(57)【要約】【課題】平歯車の隣りに配置された軸受の潤滑を促進する車両用歯車機構を提供する。【解決手段】歯車機構５０によれば、玉軸受４６はパーキングギヤ３１の歯部４２の一端の隣りに配置され、パーキングギヤ３１の歯部４２の一端部には、歯部４２の歯面５６、６０のうち車両前進走行時の回転方向である歯部４２の正回転方向に向かう歯面５６の端縁Ｂから歯部４２の玉軸受４６側の突端縁Ａまで延びて、歯部４２の回転方向に対して傾斜してオイルを玉軸受４６側へ導く傾斜面５８を備える。このため、歯部４２が正回転方向に回転すると、歯溝６２中の破線Ｌ１よりも玉軸受４６側であって傾斜面５８上のオイルには、傾斜面５８により玉軸受４６側への推力が付与され、オイルは傾斜面５８に沿って玉軸受４６の外輪５２と内輪５４との間の径方向の隙間に導かれる。これにより、車両前進走行時に玉軸受４６の潤滑が促進される。【選択図】図３
2017101739.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
オイルが歯面に供給される平歯車と、前記平歯車を回転自在に支持する軸受とをケース内に備える車両用歯車機構であって、
前記軸受は前記平歯車の歯部の一端の隣りに配置され、前記平歯車の歯部には、前記軸受側の端まで延び且つ前記歯部の回転方向に対して傾斜して前記オイルを前記軸受側へ導く傾斜面を備えることを特徴とする車両用歯車機構。
【請求項２】
前記傾斜面は、前記歯部の前記軸受側端面として形成されることを特徴とする請求項１の車両用歯車機構。
【請求項３】
前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち車両の前進走行時の回転方向である正回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第１傾斜面を有することを特徴とする請求項２の車両用歯車機構。
【請求項４】
前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち前記歯部の逆回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第２傾斜面を有し、前記第２傾斜面の周方向長さが前記第１傾斜面よりも短いことを特徴とする請求項３の車両用歯車機構。
【請求項５】
前記傾斜面は、前記歯部の歯元に形成されていることを特徴とする請求項１の車両用歯車機構。
【請求項６】
前記軸受は、内輪と外輪との間に転動体が狭持された転がり軸受であり、
前記傾斜面の少なくとも一部は、前記外輪の内周面より径方向の内側且つ前記内輪の外周面より径方向の外側にあることを特徴とする請求項１から５のいずれか１の車両用歯車機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平歯車の隣りに配置された軸受を備える車両用歯車機構において、軸受の潤滑を促進する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
前記ケース内に配置され、オイルが歯面に供給される平歯車と、前記ケース内に配置され、前記平歯車を回転自在に支持する軸受とを備える車両用歯車機構が知られている。たとえば、特許文献１の車両用歯車機構がそれである。特許文献１では、エンジンから出力される動力を第１電動機および出力ギヤへ分配する動力分配機構と、第２電動機を出力ギヤに間接的に連結させる遊星歯車装置と、出力ギヤ、動力分配機構のリングギヤおよび遊星歯車装置のリングギヤが１つのギヤに形成された複合ギヤとが備えられている。複合ギヤは、その軸方向の両端部とケースとの間に配設された一対の軸受を介してケースに回転可能に支持されている。また、複合ギヤは、一対の軸受のうちの１つに隣接して平歯車であるパーキングギヤを備えている。