域は、当該領域と隣り合うＡ列の領域及びＣ列の領域の一部と重なっている。これらＡ列の領域及びＣ列の領域には既に置換材が打設されているため、Ｂ列の領域においてケーシングを回転や揺動をさせながら地盤に圧入すると、ケーシングにはＡ列、Ｃ列の領域から強い力がかかる。例えば、Ｂ列の領域１において掘削工程Ｐ２を行おうとすると、Ａ列の領域１、領域２、及び、Ｃ列の領域１、領域２から強い力がかかる。しかし、上記のように、本例では、それぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に概ね位置するように定められているため、Ｂ列の各領域におけるＡ列、Ｃ列の各領域と重なっている部分は、Ｂ列の各領域の中心を基準として、概ね対称な位置となる。従って、Ｂ列の各領域に対してＣＤ工程の掘削工程Ｐ２を行う際に、ケーシングにＡ列、Ｃ列の各領域からかかる強い力は軸対称な方向からかかる。従って、ケーシングが曲がって圧入されることを抑制することができる。
【００４２】
＜第４段階＞
図６は、図２に示す各領域に対しＣＤ工程を行う第４段階を示す図である。本段階では、図６に示すＢ列、Ｄ列における残りの領域に対してＣＤ工程を行う。具体的には、Ｂ列、Ｄ列の領域２、領域４、領域６のそれぞれに対してＣＤ工程を行う。以下、第３段階と同様にして、Ｄ列の説明は省略する。上記のように互いに隣り合うそれぞれの領域の一部が互いに重なっているため、Ｂ列の残り領域に対してＣＤ工程を行おうとすると、ケーシングに対して既に置換材が打設された領域から強い力がかかる。しかし、図６に示すように、Ｂ列の残りの領域は、隣り合う領域全てに対してＣＤ工程が行われているため、ＣＤ工程を行おうとする領域の四方が置換材が打設された状態である。従って、残りの領域に対してＣＤ工程を行う際、ケーシングには四方から強い力がかかるが、軸対称な方向から力がかかるため、ケーシングが曲がって圧入されることを抑制することができる。
【００４３】
こうしてＢ列の各領域に対してＣＤ工程を行うことで、互いに隣り合う各列における領域の一部が互いに重なり、互いに隣り合う列が互いに結合した状態となる。本例の場合、上記のようにＡ列、Ｂ列、Ｃ列の各領域間に隙間が生じていないため、地盤改良をする領域に対して隙間なく置換材を埋め戻すことができる。こうして、地盤が改良される。
【００４４】
［小括］
以上、説明したように、本実施形態の地盤改良方法によれば、オールケーシング工法を用いるため、従来では地盤改良する必要が無いとされていたＮ値が５０以上の砂質土やＮ値が１０以上の粘性土等の硬質な地盤であっても、掘削して置換材で埋め戻すことが可能である。このため、本実施形態の地盤改良方法のように、ＣＤ工程を繰り返して、互いに結合した複数の置換材から成る列を複数並列して結合させることで、硬質な地盤であっても広範に改良することができる。しかも、地盤の固さによらずケーシング内の地盤を置換することができるため、上記のような硬質な地盤に対して他の工法と比べて効率的である。
【００４５】
また、本実施形態では、互いに隣り合う列は隙間なく結合するものとし、地盤改良を行う領域全体が置換材で置換されるものとした。従って、本実施形態の地盤改良方法によれば、より高品質な地盤改良を行うことができる。
【００４６】
以上、本発明について上記実施形態を例に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
【００４７】
例えば、上記実施形態では、互いに隣り合う列は隙間なく結合するものとしたが、それぞれの列が互いに結合してそれぞれの列間に隙間があっても良く、また、互いに隣り合う列が互いに離間していても良い。互いに隣り合う列が互いに離間する場合、同じ列数であってもより広範な地盤を改良することができる。ただし、地盤改良後により高品質な地盤とするためには互いに隣り合う列が互いに結合する方が好ましい。互いに隣り合う列が互いに結合するが、それぞれの列間に隙間がある場合として、例えば、図２のＡ列の領域１、領域２とＢ列の領域１とで囲まれる隙間が形成されるようなことを挙げることができるこのような隙間が形成されても良いが、当該隙間が形成されない方が、上記のようにより高品質な地盤改良を行うことができる観点から好ましい。
【００４８】
また、上記実施形態ではＣＤ工程が行われるそれぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に位置するものとたが、これは必須ではない。例えば、正方格子の各格子点上にＣＤ工程が行われるそれぞれの領域の中心が位置しても良い。ただし、領域間の隙間を効率良く無くすためには、上記のように各領域の中心は三角格子の各格子点上に位置することが好ましい。
【００４９】
また、上記実施形態では、互いに隣り合うＣＤ工程が行われる領域の一部が互いに重ねられることで、互いに隣り合う置換材が互いに結合していた。しかし、本発明はこれに限らない。図７は、オールケーシング工程を行う領域の位置に係る変形例を示す図である。図７に示す円形のそれぞれの領域は、図２と同様に、１回のＣＤ工程が行われる領域である。図７に示すように、本変形例では、互いに隣り合うＣＤ工程が行われる領域が互いに接するように、各領域の位置が定められている。この様に各領域の位置が定められることで互いに隣り合う置換材同士を接するよう結合させることができる。この様に、互いに隣り合う置換材同士を接するよう結合させることで、より少ないＣＤ工程の回数で広範な地盤を改良することができる。ただし、ＣＤ工程が行われる領域の一部が互いに重ねられることで互いに隣り合う置換材が結合される方が、より強固な地盤改良を行うことができる。なお、本変形例では、正方格子の各格子点上にＣＤ工程が行われるそれぞれの領域の中心が位置するよう各領域の位置が定められている。ただし、本変形例のように互いに隣り合う置換材同士を接するよう結合させる場合、ＣＤ工程が行われるそれぞれの領域の中心は三角格子の各格子点上に位置するよう各領域の位置が定められても良い。また、図７に示す各領域に対してＣＤ工程を行う場合、上記実施形態と同じ順番で各領域に対してＣＤ工程を行うことが好ましいが、他の順番でＣＤ工程を行っても良い。
【００５０】
また、上記実施形態では、互いに離間するＡ列、Ｃ列が形成されるようＣＤ工程を繰り返し、Ａ列、Ｃ列のそれぞれに領域が一部重なるようＢ列の各領域に対してＣＤ工程を更に繰り返したが、Ａ列、Ｃ列が完成する前にＢ列の領域に対してＣＤ工程を行っても良い。また、ＣＤ工程を行う領域の順番は適宜変更することができる。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
以上説明したように、本発明によれば、硬質な地盤であっても、効率良く地盤改良を行うことができる地盤改良方法が提供され、高度な安全性を求められる超高規格の建造物を設置する土地の地盤改良等の分野で利用することができる。
【符号の説明】
【００５２】
１〜７・・・オールケーシング工程が行われる領域
Ｐ１・・・掘削機据付け／ケーシング建込み工程
Ｐ２・・・掘削工程
Ｐ３・・・スライム処理工程
Ｐ４・・・トレミー管建込み工程
Ｐ５・・・置換材打設工程
【図１】
2017141607.tif 000003
【図２】
2017141607.tif 000004
【図３】
2017141607.tif 000005
【図４】
2017141607.tif 000006
【図５】
2017141607.tif 000007
【図６】
2017141607.tif 000008
【図７】
2017141607.tif 000009