(57)【要約】【課題】従動車の慣性に起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる輪列機構を提供する。【解決手段】輪列機構２３は、五番車４０と、五番車４０に噛み合う四番車４１と、四番車４１の車軸６０の両端部を回転可能に支持する地板２０および輪列受２９と、を備える。四番車４１は、輪列受２９に向かって突出し、四番車４１の周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の延出部６７を備える。輪列受２９は、四番車４１の径方向における延出部６７と同じ位置において四番車４１に向かって突出し、周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の輪列受突起部９０を備える。四番車４１の回転停止時において、延出部６７と輪列受突起部９０とが車軸６０の軸方向から当接する当接部を複数有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転力を伝達する駆動車と、
前記駆動車に噛み合う従動車と、
前記従動車の車軸の両端部を回転可能に支持する一対の取付部と、
を備え、
前記従動車は、一方の取付部に向かって突出し、前記従動車の周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の従動車突出部を備え、
前記一方の取付部は、前記従動車の径方向における前記従動車突出部と同じ位置において前記従動車に向かって突出し、前記周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の取付部突起部を備え、
前記従動車の回転停止時において、前記従動車突出部と前記取付部突起部とが前記車軸の軸方向から当接する当接部を複数有する、
ことを特徴とする輪列機構。
【請求項２】
前記当接部は、３箇所以上設けられ、
前記従動車の軸心は、各当接部を頂点とする多角形の内側に位置する、
ことを特徴とする請求項１に記載の輪列機構。
【請求項３】
前記当接部の数をｘとし、前記従動車突出部の個数をｙとし、前記従動車の１ステップの回転角度をｎ°としたとき、
ｙ／ｘ、および３６０／（ｙ×ｎ）は整数であって、
前記取付部突起部の個数ｚは、
ｚ＝ｘ×３６０／（ｙ×ｎ）
の関係を満足するとともに、
ｚ≠ｙ
の関係を満足するように設定されている、
ことを特徴とする請求項１または２に記載の輪列機構。
【請求項４】
前記従動車は、秒針が取り付けられる四番車である、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の輪列機構。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載の輪列機構と、
前記駆動車に回転力を付与する動力源と、
を備えることを特徴とするムーブメント。
【請求項６】
請求項５に記載のムーブメントを備えることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、輪列機構、ムーブメントおよび時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
動力源から動力が伝達され、互いに噛み合って回転する歯車間には、回転方向に意図して設けられた隙間である、いわゆる「バックラッシュ」が設定されている。そして、バックラッシュによって、噛み合う歯車の歯面間の摩擦が適度に抑えられるため、歯車が回転するようになっている。
【０００３】
このようにバックラッシュは、歯車同士を回転させるために必要不可欠なものであるが、バックラッシュとして設定された隙間に起因して、歯車同士が隙間の範囲を意図せずに回転してしまう、いわゆる「がたつき」を生じさせてしまうことがある。
この「がたつき」によって、例えば、秒針が取り付けられた四番車等では、秒針が、意図せずに時計方向または反時計方向に回転してしまういわゆる「ふらつき」という現象が生じてしまう。
【０００４】
具体的に説明すると、秒針が取り付けられた四番車等では、秒針と四番車が一体化することにより、歯車全体の慣性モーメントが増加する。この増加した慣性モーメントによって、四番車は、動力源からの動力の伝達が停止（例えば、アナログクォーツ式時計におけるロータの回転の停止）された後でも、バックラッシュとして設定された隙間を時計方向または反時計方向へ回転させられてしまう。この現象が「ふらつき」である。
このふらつきは、四番車の慣性モーメントが小さい場合（例えば、比較的小さく、軽い秒針が取り付けられた場合等）には発生しないこともあるが、例えば、大きく、重い秒針が四番車に取り付けられる等して、慣性モーメントが大きくなると、発生する頻度も増加することが知られている。
【０００５】
近年、市場要求等からデザインの多様性が求められており、これを実現するために、ムーブメントに、より大きく、重い指針を搭載することが求められている。
より大きく、重い指針を搭載することによって、四番車に作用する慣性モーメントがさらに増加すると、四番車は、バックラッシュとして設定された隙間の分だけ回転した後もさらに回転を続ける。さらに、四番車は、後続する輪列（例えば、五番車等）の歯先に衝突して、この輪列を回転させた後に、衝突によって輪列から受ける反力（反作用）により、反対方向へ回転して、停止することもある。このようにバックラッシュとして設定された隙間と輪列に衝突して反対方向に回転する範囲を、四番車が時計方向または反時計方向へ回転させられることによって「ふらつき」が大きくなってしまう。
【０００６】
さらに、より大きく、重い指針を搭載することによって回転する四番車に大きな慣性モーメントが作用すると、バックラッシュとして設定された隙間の範囲で、この四番車が不作為に停止するため、四番車の停止位置が安定せず、秒針の指示のムラが大きくなり、運針ムラにつながってしまう。
