(57)【要約】【課題】振動や異物環境下においても、軌道輪やローラへのダメージを低減し、摩耗寿命を長寿命化することができる多列クロスローラ軸受を提供する。【解決手段】多列クロスローラ軸受は、互いに同心に配置された一対の軌道輪と、該一対の軌道輪間に配置される複数のローラと、該複数のローラ間に配置されたセパレータと、を有し、隣接するローラが、それぞれの中心軸線を互いに交差させるように一対の軌道輪間に接触角を持って配列されるクロスローラ軸受を、軸方向に２列以上備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに同心に配置された内輪及び外輪からなる一対の軌道輪と、該一対の軌道輪間に配置される複数のローラと、該複数のローラ間に配置されたセパレータと、を有し、隣接する前記ローラが、それぞれの中心軸線を互いに交差させるように前記一対の軌道輪間に接触角を持って配列されるクロスローラ軸受を、軸方向に２列以上備えることを特徴とする多列クロスローラ軸受。
【請求項２】
前記一対の軌道輪は、一対の軌道面からなる軌道溝をそれぞれ備え、
前記一対の軌道輪の一方は、前記一対の軌道面を有する単列軌道輪である一方、
前記一対の軌道輪の他方は、前記一対の軌道面間で軸方向に分割される一対の分割軌道輪を有することを特徴とする請求項１に記載の多列クロスローラ軸受。
【請求項３】
前記分割軌道輪は、隣接する２列の前記クロスローラ軸受のうち、一方の列の前記クロスローラ軸受の軌道面と、他方の列の前記クロスローラ軸受の軌道面と、を備えることを特徴とする請求項２に記載の多列クロスローラ軸受。
【請求項４】
前記ローラは、Ｆｅを母材とし、Ｃ：０．３〜０．７質量％、Ｍｎ：０．２〜１．０質量％、Ｓｉ：０．２〜１．２質量％、Ｍｏ：０．１〜０．３質量％、Ｖ：０．１〜１．０質量％を含む合金鋼製であることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の多列クロスローラ軸受。
【請求項５】
前記ローラの表面硬さは、ＨＲＣ５５〜６０であり、前記一対の軌道輪の表面硬さよりも小さいことを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の多列クロスローラ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クロスローラ軸受を単位軸受として複数連設して構成される多列クロスローラ軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、新エネルギーとして注目を浴びているシェールガス及びシェールオイルは、地下数千メートルの地中深くにあるシェール層に存在しており、それを取り出すための掘削作業に、ドリルビットが使用されている。
【０００３】
ドリルビットには、地中の硬い岩盤を掘削するときに、ドリルの軸方向への高アキシアル荷重が発生するため、ドリルビットを支持する軸受は、このような高アキシアル荷重を受ける。また、ドリルビットを支持する軸受には、ドリルビットと地上のモータとを繋ぐ、ドリルストリングの自重による高アキシアル荷重が加わる。そのため、ドリルビットを支持する軸受には、高い負荷容量が要求されるだけでなく、上下方向に加わるアキシアル荷重を受ける役割も果たさなければならない。また、軸受の周辺は構造的に潤滑剤を軸受内に保持するスペースが無いこと、掘削途中で給油や給脂をする機構も無いこと、周囲環境が地下数千メートルでの使用になるため非常に高温になること等から、常に潤滑不良になることが懸念されている。また、泥水が容易に軸受内部に侵入しやすいため、水や異物によって早期に破損する可能性もあり、軸受にとっては非常に過酷な使用環境になっている。
【０００４】
