(57)【要約】      （修正有）【課題】航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールを提供する。【解決手段】接合部１００は、（ｉ）複数の開口部位置１０６に形成ツール１００２が適用される第１面１２６と（ｉｉ）対向する第２面１２８を含む。反作用ツールは、接合部第２面に連結するように構成された複数のコネクタ１５２、及び複数のコネクタに連結された反作用バー１５８を含む。反作用バーは、複数の開口部位置を横断して延在するように構成されている。反作用ツールはまた、反作用バーに連結された複数の反作用部材１３０を含む。反作用部材の各々は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むよう、接合部第２面に連結するように構成された固定面１４４を含む。【選択図】図１０
2017007083.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ｉ）複数の開口部位置に形成ツールが適用される第１面と（ｉｉ）対向する第２面とを含む航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールであって、
前記接合部第２面に連結するように構成された複数のコネクタと、
前記複数のコネクタに連結された反作用バーであって、前記複数の開口部位置を横断して延在するように構成された前記反作用バーと、
前記反作用バーに連結された複数の反作用部材であって、前記反作用部材の各々は、固定面であって各々が前記複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、前記接合部第２面に連結するように構成された固定面を含む、複数の反作用部材と
を備える反作用ツール。
【請求項２】
前記反作用部材の各々は、前記形成ツールからの反作用の力を前記反作用バーに伝えるように更に構成されている、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項３】
前記反作用部材の各々は、前記接合部第１面から前記対応する開口部位置で前記接合部第２面を通って延在する際に、前記形成ツールを受容するように更に構成されている、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項４】
前記反作用部材の各々は、前記接合部第２面に対して前記固定面を付勢するように構成された付勢部材を通って、前記反作用バーに連結される、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項５】
前記付勢部材は、前記反作用バー内に配置され、前記反作用バーの上壁に対して反作用するように構成されている、請求項４に記載の反作用ツール。
【請求項６】
前記付勢部材は、前記反作用バーと前記固定面との間に配置され、前記反作用バーの外面に対して反作用するように構成されている、請求項４に記載の反作用ツール。
【請求項７】
前記付勢部材は、前記反作用バー内に配置され、前記反作用バー内に配置されたかんぬきに対して反作用するように構成されている、請求項４に記載の反作用ツール。
【請求項８】
前記反作用ツールは、前記反作用部材の前記固定面が前記航空機胴体接合部の湾曲に近似する輪郭を協働して示すように構成されている、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項９】
前記反作用バー内の前記反作用部材の少なくとも１つの円周位置は、前記反作用部材と前記開口部位置との整列を促進するため調整可能である、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項１０】
前記各反作用部材は更に、前記反作用バーに対向して配置されたフットを含み、前記固定面は前記フット上に配置されている、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項１１】
前記フットは、概して管状形状を有する、請求項１０に記載の反作用ツール。
【請求項１２】
前記フットは、前記反作用ツールが前記航空機胴体接合部に連結される間、前記開口部位置へのアクセスを促進する形状を有する、請求項１０に記載の反作用ツール。
【請求項１３】
前記フットは、概してＵ字形断面を有する、請求項１０に記載の反作用ツール。
【請求項１４】
前記フットは、概してＬ字形断面を有する、請求項１０に記載の反作用ツール。
【請求項１５】
前記複数のコネクタは、前記開口部位置から離間された複数の補助開口部で、前記接合部第２面に連結するように構成されている、請求項１に記載の反作用ツール。
【請求項１６】
第１面及び対向する第２面を含む航空機胴体接合部の複数の開口部位置に締結具開口部を作成する方法であって、
各固定面が前記複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、反作用ツールの複数の固定面を前記接合部第２面に連結すること、及び
前記複数の開口部位置に前記締結具開口部を形成すること
を含む方法。
【請求項１７】
前記複数の結合面を前記連結することは更に、前記接合部第２面に対して前記固定面を付勢することを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
各固定面は前記反作用ツールの反作用部材の上に配置されており、前記締結具開口部を前記形成することは更に、形成ツールが前記接合部第１面から前記接合部第２面に延在する際に、前記反作用部材によって前記形成ツールを受容することを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記締結具開口部を前記形成することは更に、前記形成ツールからの反作用の力を前記反作用部材を通って前記反作用ツールの反作用バーに伝えることを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記開口部位置から離間された複数の補助開口部で、前記反作用ツールの複数のコネクタを前記接合部第２面に着脱可能に連結することを更に含む、請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の分野は概して、複数のコンポーネントを通る開口部を形成することに関し、より具体的には、層間のバリ及び破片を低減しつつ複数のコンポーネントを通る開口部を形成するツール及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
限定するものではないが、航空機などの多くの構造体は、コンポーネントの重なり合う部分に形成される協働開口部を通って挿入される締結具によって連結されるコンポーネントを含む。少なくとも幾つかのこのような協働開口部は、連結のためにコンポーネントを整列すること、及びドリリングなどによって、各コンポーネントの連続層を通る開口部を形成することによって形成される。しかしながら、ドリルなどの形成ツールは、コンポーネントを通って移動する際に層を別々に押圧する傾向があるため、内層の開口部周囲にバリを、及び／又は層間に散在する破片を発生させる結果となる。コンポーネントは、層間のバリ及び破片を除去するため分離し、締結具を挿入するため再整列しなければならず、コンポーネントの連結プロセスのサイクルタイムとコストを増大させる結果となる。
【０００３】
しかも、開口部を形成する際に、層間のバリ及び破片を低減するためには、コンポーネントの層を固定すべきことがわかっているが、少なくとも幾つかの既存の固定方法は不十分である。例えば、少なくとも幾つかの既存の固定方法は、各開口部形成領域に反作用力を印加するように、隣接する開口部に連結されるツールに依存している。しかしながら、各形成領域を網羅するためには、数多くの時間のかかるツール取り付けが必要となる。別の例として、少なくとも幾つかの既知の固定方法は磁気クランプに依存している。しかしながら、磁石の使用は固定システムを複雑で高価なものにし、しかもコンポーネントの厚みが増すと不十分な固定力しか提供できない。
【発明の概要】
【０００４】
一態様では、航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールが提供される。接合部は、（ｉ）複数の開口部位置に形成ツールが適用される第１面と（ｉｉ）対向する第２面を含む。反作用ツールは、接合部第２面に連結するように構成された複数のコネクタ、及び複数のコネクタに連結された反作用バーを含む。反作用バーは、複数の開口部位置を横断して延在するように構成されている。反作用ツールはまた、反作用バーに連結された複数の反作用部材を含む。反作用部材の各々は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むよう、接合部第２面に連結するように構成された固定面を含む。