【０００７】
そこで、指針のふらつきや運針ムラ等を抑制するための運針ムラ抑制機構が提案されている。例えば、下記特許文献１には、指針車を指針抑制ばねにより径方向に押さえ付けることで、指針車に対して摺動抵抗（制動力）を付与する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−２４２７９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上述した特許文献１の構成にあっては、指針抑制ばねにより指針車に常に制動力を付与する構成であるため、通常運針時におけるトルク（回転トルク）が大きいという課題がある。したがって、動力源でのエネルギー消費が大きい。例えば、アナログクォーツ式の時計に上述した構成を採用した場合には、ステップモータの消費電力が増加し、電池寿命の低下を招くおそれがある。
【００１０】
そこで本発明は、従動車の慣性に起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる輪列機構、ムーブメントおよび時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の輪列機構は、回転力を伝達する駆動車と、前記駆動車に噛み合う従動車と、前記従動車の車軸の両端部を回転可能に支持する一対の取付部と、を備え、前記従動車は、一方の取付部に向かって突出し、前記従動車の周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の従動車突出部を備え、前記一方の取付部は、前記従動車の径方向における前記従動車突出部と同じ位置において前記従動車に向かって突出し、前記周方向に亘って等間隔となるように配置された複数の取付部突起部を備え、前記従動車の回転停止時において、前記従動車突出部と前記取付部突起部とが前記車軸の軸方向から当接する当接部を複数有する、ことを特徴とする。
【００１２】
本発明によれば、従動車の回転停止時に、従動車突出部と取付部突起部とが軸方向から当接する当接部を複数有するので、従動車の回転に対して制動力を付与することができる。したがって、従動車の慣性によるふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
しかも、複数の従動車突出部および複数の取付部突起部は、それぞれ周方向に亘って等間隔で配置されているので、従動車突出部と取付部突起部とが当接することなく従動車が回転可能な状態を発生させることができる。すなわち、取付部突起部からの制動力を受けずに従動車を回転させることができる。これにより、従来のように指針抑制ばねにより指針車を常時押し付ける構成に比べ、動力源のエネルギー消費を抑制することが可能になり、電池寿命の低下を抑制できる。
さらに、当接部を複数有するので、従動車突出部と取付部突起部とが車軸の軸方向から１箇所のみで当接する構成と比較して、従動車が傾くことを効果的に抑制することができる。したがって、従動車を安定して回転させることができる。
【００１３】
上記の輪列機構において、前記当接部は、３箇所以上設けられ、前記従動車の軸心は、各当接部を頂点とする多角形の内側に位置する、ことが望ましい。
【００１４】
本発明によれば、従動車の軸心は、各当接部を頂点とする多角形の内側に位置するので、従動車の様々な方向への傾きをいずれかの当接部において確実に規制できる。したがって、従動車を安定して回転させることができる。
【００１５】
上記の輪列機構において、前記当接部の数をｘとし、前記従動車突出部の個数をｙとし、前記従動車の１ステップの回転角度をｎ°としたとき、ｙ／ｘ、および３６０／（ｙ×ｎ）は整数であって、前記取付部突起部の個数ｚは、ｚ＝ｘ×３６０／（ｙ×ｎ）の関係を満足するとともに、ｚ≠ｙの関係を満足するように設定されている、ことが望ましい。
【００１６】
本発明によれば、当接部を周方向に亘って等間隔に設けることができる。これにより、従動車の軸心が、各当接部を頂点とする多角形の内側に位置する状態となるので、従動車の様々な方向への傾きをいずれかの当接部において確実に規制できる。したがって、従動車を安定して回転させることができる輪列機構を提供できる。
【００１７】
上記の輪列機構において、前記従動車は、秒針が取り付けられる四番車である、ことが望ましい。
【００１８】
本発明によれば、他の指針と比較して慣性モーメントが比較的大きい秒針が取り付けられる四番車を従動車とすることで、上述した作用効果がより奏功される。
【００１９】
本発明のムーブメントは、上記の輪列機構と、前記駆動車に回転力を付与する動力源と、を備えることを特徴とする。
本発明の時計は、上記のムーブメントを備えることを特徴とする。
本発明によれば、運針ムラ等が抑制されるとともに、エネルギー消費の少ない高品質なムーブメントおよび時計を提供できる。
【発明の効果】
【００２０】
従動車の慣性によるバックラッシュに起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】実施形態に係る時計を示す外観図である。
【図２】実施形態に係るムーブメントの断面図である。
【図３】実施形態に係るムーブメントの断面図である。
【図４】実施形態に係る四番車の斜視図である。
【図５】実施形態に係る四番車を表側から見た平面図である。
【図６】実施形態に係る輪列受を裏側から見た斜視図である。
【図７】実施形態に係る輪列受が備える輪列受突起部の平面図である。
