(57)【要約】【課題】これまでに比べて小さな力で自動二輪車の車両を持ち上げることができるメインスタンドを提供する。【解決手段】自動二輪車のメインスタンド３４は、起立時に接地点３５で地面ＧＤに突き立てられる接地部材３６と、接地点３５から車両後方に向かって延びて先端に力点３７を区画するレバー部材３８とを備える。接地部材３６には、ピボット軸３３の軸心から接地点３５までの距離Ｄ１より小さい距離Ｄｒでピボット軸３３から離れ、力点３７から接地点３５までの距離Ｄ２よりも大きい距離Ｄｆで力点３７から離れる位置に初期接地点４７が区画される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
後輪（ＷＲ）の車軸（２８）に平行に延びるピボット軸（３３）と、
前記ピボット軸（３３）から延びて、起立時に接地点（３５、５５、６４）で地面（ＧＤ）に突き立てられ、格納時に車両後方に向かって前記ピボット軸（３３）回りで跳ね上げられる接地部材（３６）と、
前記接地点（３５、５５、６４）から車両後方に向かって延びて先端に力点（３７、５７、６５）を区画するレバー部材（３８）とを備え、
前記接地部材（３６）には、前記ピボット軸（３３）の軸心から前記接地点（３５、５５、６４）までの距離（Ｄ１）より小さい距離（Ｄｒ）で前記ピボット軸（３３）から離れ、前記力点（３７、５７、６５）から前記接地点（３５、５５、６４）までの距離（Ｄ２）よりも大きい距離（Ｄｆ）で前記力点（３７、５７、６５）から離れる位置に初期接地点（４７、５４、６３）が区画される
ことを特徴とする自動二輪車のメインスタンド。
【請求項２】
請求項１に記載のメインスタンドにおいて、初期接地点（４７、５４、６３）と接地点（３５、５５、６４）とは、前記ピボット軸（３３）に平行な中心軸線を有して、前記ピボット軸（３３）回りで前記接地部材（３６）が回転する際に接地し続ける円筒面（４８、５６）で接続されることを特徴とするメインスタンド。
【請求項３】
請求項２に記載のメインスタンドにおいて、前記円筒面（４８、５６）の径は、前記接地部材（３６）の前記格納時に確立される前記ピボット軸（３３）の軸心と地面（ＧＤ）との距離（Ｄ３）と同等か大きいことを特徴とするメインスタンド。
【請求項４】
請求項３に記載のメインスタンドにおいて、前記円筒面（４８、５６）の中心軸線は前記接地部材（３６）の初期接地点（４７、５４、６３）が接地したとき、その直上にあることを特徴とするメインスタンド。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のメインスタンドにおいて、前記格納時に、前記接地部材（３６）は前記ピボット軸（３３）から車両後方に向かって後輪（ＷＲ）の左右に延び、側面視で左右の前記円筒面（４８、５６）は後輪（ＷＲ）に重なる位置にあることを特徴とするメインスタンド。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のメインスタンドにおいて、前記ピボット軸（３３）から前記初期接地点（６３）を経て前記接地点（６４）まで１本のパイプ部材（６２）で形成されることを特徴とするメインスタンド。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のメインスタンドにおいて、前記ピボット軸（３３）は、車体に対してスイング自在に後輪（ＷＲ）を連結するサスペンション装置（２６）の構成部材に取り付けられることを特徴とするメインスタンド。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載のメインスタンドにおいて、前記レバー部材（３８）は、前記接地部材（３６）の起立時に前記地面（ＧＤ）から離れて後ろ上がりに延びることを特徴とするメインスタンド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動二輪車の駐車時に使用されるメインスタンドに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１は自動二輪車のメインスタンド構造を開示する。メインスタンド構造は、ピボット軸から延びて、起立時に接地点で地面に突き立てられる接地部材を備える。接地部材は格納時に車両後方に向かってピボット軸回りで跳ね上げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−８５６５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
