(57)【要約】      （修正有）【課題】表面材が押圧された際にも何ら異音を発生することなく良好な触感をもってクッション性を付与可能なクッション構造を提供する。【解決手段】樹脂製表面材４の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材５が複数個一体に形成されたクッション部材６と、クッション部材６に形成された各スプリング部材５に対向して配置されるとともにスプリング当接面７を有する基材８とを備え、クッション部材６における樹脂製表面材４の他面が押圧された際に、各樹脂製スプリング部材５は樹脂製表面材４を介して押圧されるとともに基材８のスプリング当接面に当接される間に弾性変形され、樹脂製表面材４にクッション性が付与されるクッション構造３。【選択図】図９
2017007494.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材と、
前記クッション部材に形成された各スプリング部材に対向して配置されるとともにスプリング当接面を有する基材とを備え、
前記クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧された際に、各樹脂製スプリング部材は樹脂製表面材を介して押圧されるとともに前記基材のスプリング当接面に当接される間に弾性変形され、樹脂製表面材にクッション性が付与されることを特徴とするクッション構造。
【請求項２】
前記樹脂製スプリング部材を構成する螺旋状弾性材は前記基材に対して連続的に対向しており、
前記クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧されるに従って、前記螺旋状弾性材は前記基材のスプリング当接面に対して順次当接されることを特徴とする請求項１に記載のクッション構造。
【請求項３】
前記螺旋状弾性材には、前記基材のスプリング当接面に対して順次当接された後樹脂製表面材の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部が設けられていることを特徴とする請求項２に記載のクッション構造。
【請求項４】
前記押圧量発生部は、弾性変形可能な形状に構成されていることを特徴とする請求項３に記載のクッション構造。
【請求項５】
上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備え、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形装置であって、
前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを有し、
前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて前記表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、
前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されることを特徴とするクッション部材の成形装置。
【請求項６】
上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備えた成形装置により、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形方法であって、
前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを形成し、
前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂を射出して前記表面材及びスプリング部材を一体に射出成形し、
前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材をエジェクタピンから取り外すことを特徴とするクッション部材の成形方法。
【請求項７】
上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備え、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形型であって、
前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを有し、
前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて前記表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、
前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されることを特徴とする成形型。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車等の車両の内装材として好適なクッション構造に関し、特に、押圧された際に異音を発生することなく良好な触感をもってクッション性を付与可能なクッション構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、自動車等の車両の内装材として利用可能な各種のクッション構造が提案されている。例えば、特開２０００−８５４３４号公報には、アームレストコアと、アームレストコアの表面に取着され、裏面に複数のスペーサリブを備えたアームレスト表皮とを有し、アームレストに荷重が加わった際にスペーサリブの倒れ込みを規制するスペーサリブ倒れ込み規制手段が設けられた車両用アームレストが記載されている。
【０００３】
かかる車両用アームレストでは、乗員がアームレストの上面に肘をついて荷重を加えた際においても、スペーサリブ倒れ込み規制手段を介してスペーサリブの倒れ込みが防止されるので、各スペーサリブは略く字状に弾性変形し、その際の弾性反発力を有効に作用させることができ、良好なクッション性能を得ることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−８５４３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
確かに、アームレスト表皮の裏面に設けられたスペーサリブの可動端が常時スペーサリブ倒れ込み規制手段を当接されている場合には、アームレストに荷重が加わった際に各スペーサリブは直ちに弾性変形するものではある。
【０００６】
しかしながら、特許文献１の図５に示されるアームレストでは、アームレスト表皮の裏面に設けられている複数の各スペーサリブの可動端は、アームレストに荷重が加えられていない状態で、ストッパ用突起（スペーサリブ倒れ込み規制手段）から離間されており、アームレストに荷重が加えられた後各スペーサリブの可動端がストッパ用突起に当接されるまでの間においては、各スペーサリブの可動端はアームレストコアの表面を滑るように移動する。
【０００７】
このように各スペーサリブの可動端がアームレストコアの表面を滑るように移動する際に、各スペーサリブの可動端とアームレストコア表面とが常に接触されていることに起因して、異音が発生する虞が多分に存する。かかる異音は乗員に不快感を与えてしまうことから好ましくない。
【０００８】
