(57)【要約】【課題】雨水等と接触する建材の加工に好適であって、例えば谷や樋、屋根材等を容易に成形することができる建材用積層体を提供する。【解決手段】本発明の建材用積層体１は、表層側に位置する防水層Ｘと、その裏面側に位置する金属からなる芯材層Ｙと、更にその裏面側に位置して少なくとも断熱性を有する機能性層Ｚとからなることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
表層側に位置する防水層と、その裏面側に位置する金属からなる芯材層と、更にその裏面側に位置して少なくとも断熱性を有する機能性層と、からなることを特徴とする建材用積層体。
【請求項２】
防水層は、芯材層の周辺の少なくとも一辺から延出状に積層されていることを特徴とする請求項１に記載の建材用積層体。
【請求項３】
積層体同士の接続を、防水層の融着、一体化によりに行うことを特徴とする請求項１又は２に記載の建材用積層体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雨水等と接触する建材の加工に好適であって、例えば谷や樋、屋根材等を容易に成形することができる建材用積層体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建築物の取り合い部や端部に「谷」や「樋」を設ける場合、特許文献１，２に示されるように鋼板等の加工品を設置することで行われている。
【０００３】
特許文献１には、勾配を有する二面の屋根が交差して断面Ｖ字状に形成される「谷部」に金属の押出成形や平板の折曲成形により成形した加工品を配設する構成が記載されている。
特許文献２には、非透水性シート材の裏面側に金属板を積層した積層体にて谷樋等を形成する構成が記載されている。
特許文献３に開示される谷樋は、谷樋のルーフドレインが設けられている近傍が透明板によって構成され、ルーフドレインに付着したダストを早期に発見し得るものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４６７９４７１号公報
【特許文献２】特開２００８−１６３５８１号公報
【特許文献３】特開平５−２７２２０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記特許文献１のように金属板を折り曲げ加工した内樋、谷、谷樋等では、表面に防錆処理を施していたとしても、裏面がむき出しのままが多く、結露が発生しやすく、結露水による漏水・腐食等による問題を有していた。また、谷樋等にあっては、仮に裏面側にも防錆処理を施していたとしても、金属製の受け具、支持具上に載置されるため、支持具等の表面と谷樋の裏面が直接接触して擦れ等による傷が付き、腐食を引き起こす恐れがあった。
【０００６】
また、前記特許文献２では、金属板の表層側には非透水性シート材が配設されているので、雨水の排水も速やかに行うことができるが、金属板の裏面については前記特許文献１と同様であるため、この特許文献２の構成でも前述のように結露による漏水・腐食等による問題を有していた。
【０００７】
一方、前記特許文献３のように透明板で形成した谷樋にあっては、堆積した落ち葉やゴミ等を容易に発見できても、その除去には何等貢献するものではないし、金属製の受け具、支持具上に載置される際に、支持具等の表面と谷樋の裏面が直接接触して擦れ等による傷が付き、透明性が損なわれる恐れがあった。
【０００８】
さらに、これらの資材は、加工された状態で出荷されることが多いが、裏面が露出していることによって、重ね梱包時に輸送時の傷を避けるために養生等の必要があり、非常に手間の掛かるものであった。また、近年の集中豪雨等の観点から、建築物における「樋」等の大型化が求められているが、樋自体の重量増等によって支持具等の支持部分の負荷が多くなり、より傷等が付き易くなるものであった。そして、結露の発生や傷によってより腐食等の問題が生じやすくなっていた。
【０００９】