【図８】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図９】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１０】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１１】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１２】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１３】実施形態に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１４】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１５】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１６】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１７】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１８】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【図１９】実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部および輪列受突起部の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の実施形態では、アナログクォーツ式の時計を一例として説明する。
【００２３】
［時計］
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、指針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。
時計の基盤を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち、文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち、文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。
【００２４】
図１は、実施形態に係る時計を示す外観図である。
図１に示すように、時計１のコンプリートは、ケース裏蓋（不図示）およびガラス２からなる時計ケース３の内部に、ムーブメント１０、文字板１１および指針１２〜１４を備える。
文字板１１は、少なくとも時に関する情報を示す目盛り等を有する。指針１２〜１４は、時を示す時針１２、分を示す分針１３および秒を示す秒針１４を含む。
【００２５】
図２および図３は、実施形態に係るムーブメントの断面図である。
図２に示すように、ムーブメント１０は、地板２０（取付部）および輪列受２９（取付部）を備える。地板２０は、ムーブメント１０の基盤を構成する。なお、図１に示すように、ムーブメント１０には、地板２０に形成された図示しない巻真案内穴を通して巻真２４が回転可能に組み込まれる。巻真２４は、分針１３および時針１２を回転させて、時刻表示（時および分の表示）を修正する時刻合わせに用いられる。巻真２４の先端には、時計ケース３の側方に位置する竜頭５３が取付けられる。
【００２６】
図２に示すように、地板２０の裏側には、上述した文字板１１がガラス２（図１参照）を通じて視認可能に配置される。
地板２０の表側には、電池、水晶ユニット、回路基板（何れも不図示）、ステップモータ３５（動力源）、輪列機構２３等が配設される。
【００２７】
水晶ユニット（不図示）は、内部に所定の周波数で発振する水晶振動子を有するとともに、上述した回路基板に接続される。
電池は、そのプラス極と回路基板のプラスパターンとが電池プラス端子２８（図３参照）を介して導通し、マイナス極と回路基板のマイナスパターンとが電池マイナス端子（不図示）を介して導通する。
回路基板は、例えばＣＭＯＳ、またはＰＬＡで構成されており、水晶振動子の振動に基づいて基準信号を出力する発振部（オシレータ）と、発振部の出力信号を分周する分周部（デバイダ）と、分周部の出力信号に基づいてステップモータ３５を駆動するモータ駆動信号を出力する駆動部（ドライバ）と、を内部に有する。
【００２８】
ステップモータ３５は、コイルブロック（不図示）と、このコイルブロックの磁心に接触するように配置されたステータ（不図示）と、ステータのロータ穴内に配置され、ロータ磁石が組み込まれたロータ３２と、を備える。
【００２９】
ロータ３２は、地板２０および輪列受２９に対して回転可能に支持されている。ロータ３２は、１秒毎に１ステップ（本実施形態では１８０°）回転するようになっており、ロータかな３２ａを介して後述する五番車４０に回転力を付与する。
【００３０】
輪列機構２３は、ロータ３２の回転に基づいて回転する五番車４０（駆動車）と、五番車４０の回転に基づいて回転する四番車４１（従動車）と、四番車４１の回転に基づいて回転する三番車４２（図３参照）と、三番車４２の回転に基づいて回転する二番車４３と、二番車４３の回転に基づいて回転する日の裏車５５と、日の裏車５５の回転に基づいて回転する筒車４４と、を備える。
なお、以下の説明では、四番車４１（車軸６０）の軸心Ｏの延在方向を軸方向とし、軸心Ｏ周りの方向を周方向とし、軸心Ｏに直交する方向を径方向とする。
【００３１】
五番車４０は、五番歯車４０ａおよび五番かな４０ｂを有している。五番車４０は、地板２０および輪列受２９に対して回転可能に支持される。五番歯車４０ａおよび五番かな４０ｂは、裏側から表側に向けて順に配設される。五番歯車４０ａは、ロータ３２のロータかな３２ａに噛み合っている。これにより、五番車４０はロータ３２の回転に伴って回転する。
【００３２】
四番車４１は、五番車４０と三番車４２（図３参照）との間に配置され、軸心Ｏ周りに回転可能とされる。四番車４１は、車軸６０と、車軸６０に同軸状に設けられた四番かな６１、四番歯車６２および胴付部材６３と、を備える。