これら動力分配機構、遊星歯車装置、複合ギヤおよび一対の軸受は、ケース内に収容されており、たとえばケース内に貯留され、ギヤの回転により上方に掻き上げられたオイルやポンプにより圧送されたオイルにより潤滑される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−１２６７１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図７は、特許文献１のような従来の車両用歯車機構１００の一部を示す概略図であり、パーキングギヤ１０２の歯部１０４を外周側から回転中心側へ向かって視た図と、軸受１０６の外輪１０８の一部とが併せて示されている。パーキングギヤ１０２の歯部１０４の軸受１０６側の端面は回転軸線に垂直な面上にあり、軸受１０６はパーキングギヤ１０２の歯部１０４の一端に隣接している。パーキングギヤ１０２が白抜き矢印方向に回転すると、パーキングギヤ１０２は平歯車であるため歯溝１１０中のオイルあるいは歯面上のオイルに対して軸受１０６側へ導く推力が付与されない。これにより、パーキングギヤ１０２の歯部１０４の一端の隣りに配置される軸受１０６へ供給される潤滑油量が不足し、軸受１０６の寿命が十分に得られない可能性があった。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、平歯車の隣りに配置された軸受の潤滑を促進する車両用歯車機構を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１発明の要旨とするところは、オイルが歯面に供給される平歯車と、前記平歯車を回転自在に支持する軸受とをケース内に備える車両用歯車機構であって、前記軸受は前記平歯車の歯部の一端の隣りに配置され、前記平歯車の歯部には、前記軸受側の端まで延び且つ前記歯部の回転方向に対して傾斜して前記オイルを前記軸受側へ導く傾斜面を備えることにある。
【０００７】
また、第２発明は、前記第１発明において、前記傾斜面は、前記歯部の前記軸受側端面として形成されることにある。
【０００８】
また、第３発明は、前記第２発明において、前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち車両の前進走行時の回転方向である正回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第１傾斜面を有することにある。
【０００９】
また、第４発明は、前記第３発明において、前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち前記歯部の逆回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第２傾斜面を有し、前記第２傾斜面の周方向長さが前記第１傾斜面よりも短いことにある。
【００１０】
また、第５発明は、前記第１発明において、前記傾斜面は、前記歯部の歯元に形成されていることにある。
【００１１】
また、第６発明は、前記第１から第５発明のいずれか１において、前記軸受は、内輪と外輪との間に転動体が狭持された転がり軸受であり、前記傾斜面の少なくとも一部は、前記外輪の内周面より径方向の内側且つ前記内輪の外周面より径方向の外側にあることにある。
【発明の効果】
【００１２】
第１発明によれば、前記軸受は前記平歯車の歯部の一端の隣りに配置され、前記平歯車の歯部には、前記軸受側の端まで延び且つ前記歯部の回転方向に対して傾斜して前記オイルを前記軸受側へ導く傾斜面を備える。このため、前記平歯車が回転すると、歯部と歯部の間の歯溝中のオイル或いは歯面上のオイルの一部には前記傾斜面より前記軸受側への推力が付与されて、オイルは前記傾斜面に沿って前記軸受に導かれる。これにより、平歯車の隣りに配置された軸受へのオイル供給が促進され、軸受の潤滑が促進される。
【００１３】
ここで、前記軸受は前記平歯車の歯部の一端の隣りに配置され、とは、たとえば、前記軸受により前記平歯車が回転自在に支持される限りにおいて、前記軸受の端面が前記平歯車の歯部の一端に隣接するように配置される場合、および前記軸受が前記平歯車の歯部の一端に所定の隙間を隔てて隣り合うように近接配置される場合を含んでいる。