ドリルビットを支持するための軸受としては、例えば特許文献１に示されている多列の玉軸受が使用されている。この多列玉軸受は、２セット用いられ、一方の軸受は、ドリルビット先端からのアキシアル荷重を受け、他方の軸受は、ドリルストリングの自重を支えており、それぞれの接触角の方向を対向させて配置している。また、この多列玉軸受では、内輪が幅広とされて多数の内輪軌道面を形成し、多数の外輪は、その外輪軌道面を内輪に設けた個々の内輪軌道面に対向させて配置されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平４−２６２１２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、特許文献１に記載の多列玉軸受では、上下方向のアキシアル荷重を支持するために２セット用意する必要があり、軸受コストが増大してしまうという課題がある。特に、軸受の取り付け周囲の軸方向寸法も大きくする必要があることから、装置が大型化し、ドリルの製造コストが嵩む。
【０００７】
また、内輪を多数の内輪軌道面が形成された一体型にしているため、アキシアル荷重を各列で均等に受けるためには、部品精度をある程度確保しなければならず、精度よく溝加工しなければならない。また、ドリル部は、メンテナンスのために頻繁に軸受を分解して点検及び交換するため、一体型の内輪だと点検し辛く、仮に軸受が損傷して交換する場合には軸受を全て交換しなくてはならず、メンテナンスコストも増大する。
【０００８】
さらに、上述したように、ドリルビットを支持する軸受は、高アキシアル荷重、高温環境、劣悪潤滑などの厳しい使用環境に晒されることから、これらを考慮した仕様が望まれている。
【０００９】
本発明は上記の問題を解決するためになされたものであり、振動や異物環境下においても、軌道輪やローラへのダメージを低減し、摩耗寿命を長寿命化することができる多列クロスローラ軸受を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために本発明は、下記の多列クロスローラ軸受を提供する。
（１）  互いに同心に配置された内輪及び外輪からなる一対の軌道輪と、該一対の軌道輪間に配置される複数のローラと、該複数のローラ間に配置されたセパレータと、を有し、隣接する前記ローラが、それぞれの中心軸線を互いに交差させるように前記一対の軌道輪間に接触角を持って配列されるクロスローラ軸受を、軸方向に２列以上備えることを特徴とする多列クロスローラ軸受。
（２）  前記一対の軌道輪は、一対の軌道面からなる軌道溝をそれぞれ備え、
前記一対の軌道輪の一方は、前記一対の軌道面を有する単列軌道輪である一方、
前記一対の軌道輪の他方は、前記一対の軌道面間で軸方向に分割される一対の分割軌道輪を有することを特徴とする（１）に記載の多列クロスローラ軸受。
（３）  前記分割軌道輪は、隣接する２列の前記クロスローラ軸受のうち、一方の列の前記クロスローラ軸受の軌道面と、他方の列の前記クロスローラ軸受の軌道面と、を備えることを特徴とする（２）に記載の多列クロスローラ軸受。
（４）  前記ローラは、Ｆｅを母材とし、Ｃ：０．３〜０．７質量％、Ｍｎ：０．２〜１．０質量％、Ｓｉ：０．２〜１．２質量％、Ｍｏ：０．１〜０．３質量％、Ｖ：０．１〜１．０質量％を含む合金鋼製であることを特徴とする（１）〜（３）の何れかに記載の多列クロスローラ軸受。
（５）  前記ローラの表面硬さは、ＨＲＣ５５〜６０であり、前記一対の軌道輪の表面硬さよりも小さいことを特徴とする（１）〜（４）の何れかに記載の多列クロスローラ軸受。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の多列クロスローラ軸受は、互いに同心に配置された内輪及び外輪からなる一対の軌道輪と、該一対の軌道輪間に配置される複数のローラと、該複数のローラ間に配置されたセパレータと、を有し、隣接するローラが、それぞれの中心軸線を互いに交差させるように一対の軌道輪間に接触角を持って配列されるクロスローラ軸受を、軸方向に２列以上備えるので、軸に沿って２方向から高荷重が加えられた場合でも、十分に耐え得る高い耐荷重性能を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る多列クロスローラ軸受が適用される掘削装置のドリル部の一例を示す断面図である。
【図２】多列クロスローラ軸受を示す断面図である。
【図３】一端に位置する外輪を取り外して示す多列クロスローラ軸受の斜視図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る多列クロスローラ軸受を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の各実施形態に係る多列クロスローラ軸受について図面を参照して詳細に説明する。