【００３３】
車軸６０は、地板２０に配設された円筒部５２の内部に挿通され、回転可能に取り付けられている。車軸６０の表側軸部６０ａは、輪列受２９のほぞ枠６４に軸支される。ほぞ枠６４は、円板状に形成され、輪列受２９に設けられた軸受孔６５に嵌合される。ほぞ枠６４の中央部には、軸方向に貫通する貫通孔６４ａが形成されている。貫通孔６４ａ内には、車軸６０の表側軸部６０ａが回転可能に挿通される。車軸６０の裏側軸部６０ｂは、円筒部５２よりも裏側に突出し、この突出した部分に秒針１４が取り付けられている。
【００３４】
四番かな６１は、円筒部５２の上方開口端に対して表側に離間した状態で配置されている。四番かな６１は、例えば車軸６０に一体で形成されるとともに、三番車４２の三番歯車４２ａ（図３参照）に噛み合っている。
四番歯車６２は、四番かな６１の表側に位置し、車軸６０に対して例えば打ち込み固定によって固定されている。四番歯車６２は、五番車４０の五番かな４０ｂに噛み合っている。なお、本実施形態では、四番歯車６２は、１秒（ロータ３２の１ステップ）で６°回転し、１分間で１回転するように構成されている。
【００３５】
二番車４３は、四番車４１の軸心Ｏと同軸に配置され、円筒部５２に回転可能に外挿されている。二番車４３は、二番歯車４３ａおよび二番かな４３ｂを有している。二番歯車４３ａおよび二番かな４３ｂは、裏側から表側に向けて順に配設される。二番歯車４３ａは、三番車４２（図３参照）の三番かな（不図示）に噛み合っている。これにより、二番車４３は、三番車４２の回転に伴って回転する。この際、二番車４３は、１時間に１回転するように設定され、その裏側端部に分針１３が取り付けられている。なお、分針１３は、四番車４１に取り付けられた秒針１４よりも文字板１１側に位置する。
【００３６】
筒車４４は、四番車４１の軸心Ｏと同軸状に配置されて、二番車４３に回転可能に取付けられている。筒車４４は、日の裏車５５等を介して二番車４３に噛み合う筒歯車４４ａを有する。この際、筒車４４は、１２時間に１回転するように設定されるとともに、時針１２が取り付けられている。なお、時針１２は、分針１３よりも文字板１１側に位置する。
【００３７】
日の裏車５５は、日の裏歯車５５ａおよび日の裏かな５５ｂを有している。日の裏歯車５５ａおよび日の裏かな５５ｂは、表側から裏側に向けて順に配設される。日の裏歯車５５ａは、二番車４３の二番かな４３ｂに噛み合っている。日の裏かな５５ｂは、筒歯車４４ａに噛み合っている。日の裏車５５は、巻真２４（図１参照）を引き出した状態で回転させたときに、図示しないつづみ車や小鉄車等を介して回転する。日の裏車５５が回転することにより、二番車４３および筒車４４が回転するように構成される。これにより、時刻合わせが可能である。
【００３８】
［運針ムラ抑制機構］
ここで、図３に示すように、本実施形態の輪列機構２３は、四番車４１のふらつきや運針ムラ等を抑制する運針ムラ抑制機構を備える。運針ムラ抑制機構は、輪列受２９と、四番車４１の胴付部材６３と、四番車４１を押圧可能な押圧部材７０と、を備える。
【００３９】
押圧部材７０は、地板２０の外周側から内側（四番車４１側）に向かって延在する細長い金属製の部材であって、その厚さ方向に沿って弾性変形可能とされている。押圧部材７０は、支持部８０に支持されている。支持部８０は、地板２０の表面に形成された支持台８１と、支持台８１から立設された一対のガイドピン８２ａ，８２ｂと、を有する。
【００４０】
押圧部材７０の四番車４１側の先端部７１は、表側に向けて突の湾曲形状とされ、四番歯車６２の裏面を裏側から表側（輪列受２９側）に向かって摺動可能に押圧する。押圧部材７０における地板２０の外周側の基端部７３は、地板２０の支持台８１上に支持されている。したがって、押圧部材７０の基端部７３は、地板２０の外周側から内側（四番車４１側）に向かうに従い表側に向けて傾斜した状態で、支持台８１上に支持されている。また、押圧部材７０には、その厚さ方向に貫通する支持孔７０ａ，７０ｂが形成されている。これら支持孔７０ａ，７０ｂ内には、上述したガイドピン８２ａ，８２ｂが各別に挿通されている。これにより、地板２０に対する押圧部材７０の、軸方向に直交する面内方向の位置決めが行われている。
【００４１】
また、押圧部材７０の基端部７３は、電池プラス端子２８により裏側に向けて押圧され、電池プラス端子２８と地板２０の支持台８１との間に挟持されている。このように、押圧部材７０は、基端部７３が電池プラス端子２８により地板２０側（裏側）に向けて押し付けられている一方、先端部７１が表側に向けて付勢された状態で四番歯車６２の裏面に押し付けられている。
【００４２】
図４は、実施形態に係る四番車の斜視図である。図５は、実施形態に係る四番車を表側から見た平面図である。
図４および図５に示すように、胴付部材６３は、軸心Ｏと同軸状に配置された円板状の基部６６と、基部６６の外周縁から径方向に沿って延出する複数の延出部６７（従動車突出部）と、を有し、四番歯車６２の表面に取り付けられている。胴付部材６３の表側の端縁は、面取り加工されている。
基部６６は、四番歯車６２の外径の半分程度の外径を有する。基部６６の中心部には、車軸６０が挿通される貫通孔が形成され、四番歯車６２とともに車軸６０に対して固定されている。
【００４３】
複数の延出部６７は、周方向に等角度間隔で配置されている。各延出部６７は、基部６６から略一定の幅で径方向外側に向かって延出している。各延出部６７の先端部は、径方向外側に向かって膨出する軸方向視半円形状に形成され、四番歯車６２の歯部よりも径方向内側に位置している。複数の延出部６７は、四番歯車６２から輪列受２９（表側）に向かって突出した状態となっている。
【００４４】
図６は、実施形態に係る輪列受を裏側から見た斜視図である。図７は、実施形態に係る輪列受が備える輪列受突起部の平面図である。
