(57)【要約】【課題】有効視野の大きさを位置決め撮影を行わずに提示することができるＸ線ＣＴ装置を提供すること。【解決手段】実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、フレームと、投光器と提示部とを備える。  フレームは、Ｘ線管と検出器とを対向する位置で保持する。投光器は、前記Ｘ線管と前記検出器との間に配置される天板に向けて光を投射する。提示部は、前記投光器が投射する光の境界付近において、前記天板に載置される被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。【選択図】図１
2017064182.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｘ線管と検出器とを対向する位置で保持するフレームと、
前記Ｘ線管と前記検出器との間に配置される天板に向けて光を投射する投光器と、
前記投光器が投射する光の境界付近において、前記天板に載置される被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する提示部と
を備える、Ｘ線ＣＴ装置。
【請求項２】
前記提示部は、前記投光器が投射する光の前記境界付近に生成された目印を、前記天板に平行な所定の直線に沿った方向に提示された目盛りに重ね合わせて表示することで、前記基準情報を提示する、請求項１に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項３】
前記提示部は、前記被検体の上に置かれる平面形状物体が有する一つの平面に対して前記投光器から投射される光により前記境界付近に生成された前記目印を、前記平面に刻まれた前記目盛りに重ね合わせて表示することで、前記基準情報を提示する、請求項２に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項４】
前記提示部は、前記投光器から投射された光により前記被検体の体表面であって前記境界付近に生成された前記目印を、前記被検体に対して光を投射する光学装置により前記体表面に生成された前記目盛りに重ね合わせて表示することで、前記基準情報を提示する、請求項２に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項５】
前記投光器は、前記天板の長手方向に光を投射する投光器であり、
前記提示部は、前記投光器から投射された光により前記境界付近に前記天板の長手方向に生成された前記目印を、前記天板の長手方向に沿った前記目盛りに重ね合わせて表示することで、前記基準情報を提示する、請求項２に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項６】
前記投光器は、前記天板の短手方向に光を投射する投光器であり、
前記提示部は、前記投光器から投射された光により前記境界付近に前記天板の短手方向に生成された前記目印を、前記天板の短手方向に沿った前記目盛りに重ね合わせて表示することで、前記基準情報を提示する、請求項２に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項７】
Ｘ線管と検出器とを対向する位置で保持するフレームと、
前記Ｘ線管と前記検出器との間に配置される天板に対して垂直方向から前記天板に光を投射する第１の光学装置と、
前記天板に対して側面方向から光を投射する第２の光学装置と、
前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を、前記第１の光学装置から投射された光により前記天板に載置される被検体の体表面に生成された目印を、前記第２の光学装置により前記被検体の側面側の体表面に前記天板に対して垂直方向に沿って生成された目盛りに重ね合わせて表示することで、提示する提示部と
を備える、Ｘ線ＣＴ装置。
【請求項８】
前記提示部は、前記天板の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を更に提示する、請求項１〜７のいずれか一つに記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項９】
前記フレームは、前記Ｘ線管と前記検出器とを対向する位置で保持して回転し、前記天板に載置された前記被検体が移動される開口部を有し、
前記基準情報と、前記第２基準情報とに基づいて、前記開口部の内部に位置する前記被検体の撮影に必要なＸ線の照射範囲を算出する第１算出部を備える、請求項８に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項１０】
前記被検体に対して撮影を行って光学画像を取得する撮影部をさらに備え、
前記第１算出部は、前記照射範囲を、前記光学画像に基づいて算出する、請求項９に記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項１１】
前記垂直方向の有効視野の大きさと、前記短手方向の有効視野の大きさとに基づいて、前記被検体の撮影に適した前記天板の位置を算出する第２算出部を備える、請求項８〜１０のいずれか一つに記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項１２】