【００１４】
また、第２発明によれば、前記傾斜面は、前記歯部の前記軸受側端面として形成される。このため、前記平歯車が回転すると、歯溝中のオイルは、前記歯部の前記軸受側端面として形成された傾斜面に沿って軸受に導かれる。これにより、平歯車の隣りに配置された軸受へのオイル供給が促進され、軸受の潤滑が促進される。
【００１５】
また、第３発明によれば、前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち車両の前進走行時の回転方向である正回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第１傾斜面を有する。このため、車両の前進走行時において歯部が正回転方向に回転すると、歯溝中のオイルが第１傾斜面に沿って軸受に導かれ、平歯車の隣りに配置された軸受へのオイル供給が促進され、軸受の潤滑が促進される。
【００１６】
また、第４発明によれば、前記傾斜面は、前記歯部の歯面のうち前記歯部の逆回転方向に向かう歯面の前記軸受側の端から前記歯部の前記軸受側の端まで延びた第２傾斜面を有し、前記第２傾斜面の周方向長さが前記第１傾斜面よりも短い。このため、車両の後進走行時において歯部が逆回転方向に回転すると、歯溝中のオイルが第２傾斜面に沿って軸受に導かれる。これにより、車両の前進走行時、および後進走行時のいずれにおいても、軸受へのオイル供給が促進され、軸受の潤滑が促進される。また、車両の前進走行時において、第２傾斜面よりも周方向長さが長くされた第１傾斜面に沿って、歯溝中のオイルが平歯車の隣りに配置された軸受に導かれる。これにより、車両の後進走行よりも走行時間が長く、軸受へのオイル供給が後進走行時よりも必要とされる車両の前進走行時において、オイル供給量が確保される。
【００１７】
また、第５発明によれば、前記傾斜面は、前記歯部の歯元に形成されている。このため、歯溝中の歯底付近のオイルが、平歯車の歯部の歯元に形成された傾斜面に沿って軸受に導かれる。これにより、平歯車の隣りに配置された軸受へのオイル供給が促進され、軸受の潤滑が促進される。
【００１８】
また、第６発明によれば、前記軸受は、内輪と外輪との間に転動体が狭持された転がり軸受であり、前記傾斜面の少なくとも一部は、前記外輪の内周面より径方向の内側且つ前記内輪の外周面より径方向の外側にある。このため、前記平歯車が回転すると、歯溝中のオイルは、前記傾斜面に沿って前記転がり軸受の外輪と内輪との径方向の間に導かれる。これにより、平歯車の隣りに配置された転がり軸受へのオイル供給が促進され、転がり軸受の潤滑が促進される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の歯車機構が適用されるハイブリッド車両の概略構成を説明する図である。
【図２】図１の歯車機構の周辺を拡大して示す断面図である。
【図３】図２の歯車機構のパーキングギヤの歯部の玉軸受側の一端部を外周側から回転中心側へ向かって視た図である。
【図４】他の実施例の歯車機構のパーキングギヤの歯部の玉軸受側の一端部を外周側から回転中心側へ向かって視た図である。
【図５】他の実施例の歯車機構のパーキングギヤの歯部の玉軸受側の一端部の斜視図である。
【図６】図５の歯車機構のパーキングギヤの歯部の玉軸受側の端面を玉軸受側から回転軸線方向に視た図である。
【図７】従来の歯車機構のパーキングギヤの歯部の玉軸受側の一端部を外周側から回転中心側へ向かって視た図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の車両用歯車機構の一実施例について図面を参照して詳細に説明する。
【実施例１】
【００２１】