図２、図６および図７に示すように、輪列受２９は、複数の輪列受突起部９０（取付部突起部）を備えている。複数の輪列受突起部９０は、輪列受２９の裏面のうち、四番歯車６２の表面に対向する部分に形成されている。複数の輪列受突起部９０は、周方向に等間隔で配置されている。図２に示すように、複数の輪列受突起部９０は、径方向における四番車４１の延出部６７の先端部と同じ位置において、四番車４１（裏側）に向かって突出している。各輪列受突起部９０は、四番車４１に向かって膨出する球面状に形成されている。各輪列受突起部９０の先端は、延出部６７の表側の端面に当接可能な位置に設けられている。輪列受突起部９０には、軸方向から見て輪列受突起部９０と延出部６７とが重なるとき、その輪列受突起部９０と重なる延出部６７が軸方向から当接する。これにより、輪列受突起部９０は、四番車４１の回転に対して制動力を付与できる。
【００４５】
運針ムラ抑制機構は、四番車４１の１ステップ毎の回転停止時において、延出部６７と輪列受突起部９０とが軸方向から当接する当接部９５（図８から図１３参照）を複数（本実施形態では３箇所）有する。当接部９５は、周方向に等間隔で３箇所以上設けられている。これにより、当接部９５は、軸方向から見て軸心Ｏが各当接部９５を頂点とする多角形の内側に位置するように設けられている。
【００４６】
以下、延出部６７の個数と、輪列受突起部９０の個数と、四番車４１の１ステップの回転角度と、当接部９５の数と、の関係について説明する。
当接部９５の数をｘとし、延出部６７の個数をｙとし、四番車４１の１ステップの回転角度をｎ°としたとき、ｙ／ｘ、および３６０／（ｙ×ｎ）は整数であって、輪列受突起部９０の個数ｚは、
ｚ＝ｘ×３６０／（ｙ×ｎ）    ・・・（１）
の関係を満足するとともに、
ｚ≠ｙ    ・・・（２）
の関係を満足するように設定されている。
【００４７】
本実施形態では、当接部９５の数は３に設定され、複数の延出部６７は１２個形成されている。また、四番車４１の１ステップの回転角度は、６°に設定されている。このため、上述した関係式（１）より、複数の輪列受突起部９０を１５個設けることで、四番車４１の１ステップ毎の回転停止時に周方向に等間隔で位置する３箇所の当接部９５において、延出部６７と輪列受突起部９０とを当接させることができる。
【００４８】
以下、実施形態における四番車４１の１ステップ毎の回転停止時における当接部９５の位置について具体的に説明する。
図８から図１３は、実施形態に係る輪列機構の延出部と輪列受突起部との位置関係を説明する図であって、延出部および輪列受突起部を裏側から見た平面図である。なお、図８から図１３では、１２個の延出部６７に対して、軸方向裏側から見て反時計回りに順に符号６７Ａ〜６７Ｄ，６７Ａ〜６７Ｄ，６７Ａ〜６７Ｄを付す。また、図８から図１３では、各輪列受突起部９０を２点鎖線で示すとともに、１５個の輪列受突起部９０に対して軸方向表側から見て反時計回りに順に符号９０Ａ〜９０Ｏを付す。また、図８から図１３では、各当接部９５に対応する輪列受突起部９０にハッチングを付している。
【００４９】
図８に示す状態では、輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋに延出部６７Ａが当接している。ここで、複数の延出部６７は、１２個設けられているため、３０°ピッチで配列されている。また、複数の輪列受突起部９０は、１５個設けられているため、２４°ピッチで配列されている。このため、各延出部６７Ａと四番車４１の回転方向とは反対側に隣り合う各延出部６７Ｂは、各輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋと四番車４１の回転方向（時計回り方向）とは反対側に隣り合う各輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００５０】
次に、図９に示すように、図８に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋから各延出部６７Ａが離間する。また、延出部６７Ｂが輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌに当接する。この状態では、各延出部６７Ｃは、輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００５１】
次に、図１０に示すように、図９に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌから各延出部６７Ｂが離間する。また、延出部６７Ｃが輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍに当接する。この状態では、各延出部６７Ｄは、輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００５２】
次に、図１１に示すように、図１０に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、各輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍから各延出部６７Ｃが離間する。また、延出部６７Ｄが輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎに当接する。この状態では、各延出部６７Ａは、輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００５３】