【００１４】
（第１実施形態）
図１は、第１実施形態の多列クロスローラ軸受が適用される掘削装置の一部であるドリル部１００を示している。このドリル部１００は、先端（シェール層側）にドリルビット（図示せず）が取り付けられるドリルカラー１２０と、ドリルカラー１２０の周囲に設けられた円筒型のハウジング１３０と、ハウジング１３０に対してドリルカラー１２０を回転自在に支持する多列クロスローラ軸受１と、を備える。ドリルビットが取り付けられるドリルカラー１２０は、中空のドリルストリング（図示せず）内を通過する回転シャフトを介して、地上のモータ（図示せず）によって回転駆動される。
【００１５】
図２に示すように、本実施形態の多列クロスローラ軸受（以下、「本軸受」ともいう）１は、クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・を軸受単位として、軸方向に２列以上（本実施形態では、９列）備えることで構成されている。各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・は、互いに同心に配置された一対の軌道輪である内輪２及び外輪３と、内輪２及び外輪３間に配置される複数のローラ４と、複数のローラ４間に配置されたセパレータ５（図３参照）と、を有する。
【００１６】
特に、本軸受１では、内輪２は、複数（本実施形態では、９個）の単列軌道輪としての内輪要素２ａ〜２ｉを有し、外輪３は、複数（本実施形態では、１０個）の分割軌道輪としての外輪要素３ａ〜３ｊを有する。そして、内輪要素２ａ〜２ｉ、及び外輪要素３ａ〜３ｊは、それぞれの端面同士を当接させて連設されている。
【００１７】
内輪要素２ａ〜２ｉは、互いに交差する一対の内輪軌道面１０ａ，１０ａから構成される略Ｖ字状の内輪軌道溝１０をそれぞれ有する。また、外輪要素３ａ〜３ｊは、隣接する外輪要素同士（例えば３ｂ、３ｃ）を当接させることで、該隣接する外輪要素に設けられた、互いに交差する各外輪軌道面１１ａ，１１ａによって略Ｖ字状の外輪軌道溝１１をそれぞれ構成する。即ち、各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・では、内輪２は、一対の内輪軌道面１０ａ，１０ａを有する単一の内輪要素２ａ〜２ｉによって構成され、外輪３は、一対の外輪軌道面１１ａ，１１ａ間で軸方向に分割された、隣接する一対の外輪要素３ａ〜３ｊによって構成される。
そして、ローラ４は、各内輪要素２ａ〜２ｉの内輪軌道溝１０と、隣接する一対の外輪要素３ａ〜３ｊによって構成される外輪軌道溝１１との間に保持される。
【００１８】
また、各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・では、隣接するローラ４が、それぞれの中心軸線ｘ１、ｘ２を互いに交差させるように内輪２及び外輪３間に接触角θ１、θ２を持って配列される。即ち、円周方向に隣接するローラ４のうち、一方のローラ４は、内輪要素２ａ〜２ｉの軸方向一方側（ドリルビット側）の内輪軌道面１０ａと、軸方向他方側（ドリルストリング側）の外輪要素３ａ〜３ｊの外輪軌道面１１ａとの間を転動し、他方のローラ４は、内輪要素２ａ〜２ｉの軸方向他方側（ドリルストリング側）の内輪軌道面１０ａと、軸方向一方側（ドリルビット側）の外輪要素３ａ〜３ｊの外輪軌道面１１ａとの間を転動する。
なお、本実施形態では、隣接するローラ４の各接触角θ１、θ２は、それぞれ４５°としている。
【００１９】
さらに、外輪要素３ａ〜３ｊのうち、内側に位置する外輪要素３ｂ〜３ｉは、何れも同じ形状であり、両肩部それぞれに外輪軌道面１１ａが形成されており、所謂「複列軌道輪」を構成している。即ち、外輪要素３ｂ〜３ｉは、中央位置に対して軸方向一方側（ドリルビット側）に、一方の列のクロスローラ軸受の外輪軌道面１１ａを有し、中央位置に対して軸方向他方側（ドリルストリング側）に他方の列のクロスローラ軸受の外輪軌道面１１ａを有する。
尚、両端に位置する外輪要素３ａ、３ｊは、その内側に位置する外輪要素３ｂ、３ｉの側にのみ、外輪軌道面１１ａが形成されており、内側に位置する外輪要素３ｂ〜３ｉの略半分の軸方向長さを有する。