【０００５】
別の態様では、航空機胴体接合部の複数の開口部位置に締結具開口部を作成する方法が提供される。接合部は、第１面及び対向する第２面を含む。本方法は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むよう、接合部第２面に反作用ツールの複数の固定面を連結することを含む。本方法はまた、複数の開口部位置に締結具開口部を形成することを含む。
【０００６】
別の態様では、航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールを作成する方法が提供される。接合部は、（ｉ）複数の開口部位置に形成ツールが適用される第１面と（ｉｉ）対向する第２面を含む。本方法は、反作用バーに複数の反作用バーを連結することを含む。反作用バーは、複数の開口部位置を横断して延在するように構成されている。反作用部材の各々は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むよう、接合部第２面に連結するように構成された固定面を含む。本方法はまた、反作用バーに複数のコネクタを連結することを含む。複数のコネクタの各々は、接合部第２面に連結するように構成されている。
【０００７】
上述の特徴、機能及び利点は、様々な実施形態において独立に実現することが可能であり、また別の実施形態において組み合わせることも可能である。これらの実施形態について、以下の説明および添付図面を参照して更に詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図９に示す例示的な航空機に使用されうる胴体接合部の一部の例示的な実施形態の概略的な内部斜視図である。
【図２】図１に示す例示的な胴体接合部に連結される反作用ツールの第１の例示的な実施形態の概略断面図である。
【図３】図１に示す例示的な胴体接合部に連結される反作用ツールの第２の例示的な実施形態の概略斜視図である。
【図４】図１に示す例示的な胴体接合部に連結される反作用ツールの第３の例示的な実施形態の概略斜視図である。
【図５】図４に示す例示的な反作用ツールと共に使用されうるフットの例示的な代替実施形態の概略斜視図である。
【図６】図１に示す例示的な胴体接合部に連結される、図４に示す２つの例示的な反作用ツールの概略斜視図である。
【図７】図１に示す例示的な胴体接合部などの、胴体接合部に開口部を作成する例示的な方法のフロー図である。
【図８】例示的な航空機の製造及び保守方法を示すフロー図である。
【図９】例示的な航空機の概略図である。
【図１０】図１に示す例示的な胴体接合部に適用される例示的な形成ツールの概略断面図である。
【図１１】図１に示す例示的な胴体接合部などの、航空機胴体接合部の複数の開口部位置に締結具開口部を作成する例示的な方法のフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書に記載のツール及び方法の実施形態は、複数の重なり合うコンポーネント間の接合部で複数の開口部位置を横断して延在する反作用バーを有する反作用ツールを提供する。実施形態はまた、反作用バーに連結される複数の反作用部材を提供する。各反作用部材は、開口部が開口部位置に形成される間に、複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲む固定面を含む。したがって、コンポーネントの重なり合う部分は、開口部を形成し、層間のバリ及び破片を低減又は除去するプロセスの間に、接合部に沿って対面連結された関係に維持される。
【００１０】
別途提示されない限り、「概して」及び「実質的に」などの近似的な言葉は、本明細書で使用されているように、そのように修正された用語は、絶対的又は完全な段階に対してではなく、当業者によって認識されうるように、近似的な段階に対してのみ当てはまりうる。加えて、別途提示されない限り、「第１」「第２」などの用語は、本明細書では単に符号として使用されるもので、それらの用語が表すアイテムに順序的、位置的、又は序列的な要件を課すことは意図していない。例えば、「第２」のアイテムへの言及は、例えば「第１」の、又はより小さい数のアイテム、及び／又は、「第３」の、又はより大きい数のアイテムが存在することを、必要とすること、或いは排除することはない。
【００１１】
本開示の実施形態を、図面を更に具体的に参照しながら、図８に示す例示的な航空機の製造及び保守方法８００、及び図９に示す例示的な航空機９０２に照らして説明する。しかしながら、航空宇宙の実施例を示したが、本開示の原理は事実上制限はなく、他の構造体に適用されうることをい理解されたい。このような他の構造体での制限のない実施例には、海上構造体、自動車の構造体、エネルギー産業の構造体（例えば、太陽エネルギー又は風力エネルギー生成に関連する構造体）、及び民生用又は家庭用の構造体が含まれる。
【００１２】
図１は、図９に示す例示的な航空機９０２の一部に使用されうる胴体接合部１００の一部の例示的な実施形態の概略的な内部斜視図である。より具体的には、第１胴体セクション１０２及び第２胴体セクション１０４は、機体９１８の円周方向に延在する接合部１００で重なり合うように構成される。したがって、接合部１００は、閉じられ、概して湾曲し、図１では一部だけが見える形状を画定する。軸方向１４は湾曲した形状の中心１８を通る軸１６に平行に画定され、半径方向１０は中心１８から接合部１００上の各点を通るライン上に画定され、また、円周方向１２は湾曲した形状の周囲に接するように画定される。第１胴体セクション１０２及び第２胴体セクション１０４は、接合部１００に沿った複数の締結具開口部１００６の各々に挿入される締結具１００４（図１０に示す）によって接合されるように構成されている。半径方向１０に延在する各締結具開口部１００６は、締結具１００４を収容するため複数の開口部位置１０６のそれぞれに形成されなければならない。
【００１３】
より具体的には、例示的な実施形態では、各開口部位置１０６に形成される開口部１００６は、第１セクション１０２の外板１１０、第１セクション１０２に連結されるスプライスストラップ１１２、第２セクション１０４のＴ−コード１１４、及び第２セクション１０４に連結された複数のＴ−クリップ１１６の１つの円周フランジ１１８を通って延在しなければならない。ある実施形態では、外板１１０及びスプライスストラップ１１２は繊維強化複合材料から形成されるが、一方、Ｔ−コード１１４及びＴ−クリップ１１６は，例えば限定するものではないが、チタニウムなどの金属材料から形成される。代替的に、外板１１０、スプライスストラップ１１２、Ｔ−コード１１４、及びＴ−クリップ１１６の各々は、接合部１００が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な材料から形成される。しかも、幾つかの実施形態では、ファイバーグラスシムなど、少なくとも１つのシム（図示せず）が、外板１１０、スプライスストラップ１１２、Ｔ−コード１１４、及びＴ−クリップ１１６の少なくとも１つの隣接するペアの間に配置される。代替的な実施形態では、第１胴体セクション１０２及び第２胴体セクション１０４の各々は、外板１１０、スプライスストラップ１１２、Ｔ−コード１１４、及びＴ−クリップ１１６以外の、或いはこれらに加えて、接合部１００で重なり合うコンポーネントを含むことを理解されたい。
【００１４】
例示的な実施形態では、接合部１００はまた、第１胴体セクション１０２に連結された複数のスプライスアングル１２０を含む。各スプライスアングル１２０の一部は、対応するＴ−クリップ１１６の半径方向に延在するフランジ１２２に隣接して配置される。第１胴体セクション１０２と第２胴体セクション１０４を更に確実に連結するため、各スプライスアングル１２０と対応するＴ−クリップ半径フランジ１２２を通って、付加的な締結具（図示せず）が挿入される。代替的な実施形態では、接合部１００はスプライスアングル１２０を含まない。
【００１５】
例示的な実施形態では、接合部１００は更に、各々が第１胴体セクション１０２及び第２胴体セクション１０４のうちの少なくとも１つにそれぞれ画定される複数の補助開口部１２４を含む。代替的な実施形態では、補助開口部１２４は、図１に描かれている特定の位置に加えて、及び／又はそれ以外の代替的な位置に配置される。ある実施形態では、少なくとも１つの補助開口部１２４が、反作用ツール１０１と共に使用する以外の究極の目的のために、接合部１００に事前に形成されている。追加的に又は代替的に、少なくとも１つの補助開口部１２４が反作用ツール１０１と共に使用するため、単独で形成される。他の代替的な実施形態では、接合部１００は補助開口部１２４を含まない。
【００１６】