自動二輪車の運転者は、駐車時には、足かけ部に足を掛けながら地面に接地部材の先端を押し当てる。そのまま地面に接地部材の先端を保持しながら、後輪上方のリアキャリアを引き上げて地面に接地部材を突き立てる。こうしたリアキャリアの引き上げに相当な力が要求されていた。
【０００５】
本発明は、これまでに比べて小さな力で自動二輪車の車両を持ち上げることができるメインスタンドを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１側面によれば、後輪の車軸に平行に延びるピボット軸と、前記ピボット軸から延びて、起立時に接地点で地面に突き立てられ、格納時に車両後方に向かって前記ピボット軸回りで跳ね上げられる接地部材と、前記接地点から車両後方に向かって延びて先端に力点を区画するレバー部材とを備え、前記接地部材には、前記ピボット軸の軸心から前記接地点までの距離より小さい距離で前記ピボット軸から離れ、前記力点から前記接地点までの距離よりも大きい距離で前記力点から離れる位置に初期接地点が区画される自動二輪車のメインスタンドは提供される。
【０００７】
第２側面によれば、第１側面の構成に加えて、初期接地点と接地点とは、前記ピボット軸に平行な中心軸線を有して、前記ピボット軸回りで前記接地部材が回転する際に接地し続ける円筒面で接続される。
【０００８】
第３側面によれば、第２側面の構成に加えて、前記円筒面の径は、前記接地部材の前記格納時に確立される前記ピボット軸の軸心と地面との距離と同等、あるいは、それよりも大きい。
【０００９】
第４側面によれば、第３側面の構成に加えて、前記円筒面の中心軸線は前記接地部材の初期接地点が接地したとき、その直上にある。
【００１０】
第５側面によれば、第１〜第４側面のいずれかの構成に加えて、前記格納時に、前記接地部材は前記ピボット軸から車両後方に向かって後輪の左右に延び、側面視で左右の前記接地点は後輪に重なる位置にある。
【００１１】
第６側面によれば、第１〜第５側面のいずれかの構成に加えて、前記ピボット軸から前記初期接地点を経て前記接地点まで１本のパイプ部材で形成される。
【００１２】
第７側面によれば、第１〜第６側面のいずれかの構成に加えて、前記ピボット軸は、車体に対してスイング自在に後輪を連結するサスペンション装置の構成部材に取り付けられる。
【００１３】
第８側面によれば、第１〜第７側面のいずれかの構成に加えて、前記レバー部材は、前記接地部材の起立時に前記地面から離れて後ろ上がりに延びる。
【発明の効果】
【００１４】
第１側面によれば、格納時には接地部材はピボット軸回りで車両後方に向かって跳ね上げられる。車両の駐車時にピボット軸回りで接地部材が降ろされてくると、接地部材の初期接地点が最初に接地する。レバー部材の力点に踏力が加わると、接地部材は地面に起立して車体を支持する。このとき、支点として機能する初期接地点と、作用点として機能するピボット軸との距離はこれまでのものよりも縮小し、支点として機能する初期接地点とレバー部材の力点との距離はこれまでのものよりも増大するので、これまでに比べて小さな踏力で車両は持ち上がる。
【００１５】
第２側面によれば、初期接地点から起立姿勢に向かって移動する際に、地面との接地点は初期接地点から起立時の接地点に向かって円筒面上を移動する。移動に伴って支点と作用点との距離は増大していき、支点と力点との距離は減少していく。円筒面に沿っていずれの距離も緩やかに変化することから、使用者は重量感を持たずにメインスタンドを起立させることができる。
