(57)【要約】【課題】騒音低減効果を充分に得ることが可能な送風機を提供する。【解決手段】回転軸３１の軸心ＣＬに対して放射状に配置された複数のブレード１１を有し、回転軸３１の軸心ＣＬを中心として回転することで気流を発生させる羽根車１０を備える。複数のブレード１１には、ブレード１１の前縁部１１１に縦渦を発生させるセレーション４０が設けられている。このセレーション４０は、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３を有する三角形状の複数の歯部４１を有している。そして、複数の歯部４１は、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３が異なる長さに設定されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気を送風する送風機であって、
回転軸（３１）の軸心（ＣＬ）に対して放射状に配置された複数のブレード（１１）を有し、前記回転軸の軸心を中心として回転することで気流を発生させる羽根車（１０）を備え、
前記複数のブレードには、前記ブレードの前縁部（１１１）および後縁部（１１２）のうち、少なくとも一方に縦渦を発生させる縦渦発生機構（４０、５０）が設けられており、
前記縦渦発生機構は、頂部（４１１、４１１Ａ、４１１Ｂ）を構成する２辺（４１２、４１２Ａ、４１２Ｂ、４１３、４１３Ａ、４１３Ｂ）を有する三角形状の複数の歯部（４１、４１Ａ、４１Ｂ）を有しており、
前記複数の歯部のうち、少なくとも一部の歯部（４１、４１Ａ）は、前記２辺（４１２、４１２Ａ、４１３、４１３Ａ）が異なる長さに設定されている送風機。
【請求項２】
前記複数の歯部のうち、前記２辺が異なる長さに設定された前記歯部は、底辺部（４１４）を構成する部位の幅（Ｌｐ）が、前記２辺における長辺（４１２、４１２Ａ）の長さ（Ｌｌ）よりも小さくなっている請求項１に記載の送風機。
【請求項３】
前記複数の歯部のうち、前記２辺が異なる長さに設定された前記歯部は、前記２辺における長辺（４１２、４１２Ａ）または短辺（４１３、４１３Ａ）同士が連なるように、隣接して配設される請求項１または２に記載の送風機。
【請求項４】
前記縦渦発生機構は、少なくとも前記前縁部に設けられている請求項１ないし３のいずれか１つに記載の送風機。
【請求項５】
前記複数の歯部それぞれは、前記２辺が異なる長さに設定されている請求項１ないし４のいずれか１つに記載の送風機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気を送風する送風機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、送風性能の向上と低騒音化を図るために、送風ファンのブレードの翼前縁部に対して、複数の三角形状突部からなるセレーションを設けた送風機が知られている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１には、ブレードの負圧面からの気流の剥離を抑えるために、送風ファンの気流の流れに応じてセレーションのピッチ、高さ、又は、方向を変化させた送風機が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２４９７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明者らは、送風機における更なる低騒音化を図るために、特許文献１に記載の送風機の構成について鋭意検討した。これによると、特許文献１に記載の送風機では、騒音低減効果を充分に得ることができないことが判った。
【０００５】
本発明は上記点に鑑みて、騒音低減効果を充分に得ることが可能な送風機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、空気を送風する送風機を対象としている。上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、回転軸（３１）の軸心（ＣＬ）に対して放射状に配置された複数のブレード（１１）を有し、回転軸の軸心を中心として回転することで気流を発生させる羽根車（１０）を備える。複数のブレードには、ブレードの前縁部（１１１）および後縁部（１１２）のうち、少なくとも一方に縦渦を発生させる縦渦発生機構（４０）が設けられている。また、縦渦発生機構は、頂部（４１１、４１１Ａ、４１１Ｂ）を構成する２辺（４１２、４１２Ａ、４１２Ｂ、４１３、４１３Ａ、４１３Ｂ）を有する三角形状の複数の歯部（４１、４１Ａ、４１Ｂ）を有している。そして、複数の歯部のうち、少なくとも一部の歯部（４１、４１Ａ）は、前記２辺（４１２、４１２Ａ、４１３、４１３Ａ）が異なる長さに設定されている。