なお、前記「樋」の大型化についてさらに具体的に説明すると、横樋である軒樋又は谷樋は、一般に単一の金属板材を折曲加工して作成されるが、汎用されている原材料幅では、幅及び深さに制限を受けるため、ゴミが溜まりやすく、汚れや浸水という問題が生じる恐れがあり、幅を広くすると、その分だけ深さが浅くなるため、広幅になることで、ゴミ等が入りやすくなり、雨水の流れ自体を堰き止める恐れがある。そのため、横樋としては、幅方向に複数の部材を組み合わせて（連結して）幅も深さも大きくして断面積（流水容量）を大きくして大型化したものが用いられている。
【００１０】
そこで、本発明者らは、雨水等と接触する建材の加工に好適であって、例えば谷や樋、屋根材等を容易に成形することができる建材用積層体を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、表層側に位置する防水層と、その裏面側に位置する金属からなる芯材層と、更にその裏面側に位置して少なくとも断熱性を有する機能性層とからなることを特徴とする建材用積層体に関するものである。
【００１２】
また、本発明は、前記建材用積層体において、防水層は、芯材層の周辺の少なくとも一辺から延出状に積層されていることを特徴とする建材用積層体をも提案する。
【００１３】
また、本発明は、前記建材用積層体において、積層体同士の接続を、防水層の融着、一体化により行うことを特徴とする建材用積層体をも提案する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の建材用積層体は、防水層と芯材層と機能性層とが一体的に接合されている構成であり、防水層が非透水性を備え、芯材層が強度及び形状維持性を備え、機能性層が断熱性等を備えるので、雨水等と接触する建材の加工に好適であって、例えば谷や樋、屋根材等を容易に成形することができる。
そして、前記芯材層は、表裏面が防水層と機能性層にて保護されているので、結露や摩擦等による傷付きや腐食等を生ずることがないものである。また、前記機能性層は、各種の支持部材や躯体等と前記芯材層との接触を防ぐので、地震の振動や作業者の歩行等で前記芯材層が傷付くこともない。
【００１５】
特に防水層は、芯材層の周辺の少なくとも一辺から延出状に積層されている場合、樋で想定すると、長手方向に接続が必要（幅方向は連続）であれば、シートは長方向の一方が延出状になり、幅方向に接続が必要であれば、シートは幅方向の一方が延出状になる。このように幅、長さによって、延出部分箇所が変わり、延出の必要ない場合から、４辺全ても想定される。
【００１６】
また、隣り合う積層体同士の接続を、防水層の融着、一体化により行う場合、加熱圧着にて接着（融着）できるため、作業性がよく、また融着部からの浸水の恐れがない。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（ａ）本発明の第１実施例の建材用積層体を谷樋に成形して配設した状態を示す断面図、（ｂ）部分的に拡大した谷樋（建材用積層体）を示す正面図である。
【図２】（ａ）本発明の第２実施例の複数の建材用積層体を谷樋に成形して配設した状態を示す断面図、（ｂ）配設以前（形状加工後）の谷樋（建材用積層体）を示す正面図である。
【図３】（ａ）本発明の第３実施例の建材用積層体を樋材に成形して配設した状態を示す断面図、（ｂ）樋材のみを示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の建材用積層体は、表層側に位置する防水層と、その裏面側に位置する金属からなる芯材層と、更にその裏面側に位置して少なくとも断熱性を有する機能性層と、からなる。防水層は非透水性を備え、機能性層は断熱性等を備え、芯材層には強度及び形状維持性を備えている。
【００１９】
前記防水層は、合成樹脂製の防水シ−ト（非透水性シート）によって構成され、溶着、融着等を含む各種の接着手段、或いは周知の機械固定等により、隣接する防水層と一体的に重合接続できるものであることが望ましい。例えば塩ビ系、オレフィン系のプラスチックシート材やその他公知の防水シート材を用いることもできるし、塩ビ等の樹脂層にポリクロス、フェルト層、ガラス繊維基布等の芯体又は補強体が積層された構成の複合防水シートを用いてもよい。