前記提示部は、前記天板の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を更に提示する、請求項８〜１１のいずれか一つに記載のＸ線ＣＴ装置。
【請求項１３】
Ｘ線管と検出器とを対向する位置で保持するフレームと、
前記Ｘ線管と前記検出器との間に配置される天板に向けて投光器が投光する光の境界付近において、前記天板に載置される被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する提示部と
を備える、架台装置。
【請求項１４】
対向する位置で保持されるＸ線管と検出器との間に配置される天板に載置された被検体の上に置かれる平面形状物体であって、
前記平面形状物体の有する一つの平面上であって前記天板に向けて投光器が投射する光の境界付近において、前記被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する、平面形状物体。
【請求項１５】
対向する位置で保持されるＸ線管と検出器との間に配置される天板に載置された被検体に対して光を投射し、前記被検体の体表面であって前記天板に向けて投光器が投射する光の境界付近において、前記被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する、光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、Ｘ線ＣＴ装置、架台装置、平面形状物体、及び光学装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｘ線ＣＴ（Ｃｏｍｐｕｔｅｄ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置を用いた撮影においては、本撮影の前に、被検体の位置を確認するために、スキャノ画像（位置決め画像）を収集する位置決め撮影が行われる。被検体は、位置決め撮影により、被ばくする。
【０００３】
このため、投光器により光を被検体に投射して、撮影範囲（有効視野の大きさ）を確認する方法がある。また、段ボール等のシートを被検体に乗せ、簡易的に有効視野の大きさを確認する方法がある。
【０００４】
しかしながら、これらの方法では、天板と垂直方向（高さ方向）の有効視野の大きさを確認することができない。このため、撮影条件の決定に要する有効視野の大きさを必ずしも適切に評価できない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−１４０６９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
実施形態が解決しようとする課題は、有効視野の大きさを位置決め撮影を行わずに提示することができるＸ線ＣＴ装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、フレームと、投光器と、提示部とを備える。フレームは、Ｘ線管と検出器とを対向する位置で保持する。投光器は、前記Ｘ線管と前記検出器との間に配置される天板に向けて光を投射する。提示部は、前記投光器が投射する光の境界付近において、前記天板に載置される被検体を撮影する際の、前記天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の構成例を示すブロック図（１）である。
【図２】図２は、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の構成例を示すブロック図（２）である。
【図３Ａ】図３Ａは、Ｘ線ＣＴ装置における撮影の例について示した図（１）である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、Ｘ線ＣＴ装置における撮影の例について示した図（２）である。
【図４】図４は、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置が行う処理の流れについて説明したフローチャートである。
【図５Ａ】図５Ａは、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（１）である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（２）である。
【図６】図６は、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（３）である。
【図７Ａ】図７Ａは、第２の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（１）である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、第２の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（２）である。
【図８Ａ】図８Ａは、第３の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（１）である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、第３の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（２）である。