【００１６】
第３側面によれば、格納時の位置から接地部材がピボット軸回りで降ろされる際に、初期接地点は確実に最初に地面に接地する。
【００１７】
第４側面によれば、側面視で、初期接地点における円筒面の接線は地面に一致するので、踏力に急な変動が生じない。
【００１８】
第５側面によれば、起立時に接地部材ではピボット軸の軸心と接地点とを含む仮想平面よりも初期接地点は前方に膨らむ。こうした接地部材は、格納時には地面に垂直な上下方向に大きくなるものの、側面視で左右の接地点は後輪に重なる位置に位置するので、車両の走行時に接地の可能性は低減される。例えば膨らんだ地面を通過する際など、前輪または後輪から遠ざかるにつれて地上高が高くても車両の部材は地面に接触しやすい。
【００１９】
第６側面によれば、他部材の付加なしで初期接地点は確立されるので、部品点数は削減され、溶接工数も削減される。製造コストは低減される。生産効率は高まる。
【００２０】
第７側面によれば、ピボット軸がサスペンション装置の構成部材に取り付けられると、力点に踏力を加えて起立姿勢まで接地部材を回転させる際に、初期接地点の接地時から遅延なく後輪は持ち上げられることができる。踏力は遅延なく持ち上げ力に利用されることから、踏力の持続時間は短縮される。その一方で、ピボット軸が車体フレームに取り付けられる場合には、踏力が加わると、サスペンション装置が伸びる後に後輪は地面から離れる。したがって、サスペンション装置が伸びる分、余計に踏力を加え続けなければならない。
【００２１】
第８側面によれば、前輪側が高い位置で駐車する場合でも、地面とレバー部材との接触は回避される。したがって、車体は接地部材で確実に支持されることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態に係る自動二輪車の左側面図である。
【図２】図２の２矢視図である。
【図３】メインスタンドの拡大側面図である。
【図４】メインスタンドの動作を説明する拡大側面図である。
【図５】メインスタンドの回転角度と持ち上げ荷重との関係を示すグラフである。
【図６】第２実施形態に係るメインスタンドの拡大側面図である。
【図７】第３実施形態に係るメインスタンドの拡大側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、添付図面を参照しつつ本発明の実施形態を説明する。なお、以下の説明では、前後、左右および上下は自動二輪車の乗員から見た方向をいう。
【００２４】
図１は自動二輪車の一具体例であるスクーター１１の全体構成を概略的に示す。スクーター１１は車体フレーム１２を備える。車体フレーム１２は、ヘッドパイプ１３と、ヘッドパイプ１３から下方に延びるダウンチューブ１４と、ダウンチューブ１４の下端から後方に延びる左右１対のサイドフレーム１５とで形成される。ヘッドパイプ１３にフロントフォーク１６および操向ハンドル１７が回転自在に支持される。フロントフォーク１６には車軸１８回りで回転自在に前輪ＷＦが支持される。
【００２５】
サイドフレーム１５は、ダウンチューブ１４の下端から下方に延びるダウンフレーム部１５ａと、ダウンフレーム部１５ａの後端から地面に平行に延びるロアフレーム部１５ｂと、ロアフレーム部１５ｂの後端から後上がりに延びて後輪ＷＲの上方に配置されるシートレール部１５ｃとを有する。シートレール部１５ｃ上には乗員シート１９が支持される。
【００２６】
スクーター１１は車体フレーム１２に被さる車体カバー２１を備える。車体カバー２１には、ヘッドパイプ１３と乗員シート１９との間でサイドフレーム１５のロアフレーム部１５ｂ上にフロアー２２が区画される。フロアー２２には、乗員シート１９に座った乗員が足を載せることができる。フロアー２２下でロアフレーム部１５ｂには燃料タンク２３が支持される。車体カバー２１内でシートレール部１５ｃには収納ボックス２４が支持される。収納ボックス２４は乗員シート１９で開閉される。
【００２７】