【００２０】
前記芯材層は、金属からなり、より具体的には概ね０．８〜１．５ｍｍの鋼板でもよく、それ以外にも表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板、真鍮板、鉛板等の公知の金属板が適宜に用いられる。なお、この芯材層自体には防水性（非透水性）は必要ないので、例えば孔の細かなパンチングメタルやメッシュ（金網）等を用いてもよく、また、その素材厚は特に限定するものではなく、長尺状のものであっても、定尺状のものであってもよい。必要に応じて折曲部分には、微小な長孔等による「仮想線」を設けてもよい。
【００２１】
前記機能性層は、少なくとも断熱性を有する素材であって、主にポリエチレンフォーム等の発泡材からなるシート、ボードを用いるが、断熱の機能を含んで種々の機能を有する公知の材料でもよい。例えば木質セメント板等の防耐火材であってもよい。
この機能性層は、断熱層を備えることで、裏面における結露の発生を防ぎ、また、芯材層である金属同士の擦れや金属板の裏面が躯体等に接することがなく、芯材層裏面に傷が付くのを防ぐ。
【００２２】
なお、この積層体では、前記防水層と前記芯材層、前記芯材と前記機能性層は、（熱）融着、溶着、接着等で一体化（一体的に接合）されている。
また、前記防水層は、前記芯材層と同長、同幅であってもよいし、異なる長さ、幅であってもよい。この積層体同士の接続が必要であれば、前記芯材層の端縁から延出状にして融着すればよい。このように防水層を、予め前記芯材層の端縁から延出状にすることにより、容易に融着作業を行うことができる。
また、前記機能性層は、前記芯材層と同長、同幅であってもよいし、異なるものであってもよい。即ちこの機能性層は、積層材同士の接続、積層体の固定等に干渉しない範囲で設けるものであってもよい。
さらに、この積層体は主に折曲加工することから、前記防水層、前記機能性層は、可撓性や圧縮、伸張性を備えるものが好ましい。特に前記機能性層は、所要の性能が得られれば（断熱性を損なわなければ）、折り曲げ部分に予め切り込み等の加工を施してもよいし、また分断してあるものであってもよい。
【００２３】
なお、前述のように防水層を芯材層の端縁から延出状にする効果は、積層体同士の接続に好適であることを説明したが、予め防水層と芯材層とを、その端縁において離間させることにより、同様の効果を期待することができる。即ちこの場合には、一時的に防水層をめくり上げて重ね継ぐように組み合わせて容易に接合（融着）することができる。
【００２４】
また、特に前記防水層として、樹脂層に芯体又は補強体が積層された構成の複合防水シートを用いた場合、この防水層自体が高強度を有するので、例えば小石や小枝などが流入しても損傷等を生ずることがなく、耐久性が高いものとなる。さらに、この複合防水シートは、平面方向に対する伸縮変形（寸法変化）が殆ど無く、物理的応力、特に平面方向の引伸及び厚み方向の圧縮に対する耐性が高く、芯材層上において弛み等を生じにくいという利点もある。
【００２５】
このように構成される建材用積層体は、表面側に雨水等の水が接触する部材、例えば谷樋等の樋材、又は屋根材等の外装材、或いは水を貯留する貯水槽等に加工（成形）して好適に用いることができる。
特に前記機能性層は、前述のように少なくとも断熱性を有する各種素材を用いることができるので、用途に応じた各種の機能を付与することができる。
【実施例１】
【００２６】
図１に示す第１実施例は、部分的に拡大した同図（ｂ）に示すように表層側から順に防水層Ｘ、芯材層Ｙ、機能性層Ｚとが積層された建材用積層体（以下、単に積層体という）１を、谷樋４に成形して敷設した構造である。
【００２７】