図１は、本発明の車両用歯車機構が適用されるハイブリッド車両１０(以下、車両１０という)の概略構成を説明する図である。図１において、車両１０は、走行用駆動力源としてのエンジン１２、及びトランスアクスル(Ｔ／Ａ)としての動力伝達装置１４を備えている。動力伝達装置１４は、車体に取り付けられる非回転部材としてのトランスミッションケース１６（以下、「ケース１６」という。）内において、エンジン１２側から順に、ダンパー１８、入力軸２０、変速部２２、カウンタギヤ対２４、ファイナルギヤ対２６、差動歯車装置(終減速機)２８などを備えている。変速部２２は、第１電動機ＭＧ１と、エンジン１２から出力される動力を第１電動機ＭＧ１及び出力ギヤ３０へ分配する動力分割機構３２と、出力ギヤ３０に連結される遊星歯車装置３４と、出力ギヤ３０に遊星歯車装置３４を介して動力伝達可能に連結された第２電動機ＭＧ２とを有している。出力ギヤ３０は、変速部２２(動力分割機構３２)の出力回転部材であり、パーキングギヤ３１と共に一体に形成されて円筒状の複合ギヤ３３を構成する。パーキングギヤ３１は、平歯車であり、図示しないパーキングロックポールと噛み合うと、複合ギヤ３３の回転がロックされて駆動輪４０の回転が阻止される。カウンタギヤ対２４は、その出力ギヤ３０とカウンタドリブンギヤ３６とで構成されている。入力軸２０は、一端がダンパー１８を介してエンジン１２に連結されることでエンジン１２により回転軸線Ｃまわりに回転駆動させられる。又、他端にはオイルポンプ３８が連結されており入力軸２０が回転駆動されることによりオイルポンプ３８が回転駆動させられる。このような動力伝達装置１４では、ダンパー１８及び入力軸２０を介して入力されるエンジン１２の動力や第２電動機ＭＧ２の動力が出力ギヤ３０へ伝達され、その出力ギヤ３０からカウンタギヤ対２４、ファイナルギヤ対２６、差動歯車装置２８、一対の車軸等を順次介して一対の駆動輪４０へ伝達される。
【００２２】
動力分割機構３２は、第１サンギヤＳ１、第１ピニオンギヤＰ１を自転及び公転可能に支持する第１キャリヤＣＡ１、第１ピニオンギヤＰ１を介して第１サンギヤＳ１と噛み合う第１リングギヤＲ１の回転要素(回転部材)などから構成される公知のシングルピニオン型の遊星歯車装置であり、差動作用を生じる差動機構として機能する。この動力分割機構３２においては、第１回転要素ＲＥ１としての第１キャリヤＣＡ１は入力軸２０すなわちエンジン１２に連結され、第２回転要素ＲＥ２としての第１サンギヤＳ１は第１電動機ＭＧ１に連結され、第３回転要素ＲＥ３としての第１リングギヤＲ１は複合ギヤ３３の内周面に形成されて出力ギヤ３０に連結されている。これより、第１サンギヤＳ１、第１キャリヤＣＡ１、第１リングギヤＲ１は、それぞれ相互に相対回転可能となることから、変速部２２においては、エンジン１２の出力が第１電動機ＭＧ１及び出力ギヤ３０に分配されると共に、第１電動機ＭＧ１に分配されたエンジン１２の動力で第１電動機ＭＧ１が発電され、その発電された電気エネルギが図示しないインバータを介して蓄電装置に蓄電されたりその電気エネルギで第２電動機ＭＧ２が回転駆動される。よって、変速部２２は、例えば無段変速状態(電気的ＣＶＴ状態)とされて、変速比γ０(＝エンジン回転速度Ｎe／出力回転速度Ｎout)が連続的に変化させられる電気的な無段変速機として機能する。つまり、変速部２２は、差動用電動機として機能する第１電動機ＭＧ１の運転状態が制御されることにより動力分割機構３２の差動状態が制御される電気式差動部(電気式無段変速機)として機能する。
【００２３】
遊星歯車式減速機３４は、シングルピニオン型であり、第２サンギヤＳ２、第２ピニオンギヤＰ２を自転及び公転可能に支持する第２キャリヤＣＡ２、第２ピニオンギヤＰ２を介して第２サンギヤＳ２と噛み合う第２リングギヤＲ２から構成される。この遊星歯車式減速機３４においては、第２キャリヤＣＡ２は非回転部材であるケース１６に固定され、第２サンギヤＳ２は第２電動機ＭＧ２に連結され、第２リングギヤＲ２は複合ギヤ３３の内周面に形成されている。したがって、第２電動機ＭＧ２は、出力軸として機能する出力ギヤ３０に間接的に連結されている。そして、この遊星歯車式減速機３４は、第２電動機ＭＧ２からトルクを出力する力行時には第２電動機ＭＧ２の回転が減速させられて出力ギヤ３０に伝達される。