本発明は前記従来の技術における問題点を解消するためになされたものであり、押圧された際にも何ら異音を発生することなく良好な触感をもってクッション性を付与可能なクッション構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するため本願の請求項１に係るクッション構造は、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材と、前記クッション部材に形成された各スプリング部材に対向して配置されるとともにスプリング当接面を有する基材とを備え、前記クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧された際に、各樹脂製スプリング部材は樹脂製表面材を介して押圧されるとともに前記基材のスプリング当接面に当接される間に弾性変形され、樹脂製表面材にクッション性が付与されることを特徴とする。
【００１０】
請求項２に係るクッション構造は、請求項１のクッション構造において、前記樹脂製スプリング部材を構成する螺旋状弾性材は前記基材に対して連続的に対向しており、前記クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧されるに従って、前記螺旋状弾性材は前記基材のスプリング当接面に対して順次当接されることを特徴とする。
【００１１】
請求項３に係るクッション構造は、請求項２のクッション構造において、前記螺旋状弾性材には、前記基材のスプリング当接面に対して順次当接された後樹脂製表面材の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部が設けられていることを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係るクッション構造は、請求項３のクッション構造において、前記押圧量発生部は、弾性変形可能な形状に構成されていることを特徴とする。
【００１３】
請求項５に係るクッション部材の成形装置は、上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備え、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形装置であって、前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを有し、前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて前記表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されることを特徴とする。
【００１４】
請求項６に係るクッション部材の成形方法は、上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備えた成形装置により、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形方法であって、前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを形成し、前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂を射出して前記表面材及びスプリング部材を一体に射出成形し、前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材をエジェクタピンから取り外すことを特徴とする。
【００１５】
請求項７に係る成形型は、上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備え、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形する成形型であって、前記下型、上型及びエジェクタピンの間に前記表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間に前記スプリング部材を成形する第２キャビティを有し、前記第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて前記表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、前記上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に係るクッション構造では、樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材における各スプリング部材に対向してスプリング当接面を有する基材を対向配置し、クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧された際に、各樹脂製スプリング部材は樹脂製表面材を介して押圧されるとともに基材のスプリング当接面に当接される間に弾性変形され、樹脂製表面材にクッション性が付与されるので、各スプリング部材が基材の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材の押圧時に異音が発生することを防止できる。
また、各スプリング部材の押圧時に樹脂製表面材の他面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく樹脂製表面材の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材は均一に弾性変形され、これより樹脂製表面材の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００１７】
請求項２に係るクッション構造では、樹脂製スプリング部材を構成する螺旋状弾性材は基材に対して連続的に対向しており、クッション部材における樹脂製表面材の他面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材は基材のスプリング当接面に対して順次当接されるので、各スプリング部材が押下されるに従って螺旋状弾性材と基材のスプリング当接面との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材に対する各スプリングの部材近接移動状態をクッション部材の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材を介して得られるクッション性をクッション部材の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００１８】
請求項３に係るクッション構造では、螺旋状弾性材には、基材のスプリング当接面に対して順次当接された後樹脂製表面材の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部が設けられているので、螺旋状弾性材が基材のスプリング当接面に対して順次当接された後においても、押圧量発生部により更に押圧量を付加的に増加させることができる。これにより、更に深いクッション性を実現することができる。
尚、請求項４に記載されているように、押圧量発生部は弾性変形可能な形状に構成されてもよい。
【００１９】
請求項５に係るクッション部材の成形装置では、下型、上型及びエジェクタピンの間に表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間にスプリング部材を成形する第２キャビティを有し、第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されるので、樹脂製スプリング部材が円錐状であっても樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形することができる。
【００２０】