【００２０】
セパレータ５は、各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・において、複数のローラ４間にそれぞれ配置されており、複数のローラ４を円周方向に等間隔に保持する。なお、セパレータ５は、鉄系、黄銅系、プラスチック等があるが、材料の種類は問わない。
【００２１】
このように、各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・は、一方の軌道輪を単列軌道輪とし、他方の軌道輪を隣り合う一対の分割軌道輪とで構成することで、使用時の分解・点検を容易に行うことができる。また、任意の列の軌道輪又は個別のローラが破損したときには、破損した列の軌道輪又はローラだけを交換することができるため、軸受のメンテナンスコストを出来るだけ小さくすることができる。
【００２２】
また、内輪２及び外輪３のうち、内輪２が、一対の軌道面を有する単列軌道輪である内輪要素２ａ〜２ｉによって構成されるので、単位軸受としてのクロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・毎の部品精度の向上を図ることができる。
【００２３】
さらに、本軸受１では、隣接するローラ４は、互いに交差して配置される一方、ある程度のすきまを有しているため、例えば、内輪２にアキシアル荷重が上から下に向かって加わった時に、又は、アキシアル荷重が下から上に向かって加わった時は、ローラ４は外輪３と内輪２との間で接触角θ１、θ２を持って荷重を受けることができる。このように、上下方向のアキシアル荷重を軸受単位の内輪２及び外輪３で受けることが出来る。
【００２４】
なお、図２では単位軸受として、クロスローラ軸受の数を９個としたが、アキシアル荷重が大きい場合にはその数を増やしても良く、スペースの問題やアキシアル荷重がそれほど大きくない場合には、逆に数を減らしても良い。
【００２５】
また、両端の外輪要素３ａ，３ｊを、他の外輪要素３ｂ〜３ｉと同一とし、両端の外輪要素３ａ，３ｊが両端の内輪要素２ａ，２ｉよりも軸方向外側に突出する構成であってもよい。この場合、内輪要素２ａ〜２ｉ及び外輪要素３ａ〜３ｊがそれぞれ１種類ですみ、部品点数の削減によるコスト減を図ることができる。
【００２６】
また、本軸受１において、内輪や外輪の材料としては、特に制限はないが、軸受鋼や浸炭鋼、特に、下記の材料とすることが好ましい。
【００２７】
内輪及び外輪の材料は、Ｆｅを母材とし、更に、Ｃを０．３〜０．７質量％、Ｓｉを０．２〜１．２質量％、Ｍｎを０．２〜１．７質量％、Ｃｒを０．２〜１．３質量％、Ｍｏを０．１〜０．３質量％、Ｎｉを０．１〜１．０質量％の割合で含む合金鋼であることが好ましい。前記合金鋼のＳｉ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｍｏ及びＮｉは、何れも焼入性の向上に寄与し、Ｍｎは残留オーステナイトを生成し易く、Ｓｉは基地の組織の強度を高め、Ｃｒにより耐摩耗性、Ｍｏにより靭性、Ｎｉにより耐衝撃性が付与される。また、Ｃは、焼入れによって基地に固溶し、硬さを向上させる元素である。従って、これらの合金成分の含有量が、それぞれの範囲を外れると、各合金成分の効果が得られない。
【００２８】
本発明では、浸炭窒化処理を施して、軌道面表面の残留オーステナイト量や（Ｃ＋Ｎ）濃度、軌道面表面の硬さ及び芯部の硬さとの差を下記のように調整することが好ましいが、Ｃが０．３質量％より少ないと、所望の硬さを得るための浸炭時間が長くなる他、オーステナイト中に固溶する炭素の拡散長が長くなり、その結果オーステナイト中の炭素の固溶状態が不均一となって応力集中源が生成し、転がり疲れ寿命も低下する。しかし、０．７質量％より多くなると、オーステナイト中の固溶炭素量が過多となり、その結果焼入れ後の残留オーステナイトが増して表面硬さが低下する。
【００２９】
Ｓｉは、０．２質量％以上で焼入性の向上及び脱酸に寄与する。しかし、１．２質量％より多くなると、熱処理時に表面が脱炭するとともに、芯部にフェライトが増えてプレス成形性、冷間鍛造性及び機械的性質が低下する。Ｓｉ含有量が０．２〜１．２質量％の範囲にあれば、圧壊値も向上し、転がり疲れ寿命の向上にも寄与する。