【００２４】
図２は、動力伝達装置１４の複合ギヤ３３周辺の拡大断面図であり、複合ギヤ３３のうちの玉軸受４６側であって、歯部４２、ボス部４４、リングギヤＲ１を含む部分がパーキングギヤ３１に相当している。パーキングギヤ３１は、パーキングロック作動時に図示しないパーキングロックポールと噛み合う歯部４２と、歯部４２の内周側から第１電動機ＭＧ１側へ環状に突き出したボス部４４とを備えている。複合ギヤ３３は、ケース１６内において、パーキングギヤ３１のボス部４４の外周面とケース１６の内周面との間に配設された玉軸受４６、および出力ギヤ３０のその歯部４８よりもパーキングギヤ３１側とは反対側に突き出す端部の外周面とケース１６の内周面との間に配設された図示しない玉軸受を介して、ケース１６に回転自在に支持されている。本実施例では、ケース１６内に配置されたパーキングギヤ３１と、ケース１６内に配置され、出力ギヤ３０とケース１６との間に配設された図示しない玉軸受とともに、複合ギヤ３３すなわちパーキングギヤ３１および出力ギヤ３０を回転自在に支持する玉軸受４６と、から車両用歯車機構５０（以下、「歯車機構５０」という。）が構成される。玉軸受４６は、パーキングギヤ３１の歯部４２の第１電動機ＭＧ１側の一端の隣りに配置されている。また、パーキングギヤ３１の歯部４２が玉軸受４６の外輪５２よりも内周側且つ内輪５４よりも外周側に位置している。なお、玉軸受４６は、本発明の転がり軸受として機能するものである。
【００２５】
ケース１６内の底部に貯留されたオイルは、ファイナルギヤ対２６を構成する差動歯車装置２８側のギヤによりケース１６内の上方に掻き上げられて飛散し、動力分割機構３２、遊星歯車式減速機構３４、複合ギヤ３３などに供給される。このように、歯車機構５０のパーキングギヤ４２の歯部４２の歯面５６、６０には、遠心力により飛散されるあるいはギヤにより掻き上げられるオイルが様々な方向から供給される。
【００２６】
図３は、歯車機構５０のパーキングギヤ３１および玉軸受４６を示す概略図であり、パーキングギヤ３１の歯部４２を外周側から回転中心側へ向かって視た図である。パーキングギヤ３１の歯部４２の玉軸受４６と隣り合う一端部には、パーキングギヤ３１の歯部４２の回転方向に対して傾斜した傾斜面５８が形成されている。傾斜面５８は、パーキングギヤ３１の歯部４２の図示しないパーキングロックポールと噛み合う歯車機能必要範囲の回転軸線Ｃ方向の両端のうちの玉軸受４６側の端を通る回転軸線Ｃに垂直な破線Ｌ１上における歯面５６の端縁Ｂから、歯部４２の端縁Ｂが含まれる歯面５６とは反対側の歯面６０における玉軸受４６側の端である突端縁Ａまで延びており、歯部４２の玉軸受４６側の一端部のうちの一部が端縁Ｂと突端縁Ａとを含むようにその歯先から歯底まで切り欠かれて、歯部４２の平面状の玉軸受側端面として形成されている。パーキングギヤ３１の歯部４２の突端縁Ａは、車両の前進走行時の回転方向であるパーキングギヤ３１の歯部４２の白抜矢印Ａ１で示される正回転方向とは逆方向に向かう歯面６０の玉軸受４６側の端縁である。歯部４２の端縁Ｂは正回転方向に向かう歯面５６の玉軸受４６側の端縁である。傾斜面５８は、突端縁Ａと端縁Ｂとを結ぶ直線ＡＢと、破線Ｌ１と歯面６０との交点Ｄと端縁Ｂとを結ぶ直線ＢＤとの間の∠ＡＢＤが角度αとなるように、歯部４２の歯面５６、６０のうち正回転方向に向かう歯面５６の、玉軸受４６側の端である端縁Ｂから歯面６０側に向かうに従い、玉軸受４６に向かうように傾斜しつつ、歯面６０の玉軸受４６側の端すなわち歯部４２の玉軸受４６側の端である突端縁Ａまで延びている。突端縁Ａは、玉軸受４６のパーキングギヤ３１側端すなわち外輪５２の端面と内輪５４の端面との両端面を含む面或いはその面に近接して位置するように、玉軸受４６はパーキングギヤ３１の歯部４２の一端の隣りに配置されている。ここで、本実施例の歯車機能必要範囲は、歯部４２の歯面のうち、パーキングロックポールと噛み合うことにより複合ギヤ３３をロックするパーキングギヤ３１の歯車機能を満たすために必要な回転軸線Ｃ方向の範囲である。パーキングギヤ３１の回転軸線Ｃ方向の歯車機能必要範囲は、歯部４２の回転軸線Ｃ方向の両端部以外の部分である。