次に、図１２に示すように、図１１に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、各輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎから各延出部６７Ｄが離間する。また、延出部６７Ａが輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏに当接する。この状態では、各延出部６７Ｂは、輪列受突起部９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ａよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００５４】
次に、図１３に示すように、図１２に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、各輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏから各延出部６７Ａが離間する。また、延出部６７Ｂが輪列受突起部９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ａに当接する。
【００５５】
なお、図１３に示す状態は、図８に示す状態から四番車４１が３０°回転した状態である。各延出部６７は３０°ピッチで配列されているため、図１３に示す状態は、四番車４１の胴付部材６３と輪列受２９との相対的な位置関係において、図８に示す状態と同等の状態となっている。したがって、四番車４１は、図８に示す状態から図１２に示す状態を繰り返すように回転する。そして、四番車４１の１ステップ毎の回転停止時に、周方向に等間隔で位置する３箇所の当接部９５において、延出部６７と輪列受突起部９０とを軸方向から当接させることができる。さらに、四番車４１の回転時には、輪列受突起部９０に当接していた延出部６７が輪列受突起部９０から離間するので、延出部６７と輪列受突起部９０とが当接しない状態を発生させることができる。
【００５６】
このように、本実施形態によれば、四番車４１の回転停止時に、延出部６７と輪列受突起部９０とが軸方向から当接する当接部９５を複数有するので、四番車４１の回転に対して制動力を付与することができる。したがって、四番車４１の慣性によるふらつきや運針ムラ等を抑制できる。
【００５７】
しかも、複数の延出部６７および複数の輪列受突起部９０は、それぞれ周方向に亘って等間隔で配置されているので、延出部６７と輪列受突起部９０とが当接することなく四番車４１が回転可能な状態を発生させることができる。すなわち、輪列受突起部９０からの制動力を受けずに四番車４１を回転させることができる。これにより、従来のように指針抑制ばねにより指針車を常時押し付ける構成に比べ、ステップモータ３５のエネルギー消費を抑制することが可能になり、電池寿命の低下を抑制できる。
【００５８】
さらに、当接部９５を複数有するので、四番車と輪列受とが軸方向から１箇所のみで当接する構成と比較して、四番車４１が傾くことを効果的に抑制することができる。したがって、四番車４１を安定して回転させることができる。
【００５９】
また、四番車４１に制動力を付与するに際し、四番車４１および輪列受２９における互いに当接可能な箇所をより径方向外側に配置することで、小さな摩擦力でより大きなトルクを得ることが可能となる。これにより、四番車４１や輪列受２９の摩耗を抑制できる。しかし、四番車４１と輪列受２９との接触部には、潤滑油が薄く介在することで、四番車４１と輪列受２９との固着（リンギング）が発生する場合がある。このため、四番車４１と輪列受２９との接触部をより径方向の外側に配置しようとすると、四番車４１と輪列受２９との固着により、小さな固着力で四番車４１の回転が停止するおそれがある。四番車４１と輪列受２９との固着力は、四番車４１と輪列受２９と接触面積が大きくなるに従い増加する。
【００６０】
本実施形態では、延出部６７は輪列受２９に向かって突出し、輪列受突起部９０は四番車４１に向かって突出しているので、四番車４１と輪列受２９とが接触する箇所を周方向において断続的に設けることができる。これにより、四番車４１と輪列受２９との接触面積を小さくできるので、四番車４１と輪列受２９とが固着した場合でも、その固着力を低減させることが可能となる。したがって、延出部６７を輪列受突起部９０に当接させることにより、四番車４１の回転に対する制動力を付与するに際し、延出部６７および輪列受突起部９０をより径方向外側に配置して、延出部６７と輪列受突起部９０との間に生じる摩擦力を小さすることができる。したがって、四番車４１や輪列受２９の摩耗を抑制できる。
【００６１】
また、延出部６７は輪列受２９に向かって突出し、輪列受突起部９０は四番車４１に向かって突出しているので、四番車を径方向の外側から押圧して四番車に制動力を付与する構成と比較して、輪列機構２３の軸方向から見た外形を小さくすることができる。したがって、四番車４１の慣性に起因するふらつきや運針ムラ等を抑制した上で、エネルギー消費を抑制できる輪列機構２３を小型化することができる。
【００６２】
また、四番車４１の軸心Ｏは、各当接部９５を頂点とする多角形の内側に位置するので、四番車４１の様々な方向への傾きをいずれかの当接部において確実に規制できる。したがって、四番車４１を安定して回転させることができる。
【００６３】
また、当接部９５の数をｘとし、延出部６７の個数をｙとし、四番車４１の１ステップの回転角度をｎ°としたとき、ｙ／ｘ、および３６０／（ｙ×ｎ）は整数であって、輪列受突起部９０の個数ｚは、ｚ＝ｘ×３６０／（ｙ×ｎ）の関係を満足するとともに、ｚ≠ｙの関係を満足するように設定されているので、当接部９５を周方向に亘って等間隔に設けることができる。これにより、四番車４１の軸心Ｏが、各当接部９５を頂点とする多角形の内側に位置する状態となるので、四番車４１の様々な方向への傾きをいずれかの当接部において確実に規制できる。したがって、四番車４１を安定して回転させることができる輪列機構２３を提供できる。
【００６４】