【０００７】
このように、縦渦発生機構を構成する少なくとも一部の歯部について、当該歯部の頂部を構成する２辺を異なる長さに設定することで、歯部の２辺で異なるスケールの縦渦が発生する。異なるスケールの渦が隣り合うことで、縦渦間のアンバランスが生ずることにより、縦渦が微細化されることで、ブレードの翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積を充分に小さくすることができる。従って、請求項１に記載の発明では、羽根車における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【０００８】
なお、この欄および特許請求の範囲で記載した各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係の一例を示すものである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態の送風機の模式的な正面図である。
【図２】第１実施形態の送風機のブレード付近における拡大図である。
【図３】第１実施形態の送風機のブレードの断面図である。
【図４】第１実施形態の送風機の縦渦発生機構の拡大図である。
【図５】比較例１の送風機のブレードの断面図である。
【図６】比較例１の送風機のブレードの翼面における気流を示す斜視図である。
【図７】比較例２の送風機のブレードの断面図である。
【図８】比較例２の送風機のブレードの翼面における気流を示す斜視図である。
【図９】第１実施形態の送風機のブレードの翼面における気流を示す斜視図である。
【図１０】第１実施形態の送風機のブレードの翼面における気流を示す拡大図である。
【図１１】第１実施形態の送風機の縦渦発生機構の変形例１を示す図である。
【図１２】第１実施形態の送風機の縦渦発生機構の変形例２を示す図である。
【図１３】第２実施形態の送風機の縦渦発生機構の拡大図である。
【図１４】第３実施形態の送風機の縦渦発生機構の拡大図である。
【図１５】第４実施形態の送風機のブレード付近における拡大図である。
【図１６】第５実施形態の送風機のブレード付近における拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について図面を参照して説明する。なお、以下の実施形態において、先行する実施形態で説明した事項と同一もしくは均等である部分には、同一の参照符号を付し、その説明を省略する場合がある。
【００１１】
また、実施形態において、構成要素の一部だけを説明している場合、構成要素の他の部分に関しては、先行する実施形態において説明した構成要素を適用することができる。
【００１２】
以下の実施形態は、特に組み合わせに支障が生じない範囲であれば、特に明示していない場合であっても、各実施形態同士を部分的に組み合わせることができる。
【００１３】
（第１実施形態）
本実施形態について、図１〜図１０を参照して説明する。本実施形態では、本発明の送風機１を、車載されたラジエータ等の放熱器に空気を供給する装置に適用した例について説明する。
【００１４】
図１に示すように、送風機１は、羽根車１０、シュラウド２０、および電動モータ３０を備える。本実施形態の送風機１は、回転軸３１の一端側から吸い込んだ空気を軸心ＣＬに沿って回転軸３１の他端側へ吹き出す軸流式の送風機として構成されている。
【００１５】
羽根車１０は、回転軸３１の一端側に結合されて回転軸３１と共に回転することで気流を発生させるファンである。本実施形態の羽根車１０は、回転軸３１の軸心ＣＬに沿う気流を発生させる軸流ファンで構成されている。
【００１６】
図１、図２に示すように、羽根車１０は、複数のブレード１１、複数のブレード１１の外周端部のそれぞれと連結された円環状のリング部１２、および複数のブレード１１を回転軸３１に連結する図示しないボス部１３を有する。
【００１７】
図１に示すように、複数のブレード１１は、回転軸３１の軸心ＣＬを中心に放射状に配置されている。複数のブレード１１は、回転軸３１の周囲に等間隔となるように配置されている。なお、ブレード１１の詳細については後述する。
【００１８】