請求項６に係るクッション部材の成形方法では、上型、下型及び上型と下型との間に可動自在に配置されるエジェクタピンとを備えた成形装置を使用し、下型、上型及びエジェクタピンの間に表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間にスプリング部材を成形する第２キャビティを形成し、第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂を射出して表面材及びスプリング部材を一体に射出成形し、上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材をエジェクタピンから取り外すので、樹脂製スプリング部材が円錐状であっても樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形することができる。
【００２１】
請求項７に係る成形型では、下型、上型及びエジェクタピンの間に表面材を成形する第１キャビティ、及び、上型とエジェクタピンとの間にスプリング部材を成形する第２キャビティを有し、第１キャビティ及び第２キャビティに樹脂が射出されて表面材及びスプリング部材が一体に射出成形され、上型を分離移動させるとともに下型をスプリング部材の円錐方向とは反対方向に移動させ、スプリング部材の弾性変形を利用してスプリング部材がエジェクタピンから取り外されるので、樹脂製スプリング部材が円錐状であっても樹脂製表面材の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材が複数個一体に形成されたクッション部材を成形することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本実施形態に係るクッション構造が適用される車両用ドアトリムの上端ショルダー部分を示す概略説明図である。
【図２】図１におけるＡ−Ａ線断面図である。
【図３】第１実施形態に係るクッション構造に使用されるクッション部材の斜視図である。
【図４】クッション部材の平面図である。
【図５】クッション部材に設けられるスプリング部材の断面図である。
【図６】クッション部材の成形装置（成形型）を使用してクッション部材を成形する成形方法を示す説明図である。
【図７】クッション部材の成形装置（成形型）を使用してクッション部材を成形する成形方法を示す説明図である。
【図８】クッション部材の成形装置（成形型）を使用してクッション部材を成形する成形方法を示す説明図である。
【図９】第１実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図９（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図９（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図９（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図９（Ｄ）は表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１０】第２実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図１０（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図１０（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図１０（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１０（Ｄ）は表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１１】第３実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図１１（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図１１（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図１１（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１１（Ｄ）は表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材が基材のスプリング当接面に当接した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１１（Ｅ）は図１１（Ｄ）に示す状態から更に表面材を押圧して表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１２】第４実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図１２（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図１２（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図１２（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１２（Ｄ）は表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材が基材のスプリング当接面に当接した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１２（Ｅ）は図１２（Ｄ）に示す状態から更に表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材を第１変形させた状態を示すクッション構造の模式断面図、図１２（Ｆ）は図１２（Ｅ）に示す状態から更に表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材を第２変形させて表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１３】第５実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図１３（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図１３（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図１３（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１３（Ｄ）は表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材が基材のスプリング当接面に当接した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１３（Ｅ）は図１３（Ｄ）に示す状態から更に表面材を押圧して表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１４】第６実施形態に係るクッション構造にてクッション部材のスプリング部材が押圧される状態を示す説明図であり、図１４（Ａ）はスプリング部材のみを取り出して示す斜視図、図１４（Ｂ）は表面材を押圧する前の状態を示すクッション構造の模式断面図、図１４（Ｃ）は表面材をある程度まで押圧した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１４（Ｄ）は表面材を押圧してスプリング部材の螺旋状弾性材が基材のスプリング当接面に当接した状態を示すクッション構造の模式断面図、図１４（Ｅ）は図１４（Ｄ）に示す状態から更に表面材を押圧して表面材の押圧が完了した状態を示すクッション構造の模式断面図である。