ロアフレーム部１５ｂの後端にはブラケット２５が固着される。ブラケット２５にはスイング式のパワーユニット２６の前端がリンク機構２７を介して上下に揺動可能に支持される。パワーユニット２６の後端に車軸２８回りで回転自在に後輪ＷＲが支持される。パワーユニット２６の後端およびシートレール部１５ｃの後端の間にはリアクッションユニット２９が取り付けられる。こうしてパワーユニット２６は、車体フレーム１２に対してスイング自在に後輪ＷＲを連結するサスペンション装置の機能を担う。パワーユニット２６は、伝動装置（図示されず）を通じて後輪ＷＲに連結される内燃機関３１を備える。内燃機関３１の動力は後輪ＷＲに伝達される。
【００２８】
スクーター１１は、後輪ＷＲの車軸２８に平行に延びるピボット軸３３で内燃機関３１のクランクケース３１ａに連結されるメインスタンド３４を備える。メインスタンド３４は起立位置と格納位置との間でピボット軸３３回りに回転する。第１実施形態に係るメインスタンド３４は、ピボット軸３３から延びて先端に接地点３５を区画する接地部材３６と、接地部材３６の接地点３５から延びて先端に力点３７を区画するレバー部材３８とを有する。接地部材３６は、起立時（起立位置の確立時）に接地点３５で地面ＧＤに突き立てられ、格納時（格納位置の確立時）に車両後方に向かってピボット軸３３回りで跳ね上げられる。格納時に接地部材３６がピボット軸３３から車両後方に向かって後輪ＷＲの左右に延びると、側面視で左右の接地点３５は後輪ＷＲに重なる位置にある。格納時には接地部材３６と地面ＧＤとの間に決められた距離が確保される。
【００２９】
メインスタンド３４と内燃機関３１のクランクケース３１ａとの間には蔓巻ばね３９が連結される。弦巻ばね３９の一端は、ピボット軸３３の軸心を含む水平面よりも上方であってピボット軸３３の軸心を含む鉛直面よりも前方の位置でクランクケース３１ａに結合される。メインスタンド３４が格納位置に位置すると、弦巻ばね３９は格納位置にメインスタンド３４を保持する弾性力を発揮する。一方で、メインスタンド３４が起立位置に位置すると、同様に、弦巻ばね３９は起立位置にメインスタンド３４を保持する弾性力を発揮することができる。
【００３０】
図２に示されるように、メインスタンド３４では、１本のバー部材４１が屈曲成形されて接地部材３６およびレバー部材３８は形成される。バー部材４１はパイプ製である。バー部材４１には溶接で支持板４２が固着される。支持板４２にはピボット軸３３にその軸心回りに回転自在に連結される円筒状のカラー４３が固定される。固定にあたって例えば溶接が用いられればよい。ピボット軸３３はカラー４３を貫通してカラー４３の両側でクランクケース３１ａに固定のスタンド支持ブラケット４４ａ、４４ｂに結合される。
【００３１】
バー部材４１は、支持板４２に固着される湾曲域の両端から線形に延びる並列域を区画するスタンド本体４１ａと、車幅方向左側でスタンド本体４１ａの左端から車幅方向外側に折れ曲がって車軸２８に平行に延びる左側接地体４１ｂと、車幅方向右側でスタンド本体４１ａの右端から車幅方向外側に折れ曲がって車軸２８に平行に延びる右側接地体４１ｃとで接地部材３６を形成する。バー部材４１は、左側接地体４１ｂの車幅方向左端からさらに車幅方向外側に延びてレバー部材３８を形成する。
【００３２】
バー部材４１の左側接地体４１ｂには規制板４５が固着される。固着にあたって例えば溶接が用いられればよい。規制板４５には弾性部材４６が固定される。メインスタンド３４が起立位置から格納位置にピボット軸３３回りで回転する際に、弾性部材４６は接地部材３６の格納時にパワーユニット２６に固定のストッパー（図示されず）に衝突して弦巻ばね３９の弾性力に基づくメインスタンド３４の回転を規制する。
【００３３】
図３に示されるように、接地部材３６には、ピボット軸３３の軸心から接地点３５までの距離Ｄ１より小さい距離Ｄｒでピボット軸３３の軸心から離れ、力点３７から接地点３５までの距離Ｄ２よりも大きい距離Ｄｆで力点３７から離れる位置に初期接地点４７が区画される。初期接地点４７と接地点３５とは、ピボット軸３３に平行な中心軸線を有して、ピボット軸３３回りで接地部材３６が回転する際に接地し続ける円筒面４８で接続される。円筒面４８の径は、接地部材３６の格納時に確立されるピボット軸３３の軸心と地面ＧＤとの距離Ｄ３よりも同等か、あるいは、それよりも大きい。