ある実施形態では、また図１０を参照すると、開口部１００６は、図１に示すように連結するため第１胴体セクション１０２と第２胴体セクション１０４を配置すること、及び第１胴体セクション１０２と第２胴体セクション１０４の整列された重なり合う層を通って各位置に開口部１００６を形成することなどによって、各開口部位置１０６に形成される。例えば、限定するものではないが、電動ドリルなどの形成ツール１００２は、各開口部位置１０６で外板１１０から半径方向外向きに配置され、各開口部１００６を形成するため、外板１１０、スプライスストラップ１１２、Ｔ−コード１１４、Ｔ−クリップ１１６、及び他の任意の介在層を通って、例えば限定するものではないが、シムまで押圧される。
【００１７】
図２は、胴体接合部１００に連結される反作用ツール１０１の第１の例示的な実施形態の概略断面図である。反作用ツール１０１は、ドリルなどの形成ツール１００２（図１０に示す）が開口部位置１０６を通って半径方向に移動するにつれて、形成ツール１００２によって印加される力と反対に作用するように構成されている。反作用ツール１０１は、層間のバリ及び破片を低減又は除去するプロセスの間に、接合部１００に沿って対面連結された関係で、第１胴体セクション１０２と第２胴体セクション１０４の層を維持することを促進する。
【００１８】
例示的な実施形態では、形成ツール１００２は、接合部１００の第１面１２６、例えば半径方向外側から開口部位置１０６を通って半径方向内向きに適用されるように構成されており、また反作用ツール１０１は、接合部１００の対向する第２面１２８、例えば半径方向内側に連結されるように構成されている。例示的な実施形態では、接合部第１面１２６は、外板１１０の半径方向外面によって画定され、また接合部第２面１２８は、Ｔ−クリップ円周フランジ１１８、Ｔ−コード１１４の半径方向内面、及ぶスプライスストラップ１１２の半径方向内面のうちの少なくとも１つによって画定される。代替的な実施形態では、接合部第１面１２６及び対向する接合部第２面１２８の各々は、任意の好適に配置された接合部１００のコンポーネントによって画定される。特に、ある代替的な実施形態では、接合部第２面１２８は接合部１００の半径方向外面であり、接合部第１面１２６半径方向内面である。
【００１９】
反作用ツール１０１は、第１端部１５４から第２端部１５６へ延在する反作用バー１５８を含む。第１端部１５４及び第２端部１５６は、反作用バー１５８が接合部１００の少なくとも一部の円周に沿って延在し、更に反作用バー１５８が複数の開口部位置１０６を横断して延在するように配置されるべく構成されている。例示的な実施形態では、反作用バー１５８は、５個のＴ−クリップ１１６上に配置される１０個の開口部位置１０６を横断して延在し、開口部位置１０６の各ペアは、対応するＴ−クリップ１１６の円周フランジ１１８のペアを通って延在する。代替的な実施形態では、反作用バー１５８は、任意の好適な接合部第２面１２８上に配置された任意の好適な数の開口部位置１０６を横断して延在する。
【００２０】
反作用ツール１０１はまた、反作用バー１５８に連結された複数の反作用部材１３０を含む。各反作用部材１３０は、形成ツール１００２の適用時に対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲む位置で、接合部第２面１２８に連結し、また、開口部位置１０６からの反作用力を反作用バー１５８に伝えるように構成された固定面１４４を含む。更に、各反作用部材１３０は、ドリルなどの形成ツール１００２が形成プロセス中に、開口部位置１０６で接合部第１面１２６から接合部第２面１２８に延在する際に、形成ツールを受容するように構成されている。したがって、反作用部材１３０は、形成ツール１００２との接触による損傷のリスクが低減されている。ある実施形態では、各反作用部材１３０は、形成ツール１００２によって印加される力への反作用を促進する付勢部材１４０を通って反作用バー１５８に連結されている。
【００２１】
反作用ツール１０１は更に、反作用ツール１０１を接合部１００に着脱可能に連結するように構成された複数のコネクタ１５２を含む。ある実施形態では、コネクタ１５２は、反作用ツール１０１を接合部１００にしっかりと連結するように構成されており、これによって、反作用バー１５８は形成ツール１００２によって印加される力に反応することができる。例えば、幾つかの実施形態では、コネクタ１５２は、反作用バー１５８を接合部１００の補助開口部１２４に着脱可能に連結するように構成されている。
【００２２】
図２に示されている特定の例示的な実施形態では、反作用ツール１０１は反作用ツール２０１として指定されており、反作用部材１３０は反作用部材２３０として指定されており、固定面１４４は固定面２４４として指定されており、反作用バー１５８は反作用バー２５８として指定されており、また、コネクタ１５２はコネクタ２５２として指定されている。反作用ツール２０１のコネクタ２５２は、各々が外板１１０、スプライスストラップ１１２、及びＴ−コード１１４を通って延在する、接合部１００の各補助開口部１２４に連結するように構成されている。例示的な実施形態では、コネクタ２５２は、反作用バー２５８の対向端部１５４及び１５６の近傍に配置される２つのコネクタ２５２を含み、各コネクタ２５２は、円周方向で開口部位置１０６に整列された対応する補助開口部１２４に連結するように構成されている。追加的に、図示した実施形態では、コネクタ２５２が連結する各補助開口部１２４は、１０個の覆われた開口部位置１０６の円周外側の各開口部位置１０６に隣接して配置される。代替的な実施形態では、反作用ツール２０１は、各々のコネクタが、好適な補助開口部１２４に整列された反作用バー２５８の第１端部１５４と第２端部１５６との間の任意の好適な位置に配置された、任意の好適な数のコネクタ２５２を含む。
【００２３】
例示的な実施形態では、各コネクタ２５２は、スタンドオフ２７０、ブッシングマウント２７２、及びブロック２８０を含む。ブッシングマウント２７２を通って画定される開口部２７４は、スタンドオフ２７０内に画定される補助開口部１２４及び第１開口部２７６に整列するように構成される。整列された開口部２７４、１２４及び２７６は、スタンドオフ２７０を接合部第２面１２８に着脱可能に連結するため、取り付け締結具２７８を受容するように構成されている。代替的な実施形態では、コネクタ２５２は、コネクタ２５２が接合部第２面１２８に連結することを可能にする、任意の好適な構造を含む。更に、例示的な実施形態では、ブロック２８０を通って画定される開口部２８４は、スタンドオフ２７０内に画定される第２開口部２８２に整列するように構成される。整列された開口部２８４及び２８２は、スタンドオフ２７０を反作用バー２５８に着脱可能に連結するため、スタンドオフ締結具２８６を受容するように構成されている。反作用バー２５８の底壁２４２は、締結具２８６が延在して通る開口部２４１を含む。
【００２４】
ある実施形態では、ブロック２８０は反作用バー２５８内で摺動しうるように配置可能で、開口部２４１にはスロットが作られており、これにより、コネクタ２５２の円周位置は、補助開口部１２４の異なる場所、例えば接合部１００に沿った円周上の異なる場所に適合するよう調整可能である。反作用バー２５８は、選択された円周位置で各ブロック２８０を保持するように構成された、任意の好適な構造を含む。
【００２５】
また、例示的な実施形態では、各反作用部材２３０は、ピストンヘッド２３４と対向するように配置された固定面２４４との間に延在するピストン２３２を含む。ピストンヘッド２３４は反作用バー２５８内に配置され、各ピストン２３２は底壁２４２の開口部２３３を通って延在する。上述のように、固定面２４４は、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲む位置で、接合部第２面１２８に連結し、また、開口部位置１０６からの反作用力をピストン２３２を経由して反作用バー２５８に伝えるように構成されている。ピストン２３２は更に、ドリルなどの形成ツール１００２（図１０に示す）が、形成プロセス中に開口部位置１０６で接合部第２面１２８を通って延在する際に、ピストン２３２内で受容可能になるように、固定面２４４に近接して構成される。例えば、例示的な実施形態では、ピストン２３２は固定面２４４とピストンヘッド２３４との間に一般的に管状形状を有し、管状形状の内径は十分に大きく、開口部位置１０６で開口部の形成に使用されるドリルビットを収容することができる。代替的な実施形態では、ピストン２３２は概して固定面２４４の近傍で管状形状を有し、ピストンヘッド２３４近傍の中実形状に移行する。他の代替的な実施形態では、ピストン２３２は、ピストン２３２が明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構成を有する。
【００２６】
例示的な実施形態では、各ピストン２３２は固定面２４４近傍にウィンドウ２４６を含む。ウィンドウ２４６は、固定面２４４が対応する開口部位置１０６の周囲に適切に配置されていることを、例えば直接目視すること又はカメラによって、ユーザーが検証できるように構成されている。例えば、限定するものではないが、ウィンドウ２４６は、固定面２４４の半周から材料の一部を切断することによって形成される。代替的な実施形態では、少なくとも１つのピストン２３２はウィンドウ２４６を含まない。