前記積層体１は、前記防水層Ｘが塩ビ等の樹脂層にポリクロス、フェルト層、ガラス繊維基布等の芯体又は補強体が積層された構成の複合防水シートであり、前記芯材層Ｙがメッキ鋼板である金属板であり、前記機能性層Ｚがポリエチレンフォームからなるシートであり、予めそれぞれの端縁まで一体状に接合した構成である。
【００２８】
前記積層体１を用い、Ｖ字状に形成した底面４１の左右端をそれぞれ略直角状に立ち上げ（側面４２，４２）、その上端を外方へそれぞれ直角状に折り曲げて延在片４３，４３として谷樋４を形成した。この谷樋４は、排水流路となる底面が平坦状であれば、逆ハット状の成形体であるが、桁行方向に配されたＨ鋼材５Ａに、屋根勾配に相当する傾斜状にＨ鋼材５Ｂ，５Ｂを組み合わせて形成した躯体に沿うように配設するので、底面４１をＶ字状に成形している。
【００２９】
なお、図中、５Ｃ及び５Ｄは前記Ｈ型鋼５Ｂに取り付けらたＣ型鋼及びＬ型鋼を指し、５ｅは両型鋼を固定するボルトナットであり、前記谷樋４や外装パネル６Ａと断熱材６Ｂとで形成される屋根面を支持している。
また、図中、６ｃは直接的には外装パネル６Ａを前記Ｃ型鋼５Ｃに固定する固定具であり、裏面側の断熱材６Ｂと共に前記躯体（５Ａ，５Ｂ）に一体的に固定しているものである。
【００３０】
この谷樋４を配設する手順は、屋根面として断熱材６Ｂを配設し、外装パネル６Ａを敷設する以前に谷樋４を配し、左右の延在片４３，４３を左右の屋根面の断熱材６Ｂ，６Ｂの端縁に重合状に載置させ、それぞれ固定具４ｂを打ち込んでＣ型鋼５Ｃに固定する。その後、外装パネル６Ａを配設すればよい。
【００３１】
このように形成される第１実施例の谷樋４では、屋根面（外装パネル６Ａ）の表面を流れる雨水等を底面４１へと導いて排水することができる。また、前記芯材層Ｙは、表裏面が防水層Ｘと機能性層Ｚにて保護されているので、結露や摩擦等による傷付きや腐食等を生ずることがない。また、前記機能性層Ｚは、躯体（５Ａ，５Ｂ）や支持部材（５Ｃ，５Ｄ）等と前記芯材層Ｙとの接触を防ぐので、地震の振動や作業者の歩行等で前記芯材層Ｙが傷付くこともない。
【００３２】
図２に示す第２実施例では、複数の積層体２Ｌ，２Ｒを接続して用いるものであって、この実施例では、同図（ｂ）に示すように略左半分の底面４１ｌと左側面４２ｌと左側の延在片４３ｌとを備える左部材４Ｌと、略右半分の底面４１ｒと右側面４２ｒと右側の延在片４３ｒとを備える右部材４Ｒとを一体的に接続して谷樋４'を形成している。
【００３３】
この第２実施例にて用いた積層体２Ｌ，２Ｒも、基本構成は前記第１実施例の積層体１と同様であるが、前記第１実施例では予めそれぞれの端縁まで各層が一体状に接合しているに対し、この第２実施例における積層体２Ｌ，２Ｒは、積層体２Ｌ，２Ｒ同士の接続のために、防水層Ｘが芯材層Ｙの端縁から延出している構成である。
詳しくは、右部材４Ｒを形成する積層体２Ｒの防水層Ｘの左側の側端２１ｒが芯材層Ｙの端縁から延出している。そのため、この延出部分２１ｒを図２（ｂ）に示すようめくり上げた状態で右部材４Ｒを左部材４Ｌと突き合わせるように配設し、この防水層Ｘの延出部分２１ｒを左部材４Ｌの防水層Ｘ上に重合させて融着して接続する。
更に詳しくは、左部材４Ｌを配設してビス４ｃを打ち込んでＣ型鋼５Ｃに固定するが、その固定部分を前述のように右部材４Ｒの延出部分２１ｒが覆うので、防水性に支障を生ずることがなく、接続部分も強固に取り付けられるものとなる。
【００３４】
なお、この第２実施例では、左部材４Ｌは、左端の防水層Ｘ及び芯材層Ｙが機能性層Ｚの端縁から延出しており、一方、右部材４Ｒは、右端の防水層Ｘ及び芯材層Ｙが機能性層Ｚの端縁から延出している。要するに左部材４Ｌの延在片４３ｌも、右部材４Ｒの延在片４３ｒも防水層Ｘ及び芯材層Ｙの二層の積層体であり、機能性層Ｚを切除した状態となっている。しかし、延在片４３ｌ，４３ｒは、前述のように断熱材６Ｂの端縁に重合状に載置させ、それぞれ固定具４ｂを打ち込んでＣ型鋼５Ｃに固定するものであるから、断熱特性としては全く支障を生ずることがなく、圧縮し難い性質の機能性層Ｚを用いた場合にはむしろ取付を容易に行うことができるという利点もある。