シュラウド２０は、送風機１の外殻を構成する部材である。シュラウド２０は、その外形状が図示しない放熱器の形状に対応して矩形状に構成されている。シュラウド２０は、羽根車１０へ空気を吸入させる吸入開口部２１、吸入開口部２１へ空気を集める導風部２２、電動モータ３０を保持するモータ保持部２３、モータ保持部２３を吸入開口部２１に連結するモータステー２４、および取付部２５を有している。なお、取付部２５は、車両の構造体等に送風機１を固定するための部材である。
【００１９】
電動モータ３０は、回転軸３１、外殻を構成するハウジング３２、図示しないロータ、および図示しないステータを有する。電動モータ３０は、アウターロータ型、またはインナーロータ型のモータで構成される。
【００２０】
次に、本実施形態の複数のブレード１１の詳細について、図２〜図４を参照して説明する。図２に示すように、ブレード１１は、回転軸３１の回転方向ＲＤの前方側の端部を構成する前縁部１１１、回転軸３１の回転方向ＲＤの後方側の端部を構成する後縁部１１２を有する。また、図３に示すように、ブレード１１は、回転軸３１の軸心ＣＬの方向における空気流れの上流側の翼面を形成する負圧面１１３、回転軸３１の軸心ＣＬの方向における空気流れの下流側の翼面を形成する正圧面１１４を有する。なお、複数のブレード１１それぞれは、所定の迎角α、所定の翼弦長Ｌｃを有している。
【００２１】
ここで、送風機１は、電動モータ３０の回転軸３１の回転に伴って羽根車１０が回転することで、図３に示すように、回転軸３１の軸心ＣＬに沿う気流ＡＦ１が発生すると共に、ブレード１１付近にブレード１１の翼面に沿う気流ＡＦ２が発生する。
【００２２】
この際、ブレード１１の負圧面１１３付近には、速度勾配が形成されることで、ブレード１１の翼面から気流が剥離し易くなる。ブレード１１の翼面から気流が剥離すると、ブレード１１の翼面における速度変動によって圧力変動が生ずる。
【００２３】
ブレード１１からの放射音は、圧力変動が重要な音源となる。そして、ブレード１１からの放射音は、ブレード１１の翼面における圧力変動が生ずる領域、すなわち、圧力変動の相関面積が大きいほど大きくなる特性がある。
【００２４】
このため、送風機１の騒音低減を図るためには、ブレード１１の翼面からの気流の剥離に伴う圧力変動を低減すると共に、その相関面積を小さくする必要がある。
【００２５】
ここで、ブレード１１の翼面における圧力変動は、ブレード１１の翼面に沿う主流ＡＦ２に対して直交する渦中心を有する横渦により誘起される。そして、ブレード１１の翼幅に沿って位相の揃った横渦が形成されると、圧力変動の相関面積が増大する。
【００２６】
一方、主流に対して平行となる渦中心を有する縦渦は、横渦に比べてブレード１１の翼面における速度変動に影響せず、ブレード１１の翼面における圧力変動を生じさせる要因となり難い。なお、縦渦は、ブレード１１の翼面に沿って流れる主流の方向に回転の中心軸を有する螺旋状の渦である。
【００２７】
さらに、縦渦は、主流に対して平行となる渦中心を有するので、当該縦渦によってブレード１１の翼幅に広がる横渦が細分化される。これにより、ブレード１１の翼面における圧力変動の相関面積が小さくなる。
【００２８】
このような知見に基づき、本発明者らは、ブレード１１の翼面からの気流の剥離に伴う圧力変動を低減すると共に、その相関面積を小さくことが可能な構成を案出した。以下、この構成について説明する。
【００２９】
図２に示すように、本実施形態のブレード１１には、前縁部１１１に縦渦を発生させる縦渦発生機構を構成するセレーション４０が設けられている。セレーション４０は、前縁部１１１の延在方向に沿って並ぶ複数の歯部４１で構成されている。複数の歯部４１は、ブレード１１の翼幅の方向における幅が、回転軸３１の回転方向ＲＤの前方側に向かって縮小された三角形状に形成されている。なお、ブレード１１の翼幅とは、ブレード１１における前縁部１１１および後縁部１１２の延在方向の幅である。
【００３０】
具体的には、図４に示すように、複数の歯部４１は、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３を有する三角形状を有する。本実施形態の複数の歯部４１は、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３が直線状に交差することで、先鋭化された形状となっている。
【００３１】
本実施形態の複数の歯部４１は、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３が異なる長さに設定されている。すなわち、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３は、長辺４１２の長さＬｌが短辺４１３の長さＬｓよりも大きくなっている。