【００２７】
更に例示的な実施形態では、反作用バー２５８は底壁２４２に対向する上壁２３８を含み、上壁２３８は反作用バー２５８に着脱可能に連結する。例えば、上壁２３８は、複数の着脱可能な締結具２３９を使用して、反作用バー２５８に連結されている。側壁２４３のペア（図２の断面図では一方だけが見えている）は、底壁２４２と上壁２３８との間に延在する。底壁２４２、上壁２３８、及び側壁２４３は協働して、概して矩形の断面を有する中空の反作用バー２５８を形成する。例示的な実施形態では、ピストンヘッド２３４は概して管状のピストンホルダ２３６内に配置され、ピストンホルダ２３６は反作用バー２５８内に配置される。付勢部材１４０、例えば、限定するものではないが、らせんバネは、半径方向１０に対してピストンヘッド２３４と上壁２３８との間で、半径方向の位置でピストンホルダ２３６に連結されている。付勢部材１４０は、付勢部材１４０がピストンヘッド２３４を反作用バー底壁２４２に向かって半径方向外向きに付勢するように、上壁２３８に対して反作用するように構成されており、これによってピストン２３２の固定面２４４を接合部第２面１２８に対して付勢する。反作用バー２５８は、開口部位置１０６から離間されている補助開口部１２４で、複数のコネクタ  ２５２によって接合部１００に連結されているため、形成ツール１００２が各開口部位置１０６を通って移動する際に、接合部第２面１２８に対する固定面２４４の付勢は実質的に維持され、これによって、接合部１００の層１１０、１１２、１１４、及び１１８を近接した状態に維持し、層間のバリ及び破片を低減又は除去する。
【００２８】
ある実施形態では、少なくとも１つのピストンホルダ２３６は反作用バー２５８内で摺動しうるように配置可能で、対応する少なくとも１つの開口部２３３にはスロットが作られており、これにより、少なくとも１つの反作用部材２３０の円周位置は、反作用部材２３０と開口部位置１０６との整列を促進するように調整可能である。例えば、開口部位置１０６間の距離は、接合部１００に沿った円周上の異なる場所で一定ではなく、反作用ツール２０１内の少なくとも１つの反作用部材２３０の円周位置は調整可能で、これにより、反作用部材２３０は、接合部１００に沿った円周上の異なる場所で、様々に離間された開口部位置１０６に整列することができる。例えば、ある実施形態では、反作用部材２３０の円周位置を調整するため、上壁２３８は反作用バー２５８から分離され、各ピストンホルダ２３６は反作用バー２５８内の選択された円周上の位置に移動され、対応するピストン２３２及び付勢部材１４０は各ピストンホルダ２３６内に挿入され、次に上壁２３８は反作用バー２５８にしっかりと連結される。追加的に又は代替的に、上壁２３８は、対応するピストン２３２を緩めて、円周位置の微調整をできるようにするため、限定するものではないが、六角レンチなどのツールを各ピストンヘッド２３４に挿入可能にする、少なくとも１つのスロット（図示せず）を含む。代替的な実施形態では、反作用バー２５８は、選択された円周位置で各ピストンホルダ２３６を保持するように構成された、任意の好適な構造を含む。
【００２９】
加えて、幾つかの実施形態では、反作用ツール１０１は、接合部１００の湾曲を収容するように構成されている。より具体的には、反作用ツール１０１は、固定面１４４が協働して接合部１００の湾曲に対して相補的な輪郭を示すように構成されている。代替的な実施形態では、反作用ツール１０１は、接合部１００の湾曲を収容するように構成されていない。例えば、限定するものではないが、反作用ツール１０１は、３つのＴ−クリップ１１６だけにわたって延在するように構成されており、また、３つのＴ−クリップ１１６に沿った接合部１００の曲率は十分に小さいため、固定面１４４を有する反作用ツール１０１を、各開口部位置１０６で形成ツール１００２からの力に反作用する実質的に平坦な輪郭に配置することができる。特に、反作用ツール１０１が接合部１００の湾曲を収容するように構成されている実施形態では、反作用ツール１０１は、平坦な輪郭を有する反作用ツールと比較して、多数のＴ−クリップ１１６に効果的に適用可能である。
【００３０】
図２の実施形態では、反作用バー２５８は、実質的に平坦な中央部分２５０、及び各端部１５４及び１５６に近接した傾斜部分２４８を含む。各傾斜部分２４８は、反作用バー２５８によって覆われた複数のＴ−クリップ１１６の円周外側の各Ｔ−クリップ１１６を横断して延在するように構成されている。各傾斜部分２４８から延在する反作用部材２３０は、固定面１４４が協働して接合部１００の湾曲に対して相補的な輪郭を示すように、反作用バー２５８の中央部分２５０から延在する反作用部材に対して斜めに延在する。少なくとも１つの傾斜部分２４８を有する反作用バー２５８を形成することにより、反作用ツール２０１は、製造が比較的単純なコンポーネントの組み合わせを使用して、接合部１００の湾曲を収容することができる。代替的な実施形態では、固定面１４４が協働して接合部１００の湾曲に近似する輪郭を示すように、反作用バー２５８は、別の好適な形状、例えば、限定するものではないが、連続的に湾曲した形状を有する。
【００３１】
図３は、胴体接合部１００に連結される反作用ツール１０１の第２の例示的な実施形態の概略斜視図である。図３に示されている特定の例示的な実施形態では、反作用ツール１０１は反作用ツール３０１として指定されており、反作用部材１３０は反作用部材３３０として指定されており、固定面１４４は固定面３４４として指定されており、反作用バー１５８は反作用バー３５８として指定されており、また、コネクタ１５２はコネクタ３５２として指定されている。反作用ツール３０１のコネクタ３５２は、各々が外板１１０及びスプライスストラップ１１２を通って延在する、接合部１００の補助開口部１２４に連結するように構成されている。例示的な実施形態では、コネクタ３５２は、反作用バー３５８の対向端部１５４及び１５６の近傍に配置される２つのコネクタ３５２を含み、各コネクタ３５２は、開口部位置１０６に関して軸方向にオフセットされる対応する複数の補助開口部１２４に連結するように構成されている。代替的な実施形態では、反作用ツール３０１は、各々が反作用バー３５８の第１端部１５４と第２端部１５６との間の任意の好適な位置に配置された、任意の好適な数のコネクタ３５２を含み、これにより、反作用ツール３０１が本明細書に記載のように機能することができる。
【００３２】
例示的な実施形態では、各コネクタ３５２は、ベース３５４、コネクタクランプ３５６、及びコネクタクランプアクチュエータ３５７を含む。例えば、例示的な実施形態では、各ベース３５４はＩ字形ブロックである。代替的な実施形態では、ベース３５４は、コネクタ３５２を本明細書に記載のように機能させることができる任意の好適な構造を有する。
【００３３】
各ベース３５４の半径方向外面３６６は、スプライスストラップ１１２に対して連結するように構成されている。ベース３５４を通って画定される複数の取り付け開口部３６０は、それぞれの複数の補助開口部１２４と整列するように構成されている。整列された開口部３６０及び１２４は、ベース３５４を接合部第２面１２８に着脱可能に連結するため、締結具（見えない）を受容するように構成されている。代替的な実施形態では、コネクタ３５２は、コネクタ３５２が接合部第２面１２８に連結することを可能にする任意の好適な構造を含む。更に、例示的な実施形態では、ベース３５４を通って画定される複数のコネクタ開口部３６２は、コネクタクランプ３５６で画定される対応する複数の開口部３６４と整列するように構成される。整列された開口部３６２及び３６４は、ベース３５４をコネクタクランプ３５６に着脱可能に連結するため、締結具（見えない）を受容するように構成されている。代替的な実施形態では、対応するベース３５４に直接連結される各コネクタクランプ３５６以外にも、複数のベース３５４が、円周方向で接合部１００と平行に延在する部材（図示せず）によって連結されており、また、複数のコネクタクランプ３５６の各々は円周上に延在する部材に連結されている。
【００３４】
各コネクタクランプ３５６は、反作用バー３５８に動作可能に連結されている。より具体的には、コネクタクランプアクチュエータ３５７が開放位置から係合位置へ移動されると、コネクタクランプ３５６は、反作用バー３５８が開口部位置１０６に対して付勢されるように、反作用バー３５８上で半径方向１０に力を及ぼす。例えば、例示的な実施形態では、各コネクタクランプ３５６は好適な市販のトグルクランプで、各コネクタクランプアクチュエータ３５７は、トグルプランプと一体化された手動式のレバーである。代替的な実施形態では、ベース３５４は、コネクタ３５２を本明細書に記載のように機能させることができる任意の好適な構造を有する。