【図１５】第１乃至第６実施形態に係るクッション構造にて、スプリング部材を押圧した際におけるスプリング部材の押圧量（ストローク）とスプリング部材から受ける反力との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明に係るクッション構造について、本発明を車両用ドアトリムにて具体化した第１実施形態に基づき図面を参照しつつ説明する。
図１及び図２において、車両用ドアトリム１はオーナメント２を有しており、かかるオーナメント２には、クッション構造３が設けられている。
【００２４】
オーナメント２に設けられるクッション構造３は、樹脂製表面材４（表層部材）の一面（図２中内側面）に円錐状の樹脂製スプリング部材５が複数個一体に形成されたクッション部材６と、クッション部材６に形成された各スプリング部材５に対向して配置されるとともにスプリング当接面７を有する基材８とを備えている。
【００２５】
ここに、クッション部材６は、オレフィン系熱可塑性エラストマー（スチレン系エラストマー、塩化ビニル系エラストマー等）等の軟質性ポリマーから成形され、樹脂製表面材４と複数のスプリング部材５は、後述する成形方法で一体成形される。
【００２６】
また、基材８はポリプロピレン等の硬質性ポリマーから成形され、かかる基材８においてクッション部材６の各スプリング部材５と対向する面は、スプリング当接面７とされている。
【００２７】
前記のように構成されたクッション構造３において、クッション部材６における樹脂製表面材４の他面（図２中外側面）が押圧された際に、各樹脂製スプリング部材５は樹脂製表面材４を介して押圧されるとともに基材８のスプリング当接面７に当接される間に弾性変形され、樹脂製表面材４にクッション性が付与されるので、各スプリング５が基材８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００２８】
また、各スプリング部材５の押圧時に樹脂製表面材４の他面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく樹脂製表面材４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材５は均一に弾性変形され、これより樹脂製板材４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００２９】
ここで、クッション構造３を構成するクッション部材６について図３乃至図５に基づき説明する。尚、図３乃至図５においては、理解を容易にするため、樹脂製表面材４はその一部を拡大して平板状に模式的に記載されている。
クッション部材６は、樹脂製表面材４の一面（図３乃至図５における上面）に、複数個の樹脂製スプリング部材５が一体に形成されてなる。
【００３０】
各スプリング部材５は、図３乃至図５に示すように、円錐状のコイルスプリングに形成されている。即ち、各スプリング部材５は、樹脂製表面材４から離間するに従って小径となるように、円錐状の螺旋状弾性材９から構成されている。かかる螺旋状弾性材９は、図２に示すように、その螺旋形状に基づき基材８のスプリング当接面７に対して、樹脂製表面材４側の大径部から徐々に縮径して小径部がスプリング当接面７に当接するように、配置されている。
尚、図２に示す状態で、螺旋状弾性材９における基材８側の面は、螺旋形状に基づき基材８のスプリング当接面７に対して連続的に対向している。これについては、後述する。
【００３１】
続いて、前記したクッション部材６を一体成形する成形装置、成形型及び成形方法について図６乃至図８に基づき説明する。尚、本実施形態に係る成形装置の成形型によれば、所定サイズのクッション部材６に設けられる複数個のスプリング部材５を同時に一体成形可能であるが、以下においては説明の便宜及び理解の容易化のため、１つのスプリング部材５を有するクッション部材６を例示して説明する。
【００３２】
先ず、クッション部材６の成形装置について説明する。成形装置１０は、基本的に、下型１１、上型１２及び下型１１と上型１２との間に可動自在に配置されるエジェクタピン１３とから構成された成形型１４を備えている。
【００３３】
成形型１４において、下型１１、上型１２及びエジェクタピン１３を適宜駆動することにより、下型１１、上型１２及びエジェクタピン１３の間には、表面材４を成形する第１キャビティ１５が形成され、また、上型１２とエジェクタピン１３との間にはスプリング部材５を成形する第２キャビティ１６が形成される。
【００３４】
前記成形装置１０の成形型１４を使用して、樹脂製表面材４とスプリング部材５からなるクッション部材６を成形するには、先ず、第１キャビティ１５及び第２キャビティ１６に溶融したオレフィン系熱可塑性エラストマー等の樹脂を射出して第１キャビティ１５及び第２キャビティ１６に樹脂を充填する。この後、成形型１４を所定温度まで冷却することにより、第１キャビティ１５及び第２キャビティ１６内でクッション部材６が成形される。この状態が図６に示されている。
【００３５】
この後、エジェクタピン１３におけるピン１３Ａを上方にエジェクトすることにより、上型１２を上方に分離移動させる。この状態が図７に示されている。
【００３６】
更に、前記のようにエジェクタピン１３のピン１３Ａをエジェクトした状態で、下型１１を下方に移動させる。このとき、スプリング部材５の円錐形状は、表面材４側から離間するに従って、大径部から小径部に連続する形状を有しており、また、エジェクタピン１３の基部１３Ｂも同様の円錐形状を有しているが、スプリング部材５はオレフィン系熱可塑性エラストマー等の軟質系ポリマーから形成されていることに基づきフレキシブルに弾性変形することが可能であるので、下型１１を下方に移動させる際にスプリング部材５はフレキシブルに弾性変形してエジェクタピン１３の基部１３Ｂから取り外される。この状態が図８に示されている。
【００３７】
このように、樹脂製スプリング部材５が円錐状であっても樹脂製表面材４の一面に円錐状の樹脂製スプリング部材５が複数個一体に形成されたクッション部材６を成形することができる。
【００３８】
続いて、前記のように成形されたクッション部材６と基材８とから構成される第１実施形態に係るクッション構造３のクッション作用について図９に基づき説明する。
【００３９】
表面材４に一体成形されるスプリング部材５は、図９（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材５を構成する螺旋状弾性材９は、図９（Ｂ）乃至図９（Ｄ）に示すように、面取りされた略台形状の断面形状を有する。かかる略台形状の断面形状の内、図９における下面９Ａは平面状に形成されており、表面材４が押圧されていない状態においては、図９（Ｂ）に示すように、スプリング部材５における螺旋状弾性材９の最下端に位置する下面９Ａは、基材８のスプリング当接面７に当接されている。
【００４０】
図９（Ｂ）に示す状態から表面材４の上面を押圧していくと、表面材の下面に形成されたスプリング部材５は徐々に押圧圧縮され、表面材４をある程度押圧した状態では、図９（Ｃ）に示す状態となる。
【００４１】
表面材４を更に押圧していくと、スプリング部材５も更に押圧圧縮されていく。このとき、螺旋状弾性材９の下面９Ａは、順次基材８のスプリング当接面７に当接されていき、表面材４の押圧が完了すると、螺旋状弾性材９における全ての下面９Ａは、図９（Ｄ）に示すように、基材８のスプリング当接面７に当接される。