【００３２】
本実施形態では、セレーション４０を構成する全ての歯部４１が、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３が異なる長さに設定されている。すなわち、本実施形態では、２辺４１２、４１３が異なる長さに設定された歯部４１が、隣接して配設されている。本実施形態の複数の歯部４１は、２辺４１２、４１３における長辺４１２、または短辺４１３同士が連なるように、隣接して配設されている。
【００３３】
本実施形態のセレーション４０は、複数の歯部４１における底辺部４１４を構成する部位の幅Ｗｐが、歯部４１の長辺４１２の長さＬｌよりも小さくなっている。なお、底辺部４１４の幅Ｗｐは、ブレード１１における翼幅の方向における長さである。
【００３４】
また、本実施形態のセレーション４０は、底辺部４１４の長さＬｐが、歯部４１の長辺４１２の長さＬｌよりも小さく、歯部４１の短辺４１３の長さＬｓよりも大きくなっている。なお、底辺部４１４の長さＬｐは、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３の根元側の端部同士を結んだ線分の長さである。
【００３５】
次に、本実施形態の送風機１の作動を説明する。送風機１は、電動モータ３０の回転軸３１の回転に伴って羽根車１０が回転することで、回転軸３１の軸心ＣＬに沿う気流が発生すると共に、ブレード１１付近にブレード１１の翼面に沿う気流が発生する。
【００３６】
ここで、図５は、本実施形態の比較例１となる送風機ＣＥ１のブレード１１の断面図である。そして、図６は、本実施形態の比較例１となる送風機ＣＥ１のブレード１１付近の気流を示す斜視図である。比較例１の送風機ＣＥ１は、セレーション４０が設けられていない点が、本実施形態の送風機１と異なっている。なお、説明の便宜上、図５、図６では、比較例１の送風機ＣＥ１における本実施形態の送風機１と同様の構成について同一の参照符号を付している。
【００３７】
また、図７は、本実施形態の比較例２となる送風機ＣＥ１のブレード１１の断面図である。そして、図８は、本実施形態の比較例２となる送風機ＣＥ１のブレード１１付近の気流を示す斜視図である。比較例２の送風機ＣＥ２は、セレーション４０が設けられているものの、複数の歯部４１における頂部４１１を構成する２辺Ｓ１、Ｓ２が、本実施形態の複数の歯部４１の長辺４１２と同じ長さに設定されている点が、本実施形態の送風機１と異なっている。なお、説明の便宜上、図７、図８では、比較例２の送風機ＣＥ２における本実施形態の送風機１と同様の構成について同一の参照符号を付している。
【００３８】
比較例１の送風機ＣＥ１では、羽根車１０が回転すると、ブレード１１の負圧面１１３に沿う気流が生ずる。この際、ブレード１１の負圧面１１３付近では、速度勾配が形成されることで、ブレード１１の負圧面１１３から気流が剥離する。そして、ブレード１１の負圧面１１３付近では、図５に示すように、ブレード１１の翼面における速度変動によって横渦Ｖｔが発生する。また、比較例１の送風機ＣＥ１では、ブレード１１の翼幅に沿って位相の揃った横渦が形成されることで、図６に示すように、圧力変動の相関面積Ｓｃが増大する。
【００３９】
このように、比較例１の送風機ＣＥ１では、ブレード１１の翼面における圧力変動が抑えられず、ブレード１１の翼面における圧力変動が音源となって、送風機ＣＥの羽根車１０における騒音、すなわち、空力騒音が増大する。
【００４０】
一方、比較例２の送風機ＣＥ２では、羽根車１０が回転すると、ブレード１１の負圧面１１３に沿う気流が生ずる。比較例２の送風機ＣＥ２は、前縁部１１１にセレーション４０が設けられている。このため、図７に示すように、ブレード１１の負圧面１１３に沿う気流がセレーション４０の複数の歯部４１を乗り越える際に縦渦Ｖｌが発生する。この縦渦Ｖｌにより、ブレード１１の負圧面１１３に沿う気流がブレード１１の翼面に近づくように押さえ付けられる。これにより、ブレード１１の翼面からの剥離が抑制される。
【００４１】
また、比較例２の送風機ＣＥ２では、図８に示すように、ブレード１１の翼幅に沿って位相の揃った横渦が、縦渦Ｖｌによって分断される。すなわち、比較例２の送風機ＣＥ２では、比較例１の送風機ＣＥ１に比べて、圧力変動の相関面積Ｓｃが小さくなる。
【００４２】