【００３５】
例示的な実施形態では、各反作用部材３３０は反作用バー３５８に連結されたピストン３３２を含む。例示的な実施形態では、各ピストン３３２は概して中実な円筒形を有する。例えば、限定するものではないが、各ピストン３３２はねじ切りされたボルトである。代替的な実施形態では、各ピストン３３２は、反作用ツール３０１を本明細書に記載のように機能させることができる任意の好適な構造を有する。フット３３４は反作用バー３５８に対向する各ピストン３３２の端部に配置され、固定面３４４は反作用バー３５８に対向する各フット３３４の端部に配置される。上述のように、各固定面３４４は、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲む位置で、接合部第２面１２８に連結し、また、開口部位置１０６からの反作用力を反作用部材３３０を経由して反作用バー３５８に伝えるように構成されている。フット３３４は、ドリルなどの形成ツール１００２（図１０に示す）が、形成プロセス中に開口部位置１０６で接合部第２面１２８を通って延在する際に、フット３３４内で受容可能になるように構成されている。例えば、例示的な実施形態では、フット３３４は概して管状形状を有し、管状形状の内径は十分に大きく、開口部位置１０６で開口部１００６（図１０に示す）の形成に使用されるドリルビットを収容することができる。代替的な実施形態では、フット３３４は、反作用部材３３０を本明細書に記載のように機能させることができる任意の好適な構成を有する。ある実施形態では、各フット３３４は固定面３４４近傍にウィンドウ（図示せず）を含み、ピストン２３２に関しては上述のウィンドウ２４６と同様である。
【００３６】
例示的な実施形態では、反作用バー３５８は概して矩形の断面を有する中実のバーから形成される。したがって、反作用バー３５８は、反作用バー１５８の幾つかの他の実施形態と比較して、製造が比較的単純である。代替的な実施形態では、反作用バー３５８は、反作用バー３５８が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構造を有する。例示的な実施形態では、ピストン３３２は、反作用バー３５８内に画定される少なくとも１つの開口部３３６を通って延在し、各ピストン３３２は、対向して配置されるねじ切りされたナット３３８のペアによって、反作用バー３５８に連結されている。ねじ切りされたナット３３８は、反作用バー３５８に対してピストン３３２の半径方向の位置を調整可能にするため、ピストン３３２に沿って再配置可能である。代替的な実施形態では、ピストン３３２は、ピストン３３２を本明細書に記載のように機能させることができる任意の好適な方法で、反作用バー３５８に連結されている。
【００３７】
例示的な実施形態では、少なくとも１つの開口部３３６にはスロットが作られており、少なくとも１つのピストン３３２は、少なくとも１つの開口部３３６内で摺動しうるように配置可能で、これにより、少なくとも１つの反作用部材３３０の円周位置は、反作用部材３３０と開口部位置１０６との整列を促進するように調整可能である。例示的な実施形態では、ねじ切りされたナット３３８は、選択された円周位置で各ピストン３３２を開放可能に固定するように調整可能である。代替的な実施形態では、反作用ツール３０１は、選択された円周位置で各反作用部材３３０を保持するように構成された、任意の好適な構造を含む。他の代替的な実施形態では、少なくとも１つの開口部３３６内で摺動しうるように配置可能なピストン３３２は１つもない。
【００３８】
各反作用部材３３０、例えば限定するものではないが、らせんバネの付勢部材１４０は、反作用バー３５８とフット３３４との間の位置で、半径方向１０に、ピストン３３２の周囲に配置される。付勢部材１４０は、付勢部材１４０がフット３３４の固定面３４４を接合部第２面１２８に対して付勢するように、反作用バー３５８の半径方向外面３５９に対して反作用するように構成されている。反作用バー３５８は、開口部位置１０６から離間されている補助開口部１２４で、複数のコネクタ３５２によって接合部１００に連結されているため、形成ツール１００２が各開口部位置１０６を通って移動する際に、接合部第２面１２８に対する固定面３４４の付勢は実質的に維持され、これによって、接合部１００の層１１０、１１２、１１４、及び１１８を近接した状態に維持し、層間のバリ及び破片を低減又は除去する。
【００３９】
幾つかの実施形態では、反作用ツール３０１は、上述のように、接合部１００の湾曲を収容するように構成されている。例えば、例示的な実施形態では、各フット３３４は、好適なスイベル接続（図示せず）を通って、対応するピストン３３２に連結されている。固定面３４４が接合部第２面１２８に対して付勢されると、スイベル機構により、各固定面３４４は、各開口部位置１０６で、接合部１００の局所輪郭に同一平面内で係合することができる。追加的に又は代替的に、各ベース３５４の接触面３６６は、ベース３５４が連結される複数の補助開口部１２４のそれぞれにおいて、接合部１００の局所輪郭と連携するように  形成されている。他の実施形態では、反作用ツール３０１は、接合部１００の湾曲を収容するように構成されていない。
【００４０】
図４は、胴体接合部１００に連結される反作用ツール１０１の第３の例示的な実施形態の概略斜視図である。図４に示されている特定の例示的な実施形態では、反作用ツール１０１は反作用ツール４０１として指定されており、反作用部材１３０は反作用部材４３０として指定されており、固定面１４４は固定面４４４として指定されており、反作用バー１５８は反作用バー４５８として指定されており、また、コネクタ１５２はコネクタ４５２として指定されている。反作用ツール２０１のコネクタ４５２は、各々が外板１１０及びスプライスストラップ１１２を通って延在する、接合部１００の補助開口部１２４に連結するように構成されている。例示的な実施形態では、コネクタ４５２は、反作用バー４５８の対向端部１５４及び１５６の近傍に配置される２つのコネクタ４５２を含み、各コネクタ４５２は、開口部位置１０６に関して軸方向にオフセットされる対応する複数の補助開口部１２４に連結するように構成されている。代替的な実施形態では、反作用ツール４０１は、各々が反作用バー４５８の第１端部１５４と第２端部１５６との間の任意の好適な位置に配置された、任意の好適な数のコネクタ４５２を含み、これにより、反作用ツール４０１が本明細書に記載のように機能することを可能にする。
【００４１】
例示的な実施形態では、各コネクタ４５２は、スタンドオフ４５４、スタンドオフ４５６、及びハンドル４５７を含む。例えば、例示的な実施形態では、各ベース４５４は実質的に平坦で、ハンドル４５７はベース４５４に連結された湾曲した部材で、スタンドオフ４５６はハンドル４５７と一体形成されている。ハンドル４５７は、コネクタ４５２のハンドリングを促進するため、半径方向内向きに延在する。代替的な実施形態では、各コネクタ４５２は、コネクタ４５２が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構造を有する。
【００４２】
各ベース４５４の半径方向外面４６６は、スプライスストラップ１１２に対して連結するように構成されている。ベース４５４を通って画定される複数の取り付け開口部４６０は、それぞれの複数の補助開口部１２４と整列するように構成されている。整列された開口部４６０及び１２４は、ベース４５４を接合部第２面１２８に着脱可能に連結するため、締結具（見えない）を受容するように構成されている。代替的な実施形態では、コネクタ４５２は、コネクタ４５２が接合部第２面１２８に連結することを可能にする任意の好適な構造を含む。更に、例示的な実施形態では、各スタンドオフ４５６を通って画定される少なくとも１つのコネクタ開口部４６２は、反作用バー４５８内で画定される、対応する少なくとも１つの開口部４６４と整列するように構成される。整列された開口部４６２及び４６４は、スタンドオフ４５６を、また、これによってコネクタ４５２を反作用バー４５８に着脱可能に連結するため、締結具４６５を受容するように構成されている。代替的な実施形態では、反作用バー４５８は、反作用ツール４０１が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な方法で連結されている。
【００４３】