【００３５】
このように形成される第２実施例の谷樋４'でも、前記第１実施例の谷樋４と同様に屋根面（外装パネル６Ａ）の表面を流れる雨水等を底面４１ｌ，４１ｒへと導いて排水することができ、前記芯材層Ｙは、表裏面が防水層Ｘと機能性層Ｚにて保護されているので、結露や摩擦等による傷付きや腐食等を生ずることがない。また、前記機能性層Ｚは、躯体（５Ａ，５Ｂ）や支持部材（５Ｃ，５Ｄ）と前記芯材層Ｙとの接触を防ぐので、地震の振動や作業者の歩行等で前記芯材層Ｙが傷付くこともない。
【００３６】
更にこの第２実施例では、複数の積層体２Ｌ，２Ｒを防水層の融着によって一体化したものであって、施工に際して加熱圧着にて接着（融着）できるため、作業性に優れ、融着部からの浸水の恐れがない。
【００３７】
図３に示す第３実施例は、略垂直状の縦外壁部７ａの上端に傾斜勾配を有する屋根面部７ｂが延設され、更に前記縦外壁部７ａを矩形状の樋部の（内，右）側面部とするように略水平状の底面部７Ｃと該底面部７ｃの前端から略垂直状に立ち上がる（外，左）側面部７ｄを備えるコンクリート構造体７に対し、その樋部表面に配設する樋材８を本発明の積層体３にて形成したものである。
【００３８】
この第３実施例にて用いた積層体３も、基本構成は前記第１実施例の積層体１と同様であるが、前記第１実施例では予めそれぞれの端縁まで各層が一体状に接合しているに対し、この第３実施例における積層体３は、取付のために両端縁における機能性層Ｚが切除された構成、即ち機能性層Ｚの端縁から防水層Ｘ及び芯材層Ｙが延出している構成である。
詳しくは、この積層体３にて形成した樋材は、図３（ｂ）に示すように前記コンクリート構造体７の矩形状の樋部（内側面部７ａ，底面部７ｃ，外側面部７ｄ）に敷設する底部８１及び側部８２，８３は、略Ｕ字状に成形されて各層が一体状に接合しているが、屋根面部７ｂ上に支持させる右フランジ８４、及び外側の側面７ｄの上端（パラペット）に支持させる左フランジ８５は、防水層Ｘ及び芯材層Ｙの二層の積層体であり、機能性層Ｚを切除した状態となっている。
【００３９】
なお、この第３実施例では、前記コンクリート構造体７の屋根面部７ｂの上面に一定厚みの断熱材７Ｅが敷設され、この状態で前記構成の樋材８を上方から落とし込むように矩形状の樋部上に配設し、その右フランジ８４が断熱材７Ｅ上に支持され、その左フランジ８５が外側の側面部７ｄの上端（パラペット）に支持されるように配設する。
前記樋材８の配設後に屋根面部７ｂに取り付けられる屋根構造は、裏面側にバックアップ材９Ｂを一体的に配設した横葺き外装材９Ａが、傾斜勾配に沿って配設された断面略ハット状の支持部材９Ｃや吊子等と共に屋根面部７ｂ（断熱材７Ｅ）上に取り付けられる構成である。またその軒端には、納め材兼化粧材９Ｄが配設されている。なお、前記右フランジ８４は支持部材９Ｃ等を固定する固定具にて一体的に屋根面部７ｂ上に固定されている。
一方、外側の側面部７ｄの上端に樋材８の左フランジ８５を配設した後、断面略Ｍ字状の取付具９Ｅが固定具９ｆで止め付けられ、更にそれを覆う化粧材９Ｇが冠着状に取り付けられている。なお、前記左フランジ８５は、前記固定具９ｆにて取付具９Ｅと共に外側の側面部７ｄ上に固定されている。
【００４０】
このように形成される第３実施例の樋材８は、屋根面（横葺き外装材９Ａ）の表面を流れる雨水等を底部８１へと導いて排水することができ、前記芯材層Ｙは、表裏面が防水層Ｘと機能性層Ｚにて保護されているので、結露や摩擦等による傷付きや腐食等を生ずることがない。また、前記機能性層Ｚは、コンクリート構造体７と前記芯材層Ｙとの接触を防ぐので、地震の振動や作業者の歩行等で前記芯材層Ｙが傷付くこともない。
【符号の説明】
【００４１】
１，２，３  （建材用）積層体
４，４'  谷樋
８  樋材
Ｘ  防水層
Ｙ  芯材層
Ｚ  機能性層
【図１】
2017101474.tif 000003
【図２】
2017101474.tif 000004
【図３】
2017101474.tif 000005