しかしながら、比較例２の送風機ＣＥ２では、複数の歯部４１における頂部４１１を構成する２辺Ｓ１、Ｓ２が同じ長さになっており、歯部４１の根元側における２辺Ｓ１、Ｓ２の間隔が大きくなってしまう。このため、比較例２の送風機ＣＥ２では、縦渦がブレード１１の翼幅の方向で離れた位置で発生し、圧力変動の相関面積Ｓｃを充分に小さくすることができない。すなわち、比較例２の送風機ＣＥ２では、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができない。
【００４３】
これに対して、本実施形態の送風機１では、複数の歯部４１における頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３が異なる長さになっている。このため、本実施形態の送風機１では、図９に示すように、複数の歯部４１における２辺４１２、４１３で異なるスケールの縦渦Ｖｌが生ずる。
【００４４】
そして、本実施形態の送風機１では、図１０に示すように、複数の歯部４１における短辺４１３で生ずるスケールの小さい縦渦によって、長辺４１２で生ずるスケールの大きい縦渦が微細化される。
【００４５】
これにより、本実施形態の送風機１では、縦渦がブレード１１の翼面の広範囲に分散するので、ブレード１１の翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積Ｓｃを充分に小さくすることができる。すなわち、本実施形態の送風機１は、比較例２の送風機ＣＥ２に比べて、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００４６】
以上説明した本実施形態の送風機１では、セレーション４０を構成する少なくとも一部の歯部４１について、２辺４１２、４１３を異なる長さに設定している。これによれば、歯部４１の２辺４１２、４１３で異なるスケールの縦渦が発生する。そして、異なるスケールの渦が隣り合うことで、縦渦間のアンバランスが生ずることにより、縦渦が微細化されて、ブレード１１の翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積を充分に小さくすることができる。従って、本実施形態の送風機１では、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００４７】
ところで、単に複数の歯部４１の幅を小さくして、歯部４１の２辺４１２、４１３で生ずる縦渦の間隔を小さくすることで、ブレード１１の翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積を小さくすることが考えられる。この場合、歯部４１の底辺部４１４を構成する部位の幅が短くなり、歯部４１の強度を充分に確保することができない。
【００４８】
これに対して、本実施形態の送風機１では、歯部４１の頂部４１１の２辺４１２、４１３を異なる長さに設定した上で、歯部４１の底辺部４１４を構成する部位の幅Ｗｐを小さくしている。具体的には、本実施形態では、歯部４１の幅Ｗｐを歯部４１の頂部４１１を構成する長辺４１２の長さＬｌよりも小さくしている。
【００４９】
このため、本実施形態では、歯部４１の底辺部４１４を構成する部位の長さＬｐを充分に確保することができ、歯部４１の強度を充分に確保可能となる。すなわち、本実施形態の送風機１は、歯部４１の強度を確保しつつ、羽根車１０における騒音低減効果を得ることができる。
【００５０】
また、上述の如く、本実施形態の送風機１は、歯部４１の幅Ｗｐが歯部４１の頂部４１１を構成する長辺４１２の長さＬｌよりも小さくなっているので、歯部４１の２辺４１２、４１３で発生する縦渦の間隔が小さくなる。これによれば、ブレード１１の翼面から剥離した気流の乱れがより一層細分化されるので、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００５１】
さらに、本実施形態では、隣り合う歯部４１について、頂部４１１を構成する２辺の長辺４１２または短辺４１３同士が連なるように、隣接して配設される構成となっている。このように、２辺４１２、４１３が異なる長さに設定された歯部４１同士を隣接配置することで、縦渦の間隔を小さくすることができる。このため、ブレード１１の翼面から剥離した気流の乱れを充分に細分化させることができる。
【００５２】
また、本実施形態の送風機１は、ブレード１１の前縁部１１１に縦渦発生機構を構成するセレーション４０を設ける構成としている。これによれば、ブレード１１の前縁部１１１にて生ずる縦渦によって、ブレード１１の翼面から離れようとする気流がブレード１１の翼面側に押し付けられるので、ブレード１１の翼面における気流の剥離を抑えることができる。