例示的な実施形態では、各反作用部材４３０は反作用バー４５８に連結されたピストン４３２を含む。例示的な実施形態では、各ピストン４３２は概して中実な円筒形を有する。代替的な実施形態では、各ピストン４３２は、反作用ツール４０１が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構造を有する。フット４３４は反作用バー４５８に対向する各ピストン４３２の端部に配置され、固定面４４４は反作用バー４５８に対向する各フット４３４の端部に配置される。上述のように、固定面４４４は、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲む位置で、接合部第２面１２８に連結し、また、開口部位置１０６からの反作用力を反作用部材４３０を経由して反作用バー４５８に伝えるように構成されている。各フット４３４は、ドリルなどの形成ツール１００２（図１０に示す）が、形成プロセス中に開口部位置１０６で接合部第２面１２８を通って延在する際に、フット４３４内で受容可能になるように構成されている。例えば、例示的な実施形態では、フット４３４は概して半径方向に沿ってＵ字形断面を有し、Ｕ字形状内の空間は十分に大きく、開口部位置１０６で開口部１００６（図１０に示す）の形成に使用されるドリルビットを収容することができる。しかも、フット４３４のＵ字形断面は、反作用ツール４０１が接合部１００に連結されている間に、付加的なツールによって、開口部位置１０６へのアクセスを促進し、これによって、接合部１００での胴体セクション１０２及び１０４の連結のためのサイクル時間短縮を促進する。例えば、限定するものではないが、フット４３４のＵ字形断面は、開口部１００６が形成された後、反作用ツール４０１が接合部１００に連結されている間に、開口部位置１０６での締結具１００４（図１０に示す）の取り付けを促進する。代替的な実施形態では、フット４３４は、反作用部材４３０が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構成を有する。
【００４４】
更に、例示的な実施形態では、反作用バー４５８は、ハウジング上壁４３８及び対向して配置されるハウジング底壁４４２を含む。側壁４４３のペア（図４では、反作用バー４５８の内側を見ることができるようにするため、側壁のペアの一方は隠されている）は、それぞれハウジング上壁４３８とハウジング底壁４４２との間に延在する。例えば、各側壁４４３は、複数の着脱可能な締結具（図示せず）を使用して、底壁４４２と上壁４３８のそれぞれに連結可能である。ハウジング上壁４３８、ハウジング底壁４４２、及び側壁４４３は協働して、概して矩形の断面を有する中空の反作用バー４５８を形成する。かんぬき４３６は、ハウジング上壁４３８に近接する反作用バー４５８内に連結されている。各ピストン４３２は、ハウジング底壁４４２内に画定される開口部４４６を通って、反作用バー４５８内へ延在する。
【００４５】
各反作用部材４３０の付勢部材１４０、例えば限定するものではないが、らせんバネは、かんぬき４３６とピストン４３２との間の位置で、半径方向１０に、ハウジング底壁４４２に近接して配置される。付勢部材１４０は、付勢部材１４０がピストン４３２の固定面４４４を接合部第２面１２８に対して付勢するように、かんぬき４３６に対して反作用するように構成されている。反作用バー４５８は、開口部位置１０６から離間されている補助開口部１２４で、複数のコネクタ  ４５２によって接合部１００に連結されているため、形成ツール１００２が各開口部位置１０６を通って移動する際に、接合部第２面１２８に対する固定面４４４の付勢は実質的に維持され、これによって、接合部１００の層１１０、１１２、１１４、及び１１８を近接した状態に維持し、層間のバリ及び破片を低減又は除去する。
【００４６】
ある実施形態（図示せず）では、少なくとも１つの開口部４４６にはスロットが作られており、反作用ツール３０１の開口部３３６に関して上述のように、少なくとも１つのピストン４３２は、少なくとも１つの開口部４４６内で摺動しうるように配置可能で、これにより、少なくとも１つの反作用部材４３０の円周位置は、反作用部材４３０と開口部位置１０６との整列を促進するように調整可能である。代替的な実施形態では、少なくとも１つの開口部４４６内で摺動しうるように配置可能なピストン４３２は１つもない。
【００４７】
ある実施形態では、反作用バー４５８はまた、少なくとも１つのかんぬき調整機構４６８を含む。各かんぬき調整機構４６８は、ピストン４３２上の付勢部材１４０によって与えられる力が、対応して調整されるように、半径方向１０に沿って反作用バー４５８内にかんぬき４３６を配置するように、操作可能である。例えば、例示的な実施形態では、各かんぬき調整機構４６８は、ねじ切りされて調整ノブ４７２と連通する、ばね負荷ボルト４７０を含む。ばね負荷ボルト４７０は、ノブ４７２の操作がかんぬき４３６の半径方向の位置を調整するように、かんぬき４３６に連結されている。かんぬき４３６の調整された半径方向の位置は、付勢部材１４０の圧縮を調整し、これによって与えられる力を調整する。代替的な実施形態では、かんぬき調整機構４６８は、かんぬき調整機構４６８が本明細書に記載のように機能することを可能にする任意の好適な構造を含む。他の代替的な実施形態では、反作用バー４５８はかんぬき調整機構４６８を含まない。
【００４８】
幾つかの実施形態では、反作用ツール４０１は、上述のように、接合部１００の湾曲を収容するように構成されている。例えば、例示的な実施形態では、かんぬき４３６の底及びハウジング底壁４４２はそれぞれ、接合部１００の湾曲に近似するように、円周方向に形成される。したがって、かんぬき４３６からハウジング底壁４４２を通って延在する反作用部材４３０の少なくとも一部は、反作用部材４３０のその他の部分とは平行ではなく、各反作用部材４３０は、固定面４４４が各開口部位置１０６で接合部１００の局所輪郭に同一平面内で係合するように、相対的な角度で延在する。代替的な実施形態では、反作用ツール４０１は、反作用ツール４０１が接合部１００の湾曲を収容することを可能にする他の任意の好適な構造を有する。他の代替的な実施形態では、反作用ツール４０１は、接合部１００の湾曲を収容するように構成されていない。
【００４９】
図５は、反作用ツール４０１に連結されるフット４３４の例示的な代替実施形態の概略斜視図である。ある実施形態では、少なくとも１つの開口部位置１０６は、例示的な実施形態のスプライスアングル１２０など、別のコンポーネントの十分近くに配置されている。そのため、他のコンポーネントは、上述のように、Ｕ字形の断面を有するフット４３４が、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲むことを妨げる可能性がある。したがって、例示的な実施形態では、少なくとも１つのフット４３４には、固定面４４４の近傍に概してＬ字形の断面が備わっている。例えば、例示的な実施形態では、フット４３４は、固定面４４４がＴ−クリップ円周フランジ１１８に連結されるとき、スプライスアングル１２０によって妨げられないように形作られた部分レッグ４７４を含む。固定面４４４の近傍にＬ字形の断面を有するフット４３４により、固定面４４４は、形成ツール１００２の適用時に、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲むことができ、また、開口部位置１０６からの反作用力を反作用バー４５８に伝えることができる。代替的な実施形態では、Ｌ字形の断面を有するフット４３４は部分レッグ４７４を含まないが、フット４３４は、半径方向１０の長さの実質的にすべてに沿って、Ｌ字形の断面を有する。他の代替的な実施形態では、フット４３４は、形成ツール１００２の適用時に、フット４３４が、対応する開口部位置１０６を少なくとも部分的に取り囲み、開口部位置１０６からの反作用力を反作用バー４５８に伝えることを可能にする、任意の好適な断面を固定面４４４の近傍に有する。
【００５０】
図６は、共通のコネクタ４５２を通って胴体接合部１００に連結される、２つの例示的な反作用ツール４０１の概略斜視図である。より具体的には、コネクタ４５２及び反作用ツール４０１は、第１反作用ツール４０１の第１端部１５４及び第２反作用ツール４０１の第２端部１５６の各々が、共通のコネクタ４５２のスタンドオフ４５６に連結可能であるように構成されている。例示的な実施形態では、第１反作用ツール４０１の第１端部１５４内に画定される開口部４６４は、第１及び第２反作用ツール４０１がコネクタ４５２に連結するように配置されるときには、第２反作用ツール４０１の第２端部１５６内に画定される開口部４６４から軸方向にオフセットされるように構成されている。加えて、スタンドオフ４５６は、同様に軸方向にオフセットされる２つのコネクタ開口部４６２（図４に示す）を含み、これにより、第１及び第２反作用ツール４０１がコネクタ４５２に連結するように配置されるときには、２つのコネクタ開口部４６２の一方は、第１反作用ツール４０１の第１端部１５４内に画定される開口部４６４に整列し、２つのコネクタ開口部４６２の他方は、第２反作用ツール４０１の第２端部１５６内に画定される開口部４６４に整列する。したがって、第１反作用ツール４０１の第１端部１５４及び第２反作用ツール４０１の第２端部１５６の各々は、それぞれの締結具４６５を使用して、スタンドオフ４５６に連結可能である。代替的な実施形態では、コネクタ４５２及び反作用ツール４０１は、第１反作用ツール４０１及び第２反作用ツール４０１が共通のコネクタ４５２に連結することを可能にする、任意の好適な構造を含む。各反作用ツール４０１に別々の複数のコネクタを使用するのではなく、２つの反作用ツール４０１を共通のコネクタ４５２に連結することにより、接合部１００の円周の周りに複数の反作用ツール４０１を連結するのに必要となる時間とツールの量が低減される。より具体的には、コネクタ４５２及び反作用ツール４０１のうちの少なくとも１つは、第１反作用ツール４０１の第１端部１５４及び第２反作用ツール４０１の第２端部１５６の各々が、共通のコネクタ４５２に連結可能であるように構成されていない。