【００４２】
前記したように第１実施形態に係るクッション構造３においては、クッション部材６における表面材４の上面が押圧された際に、各スプリング部材５は表面材４を介して押圧されるとともに基材８のスプリング当接面７に当接される間に弾性変形され、表面材４にクッション性が付与されるので、各スプリング５が基材８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００４３】
また、各スプリング部材５の押圧時に表面材４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材５は均一に弾性変形され、これより表面材４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００４４】
更に、スプリング部材５を構成する螺旋状弾性材９の下面９Ａは基材８に対して連続的に対向しており、クッション部材６における表面材４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材９の下面９Ａは基材８のスプリング当接面７に対して順次当接されるので、各スプリング部材５が押下されるに従って螺旋状弾性材９の下面９Ａと基材８のスプリング当接面７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材８に対する各スプリング５の近接移動状態をクッション部材６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材６を介して得られるクッション性をクッション部材６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００４５】
続いて、図１０に基づき、クッション部材１０６と基材１０８とから構成される第２実施形態に係るクッション構造１０３のクッション作用について説明する。
尚、第２実施形態に係るクッション構造１０３は、前記第１実施形態に係るクッション構造３と基本的に同一の構成を有しているが、クッション部材１０６を構成するスプリング部材１０５における螺旋状弾性材１０９の断面形状は、第１実施形態に係るクッション構造３におけるクッション部材６のスプリング部材５の螺旋状弾性材９の断面形状とは異なっている。
【００４６】
即ち、表面材１０４に一体成形されるスプリング部材１０５は、図１０（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材１０５を構成する螺旋状弾性材１０９は、図１０（Ｂ）乃至図１０（Ｄ）に示すように、中心に向かう側に斜面１０９Ｂが形成された台形状の断面形状を有する。かかる台形状の断面形状の内、図１０における下面１０９Ａは平面状に形成されており、表面材１０４が押圧されていない状態においては、図１０（Ｂ）に示すように、スプリング部材１０５における螺旋状弾性材１０９の最下端に位置する下面１０９Ａは、基材１０８のスプリング当接面１０７に当接されている。
【００４７】
図１０（Ｂ）に示す状態から表面材１０４の上面を押圧していくと、表面材１０４の下面に形成されたスプリング部材１０５は徐々に押圧圧縮され、表面材１０４をある程度押圧した状態では、図１０（Ｃ）に示す状態となる。
【００４８】
表面材１０４を更に押圧していくと、スプリング部材１０５も更に押圧圧縮されていく。このとき、螺旋状弾性材１０９の下面１０９Ａは、順次基材１０８のスプリング当接面１０７に当接されていき、表面材１０４の押圧が完了すると、螺旋状弾性材１０９における全ての下面１０９Ａは、図１０（Ｄ）に示すように、基材１０８のスプリング当接面１０７に当接される。
【００４９】
前記したように第２実施形態に係るクッション構造１０３においては、クッション部材１０６における表面材１０４の上面が押圧された際に、各スプリング部材１０５は表面材１０４を介して押圧されるとともに基材１０８のスプリング当接面１０７に当接される間に弾性変形され、表面材１０４にクッション性が付与されるので、各スプリング１０５が基材１０８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材１０５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００５０】
また、各スプリング部材１０５の押圧時に表面材１０４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材１０４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材１０５は均一に弾性変形され、これより表面材１０４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００５１】
更に、スプリング部材１０５を構成する螺旋状弾性材１０９の下面１０９Ａは基材１０８に対して連続的に対向しており、クッション部材１０６における表面材１０４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材１０９の下面１０９Ａは基材１０８のスプリング当接面１０７に対して順次当接されるので、各スプリング部材１０５が押下されるに従って螺旋状弾性材１０９の下面１０９Ａと基材１０８のスプリング当接面１０７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材１０８に対する各スプリング１０５の近接移動状態をクッション部材１０６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材１０６を介して得られるクッション性をクッション部材１０６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００５２】
続いて、図１１に基づき、クッション部材２０６と基材２０８とから構成される第３実施形態に係るクッション構造２０３のクッション作用について説明する。
尚、第３実施形態に係るクッション構造２０３は、前記第１実施形態に係るクッション構造３と基本的に同一の構成を有しているが、クッション部材２０６を構成するスプリング部材２０５における螺旋状弾性材２０９の断面形状は、第１実施形態に係るクッション構造３におけるクッション部材６のスプリング部材５の螺旋状弾性材９の断面形状とは異なっている。
【００５３】
即ち、表面材２０４に一体成形されるスプリング部材２０５は、図１１（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材２０５を構成する螺旋状弾性材２０９は、図１１（Ｂ）乃至図１１（Ｄ）に示すように、表面材２０４を上側にしてＵ字状断面形状を有する。かかるＵ字状の断面形状の内、図１１における下面２０９Ａは平面状に形成されており、表面材２０４が押圧されていない状態においては、図１１（Ｂ）に示すように、スプリング部材２０５における螺旋状弾性材２０９の最下端に位置する下面２０９Ａは、基材２０８のスプリング当接面２０７に当接されている。
【００５４】
図１１（Ｂ）に示す状態から表面材２０４の上面を押圧していくと、表面材２０４の下面に形成されたスプリング部材２０５は徐々に押圧圧縮され、表面材２０４をある程度押圧した状態では、図１１（Ｃ）に示す状態となる。
【００５５】
表面材２０４を更に押圧していくと、スプリング部材２０５も更に押圧圧縮されていく。このとき、螺旋状弾性材２０９の下面２０９Ａは、順次基材２０８のスプリング当接面２０７に当接されていき、表面材２０４の押圧が完了すると、螺旋状弾性材２０９における全ての下面２０９Ａは、図１１（Ｄ）に示すように、基材２０８のスプリング当接面２０７に当接される。