【００５３】
さらに、本実施形態では、セレーション４０を構成する全ての歯部４１について、頂部４１１を構成する２辺４１２、４１３を異なる長さに設定している。これによれば、ブレード１１における歯部４１が設けられた全領域で、圧力変動の相関面積を小さくすることができるので、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００５４】
（第１実施形態の変形例１）
本変形例では、第１実施形態の送風機１におけるセレーション４０の歯部４１における頂部４１１の形状を変更した変形例１について、図１１を参照して説明する。本変形例の送風機１は、セレーション４０の歯部４１の頂部４１１Ａが丸みを有する形状となっている。具体的には、本変形例の歯部４１は、頂部４１１ＡがＲ面取り形状となっている。
【００５５】
その他の構成は、第１実施形態の送風機１と同様である。本実施形態のセレーション４０を有する送風機１においても、第１実施形態で説明した送風機１と同様の作用効果を奏する。
【００５６】
（第１実施形態の変形例２）
本変形例では、第１実施形態の送風機１におけるセレーション４０の歯部４１における頂部４１１の形状を変更した変形例２について、図１２を参照して説明する。本変形例の送風機１は、セレーション４０の歯部４１の頂部４１１Ｂが平坦な形状となっている。具体的には、本変形例の歯部４１は、頂部４１１ＢがＣ面取り形状となっている。
【００５７】
その他の構成は、第１実施形態の送風機１と同様である。本実施形態のセレーション４０を有する送風機１においても、第１実施形態で説明した送風機１と同様の作用効果を奏する。
【００５８】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について、図１３を参照して説明する。本実施形態では、セレーション４０の複数の歯部４１のうち、一部の歯部４１Ａにおける２辺４１２Ａ、４１３Ａが異なる長さに設定されている点が第１実施形態と相違している。
【００５９】
図１３に示すように、本実施形態のセレーション４０は、複数の歯部４１のうち、一部の歯部４１Ａにおける２辺４１２Ａ、４１３Ａが異なる長さに設定されている。また、本実施形態のセレーション４０は、複数の歯部４１のうち、残りの歯部４１Ｂにおける２辺４１２Ｂ、４１３Ｂが、同様の長さに設定されている。説明の便宜上、以下では、異なる長さに設定された２辺４１２Ａ、４１３Ａを有する歯部４１Ａを第１歯部とし、同様の長さに設定された２辺４１２Ｂ、４１３Ｂを有する歯部４１Ｂを第２歯部とする。
【００６０】
本実施形態のセレーション４０は、第１歯部４１Ａと第２歯部４１Ｂとがブレード１１の翼幅の方向に交互に並ぶように配設されている。また、本実施形態の第２歯部４１Ｂにおける２辺４１２Ｂ、４１３Ｂの長さは、第１歯部４１Ａの短辺４１３Ａの長さよりも小さくなっている。
【００６１】
このように、本実施形態のセレーション４０は、第１歯部４１Ａ、および第２歯部４１Ｂがブレード１１の翼幅の方向に交互に並ぶように配設されている。すなわち、本実施形態のセレーション４０は、大きさの異なる歯部４１が、ブレード１１の翼幅の方向に交互に並ぶように配設されている。
【００６２】
その他の構成は、第１実施形態と同様である。本実施形態の送風機１においても、複数の歯部４１の一部は、頂部４１１を構成する２辺４１２Ａ、４１３Ａが異なる長さに設定されているので、第１実施形態で説明した送風機１と同様の作用効果を奏する。
【００６３】
また、本実施形態の送風機１のセレーション４０は、大きさの異なる歯部４１が、ブレード１１の翼幅の方向に交互に並ぶ構成となっているので、隣り合う歯部４１にて異なるスケールの縦渦が発生する。これにより、縦渦が微細化されて、ブレード１１の翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積を充分に小さくすることができる。
【００６４】
ここで、本実施形態では、第２歯部４１Ｂにおける２辺４１２Ｂ、４１３Ｂの長さが、第１歯部４１Ａの短辺４１３Ａの長さよりも小さくなっている例について説明したが、これに限定されない。例えば、第２歯部４１Ｂにおける２辺４１２Ｂ、４１３Ｂの長さが、第１歯部４１Ａの長辺４１２Ａの長さよりも大きくなっていてもよい。また、第２歯部４１Ｂにおける２辺４１２Ｂ、４１３Ｂの長さが、第１歯部４１Ａの長辺４１２Ａまたは短辺４１３Ａの長さと同様になっていてもよい。