【００２７】
玉軸受４６は、内輪５４と外輪５２との間に周方向に等間隔で狭持された複数個の転動体５３を備えている。歯部４２の玉軸受４６側の端面として形成された傾斜面５８は、外輪５２の内周面より径方向の内側且つ内輪５４の外周面より径方向の外側に位置している。
【００２８】
車両の前進走行時に、パーキングギヤ３１が白抜き矢印Ａ１方向に回転すると、周方向において隣り合う歯部４２間の歯溝６２中のオイルのうち、回転軸線Ｃ方向において破線Ｌ１よりも玉軸受４６側であって、歯部４２の玉軸受４６側の一端部に形成された傾斜面５８上のオイルには、傾斜面５８により玉軸受４６側へ導く推力が付与される。これにより、歯溝６２中のオイルの一部は、傾斜面５８に沿って矢印Ｅ方向に外輪５２と内輪５４との径方向の隙間へ供給されて、玉軸受４６が潤滑される。なお、歯部４２の歯車機能必要範囲内にあたる破線Ｌ１に対して玉軸受４６とは反対側における歯溝６２中のオイルは、パーキングギヤ３１の回転により、矢印で示されるように外周側へ飛散される。
【００２９】
上述のように、本実施例の歯車機構５０によれば、玉軸受４６はパーキングギヤ３１の歯部４２の一端の隣りに配置され、パーキングギヤ３１の歯部４２の一端部には、歯部４２の歯面５６、６０のうち車両の前進走行時の回転方向である正回転方向に向かう歯面５６の端縁Ｂから歯面６０の玉軸受４６側の端である突端縁Ａまで延び且つ歯部４２の正回転方向に対して傾斜してオイルを玉軸受４６側へ導く傾斜面５８を玉軸受４６側端面として備える。このため、歯部４２が正回転方向に回転すると、周方向において隣り合う歯部４２間の歯溝６２中のオイルのうちの破線Ｌ１よりも玉軸受４６側であって、傾斜面５８上のオイルには、傾斜面５８により玉軸受４６側への推力が付与されて、オイルは傾斜面５８に沿って玉軸受４６の外輪５２と内輪５４との間の径方向の隙間に導かれる。これにより、車両の前進走行時には、パーキングギヤ３１の隣りに配置された玉軸受４６へのオイル供給が促進され、玉軸受４６の潤滑が促進される。
【００３０】
また、本実施例の歯車機構５０によれば、玉軸受４６は、内輪５４と外輪５２との間にボール５３が狭持された転がり軸受であり、傾斜面５８は、外輪５２の内周面より径方向の内側且つ内輪５４の外周面より径方向の外側に位置する。このため、車両の前進走行時において、パーキングギヤ３１が正回転方向に回転すると、歯溝６２中のオイルは、傾斜面５８に沿って玉軸受４６の外輪５２と内輪５４との径方向の間に導かれる。これにより、パーキングギヤ３１の隣りに配置された玉軸受４６へのオイル供給が促進され、玉軸受４６の潤滑が促進される。
【実施例２】
【００３１】
次に、本発明の他の実施例を説明する。なお、以下の実施例において、前記実施例と機能において実質的に共通する部分には同一の符号を付して詳しい説明を省略する。
【００３２】
本実施例の歯車機構６４では、パーキングギヤ６６の歯部６８の玉軸受４６側の一端部の形状が異なる以外は、前述の歯車機構５０と機能において実質的に共通する。以下、その異なる点について図４を用いて説明する。図４は、歯車機構６４のパーキングギヤ６６および玉軸受４６を示す概略図であり、パーキングギヤ６６の歯部６８を外周側から回転中心側へ向かって視た図である。パーキングギヤ６６の歯部６８の一端部には、歯部６８の回転方向に対して傾斜した第１傾斜面７０および第２傾斜面７２が形成されている。第１傾斜面７０は、車両前進走行時のパーキングギヤ６６の歯部６８の白抜き矢印Ａ１で示される正回転方向に向かう歯面７４の玉軸受４６側の端縁Ｇから歯部６８の玉軸受４６側の端である端縁Ｈまで延びており、歯部６８の玉軸受４６側端面として形成されている。