【００５６】
ここに、図１１（Ｄ）に示す状態では、螺旋状弾性材２０９の全ての下面２０９Ａは基材２０８のスプリング当接面２０７に当接されているが、螺旋状弾性材２０９は、前記したようにＵ字状の断面形状を有し、且つ、軟質性ポリマーから表面材２０４と共に一体成形されていることから、図１１（Ｄ）に示す状態で表面材２０４を押圧することにより、螺旋状弾性材２０９は更に弾性変形することができる。
【００５７】
即ち、螺旋状弾性材２０９は、その断面形状に基づき、基材２０８のスプリング当接面２０７に対して順次当接された後表面材２０４の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部として作用するものであり、螺旋状弾性材２０９が基材２０８のスプリング当接面２０７に対して順次当接された後においても、Ｕ字状断面形状を有する螺旋状弾性材２０９により更に押圧量を付加的に増加させることができる。これにより、更に深いクッション性を実現することができる。
【００５８】
前記したように第３実施形態に係るクッション構造２０３においては、クッション部材２０６における表面材２０４の上面が押圧された際に、各スプリング部材２０５は表面材２０４を介して押圧されるとともに基材２０８のスプリング当接面２０７に当接される間に弾性変形され、表面材２０４にクッション性が付与されるので、各スプリング２０５が基材２０８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材２０５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００５９】
また、各スプリング部材２０５の押圧時に表面材２０４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材２０４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材２０５は均一に弾性変形され、これより表面材２０４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００６０】
更に、スプリング部材２０５を構成する螺旋状弾性材２０９の下面２０９Ａは基材２０８に対して連続的に対向しており、クッション部材２０６における表面材２０４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材２０９の下面２０９Ａは基材２０８のスプリング当接面２０７に対して順次当接されるので、各スプリング部材２０５が押下されるに従って螺旋状弾性材２０９の下面２０９Ａと基材２０８のスプリング当接面２０７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材２０８に対する各スプリング２０５の近接移動状態をクッション部材２０６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材２０６を介して得られるクッション性をクッション部材２０６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００６１】
続いて、図１２に基づき、クッション部材３０６と基材３０８とから構成される第４実施形態に係るクッション構造３０３のクッション作用について説明する。
尚、第４実施形態に係るクッション構造３０３は、前記第１実施形態に係るクッション構造３と基本的に同一の構成を有しているが、クッション部材３０６を構成するスプリング部材３０５における螺旋状弾性材３０９の断面形状は、第１実施形態に係るクッション構造３におけるクッション部材６のスプリング部材５の螺旋状弾性材９の断面形状とは異なっている。
【００６２】
即ち、表面材３０４に一体成形されるスプリング部材３０５は、図１２（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材３０５を構成する螺旋状弾性材３０９は、図１２（Ｂ）乃至図１２（Ｄ）に示すように、表面材３０４を上側にして中心に向かう側が開放されたＬ字状断面形状を有する。かかるＬ字状の断面形状の内、図１２における下面３０９Ａは平面状に形成されており、表面材３０４が押圧されていない状態においては、図１２（Ｂ）に示すように、スプリング部材３０５における螺旋状弾性材３０９の最下端に位置する下面３０９Ａは、基材３０８のスプリング当接面３０７に当接されている。
【００６３】
図１２（Ｂ）に示す状態から表面材３０４の上面を押圧していくと、表面材３０４の下面に形成されたスプリング部材３０５は徐々に押圧圧縮され、表面材３０４をある程度押圧した状態では、図１２（Ｃ）に示す状態となる。
【００６４】
表面材３０４を更に押圧していくと、スプリング部材３０５も更に押圧圧縮されていく。このとき、螺旋状弾性材３０９の下面３０９Ａは、順次基材３０８のスプリング当接面３０７に当接されていき、表面材３０４の押圧が完了すると、螺旋状弾性材３０９における全ての下面３０９Ａは、図１２（Ｄ）に示すように、基材３０８のスプリング当接面３０７に当接される。
【００６５】
ここに、図１２（Ｄ）に示す状態では、螺旋状弾性材３０９の全ての下面３０９Ａは基材３０８のスプリング当接面３０７に当接されているが、螺旋状弾性材３０９は、前記したようにＬ字状の断面形状を有し、且つ、軟質性ポリマーから表面材３０４と共に一体成形されていることから、図１２（Ｄ）に示す状態で表面材３０４を押圧することにより、螺旋状弾性材３０９は更に弾性変形することができる。
【００６６】
即ち、螺旋状弾性材３０９は、そのＬ字状の断面形状に基づき、基材３０８のスプリング当接面３０７に対して順次当接された後表面材３０４の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部として作用するものである。具体的に、図１２（Ｄ）に示すように、螺旋状弾性材３０９が基材３０８のスプリング当接面３０７に対して順次当接された後、表面材３０４を更に押圧すると、螺旋状弾性材３０９は、先ず図１２（Ｅ）に示すように、中心部に向かって倒れ込む。そして、表面材３０４を更に押圧すると、各螺旋状弾性材３０９は、図１２（Ｆ）に示すように、Ｌ字状部が弾性変形する。このように、Ｌ字状断面形状を有する螺旋状弾性材３０９により更に表面材３０４の押圧量を付加的に増加させることができる。これにより、更に深いクッション性を実現することができる。
【００６７】
前記したように第４実施形態に係るクッション構造３０３においては、クッション部材３０６における表面材３０４の上面が押圧された際に、各スプリング部材３０５は表面材３０４を介して押圧されるとともに基材３０８のスプリング当接面３０７に当接される間に弾性変形され、表面材３０４にクッション性が付与されるので、各スプリング３０５が基材３０８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材３０５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００６８】
また、各スプリング部材３０５の押圧時に表面材３０４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材３０４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材３０５は均一に弾性変形され、これより表面材３０４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００６９】