【００６５】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態について、図１４を参照して説明する。本実施形態では、セレーション４０の複数の歯部４１のうち、少なくとも隣り合う歯部４１が異なる大きさに設定されている点が第１実施形態と相違している。
【００６６】
図１３に示すように、本実施形態のセレーション４０は、複数の歯部４１のうち、隣り合う歯部４１における２辺４１２、４１３が異なる長さに設定されている。すなわち、本実施形態の複数の歯部４１は、隣り合う歯部４１が非対称な形状となっている。
【００６７】
その他の構成は、第１実施形態と同様である。本実施形態のセレーション４０を有する送風機１においても、複数の歯部４１における２辺４１２、４１３が異なる長さに設定されているので、第１実施形態で説明した送風機１と同様の作用効果を奏する。
【００６８】
また、本実施形態の送風機１のセレーション４０は、大きさの異なる歯部４１が、ブレード１１の翼幅の方向に並ぶ構成となっているので、隣り合う歯部４１にて異なるスケールの縦渦が発生する。これにより、縦渦が微細化されて、ブレード１１の翼面から剥離した気流の圧力変動の相関面積を充分に小さくすることができる。
【００６９】
（第４実施形態）
次に、第４実施形態について、図１５を参照して説明する。本実施形態では、ブレード１１の前縁部１１１にセレーション４０を設けると共に、ブレード１１の後縁部１１２に縦渦発生機構を構成するセレーション５０を設けている点が第１実施形態と相違している。
【００７０】
ここで、ブレード１１の後縁部１１２付近では、負圧面１１３側からの気流と正圧面１１４からの気流とが合流する。このため、ブレード１１の後縁部１１２付近では、異なる圧力の気流が合流することで、騒音の音源となる圧力変動が生ずる。
【００７１】
そこで、本実施形態では、図１５に示すように、複数のブレード１１の前縁部１１１および後縁部１１２の双方に縦渦を発生させるセレーション４０、５０を設けている。後縁部１１２に設けられたセレーション５０は、上述の実施形態において前縁部１１１に設けたセレーション４０と同様であり、その説明を省略する。
【００７２】
その他の構成は、第１実施形態と同様である。本実施形態の送風機１は、第１実施形態で説明した効果に加えて、後縁部１１２付近における圧力変動を低減すると共に、圧力変動の相関面積を小さくすることができる。これにより、本実施形態の送風機１は、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００７３】
（第５実施形態）
次に、第５実施形態について、図１６を参照して説明する。本実施形態では、ブレード１１の後縁部１１２に縦渦発生機構を構成するセレーション５０を設けている点が第１実施形態と相違している。
【００７４】
図１６に示すように、本実施形態では、複数のブレード１１の前縁部１１１にセレーション４０を設けず、後縁部１１２にだけ縦渦を発生させるセレーション５０を設けている。後縁部１１２に設けられたセレーション５０は、上述の実施形態において前縁部１１１に設けたセレーション４０と同様であり、その説明を省略する。
【００７５】
その他の構成は、第１実施形態と同様である。本実施形態の送風機１は、後縁部１１２付近における圧力変動を低減すると共に、圧力変動の相関面積を小さくすることができる。これにより、本実施形態の送風機１は、羽根車１０における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００７６】
（他の実施形態）
以上、本開示の実施形態について説明したが、上述の実施形態に限定されることなく、例えば、以下のように種々変形可能である。
【００７７】
上述の各実施形態では、送風機１を車載されたラジエータ等の放熱器に空気を供給する装置に適用する例について説明したが、これに限定されない。送風機１は、例えば、定置型の空調装置等の放熱器に空気を供給する装置等の様々な装置に対して適用可能である。
【００７８】
上述の各実施形態では、送風機１を軸流式の送風機で構成する例について説明したが、これに限らず、例えば、遠心式の送風機、または斜流式の送風機等の様々な送風機に適用可能である。
【００７９】
上述の第１実施形態の如く、複数の歯部４１における底辺部４１４を構成する部位の幅Ｗｐが、歯部４１の長辺４１２の長さＬｌよりも小さくなっていることが望ましいが、これに限定されない。例えば、複数の歯部４１における底辺部４１４を構成する部位の幅Ｗｐが、歯部４１の長辺４１２の長さＬｌ以上に設定されていてもよい。
【００８０】