【００５１】
図７は、接合部１００などの航空機胴体接合部に、締結具開口部１００６などの開口部を形成するため、反作用ツール１０１、２０１、３０１、及び４０１のいずれかなどの反作用ツールを作成する方法７００の例示的な実施形態のフロー図である。図１〜図７及び図１０を参照すると、例示的な実施形態では、接合部は、（ｉ）形成ツール１００２などの形成ツールが、開口部位置１０６などの複数の開口部位置で適用される接合部第１面１２６などの第１面、及び（ｉｉ）接合部第２面１２８などの対向する第２面を含む。方法７００は、反作用部材１３０、２３０、３３０、及び４３０のいずれかなどの複数の反作用部材を、反作用バー１５８、２５８、３５８、及び４５８のいずれかなどの反作用バーに連結することを含む。反作用バーは、複数の開口部位置を横断して延在するように構成されている。反作用部材の各々は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、接合部第２面に連結するように構成された、固定面１４４、２４４、３４４、及び４４４のいずれかなどの固定面を含む。
【００５２】
方法７００はまた、コネクタ１５２、２５２、３５２、及び４５２のいずれかなどの複数のコネクタを、反作用バーに連結すること７０４を含む。複数のコネクタの各々は、接合部第２面に連結するように構成されている。追加的に又は代替的に、反作用部材の各々は更に、接合部第１面から対応する開口部位置で接合部第２面を通って延在する際に、形成ツールを受容するように構成されている。追加的に又は代替的に、複数のコネクタは、開口部位置から離間されている少なくとも幾つかの補助開口部１２４などの複数の補助開口部で、接合部第２面に連結するように構成されている。
【００５３】
ある実施形態では、複数の反作用部材を反作用バーに連結するステップ７０２は、接合部第２面に対して固定面を付勢するように構成された付勢部材１４０などの付勢部材によって、反作用部材の各々を反作用バーに連結すること７０６を含む。追加的に又は代替的に、方法７００は、フット３３４又はフット４３４などのフットを反作用部材の各々の上に配置することを含み、反作用部材の固定面はフットの上に配置される。
【００５４】
図１０は、開口部位置１０６で締結具開口部１００６を形成するため、接合部１００に適用された形成ツール１００２の例示的な実施形態の概略断面図である。反作用ツール１０１（特に、図２に示した反作用ツール２０１）の特定の実施形態は、形成プロセス中に接合部１００に連結しているように描かれているが、反作用ツール２０１、３０１、及び４０１のいずれかを含む反作用ツール１０１の任意の実施形態は、代替的に、形成プロセス中に胴体接合部１００に連結されうることを理解されたい。しかも、締結具１００４は、他の開口部１００６が形成される間に、締結具開口部１００６の一部の中に連結されるように描かれているが、幾つかの実施形態では、反作用ツールによって離間された各開口部位置１０６に開口部１００６が形成される後まで、及び／又は反作用ツール１０１が接合部１００から分離される後まで、締結具１００４は取り付けられないことを理解されたい。
【００５５】
図１１は、接合部１００などの航空機胴体接合部に、開口部位置１０６な複数の開口部位置に、締結具開口部１００６などの締結具開口部を作成する方法１１００の例示的な実施形態のフロー図である。図１〜図７及び図１０を参照すると、例示的な実施形態では、接合部は接合部第１面１２６などの第１面、及び接合部第２面１２８などの対向する第２面を含む。方法１１００は、各固定面が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、反作用ツール（例えば、反作用ツール１０１、２０１、３０１、及び４０１のいずれか）の複数の固定面（例えば、固定面１４４、２４４、３４４、及び４４４のいずれか）を接合部第２面に連結することを含む。方法１１００はまた、複数の開口部位置に締結具開口部を形成することを含む。
【００５６】
ある実施形態では、複数の固定面を連結するステップ１１０２は、付勢部材１４０などによって、接合部第２面に対して固定面を付勢すること１１０６を含む。幾つかの実施形態では、固定面は反作用ツールの反作用部材（例えば、反作用部材１３０、２３０、３３０、及び４３０のいずれか）の上に配置され、締結具開口部を形成するステップ１１０４は更に、形成ツールが接合部第１面から接合部第２面に延在する際に、反作用部材によって、形成ツール１００２などの形成ツールを受容すること１１０８を含む。加えて、ある実施形態では、締結具開口部を形成するステップ１１０４は更に、形成ツールからの反作用の力を反作用部材を通って反作用ツールの反作用バー（例えば、反作用バー１５８、２５８、３５８、及び４５８のいずれか）まで伝えること１１１０を含む。
【００５７】
幾つかの実施形態では、方法１１００は更に、反作用ツールの複数のコネクタ（例えば、コネクタ１５２、２５２、３５２、及び４５２のいずれか）を、開口部位置から離間された複数の補助開口部（例えば、補助開口部１２４のいずれか）で、接合部第２面に着脱可能に連結すること１１１２を含む。
【００５８】
製造前の段階では、図８に示す例示的な航空機の製造及び保守方法８００、及び図９に示す例示的な航空機９０２を再度参照すると、例示的な方法８００は、航空機９０２の仕様及び設計８０４並びに材料の調達８０６を含みうる。製造段階では、航空機９０２のコンポーネント及びサブアセンブリの製造８０２と、システムインテグレーション８１０とが行われる。その後、航空機９０２は認可及び納品８１２を経て運航８１４に供されうる。顧客により運航される間に、航空機９０２は、定期的な整備及び保守８１６（改造、再構成、改修なども含みうる）が予定される。
【００５９】
方法８００のプロセスの各々は、システムインテグレータ、第三者、及び／又はオペレータ（例えば顧客）によって実行され、又は実施されうる。本明細書の目的のために、システムインテグレータは、限定するものではないが、任意の数の航空機製造者及び主要システムの下請業者を含み、第三者は、限定するものではないが、任意の数のベンダー、下請業者、及び供給業者を含み、かつ、オペレータは、航空会社、リース会社、軍事団体、サービス機関などでありうる。
【００６０】
図９に示すように、例示的方法８００によって製造される航空機９０２は、複数のシステム９２０及び内装９２２を有する機体９１８を含むことがある。高レベルのシステム９２０の例には、推進システム９２４、電気システム９２６、油圧システム９２８、及び環境システム９３０のうちの一又は複数が含まれる。任意の数の他のシステムが含まれることもある。航空宇宙産業の例を示したが、本開示の原理は、自動車産業などの他の産業にも適用しうる。
【００６１】
本明細書で具現化される装置および方法は、製造及び保守方法８００の任意の一又は複数の段階で、並びに、例えば特に、コンポーネント及びサブアセンブリの製造８０８、システムインテグレーション８１０、及び機体９１８に対する定期的な整備及び保守８１６、のうちの少なくとも１つの間に、採用されうる。例えば、製造プロセス８０８に対応するコンポーネント又はサブアセンブリは、航空機９０２の運航期間中に製造されるコンポーネント又はサブアセンブリと類似の方法で作製又は製造されうる。また、一又は複数の装置の実施形態、方法の実施形態、或いはそれらの組み合わせは、例えば、航空機９０２の組立を実質的に効率化するか、又は航空機８０２のコストを削減することにより、製造段階８０８及び８１０において利用されうる。同様に、装置の実施形態、方法の実施形態、或いはそれらの組み合わせのうちの一又は複数を、航空機９０２の運航期間中に、限定する訳ではないが例としては整備及び保守８１６に、利用することができる。
【００６２】