更に、スプリング部材３０５を構成する螺旋状弾性材３０９の下面３０９Ａは基材２０８に対して連続的に対向しており、クッション部材３０６における表面材３０４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材３０９の下面３０９Ａは基材３０８のスプリング当接面３０７に対して順次当接されるので、各スプリング部材３０５が押下されるに従って螺旋状弾性材３０９の下面３０９Ａと基材３０８のスプリング当接面３０７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材３０８に対する各スプリング３０５の近接移動状態をクッション部材３０６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材３０６を介して得られるクッション性をクッション部材３０６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００７０】
続いて、図１３に基づき、クッション部材４０６と基材４０８とから構成される第５実施形態に係るクッション構造４０３のクッション作用について説明する。
尚、第５実施形態に係るクッション構造４０３は、前記第１実施形態に係るクッション構造３と基本的に同一の構成を有しているが、クッション部材４０６を構成するスプリング部材４０５における螺旋状弾性材４０９は、その全体構成、断面形状において第１実施形態に係るクッション構造３におけるクッション部材６のスプリング部材５の螺旋状弾性材９とは異なっている。
【００７１】
即ち、表面材４０４に一体成形されるスプリング部材４０５は、図１３（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材４０５を構成する螺旋状弾性材４０９は、図１３（Ｂ）に示すように、その円錐形状の中心を通る一側では一定の高さｈに形成されており、これに対して円錐形状の中心を通る反対側では高さｈの２倍以上に設定された高さＨ１、Ｈ２に形成されている。
【００７２】
また、螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａは平面状に形成されており、表面材４０４が押圧されていない状態においては、図１３（Ｂ）に示すように、スプリング部材４０５における螺旋状弾性材４０９の最下端に位置する下面４０９Ａは、基材４０８のスプリング当接面４０７に当接されている。
【００７３】
図１３（Ｂ）に示す状態から表面材４０４の上面を押圧していくと、表面材４０４の下面に形成されたスプリング部材４０５は徐々に押圧圧縮され、表面材４０４をある程度押圧した状態では、図１３（Ｃ）に示す状態となる。
【００７４】
表面材４０４を更に押圧していくと、スプリング部材４０５も更に押圧圧縮されていく。このとき、下面４０９Ａが基材４０８のスプリング当接面４０７に当接されている最下端の螺旋状弾性材４０９は、図１３（Ｄ）に示すように折曲され、同時にその右側で隣接する螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａが基材４０８のスプリング当接面４０７に当接される。
【００７５】
そして更に表面材４０４を押圧していくと、図１３（Ｅ）に示すように、螺旋状弾性材４０９は更に折曲されて螺旋状弾性材４０９の全体が基材４０８のスプリング当接面４０７に当接され、また、同時にその右側で隣接する螺旋状弾性材４０９は折曲されて螺旋状弾性材４０９の是体が基材４０８のスプリング当接面４０７に当接される。同時に、スプリング部材４０５の一側で高さｈを有する螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａは基材４０８のスプリング当接面４０７に当接される。
【００７６】
ここに、螺旋状弾性材４０９は、前記したように軟質性ポリマーから表面材４０４と共に一体成形されていることから、図１３（Ｃ）に示す状態で表面材４０４を押圧することにより、螺旋状弾性材４０９は図１３（Ｄ）に示す状態まで弾性変形することができるとともに、更に表面材４０４を押圧することにより図１３（Ｅ）に示す状態まで弾性変形することができる。
【００７７】
即ち、螺旋状弾性材４０９は、基材４０８のスプリング当接面４０７に対して順次当接された後表面材４０４の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部として作用するものである。具体的に、図１３（Ｃ）に示すように、螺旋状弾性材４０９が基材４０８のスプリング当接面４０７に対して当接された後、表面材４０４を更に押圧すると、螺旋状弾性材４０９は、先ず図１３（Ｄ）に示すように、中心部に向かって折曲する。そして、表面材４０４を更に押圧すると、２つの螺旋状弾性材４０９は、図１３（Ｅ）に示すように、弾性変形する。このように、順次折曲可能な螺旋状弾性材４０９により更に表面材４０４の押圧量を付加的に増加させることができる。これにより、更に深いクッション性を実現することができる。
【００７８】
前記したように第５実施形態に係るクッション構造４０３においては、クッション部材４０６における表面材４０４の上面が押圧された際に、各スプリング部材４０５は表面材４０４を介して押圧されるとともに基材４０８のスプリング当接面４０７に当接される間に弾性変形され、表面材４０４にクッション性が付与されるので、各スプリング４０５が基材４０８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材４０５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００７９】
また、各スプリング部材４０５の押圧時に表面材４０４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材４０４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材４０５は均一に弾性変形され、これより表面材４０４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００８０】
更に、スプリング部材４０５を構成する螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａは基材４０８に対して連続的に対向しており、クッション部材４０６における表面材４０４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａは基材４０８のスプリング当接面４０７に対して順次当接されるので、各スプリング部材４０５が押下されるに従って螺旋状弾性材４０９の下面４０９Ａと基材４０８のスプリング当接面４０７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材４０８に対する各スプリング４０５の近接移動状態をクッション部材４０６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材４０６を介して得られるクッション性をクッション部材４０６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００８１】
続いて、図１４に基づき、クッション部材５０６と基材５０８とから構成される第６実施形態に係るクッション構造５０３のクッション作用について説明する。
尚、第６実施形態に係るクッション構造５０３は、前記第１実施形態に係るクッション構造３と基本的に同一の構成を有しているが、クッション部材５０６を構成するスプリング部材５０５における螺旋状弾性材５０９の断面形状は、第１実施形態に係るクッション構造３におけるクッション部材６のスプリング部材５の螺旋状弾性材９の断面形状とは異なっている。