【図８Ｃ】図８Ｃは、第３の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（３）である。
【図９Ａ】図９Ａは、第４の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（１）である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、第４の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（２）である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、第４の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図（３）である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照して、Ｘ線ＣＴ装置の実施形態を詳細に説明する。なお、Ｘ線ＣＴ装置には、Ｘ線管とＸ線検出器とが一体として被検体の周囲を回転するＲｏｔａｔｅ／Ｒｏｔａｔｅタイプ、リング状にアレイされた多数のＸ線検出素子が固定され、Ｘ線管のみが被検体の周囲を回転するＳｔａｔｉｏｎａｒｙ／Ｒｏｔａｔｅタイプ等様々なタイプがあるが、いずれのタイプでも本実施形態は適用可能である。さらに、近年では、Ｘ線管とＸ線検出器との複数のペアを回転フレームに搭載したいわゆる多管球型のＸ線ＣＴ装置の製品化が進み、その周辺技術の開発が進んでいる。本実施形態においては、従来からの一管球型のＸ線ＣＴ装置であっても、多管球型のＸ  線ＣＴ装置であってもいずれも適用可能である。以下の実施形態では、一管球型でかつ、Ｒｏｔａｔｅ／ＲｏｔａｔｅタイプのＸ線ＣＴ装置を一例として説明する。
【００１０】
（第１の実施形態）
まず、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の各部分について概略を説明する。図１及び図２は、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の構成例を示すブロック図である。図１に示すように、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、架台装置１０と寝台装置２０とコンソール装置３０とを有する。
【００１１】
架台装置１０は、被検体ＰにＸ線を照射し、被検体Ｐを透過したＸ線の検出データから投影データを収集する装置であり、Ｘ線照射制御回路１１と、Ｘ線発生装置１２と、Ｘ線検出器１３と、収集回路１４と、回転フレーム１５と、架台駆動回路１６とを有する。
【００１２】
回転フレーム１５は、後述するＸ線管１２ａを有するＸ線発生装置１２とＸ線検出器１３とを被検体Ｐの周囲で回転可能に支持する。回転フレーム１５は、Ｘ線発生装置１２とＸ線検出器１３とを被検体Ｐを挟んで対向支持し、後述する架台駆動回路１６によって被検体Ｐを中心とした円軌道にて高速に回転する円環状のフレームである。
【００１３】
Ｘ線発生装置１２は、Ｘ線を発生し、発生したＸ線を被検体Ｐへ照射する装置であり、Ｘ線管１２ａと、ウェッジ１２ｂと、コリメータ１２ｃとを有する。
【００１４】
Ｘ線管１２ａは、Ｘ線を照射する。具体的には、Ｘ線管１２ａは、後述するＸ線照射制御回路１１により供給される高電圧により被検体ＰにＸ線ビームを発生する真空管である。Ｘ線管１２ａは、回転フレーム１５の回転にともない、Ｘ線ビームを被検体Ｐに対して照射する。Ｘ線管１２ａは、ファン角及びコーン角を持って広がるＸ線ビームを発生する。
【００１５】
ウェッジ１２ｂは、Ｘ線管１２ａから照射されたＸ線のＸ線量を調節するためのＸ線フィルタである。コリメータ１２ｃは、後述するＸ線照射制御部１１の制御により、ウェッジ１２ｂによってＸ線量が調節されたＸ線の照射範囲を絞り込むためのスリットである。
【００１６】
Ｘ線照射制御回路１１は、高電圧発生部として、Ｘ線管１２ａに高電圧を供給する装置であり、Ｘ線管１２ａは、Ｘ線照射制御回路１１から供給される高電圧を用いてＸ線を発生する。Ｘ線照射制御回路１１は、Ｘ線管１２ａに供給する管電圧や管電流を調整することで、被検体Ｐに対して照射されるＸ線量を調整する。また、Ｘ線照射制御回路１１は、コリメータ１２ｃの開口度を調整することにより、Ｘ線の照射範囲（ファン角やコーン角）を調整する。
【００１７】
Ｘ線照射制御回路１１の制御により、Ｘ線管１２ａは、フル再構成用に被検体Ｐの全周囲でＸ線を連続照射したり、ハーフ再構成用にハーフ再構成可能な照射範囲（１８０度＋ファン角）でＸ線を連続照射したりすることが可能である。また、Ｘ線照射制御回路１１の制御により、Ｘ線管１２ａは、予め設定された位置（管球位置）でＸ線（パルスＸ線）を間欠照射したりすることが可能である。また、Ｘ線照射制御回路１１は、Ｘ線管１２ａから照射されるＸ線の強度を変調させることも可能である。例えば、Ｘ線照射制御回路１１は、特定の管球位置では、Ｘ線管１２ａから照射されるＸ線の強度を強くし、特定の管球位置以外の範囲では、Ｘ線管１２ａから照射されるＸ線の強度を弱くする。ここで、管球位置とは、被検体Ｐを中心とした円軌道におけるＸ線管１２ａの位置を示す。以下では、図１に示すＸ線管１２ａの位置（管球位置、管球角度）を「０度（３６０度）」と定義する。また、以下では、管球位置（管球角度）を、図１に示す回転フレーム１５の周方向に沿って時計周りに「０度、・・・、９０度、・・・、１８０度、・・・、２７０度、・・・、３６０度」と定義する。