【００３４】
次にメインスタンド３４の動作を説明する。図４（ａ）に示されるように、スクーター１１の駐車時にピボット軸３３回りで接地部材３６が降ろされてくると、接地部材３６の初期接地点４７が最初に接地する。このとき、レバー部材３８の力点３７に運転者の踏力Ｆが加わると、てこの原理の支点として機能する初期接地点４７と、作用点として機能するピボット軸３３との距離Ｄｒはこれまでのもの（＝距離Ｄ１に相当）よりも縮小し、支点として機能する初期接地点４７とレバー部材３８の力点３７との距離Ｄｆはこれまでのもの（＝距離Ｄ２に相当）よりも増大するので、これまでに比べて小さな踏力Ｆでスクーター１１の車体は持ち上がる。しかも、円筒面４８の中心軸線４８ａは、接地部材３６の初期接地点４７が接地したとき、初期接地点４７の直上に位置する。側面視で、初期接地点４７における円筒面４８の接線は地面に一致するので、踏力に急な変動が生じない。
【００３５】
図４（ｂ）に示されるように、続いてレバー部材３８の力点３７に運転者の踏力Ｆが加わると、地面ＧＤとの接地点は初期接地点４７から起立時の接地点に向かって円筒面４８上を移動していく。移動に伴って地面ＧＤとの接地点とピボット軸３３の軸心との距離は増大していき、地面ＧＤとの接地点と力点３７との距離は減少していく。円筒面４８に沿っていずれの距離も緩やかに変化することから、運転者は重量感を持たずにメインスタンド３４を起立させることができる。
【００３６】
図４（ｃ）に示されるように、接地部材３６の接地点３５が接地した時点で力点３７に踏力Ｆが加わると、踏み降ろされる踏力Ｆの方向は力点３７の軌道に沿うことから、踏力Ｆは高い効率で作用点であるピボット軸３３に伝わることができる。スクーター１１の車体は容易く持ち上げられる。図４（ｄ）に示されるように、こうして接地部材３６の起立姿勢は確立される。接地部材３６が起立すると、レバー部材３８は接地点３５から車両後方に向かって延びる。しかも、レバー部材３８は地面ＧＤから離れて後ろ上がりに延びる。
【００３７】
本発明者はメインスタンド３４の回転角度と持ち上げ荷重との関係を考察した。考察にあたって比較例が準備された。図５（ａ）に示されるように、比較例では接地点３５が初期接地点に設定された。図５（ｂ）に示されるように、本実施形態によれば、初期接地点の接地時に持ち上げ荷重が著しく減少することが観察された。したがって、スクーター１１の駐車時にメインスタンド３４の利用にあたって運転者の労力は著しく軽減されることが確認された。
【００３８】
本実施形態に係るメインスタンド３４では、円筒面４８の径は、接地部材３６の格納時に確立されるピボット軸３３の軸心と地面ＧＤとの距離Ｄ３よりも大きい。したがって、格納時の位置から接地部材３６がピボット軸３３回りで降ろされる際に、初期接地点４７は確実に最初に地面ＧＤに接地する。スクーター１１の駐車時にメインスタンド３４の利用にあたって運転者の初期動作で労力の軽減は確実に実現されることができる。
【００３９】
前述のように、メインスタンド３４の格納時に、接地部材３６はピボット軸３３から車両後方に向かって後輪ＷＲの左右に延び、側面視で左右の接地点３５は後輪ＷＲに重なる位置にある。本実施形態では、起立時にピボット軸３３の軸心と接地点３５とを含む仮想平面よりも初期接地点４７は前方に膨らむ。こうした接地部材３６は、格納時には地面ＧＤに垂直な上下方向に大きくなるものの、側面視で左右の接地点３５は後輪ＷＲに重なる位置に位置するので、車両の走行時に接地の可能性は低減される。図１に示されるように、例えば膨らんだ地面（一点鎖線）を通過する際など、後輪ＷＲから前方に遠ざかるにつれて地上高が高くても接地部材３６は地面に接触しやすい。
【００４０】