【００８２】
即ち、表面材５０４に一体成形されるスプリング部材５０５は、図１４（Ａ）に示す円錐形状を有しており、かかるスプリング部材５０５を構成する螺旋状弾性材５０９は、図１４（Ｂ）乃至図１４（Ｅ）に示すように、表面材５０４を上側にして逆Ｕ字状断面形状を有する。かかる逆Ｕ字状の断面形状に基づき、図１４における下面５０９Ａは離間した二重壁状に形成されており、表面材５０４が押圧されていない状態においては、図１４（Ｂ）に示すように、スプリング部材５０５における螺旋状弾性材５０９の最下端に位置する下面５０９Ａは、基材５０８のスプリング当接面５０７に当接されている。
【００８３】
図１４（Ｂ）に示す状態から表面材５０４の上面を押圧していくと、表面材５０４の下面に形成されたスプリング部材５０５は徐々に押圧圧縮され、表面材５０４をある程度押圧した状態では、図１４（Ｃ）に示す状態となる。
【００８４】
表面材５２０４を更に押圧していくと、スプリング部材５０５も更に押圧圧縮されていく。このとき、螺旋状弾性材５０９の下面５０９Ａは、順次基材５０８のスプリング当接面５０７に当接されていき、表面材５０４の押圧が完了すると、螺旋状弾性材５０９における全ての下面５０９Ａは、図１４（Ｄ）に示すように、基材５０８のスプリング当接面５０７に当接される。
【００８５】
ここに、図１４（Ｄ）に示す状態では、螺旋状弾性材５０９の全ての下面５０９Ａは基材５０８のスプリング当接面５０７に当接されているが、螺旋状弾性材５０９は、前記したように逆Ｕ字状の断面形状を有し、且つ、軟質性ポリマーから表面材５０４と共に一体成形されていることから、図１４（Ｄ）に示す状態で表面材５０４を押圧することにより、螺旋状弾性材５０９は更に弾性変形することができる。
【００８６】
即ち、螺旋状弾性材５０９は、その断面形状に基づき、基材５０８のスプリング当接面５０７に対して順次当接された後表面材５０４の押圧量を付加的に発生する押圧量発生部として作用するものであり、螺旋状弾性材５０９が基材５０８のスプリング当接面５０７に対して順次当接された後においても、逆Ｕ字状断面形状を有する螺旋状弾性材５０９により更に押圧量を付加的に増加させることができる。これにより、更に深いクッション性を実現することができる。
【００８７】
前記したように第６実施形態に係るクッション構造５０３においては、クッション部材５０６における表面材５０４の上面が押圧された際に、各スプリング部材５０５は表面材５０４を介して押圧されるとともに基材５０８のスプリング当接面５０７に当接される間に弾性変形され、表面材５０４にクッション性が付与されるので、各スプリング５０５が基材５０８の表面で滑りながら移動するようなことはなく、従って、各スプリング部材５０５の押圧時に異音が発生することを防止できる。
【００８８】
また、各スプリング部材５０５の押圧時に表面材５０４の上面に及ぼされる押圧荷重は、局所的に集中することなく表面材５０４の比較的広い範囲に渡って分散されることから各スプリング部材５０５は均一に弾性変形され、これより表面材５０４の全体に渡って均一なクッション性を得ることができる。
【００８９】
更に、スプリング部材５０５を構成する螺旋状弾性材５０９の下面５０９Ａは基材５２０８に対して連続的に対向しており、クッション部材５０６における表面材５０４の上面が押圧されるに従って、螺旋状弾性材５０９の下面５０９Ａは基材５０８のスプリング当接面５０７に対して順次当接されるので、各スプリング部材５０５が押下されるに従って螺旋状弾性材５０９の下面５０９Ａと基材５０８のスプリング当接面５０７との接触状態は徐々に安定化していくこととなり、基材５０８に対する各スプリング５０５の近接移動状態をクッション部材５０６の全体に渡って均一化且つ安定化することができる。この結果、クッション部材５０６を介して得られるクッション性をクッション部材５０６の全体に渡って均一且つ安定に保持することができる。
【００９０】
続いて、前記した第１乃至第６実施形態に係るクッション構造にて、スプリング部材を押圧した際におけるスプリング部材の押圧量（ストローク）とスプリング部材から受ける反力との関係について、図１５に基づき説明する。
【００９１】
ここに、第１乃至第６実施形態に係る各クッション構造は、そのスプリング部材を構成する螺旋状弾性材の特性に基づき、下記のように分類することができる。
即ち、第１実施形態に係るクッション構造３及び第２実施形態に係るクッション構造１０３において使用されているスプリング部材５、１０５では、螺旋状弾性材９、１０９の下面９Ａ、１０９Ａが基材８、１０８のスプリング当接面７、１０７に当接した後においては、最早表面材４、１０４は圧縮押圧されず、オーバーストロークを発生することはない。
【００９２】
従って、第１実施形態に係るクッション構造３及び第２実施形態に係るクッション構造１０３において、表面材４、１０４の押圧ストローク量（ｍｍ）とスプリング部材５、１０５から受ける反力（Ｎ）との関係は、図１５のＳ−Ｎ曲線１に示す関係となる。
【００９３】
これに対して、実施形態３に係るクッション構造２０３及び実施形態６に係るクッション構造５０３において使用されているスプリング部材２０５、５０５では、螺旋状弾性材２０９、５０９の下面２０９Ａ、５０９Ａが基材２０８、５０８のスプリング当接面２０７、５０７に当接した後においても、螺旋状弾性材２０９、５０９がそれぞれＵ字状断面形状、逆Ｕ字状断面形状を有することに基づき、表面材２０４、５０４は更に圧縮押圧することが可能であり、１段階のオーバーストロークを発生する。
【００９４】
従って、第３実施形態に係るクッション構造２０３及び第６実施形態に係るクッション構造５０３において、表面材２０４、５０４の押圧ストローク量（ｍｍ）とスプリング部材２０５、５０５から受ける反力（Ｎ）との関係は、図１５のＳ−Ｎ曲線２に示す関係となる。
【００９５】
また、実施形態４に係るクッション構造３０３及び実施形態５に係るクッション構造４０３において使用されているスプリング部材３０５、４０５では、螺旋状弾性材３０９、４０９の下面３０９Ａ、４０９Ａが基材３０８、４０８のスプリング当接面３０７、４０７に当接した後においても、螺旋状弾性材３０９、４０９がそれぞれ図１２、図１３に示す特有の形状を有することに基づき、表面材３０４、４０４は更に圧縮押圧することが可能であり、２段階のオーバーストロークを発生する。
【００９６】
従って、第４実施形態に係るクッション構造３０３及び第５実施形態に係るクッション構造４０３において、表面材３０４、４０４の押圧ストローク量（ｍｍ）とスプリング部材３０５、４０５から受ける反力（Ｎ）との関係は、図１５のＳ−Ｎ曲線３に示す関係となる。
【符号の説明】
【００９７】
３            クッション構造
４            表面材
５            スプリング部材
６            クッション部材
７            スプリング当接面
８            基材
９            螺旋状弾性材
１０          成形装置
１１          下型
１２          上型
１３          エジェクタピン
１４          成形型
１５          第１キャビティ
１６          第２キャビティ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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