【００３０】
Ｍｎは、０．２質量％以上で焼入性向上成分及び溶解精練時の脱酸剤として作用する。しかし、１．７質量％より多くなると、残留オーステナイトが増えて鋼材の被削性及び熱間加工性が低下する。
【００３１】
Ｃｒは、０．２質量％以上で焼入性、浸炭性、耐摩耗性及び機械的性質を向上させる。しかし、１．３質量％より多くなると、過剰浸炭となり、残留オーステナイトが増え、また粒状炭化物が増えて浸炭焼入層が脆くなる。
【００３２】
Ｍｏは、０．１質量％以上で焼入性を増進し、強靭性を付与する。しかし、０．３重量％より多くなると、過剰浸炭となり浸炭層の残留オーステナイトが増える他、それ以上の焼入性向上のためには代わりにＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒを用いた方が経済的となる。
【００３３】
Ｎｉは、０．１重量％以上で焼入性向上作用を呈する他、焼入組織の均質化作用により耐衝撃性を向上させる。しかし、焼入性向上作用からみるとＮｉ含有量を１．０質量％より多くすることは不経済であり、代わりにＣ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｃｒを用いた方が経済的となる。
【００３４】
これら合金成分の含有量は、Ｃ：０．３５〜０．５５質量％、Ｓｉ：０．３〜１．０質量％、Ｍｎ：０．５〜１．５質量％、Ｃｒ：０．４〜１．１質量％、Ｍｏ：０．１５〜０．２５質量％、Ｎｉ：０．１５〜０．８質量％とすることが好ましい。
【００３５】
また、内輪及び外輪は、浸炭窒化処理が施されて、軌道面表面の残留オーステナイト量を２５〜４５体積％、（Ｃ＋Ｎ）濃度を０．７５〜１．１質量％に調整することが好ましい。異物混入下では、異物による圧痕の縁に生ずる表面クラックが広がって最終的な疲労破損に至ることが多い。残留オーステナイト量が２５体積％以上であれば、圧痕があっても、ローラ４がその上を転がるときに圧痕の縁が丸められ、その結果応力集中が緩和されてエッジロードの発生が抑制される。一方、残留オーステナイト量が４５体積％を越えると、寿命が短くなる。軌道面表面の残留オーステナイト量は３０〜４０体積％がより好ましい。
【００３６】
内輪や外輪に十分な強度を与えるためには、炭化物、炭窒化物及び窒化物を表層部に多量に分散させながら、母材中のＣ、Ｎ量を確保する必要がある。そのため、（Ｃ＋Ｎ）濃度が０．７５質量％未満であると、炭化物、炭窒化物及び窒化物の分散が十分に行われず、母材強度も不十分となる。（Ｃ＋Ｎ）濃度が１．１質量％を超えると、表層部に大きな炭化物が形成して、母材との境界に応力が集中して転がり疲れ寿命を低下させる。（Ｃ＋Ｎ）濃度は、０．８０〜１．０５質量％がより好ましい。
【００３７】
更に、内輪及び外輪の軌道面表面の硬さをＨＲＣ６０〜ＨＲＣ６５とし、軌道面表面と芯部との硬さの差を±ＨＲＣ５以内にすることが好ましい。軌道面表面の硬さがＨＲＣ６０未満では、十分な耐久性が得られない。また、軌道面表面の硬さと芯部の硬さとの差が±ＨＲＣ５以内にすることにより、表面部と芯部との残留応力の差が小さくなる。表面部には引張応力、芯部には圧縮応力が作用するが、両者の残留応力の差を小さくすることにより、割れや転がり疲労破壊を抑制することができる。
【００３８】
尚、上記したＣ含有量は、軌道面表面の硬さと芯部の硬さとの差を±ＨＲＣ５以内にするための適正値でもある。
【００３９】
また、ローラ４の材料は、Ｆｅを母材とし、Ｃを０．３〜０．７質量％、Ｍｎを０．２〜１．０質量％、Ｓｉを０．２〜１．２質量％、Ｍｏを０．１〜０．３質量％、Ｖを０．１〜１．０質量％を含むことが好ましい。Ｃ、Ｍｎ、Ｓｉ、Ｍｏは、上記した内輪及び外輪の材料として好ましい合金成分であり、ローラ４においてもそれぞれ同様の効果が得られる。Ｃは炭化物を形成して耐摩耗性を向上させることができ、Ｍｎ及びＳｉにより焼入れ性や硬さが向上し、Ｍｏにより焼入れ性及び靱性が向上する。Ｖは、炭化物を形成して母材を強化し、高温使用環境においても硬さの低下を抑えることができる。
【００４０】