【００１８】
架台駆動回路１６は、回転フレーム１５を回転駆動させることによって、被検体Ｐを中心とした円軌道上でＸ線発生装置１２とＸ線検出器１３とを旋回させる。
【００１９】
Ｘ線検出器１３は、Ｘ線管１２ａから照射され被検体Ｐを透過したＸ線を検出する。具体的には、Ｘ線検出器１３は、２次元状に配列されたＸ線検出素子により、Ｘ線管１２ａから照射されて被検体Ｐを透過したＸ線を検出する。図１に示すＸ線検出器１３は、被検体Ｐを透過したＸ線の強度分布を示すＸ線強度分布データを出力する２次元アレイ型検出器（面検出器）である。Ｘ線検出器１３には、チャネル方向（図１に示すＹ軸方向）に配列された複数のＸ線検出素子（検出素子列）が、被検体Ｐの体軸方向（図１に示すＺ軸方向）に沿って複数列配列される。例えば、Ｘ線検出器１３は、被検体Ｐの体軸方向に沿って３２０列に配列された検出素子列を有し、被検体Ｐを透過したＸ線強度分布データを広範囲に検出する。
【００２０】
収集回路１４は、ＤＡＳ（Ｄａｔａ  ａｃｑｕｓｉｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ）であり、Ｘ線検出器１３が検出したＸ線の検出データから、投影データを収集する。例えば、収集回路１４は、Ｘ線検出器１３により検出されたＸ線強度分布データに対して、増幅処理やＡ／Ｄ変換処理、チャネル間の感度補正処理等を行なって投影データを生成し、生成した投影データを後述するコンソール装置３０に送信する。例えば、回転フレーム１５の回転中に、Ｘ線管１２ａからＸ線が連続照射されている場合、収集回路１４は、全周囲分（３６０度分）の投影データ群を収集する。また、収集回路１４は、収集した各投影データに管球位置を対応付けて、後述するコンソール装置３０に送信する。管球位置は、投影データの投影方向を示す情報となる。なお、チャネル間の感度補正処理は、後述する処理回路４０が、前処理機能３４により行なっても良い。
【００２１】
寝台装置２０は、被検体Ｐを載せる装置であり、天板２２と、寝台駆動装置２１とを有する。天板２２は、被検体Ｐが載置される板である。寝台駆動装置２１は、後述するスキャン制御部３３の制御のもと、天板２２をＺ軸方向へ移動することにより、被検体Ｐを回転フレーム１５内（撮影空間内）に移動させる。
【００２２】
架台装置１０は、本撮影時において、例えば、天板２２を移動させながら回転フレーム１５を回転させて被検体Ｐをらせん状にスキャンするヘリカルスキャンを実行する。又は、架台装置１０は、本撮影時において、天板２２を移動させた後に被検体Ｐの位置を固定したままで回転フレーム１５を回転させて被検体Ｐを円軌道にてスキャンするコンベンショナルスキャンを実行する。又は、架台装置１０は、本撮影時において、天板２２の位置を一定間隔で移動させてコンベンショナルスキャンを複数のスキャンエリアで行なうステップアンドシュート方式を実行する。
【００２３】
ここで、Ｘ線ＣＴ装置による検査では、本撮影の前に、位置決めを行う。位置決めとは、目的の臓器の範囲を的確に撮影するために、本撮影に先立って撮影対象の、例えばＸ線回転フレーム１５の回転中心を基準とした相対位置を特定することである。ユーザは、特定した位置に基づいてスキャン計画をたてる。そして、ユーザは、スキャン計画に従って、本撮影をＸ線ＣＴ装置に実行させ、目的の臓器の範囲の画像を撮影する。
【００２４】
コンソール装置３０は、操作者によるＸ線ＣＴ装置の操作を受け付けるとともに、架台装置１０によって収集されたＸ線検出データからＸ線ＣＴ画像データを再構成する装置である。コンソール装置３０は、入力装置３１と、ディスプレイ３２と、記憶回路３７と、処理回路４０を備える。処理回路４０は、例えば、スキャン制御機能３３と、前処理機能３４と、画像生成機能３５と、制御機能３６とを有する。また、実施形態によっては、処理回路４０は、第１算出機能３８と、第２算出機能３９を備えても良い。
【００２５】
実施形態では、構成要素であるスキャン制御機能３３、前処理機能３４、画像生成機能３５、制御機能３６、第１算出機能３８、第２算出機能３９にて行われる各処理機能は、コンピュータによって実行可能なプログラムの形態で記憶回路３７へ記憶されている。処理回路４０はプログラムを記憶回路３７から読み出し、実行することで各プログラムに対応する機能を実現するプロセッサである。換言すると、各プログラムを読みだした状態の処理回路４０は、図１の処理回路４０内に示された各機能を有することになる。なお、図１においては単一の処理回路４０にて、スキャン制御機能３３、前処理機能３４、画像生成機能３５、制御機能３６、第１算出機能３８、第２算出機能３９にて行われる処理機能が実現されるものとして説明したが、複数の独立したプロセッサを組み合わせて処理回路４０を構成し、各プロセッサがプログラムを実行することにより機能を実現するものとしても構わない。
【００２６】
換言すると、上述のそれぞれの機能がプログラムとして構成され、１つの処理回路が各プログラムを実行する場合であってもよいし、特定の機能が専用の独立したプログラム実行回路に実装される場合であってもよい。