第２傾斜面７２は、車両後進走行時のパーキングギヤ６６の歯部６８の白抜き矢印Ａ２で示される逆回転方向に向かう歯面７６の玉軸受４６側の端である端縁Ｉから歯部６８の玉軸受４６側の端である端縁Ｊまで延びており、歯部６８の玉軸受４６側端面として形成されている。第１傾斜面７０は、端縁Ｇと端縁Ｈとを結ぶ直線ＧＨと、端縁Ｇと端縁Ｉとを結ぶ直線ＧＩとの間の∠ＨＧＩが角度βとなるように、歯部６８の歯面７４、７６のうち車両前進走行時の歯部６８の正回転方向に向かう歯面７４の玉軸受４６側の端縁Ｇから歯面７６側に向かうに従い、玉軸受４６側へ向かうように傾斜しつつ、歯部６８の玉軸受４６側の端縁である端縁Ｈまで延びている。第２傾斜面７２は、端縁Ｉと端縁Ｊとを結ぶ直線ＩＪと、端縁Ｉと端縁Ｇとを結ぶ直線ＩＧとの間の∠ＪＩＧが角度γとなるように、歯部６８の歯面７４、７６のうち車両後進走行時の歯部６８の逆回転方向に向かう歯面７６の端縁Ｉから歯面７４側に向かうに従い、玉軸受４６側へ向かうように傾斜しつつ、歯部６８の玉軸受４６側の端縁である端縁Ｊまで延びている。端縁Ｈおよび端縁Ｊが、玉軸受４６のパーキングギヤ６６側端すなわち外輪５２の端面と内輪５４の端面との両端面を含む面に、あるいはその面に近接して位置するように、玉軸受４６はパーキングギヤ６６の歯部６８の一端の隣りに配置されている。∠ＪＩＧの角度γが∠ＨＧＩの角度βよりも大きくされて、第２傾斜面７２の周方向長さが第１傾斜面７０の周方向長さよりも短くされ、第２傾斜面７２の面積が第１傾斜面７０の面積よりも小さくされている。
【００３３】
車両前進走行時にパーキングギヤ６６が白抜き矢印Ａ１方向に回転すると、周方向において隣り合う歯部６８間の歯溝６２中のオイルのうち、回転軸線Ｃ方向において破線Ｌ１よりも玉軸受４６側であって、歯部６８の玉軸受４６側の一端部に形成された第１傾斜面７０上のオイルには、第１傾斜面７０により玉軸受４６側へ導く推力が付与される。これにより、車両前進走行時に歯溝６２中のオイルの一部は、第１傾斜面７０に沿って矢印Ｋ方向に外輪５２と内輪５４との径方向の隙間へ供給されて、玉軸受４６が潤滑される。なお、歯部６８の歯車機能必要範囲内にあたる破線Ｌ１に対して玉軸受４６とは反対側における歯溝６２中のオイルは、パーキングギヤ６６の回転により、矢印で示されるように外周側へ飛散される。また、車両後進走行時にパーキングギヤ６６が白抜き矢印Ａ２方向に回転すると、周方向において隣り合う歯部６８間の歯溝６２中のオイルのうち、回転軸線Ｃ方向において破線Ｌ１よりも玉軸受４６側であって、歯部６８の玉軸受４６側の一端部に形成された第２傾斜面７２上のオイルには、第２傾斜面７２により玉軸受４６側へ導く推力が付与される。このため、車両後進走行時に歯溝６２中のオイルの一部は、第２傾斜面７２に沿って矢印Ｍ方向に玉軸受４６へ供給される。これにより、車両の前進および後進走行時におけるパーキングギヤ６６の歯部６８の正回転方向および逆回転方向の両方向への回転時において、オイルがパーキングギヤ６６側から玉軸受４６へ供給される。本実施例の歯車機構６４において、前述の実施例１と同様の効果を得ることができる。
【００３４】
また、本実施例の歯車機構６４によれば、車両の前進走行時において、第２傾斜面７２よりも周方向長さが長くされた第１傾斜面７０に沿って、歯溝６２中のオイルがパーキングギヤ６６の歯部６８の一端の隣りに配置された玉軸受４６に導かれる。これにより、車両の後進走行よりも走行時間が長く、玉軸受４６へのオイル供給が後進走行時よりも必要とされる車両の前進走行時において、オイル供給量が確保される。
【実施例３】
【００３５】