また、ローラ４の表面硬さをＨＲＣ５５〜６０にすることが好ましい。上記で説明した材料組成とともに、表面をこの範囲の硬さにすることにより、軸受としての機能（荷重を支持する）を損なうことなく、外輪及び内輪の早期損傷を防止することができる。
【００４１】
掘削装置のドリル部に組み込まれる軸受の使用環境は潤滑状態が悪く、摩耗により破損しやすい。そのため、定期的に軸受交換をしてドリルビットの早期故障を防止しているが、軸受の交換に伴うメンテナンス費用は膨大である。特に、ローラ４に比べて軌道輪２、３の交換コストは甚大なため、メンテナンスコスト低減のために、軌道輪２、３の摩耗を出来るだけ低減する必要がある。このため、本軸受１ではローラ４の表面の硬さをＨＲＣ５５〜６０とし、内輪要素２ａ〜２ｉ及び外輪要素３ａ〜３ｊの各軌道溝１０、１１の硬さよりも小さくすることによって、軌道溝１０、１１の摩耗を抑制する。
一般的に、摩耗のし易さは硬さの大小によって決まるため、本軸受１では、硬さの低いローラ表面が先に摩耗が進行し、内輪要素２ａ〜２ｉ及び外輪要素３ａ〜３ｊの各軌道溝１０、１１の摩耗が抑制される。また、ローラ４がある程度摩耗した際にローラ４のみを交換すればよく、軸受を全交換するよりも費用を抑えることができる。更には、前述の材料組成にしたことにより、ある程度の硬さと靱性及び耐摩耗性を有することから、摩耗が進行したとしてもローラ４の転動体としての機能を損なうことなく、使用することができる。
【００４２】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態に係る多列クロスローラ軸受について、図４を参照して説明する。
【００４３】
第１実施形態では、内輪２が複数の単列軌道輪である内輪要素２ａ〜２ｉ、外輪３が複数の分割軌道輪である外輪要素３ａ〜３ｊによって構成されていたが、第２実施形態では、内輪２が複数（本実施形態では、１０個）の分割軌道輪である内輪要素２ａ〜２ｊ、外輪３が複数（本実施形態では、９個）の単列軌道輪である外輪要素３ａ〜３ｉによって構成されている。
【００４４】
即ち、外輪要素３ａ〜３ｉは、互いに交差する一対の外輪軌道面１１ａ，１１ａから構成される略Ｖ字状の外輪軌道溝１１をそれぞれ有する。また、内輪要素２ａ〜２ｊは、隣接する分割内輪同士（例えば２ｂ、２ｃ）を当接させることで、該隣接する内輪要素に設けられた、互いに交差する各内輪軌道面１０ａ，１０ａによって略Ｖ字状の内輪軌道溝１０をそれぞれ構成する。即ち、各クロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・では、外輪３は、一対の外輪軌道面１１ａ，１１ａを有する単一の外輪要素３ａ〜３ｉによって構成され、内輪２は、一対の内輪軌道面１０ａ，１０ａ間で軸方向に分割された、隣接する一対の内輪要素２ａ〜２ｊによって構成される。
【００４５】
また、内輪要素２ａ〜２ｊのうち、内側に位置する内輪要素２ｂ〜２ｉは、中央位置に対して軸方向一方側（ドリルビット側）に、一方の列のクロスローラ軸受の内輪軌道面１０ａを有し、中央位置に対して軸方向他方側（ドリルストリング側）に他方の列のクロスローラ軸受の内輪軌道面１０ａを有する。
【００４６】
したがって、本実施形態においても、内輪２及び外輪３のうち、外輪３が、単列軌道輪である外輪要素３ａ〜３ｉによって構成されるので、単位軸受としてのクロスローラ軸受Ａ１，Ａ２・・・毎の部品精度の向上を図ることができる。
その他の構成及び作用については、第１実施形態のものと同様である。
【００４７】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものでなく、適宜、変形、改良等が可能である。
【符号の説明】
【００４８】
１       多列クロスローラ軸受
２       内輪
２ａ〜２ｊ      内輪要素
３       外輪
３ａ〜３ｊ      外輪要素
４       ローラ
５       セパレータ
１０     内輪軌道溝
１０ａ   内輪軌道面
１１     外輪軌道溝
１１ａ   外輪軌道面
【図１】
2017223287.tif 000003
【図２】
2017223287.tif 000004
【図３】
2017223287.tif 000005
【図４】
2017223287.tif 000006