本明細書に記載の実施形態は、複数のコンポーネントによる開口部の形成に関して、少なくとも幾つかの既知のツール及び方法に対する改善をもたらす。複数のコンポーネントによる開口部の形成に関して、少なくとも幾つかの既知のツール及び方法と比較して、本明細書に記載の実施形態は、開口部が形成されるとき、層間のバリ及び破片の低減又は除去をもたらす。例えば、実施形態は、複数の開口部位置を横断して延在する反作用バー、及び開口部が形成される間に、各々が複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲む固定面を含む複数の反作用部材、を有する反作用ツールを提供する。したがって、コンポーネントの重なり合う層は、形成プロセスの間に、接合部に沿って対面連結された関係に維持される。層間のバリ及び破片の低減又は除去により、コンポーネントを分離して層間のバリ及び破片を清掃し、締結具を挿入するため形成された開口部を再整列する必要なしに接合部を完成されることができるため、接合部の完成に必要な時間とコストが低減される。しかも、実施形態は、複数の開口部位置を越えて延在する反作用バーを提供するため、接合部の円周の範囲を網羅するのに必要な反作用ツールの取り付けは比較的少なく、接合部を完成するのに必要な時間とコストを更に低減する。
【００６３】
本明細書では、最良のモードを含め、様々な実装を開示する実施例を使用しているため、当業者は任意の機器やシステムの作成ならびに使用、及び組込まれた任意の方法の実施を含む実装を実行することができる。特許性の範囲は、特許請求の範囲によって画定され、当業者が想到する他の例も含み得る。このような他の例は、それらが特許請求の範囲の文言と異ならない構成要素を有する場合、あるいは、それらが特許請求の範囲の文言とわずかに異なる均等な構成要素を有する場合は、特許請求の範囲の範囲内にあることを意図する。
【００６４】
したがって、要約すると、本発明の第１の態様により、下記が提供される。
【００６５】
Ａ１．  （ｉ）複数の開口部位置に形成ツールが適用される第１面と（ｉｉ）対向する第２面とを含む航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールであって、
前記接合部第２面に連結するように構成された複数のコネクタと、
前記複数のコネクタに連結された反作用バーであって、前記複数の開口部位置を横断して延在するように構成された前記反作用バーと、
前記反作用バーに連結された複数の反作用部材であって、前記反作用部材の各々は、前記固定面の各々が前記複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、前記接合部第２面に連結するように構成された固定面を含む、複数の反作用部材と
を備える反作用ツール。
【００６６】
Ａ２．  前記反作用部材の各々は更に、前記形成ツールからの反作用の力を前記反作用バーに伝えるように構成されている、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００６７】
Ａ３．  前記反作用部材の各々は更に、前記接合部第１面から前記対応する開口部位置で前記接合部第２面を通って延在する際に、前記形成ツールを受容するように更に構成されている、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００６８】
Ａ４．  前記反作用部材の各々は、前記接合部第２面に対して前記固定面を付勢するように構成された付勢部材を通って、前記反作用バーに連結される、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００６９】
Ａ５．  前記付勢部材は、前記反作用バー内に配置され、前記反作用バーの上壁に対して反作用するように構成されている、段落Ａ４に記載の反作用ツールも提供される。
【００７０】
Ａ６．  前記付勢部材は、前記反作用バーと前記固定面との間に配置され、前記反作用バーの外面に対して反作用するように構成されている、段落Ａ４に記載の反作用ツールも提供される。
【００７１】
Ａ７．  前記付勢部材は、前記反作用バー内に配置され、前記反作用バー内に配置されたかんぬきに対して反作用するように構成されている、段落Ａ４に記載の反作用ツールも提供される。
【００７２】
Ａ８．  前記反作用ツールは、前記反作用部材の前記固定面が航空機胴体接合部の湾曲に近似する輪郭を協働して示すように構成されている、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００７３】
Ａ９．  前記反作用バー内の前記反作用部材の少なくとも１つの円周位置は、前記反作用部材と前記開口部位置との整列を促進するため調整可能である、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００７４】
Ａ１０．  前記反作用部材の各々は更に、前記反作用バーに対向して配置されたフットを含み、前記固定面は前記フット上に配置されている、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００７５】
Ａ１１．  前記フットは、概して管状形状を有する、段落Ａ１０に記載の反作用ツールも提供される。
【００７６】
Ａ１２．  前記フットは、前記反作用ツールが前記航空機胴体接合部に連結される間、前記開口部位置へのアクセスを促進する形状を有する、段落Ａ１０に記載の反作用ツールも提供される。
【００７７】
Ａ１３．  前記フットは、概してＵ字形断面を有する、段落Ａ１０に記載の反作用ツールも提供される。
【００７８】
Ａ１４．  前記フットは、概してＬ字形断面を有する、段落Ａ１０に記載の反作用ツールも提供される。
【００７９】
Ａ１５．  前記複数のコネクタは、前記開口部位置から離間された複数の補助開口部で、前記接合部第２面に連結するように構成されている、段落Ａ１に記載の反作用ツールも提供される。
【００８０】
本発明のさらなる態様によれば、下記が提供される。
【００８１】
Ｂ１．  第１面及び対向する第２面を含む航空機胴体接合部の複数の開口部位置に締結具開口部を作成する方法であって、
各固定面が前記複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、反作用ツールの複数の固定面を前記接合部第２面に連結すること、及び
前記複数の開口部位置に前記締結具開口部を形成すること
を含む方法。
【００８２】
Ｂ２．  前記複数の結合面を前記連結することは更に、前記接合部第２面に対して前記固定面を付勢することを含む、段落Ｂ１に記載の方法も提供される。
【００８３】
Ｂ３．  各固定面は前記反作用ツールの反作用部材の上に配置されており、前記締結具開口部を前記形成することは更に、形成ツールが前記接合部第１面から前記接合部第２面に延在する際に、前記反作用部材によって前記形成ツールを受容することを含む、段落Ｂ１に記載の方法も提供される。
【００８４】
Ｂ４．  前記締結具開口部を前記形成することは更に、前記形成ツールからの反作用の力を前記反作用部材を通って前記反作用ツールの反作用バーに伝えることを含む、段落Ｂ３に記載の方法も提供される。
【００８５】
Ｂ５．  前記開口部位置から離間された複数の補助開口部で、前記接合部第２面に前記反作用ツールの複数のコネクタを着脱可能に連結することを更に含む、段落Ｂ１に記載の方法も提供される。
【００８６】
本発明のさらなる態様によれば、下記が提供される。
【００８７】
Ｃ１．  （ｉ）複数の開口部位置に形成ツールが適用される第１面と（ｉｉ）対向する第２面とを含む航空機胴体接合部に開口部を形成するための反作用ツールを作成する方法であって、
前記複数の開口部位置を横断して延在するように構成された反作用バーに複数の反作用部材を連結することであって、前記反作用部材の各々は、各固定面が前記複数の開口部位置の対応する１つを少なくとも部分的に取り囲むように、前記接合部第２面に連結するように構成された固定面を含む、連結すること、及び
複数のコネクタを前記反作用バーに連結することであって、前記複数のコネクタの各々は前記接合部第２面に連結するように構成されている、連結すること
を含む方法。
【００８８】
Ｃ２．  前記複数の各反作用部材を前記反作用バーに前記連結することは、前記接合部第２面に対して前記固定面を付勢するように構成された付勢部材を通って、前記反作用バーに前記反作用部材の各々を連結することを含む、段落Ｃ１に記載の方法も提供される。
【００８９】
Ｃ３．  前記各反作用部材は更に、前記接合部第１面から前記対応する開口部位置で前記接合部第２面を通って延在する際に、前記形成ツールを受容するように更に構成されている、段落Ｃ１に記載の方法も提供される。
【００９０】
Ｃ４．  前記反作用部材の各々の上にフットを配置することを更に含み、前記反作用部材の前記固定面は前記フット上に配置される、段落Ｃ１に記載の方法も提供される。
【００９１】
Ｃ５．  前記複数のコネクタは、前記開口部位置から離間された複数の補助開口部で、前記接合部第２面に連結するように構成されている、段落Ｃ１に記載の方法も提供される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【外国語明細書】
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