図５は、本実施例の歯車機構７８のパーキングギヤ８０の歯部８２の玉軸受４６側の一端部を示す斜視図であり、図６は、歯車機構７８のパーキングギヤ８０を、回転軸線Ｃ方向に玉軸受４６側から視た時の歯部８２の端面を示す図である。歯車機構７８において、パーキングギヤ８０の歯部８２の一端部には、歯部８２の回転方向に対して傾斜した一対の傾斜溝８４が形成されている。一対の傾斜溝８４は、歯部８２の一端部の径方向の歯車機能必要範囲の内周端を示す破線Ｌ２よりも内周側の歯元８５の周方向の両側に玉軸受４６側の端まで延びてそれぞれ形成されている。一対の傾斜溝８４の溝底８６は、回転軸線Ｃ方向において玉軸受４６側の一端に向かうに従い、その深さが深くなるように形成されている。すなわち、溝底８６は、歯面８８から歯部８２の中央部に向かうに従い、玉軸受４６側の端に向かうように延びて歯部８２の回転方向に傾斜しており、本発明の傾斜面として機能する。玉軸受４６は、パーキングギヤ８０の歯部８２の玉軸受４６側の一端の隣りに配置され、一対の傾斜溝８４の溝底８６の玉軸受４６側の端が玉軸受４６の外輪５２の内周面よりも内周側且つ内輪５４の外周面よりも外周側に位置している。ここで、本実施例の歯車機能必要範囲は、歯部８２の歯面８８のうち、パーキングロックポールと噛み合うことにより複合ギヤ３３をロックするパーキングギヤ８０の歯車機能を満たすために必要な径方向の範囲である。パーキングギヤ８０の歯部８２の径方向における歯車機能必要範囲は、破線Ｌ２よりも外周側の部分である。
【００３６】
パーキングギヤ８０が回転すると、周方向において隣り合う歯部８２間の歯溝６２中のオイルのうち、破線Ｌ２よりも内周側の歯底９０付近のオイルは、傾斜溝８４内に図６の矢印Ｎで示されるように保持され、外周側への飛散が抑制される。また、傾斜溝８４内に保持されたオイルは、歯部８２の回転により図５の矢印Ｐで示されるように傾斜溝８４の溝底８６に沿って玉軸受４６側に導かれ、パーキングギヤ８０の歯部８２の一端の隣りに配置された玉軸受４６の外輪５２と内輪５４との径方向の隙間に供給されて、玉軸受４６が潤滑される。これにより、前述の実施例１と同様の効果を得ることができる。
【００３７】
また、本実施例の歯車機構７８によれば、歯部８２の回転方向に傾斜する溝底８６を有する一対の傾斜溝８４は、歯部８２の歯元８５に形成されている。このため、パーキングギヤ８０の歯部８２の歯元８５における玉軸受４６側の端まで延びた溝底８６に沿ってオイルが玉軸受４６に導かれる。これにより、パーキングギヤ８０の隣りに配置された玉軸受４６へのオイル供給が促進され、玉軸受４６の潤滑が促進される。
【００３８】
以上、本発明を表及び図面を参照して詳細に説明したが、本発明は更に別の態様でも実施でき、その主旨を逸脱しない範囲で種々変更を加え得るものである。
【００３９】
たとえば、前述の実施例の歯車機構５０によれば、パーキングギヤ３１の歯部４２の一端の隣りに玉軸受４６が配置され、歯部４２の一端部に形成された傾斜面５８が玉軸受４６の外輪５２の内周面より径方向の内側且つ内輪５４の外周面より径方向の外側にあり、歯部４２の正回転方向への回転により歯溝６２中のオイルの一部が傾斜面５８に沿って玉軸受４６の外輪５２と内輪５４との径方向の間に導かれるように構成されていたが、これに限定されるものではなく、たとえば、パーキングギヤ３１の歯部４２の一端の隣りにころ軸受或いはテーパ軸受が配置され、歯部４２の傾斜面５８がころ軸受或いはテーパ軸受の外輪の内周面より径方向の内側且つ内輪の外周面より径方向の外側にあるように構成された歯車機構であってもよい。
【００４０】
なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、その他一々例示はしないが、本発明は、その主旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００４１】
１６：ケース
３１、６６、８０：パーキングギヤ（平歯車）
４２、６８、８２：歯部
４６：玉軸受（軸受、転がり軸受）
５０、６４、７８：歯車機構
５２：外輪
５３：ボール（転動体）
５４：内輪
５６、６０、７４、７６、８８：歯面
５８：傾斜面
７０：第１傾斜面
７２：第２傾斜面
８５：歯元
８６：溝底（傾斜面）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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