また、四番車４１は、四番かな６１が円筒部５２の上方開口端に対して表側に離間するように配置された状態で、押圧部材７０により表側に向かって押圧されているので、四番かな６１が円筒部５２に接触することを防止できる。これにより、四番かな６１と円筒部５２との摩擦による損傷を防止できる。
【００６５】
また、各指針１２〜１４のうち、慣性モーメントが比較的大きい秒針１４が取り付けられる四番車４１に、本実施形態を採用することで、上述した作用効果がより奏功される。
そして、本実施形態のムーブメント１０および時計１によれば、運針ムラ等が抑制されるとともに、エネルギー消費の少ない高品質なムーブメント１０および時計１とすることができる。
【００６６】
なお、上記実施形態では、当接部９５が３箇所である場合を例に挙げて説明したが、これに限定されるものではなく、当接部９５は複数、望ましくは３箇所以上であればよい。
【００６７】
以下、実施形態の変形例として、当接部９５が４箇所である場合について説明する。
本変形例では、当接部９５の数が４に設定され、複数の延出部６７は上記実施形態と同様に１２個形成されていることとする。また、四番車４１の１ステップの回転角度は、６°に設定されている。この場合、上述した関係式（１）より、複数の輪列受突起部９０を２０個設けることで、四番車４１の１ステップ毎の回転停止時に周方向に等間隔に位置する４箇所の当接部９５において、延出部６７と輪列受突起部９０とを当接させることができる。
【００６８】
次に、実施形態の変形例における四番車４１の１ステップ毎の回転停止時における当接部９５の位置について具体的に説明する。
図１４から図１９は、実施形態の変形例に係る輪列機構の延出部と輪列受突起部との位置関係を説明する図であって、延出部および輪列受突起部を裏側から見た平面図である。なお、図１４から図１９では、１２個の延出部６７に対して、軸方向裏側から見て反時計回りに順に符号６７Ａ〜６７Ｃ，６７Ａ〜６７Ｃ，６７Ａ〜６７Ｃ，６７Ａ〜６７Ｃを付す。また、図１４から図１９では、各輪列受突起部９０を２点鎖線で示すとともに、２０個の輪列受突起部９０に対して軸方向表側から見て反時計回りに順に符号９０Ａ〜９０Ｔを付す。また、図１４から図１９では、各当接部９５に対応する輪列受突起部９０にハッチングを付している。
【００６９】
図１４に示す状態では、輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ｐに延出部６７Ａが当接している。ここで、複数の延出部６７は、３０°ピッチで配列されている。また、複数の輪列受突起部９０は、２０個設けられているため、１８°ピッチで配列されている。このため、各延出部６７Ａと四番車４１の回転方向とは反対側に隣り合う各延出部６７Ｂは、各輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ｐと四番車４１の回転方向（時計回り方向）とは反対側に隣り合う各輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌ，９０Ｑよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に１２°ずれた位置に位置している。また、各延出部６７Ｂと四番車４１の回転方向とは反対側に隣り合う各延出部６７Ｃは、各輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌ，９０Ｑと四番車４１の回転方向とは反対側に隣り合う各輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍ，９０Ｒよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に２４°ずれた位置に位置している。さらに、各延出部６７Ｃは、各輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍ，９０Ｒと四番車４１の回転方向とは反対側に隣り合う各輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎ，９０Ｓよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００７０】
次に、図１５に示すように、図１４に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ｐから各延出部６７Ａが離間する。また、延出部６７Ｃが輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎ，９０Ｓに当接する。この状態では、各延出部６７Ｂは、輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌ，９０Ｑよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００７１】
次に、図１６に示すように、図１５に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ｄ，９０Ｉ，９０Ｎ，９０Ｓから各延出部６７Ｃが離間する。また、延出部６７Ｂが輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌ，９０Ｑに当接する。この状態では、各延出部６７Ａは、輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏ，９０Ｔよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００７２】