上述の第１実施形態の如く、複数の歯部４１における底辺部４１４の長さＬｐが歯部４１の長辺４１２の長さＬｌよりも小さく、歯部４１の短辺４１３の長さＬｓよりも大きくなっていることが望ましいが、これに限定されない。例えば、複数の歯部４１における底辺部４１４の長さＬｐが歯部４１の長辺４１２の長さＬｌ以上、または、歯部４１の短辺４１３の長さＬｓ以下に設定されていてもよい。
【００８１】
上述の第１実施形態の如く、セレーション４０を構成する全ての歯部４１について２辺４１２、４１３が異なる長さに設定する構成が望ましいが、これに限定されない。セレーション４０は、例えば、複数の歯部４１のうち、一部の歯部４１について２辺４１２、４１３を異なる長さに設定されていてもよい。
【００８２】
上述の実施形態において、実施形態を構成する要素は、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに必須であると考えられる場合等を除き、必ずしも必須のものではないことは言うまでもない。
【００８３】
上述の実施形態において、実施形態の構成要素の個数、数値、量、範囲等の数値が言及されている場合、特に必須であると明示した場合および原理的に明らかに特定の数に限定される場合等を除き、その特定の数に限定されない。
【００８４】
上述の実施形態において、構成要素等の形状、位置関係等に言及するときは、特に明示した場合および原理的に特定の形状、位置関係等に限定される場合等を除き、その形状、位置関係等に限定されない。
【００８５】
（まとめ）
上述の実施形態の一部または全部で示された第１の観点によれば、送風機の縦渦発生機構を構成する複数の歯部は、少なくとも一部の歯部が、頂部を構成する２辺が異なる長さに設定されている。
【００８６】
また、第２の観点によれば、複数の歯部のうち、２辺が異なる長さに設定された歯部は、底辺部を構成する部位の幅が、２辺における長辺の長さよりも小さくなっている。このように、頂部を構成する２辺が異なる長さに設定された歯部について、当該歯部の底辺部を構成する部位の幅を、２辺における長辺の長さよりも小さくすることで、歯部の２辺で発生する縦渦の間隔が小さくなる。これによれば、ブレード翼面から剥離した気流の乱れがより一層細分化されるので、羽根車における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【００８７】
ところで、単に各歯部の幅を小さくすることで、歯部の２辺で生ずる縦渦の間隔を小さくすることも考えられるが、この場合、歯部の底辺部を構成する部位の長さが短くなり、歯部の強度を充分に確保することが難しくなってしまう。
【００８８】
これに対して、本実施形態のブレードは、頂部の２辺を異なる長さに設定した上で、歯部の底辺部を構成する部位の幅を小さくしている。このため、歯部の底辺部を構成する部位の長さを充分に確保することができ、歯部の強度を充分に確保可能となる。
【００８９】
また、第３の観点によれば、複数の歯部のうち、２辺が異なる長さに設定された歯部は、２辺における長辺または短辺同士が連なるように、隣接して配設されている。このように、頂部を構成する２辺が異なる長さに設定された歯部同士を隣接配置することで、縦渦の間隔を小さくすることができるので、ブレードの翼面から剥離した気流の乱れを充分に細分化させることができる。
【００９０】
また、第４の観点によれば、縦渦発生機構は、少なくとも前縁部に設けられている。このように、縦渦発生機構を前縁部に設ける構成とすれば、前縁部にて生ずる縦渦によってブレードの翼面から離れようとする気流がブレード側に押し付けられるので、ブレードの表面における気流の剥離を抑えることができる。
【００９１】
また、第５の観点によれば、複数の歯部それぞれは、２辺が異なる長さに設定されている。これによれば、ブレードにおける歯部が設けられた全領域で、圧力変動の相関面積を小さくすることができるので、羽根車における騒音低減効果を充分に得ることができる。
【符号の説明】
【００９２】
１０        羽根車
１１        ブレード
１１１      前縁部
１１２      後縁部
３１        回転軸
４０、５０  セレーション（縦渦発生機構）
４１        歯部
４１１      頂部
４１２      長辺
４１３      短辺
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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