本実施形態に係るスクーター１１ではピボット軸３３は、車体に対してスイング自在に後輪ＷＲを連結するパワーユニット２６の構成部材に取り付けられる。こうしてピボット軸３３がパワーユニット２６の構成部材に取り付けられると、力点３７に踏力を加えて起立姿勢まで接地部材３６を回転させる際に、初期接地点４７の接地時から遅延なく後輪ＷＲは持ち上げられることができる。踏力は遅延なく持ち上げ力に利用されることから、踏力の持続時間は短縮される。その一方で、ピボット軸３３が車体フレーム１２に取り付けられる場合には、踏力が加わると、リアクッションユニット２９が伸びた後に後輪ＷＲは地面ＧＤから離れる。したがって、リアクッションユニット２９が伸びる分、余計に踏力を加え続けなければならない。
【００４１】
図６は第２実施形態に係るメインスタンド５１を概略的に示す。メインスタンド５１は、バー部材５２と、バー部材５２に固定される金属板５３とを備える。バー部材５２は、支持板４２に固着される湾曲域の両端から線形に延びる並列域を区画するスタンド本体５２ａと、スライド本体５２ａの左端から延びるレバー補助体５２ｂとを有する。金属板５３は、スタンド本体５２ａに固着されて、ピボット軸３３の軸心に直交する仮想平面に沿って広がる。固着にあたって例えば溶接は用いられる。金属板５３には、初期接地点５４と接地点５５とを相互に接続する円筒面５６が区画される。円筒面５６は、ピボット軸３３に平行な中心軸線を有して、ピボット軸３３回りでスタンド本体５２ａが回転する際に接地し続ける。
【００４２】
スタンド本体５２ａと金属板５３とは、ピボット軸３３から延びて先端に接地点５５を区画する接地部材を構成する。レバー補助体５２ｂと金属板５３とは、接地部材の接地点５５から延びて先端に力点５７を区画するレバー部材を構成する。接地点５５はメインスタンド５１の起立時に地面ＧＤに突き当てられる。初期接地点５４は、ピボット軸３３の軸心から接地点３５までの距離Ｄ１より小さい距離Ｄｒでピボット軸３３の軸心から離れ、力点５７から接地点５５までの距離Ｄ２よりも大きい距離Ｄｆで力点５７から離れる位置に配置される。
【００４３】
本実施形態では、従来のバー部材５２に金属板５３が固着されるだけで接地部材およびレバー部材は確立される。しかも、スタンド本体５２ａに対して金属板５３が相対的に位置決めされることで、パワーユニット２６に対して接地点５５や初期接地点５４の位置は調整されることができる。
【００４４】
図７は第３実施形態に係るメインスタンド６１を概略的に示す。メインスタンド６１は金属製のパイプ部材６２を備える。パイプ部材６２は、支持板４２に固着される湾曲域の両端からそれぞれ延びる並列域を区画するスタンド本体６２ａと、スライド本体６２ａの左端から延びるレバー補助体６２ｂとを備える。スタンド本体６２ａの並列域は、ピボット軸３３に平行な中心軸線を有する円筒面に沿って湾曲し、初期接地点６３および接地点６４を相互に接続する。パイプ部材６２は、ピボット軸３３と接地点６４との間に接地部材を形成し、接地点６４と力点６５との間にレバー部材を形成する。こうしてメインスタンド６１はピボット軸３３から初期接地点６３を経て接地点６４まで１本のパイプ部材６２で連続する。他部材の付加なしで初期接地点６３は１本のパイプ部材６２に区画されるので、部品点数は削減され、溶接工数も削減される。製造コストは低減される。生産効率は高まる。
【符号の説明】
【００４５】
２６…サスペンション装置（パワーユニット）、２８…車軸、３３…ピボット軸、３４…メインスタンド、３５…接地点、３６…接地部材、３７…力点、３８…レバー部材、４７…初期接地点、４８…円筒面、５１…メインスタンド、５４…初期接地点、５５…接地点、５６…円筒面、５７…力点、６１…メインスタンド、６３…初期接地点、６４…接地点、６５…力点、Ｄ１…距離、Ｄ２…距離、Ｄ３…距離、Ｄｆ…距離、Ｄｒ…距離、ＧＤ…地面、ＷＲ…後輪。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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