次に、図１７に示すように、図１６に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ｂ，９０Ｇ，９０Ｌ，９０Ｑから各延出部６７Ｂが離間する。また、延出部６７Ａが輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏ，９０Ｔに当接する。この状態では、各延出部６７Ｃは、輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍ，９０Ｒよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００７３】
次に、図１８に示すように、図１７に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）時計回りに回転すると、輪列受突起部９０Ｅ，９０Ｊ，９０Ｏ，９０Ｔから各延出部６７Ａが離間する。また、延出部６７Ｃが輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍ，９０Ｒに当接する。この状態では、各延出部６７Ｂは、輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ｐよりも、四番車４１の回転方向とは反対側に６°ずれた位置に位置している。
【００７４】
次に、図１９に示すように、図１８に示す状態から四番車４１が１ステップ（６°）回転すると、輪列受突起部９０Ｃ，９０Ｈ，９０Ｍ，９０Ｒから各延出部６７Ｃが離間する。また、延出部６７Ｂが輪列受突起部９０Ａ，９０Ｆ，９０Ｋ，９０Ｐに当接する。
【００７５】
なお、図１９に示す状態は、図１４に示す状態から四番車４１が３０°回転した状態である。各延出部６７は３０°ピッチで配列されているため、図１９に示す状態は、四番車４１の胴付部材６３と輪列受２９との相対的な位置関係において、図１４に示す状態と同等の状態となっている。したがって、四番車４１は、図１４に示す状態から図１８に示す状態を繰り返すように回転する。そして、四番車４１の１ステップ毎の回転停止時に、周方向に等間隔で位置する４箇所の当接部９５において、延出部６７と輪列受突起部９０とを軸方向から当接させることができる。さらに、四番車４１の回転時には、輪列受突起部９０に当接していた延出部６７が輪列受突起部９０から離間するので、延出部６７と輪列受突起部９０とが当接しない状態を発生させることができる。
このように、本変形例によれば、上述した実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【００７６】
なお、本発明は、図面を参照して説明した上述の実施形態に限定されるものではなく、その技術的範囲において様々な変形例が考えられる。
例えば、上記実施形態では、秒針１４が取り付けられる四番車４１に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らない。例えば四番車４１に噛み合う三番車４２や五番車４０に適用しても構わない。
なお、五番車４０に適用した場合、一つはロータからの回転トルクが抑制されることで、四番車４１の回転速度も抑制されるため、慣性による回転角も小さくなる。二つ目は運針後の四番車４１の慣性で五番車４０とのバックラッシュが詰まり、五番車４０を回転させる力が働くが、押圧部材の付勢力により回転が抑制されるため四番車４１のオーバランも抑制される。
また、三番車４２に適用した場合には、運針後の四番車４１の慣性で三番車４２が回転するが、この回転が押圧部材の付勢力により抑制されるため、四番車４１のオーバランを抑制する。その結果、運針ムラ等を抑制することが可能である。その他、クロノグラフ秒が取り付けられる歯車等、各種歯車に本発明を適用することが可能である。
さらに、上述した各実施形態では、アナログクォーツ式の時計に本発明を適用した場合について説明したが、これに限らず、機械式時計に本発明を適用しても構わない。この場合であっても、香箱から出力されるエネルギー消費を抑制できる。
【００７７】
また、上記実施形態では、四番車４１が備える延出部６７の個数が１２個に設定されているが、これに限定されない。延出部６７の個数は、上述した延出部６７の個数と、輪列受突起部９０の個数と、四番車４１の１ステップの回転角度と、当接部９５の個数と、の関係を満足するように設定されていればよい。
【００７８】
また、上記実施形態では、四番車４１が１秒毎に１ステップ回転するように構成されているが、これに限定されず、四番車４１が１秒毎に複数ステップ回転するように構成されていてもよい。この場合であっても、上述した延出部の個数と、輪列受突起部の個数と、四番車４１の１ステップの回転角度と、当接部の個数と、の関係を満足するように、延出部の個数、輪列受突起部の個数、および当接部の個数を設定することで、上述した作用効果を奏することができる。
【００７９】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【００８０】
１…時計  １０…ムーブメント  １４…秒針  ２０…地板（取付部）  ２３…輪列機構  ２９…輪列受（一方の取付部）  ３５…ステップモータ（動力源）  ４０…五番車（駆動車）  ４１…四番車（従動車）  ６０…車軸  ６７…延出部（従動車突出部）  ９０…輪列受突起部（取付部突起部）  ９５…当接部
【図１】
2017223581.tif 000003
【図２】
2017223581.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2017223581.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2017223581.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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