【００２７】
上記説明において用いた「プロセッサ」という文言は、例えば、ＣＰＵ（ｃｅｎｔｒａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｕｎｉｔ）、ＧＰＵ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｕｎｉｔ）或いは、特定用途向け集積回路（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ：ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（例えば、単純プログラマブル論理デバイス（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ：ＳＰＬＤ），複合プログラマブル論理デバイス（Ｃｏｍｐｌｅｘ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ：ＣＰＬＤ），及びフィールドプログラマブルゲートアレイ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ：ＦＰＧＡ））等の回路を意味する。プロセッサは記憶回路３７に保存されたプログラムを読み出し実行することで機能を実現する。なお、記憶回路３７にプログラムを保存する代わりに、プロセッサの回路内にプログラムを直接組み込むよう構成しても構わない。この場合、プロセッサは回路内に組み込まれたプログラムを読み出し実行することで機能を実現する。
【００２８】
入力装置３１は、Ｘ線ＣＴ装置の操作者が各種指示や各種設定の入力に用いるマウスやキーボード、ボタン、ペダル（フットスイッチ）等を有し、操作者から受け付けた指示や設定の情報を、処理回路４０に転送し、制御機能３６の処理の用に供する。
【００２９】
ディスプレイ３２は、操作者が参照するモニタであり、処理回路４０の有する制御機能３６による制御のもと、Ｘ線ＣＴ画像データ等を操作者に表示したり、入力装置３１を介して操作者から各種指示や各種設定等を受け付けるためのＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を表示したりする。例えば、操作者は、検査情報登録用のＧＵＩに、天板２２に載置された被検体Ｐの撮影時における体位等の検査情報を、入力装置３１を用いて入力する。
【００３０】
処理回路４０は、スキャン制御機能３３により、後述する制御機能３６による制御のもと、Ｘ線照射制御回路１１、架台駆動回路１６、収集回路１４及び寝台駆動装置２１の動作を制御することで、架台装置１０における投影データの収集処理を制御する。
【００３１】
処理回路４０は、前処理機能３４により、本撮影時に収集回路１４によって生成された投影データに対して、対数変換処理と、オフセット補正、感度補正及びビームハードニング補正等の補正処理とを行なって、補正済みの投影データを生成する。以下では、処理回路４０が、前処理機能３４により生成する本撮影に関する補正済みの投影データを再構成用投影データと記載する。
【００３２】
記憶回路３７は、処理回路４０が前処理機能３４により生成した再構成用投影データを記憶する。また、記憶回路３７は、収集回路１４により収集された投影データそのものも記憶する。ここで、記憶回路３７は、処理回路４０が前処理機能３４により生成した投影データや、収集回路１４により生成した投影データに対応付けて、管球位置を記憶する。
【００３３】
処理回路４０は、生成機能３５により、記憶回路３７が記憶する投影データを用いて各種画像データを生成する処理部であり、画像再構成機能を有する。
【００３４】
処理回路４０は、画像生成機能３５により、記憶回路３７が記憶する再構成用投影データを用いてＸ線ＣＴ画像データが再構成する。再構成方法としては、種々の方法があり、例えば、逆投影処理が挙げられる。また、逆投影処理としては、例えば、ＦＢＰ（Ｆｉｌｔｅｒｅｄ  Ｂａｃｋ  Ｐｒｏｊｅｃｔｉｏｎ）法による逆投影処理が挙げられる。或いは、処理回路４０は、画像生成機能において、逐次近似法を用いて、Ｘ線ＣＴ画像データを再構成しても良い。
【００３５】
また、処理回路４０は、画像生成機能３５により、ヘリカルスキャンや、面検出器であるＸ線検出器１３を用いたコンベンショナルスキャン、ステップアンドシュート方式のコンベンショナルスキャンにより収集された投影データを用いて、３次元Ｘ線ＣＴ画像データを再構成することができる。例えば、処理回路４０は、画像生成機能３５により、複数のアキシャル面の断層像データとして３次元Ｘ線ＣＴ画像データを再構成する。断層像データは、表示用の２次元Ｘ線ＣＴ画像データとして用いることができる。また、処理回路４０は、画像生成機能３５により、３次元Ｘ線ＣＴ画像データから、各種レンダリング処理を行なって、表示用の２次元画像データを生成する。レンダリング処理としては、断面再構成法（ＭＰＲ：Ｍｕｌｔｉ  Ｐｌａｎａｒ  Ｒｅｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ）により、３次元Ｘ線ＣＴ画像データから任意の断面のＭＰＲ画像データを再構成する処理がある。また、レンダリング処理としては、ボリュームレンダリング（ＶＲ：Ｖｏｌｕｍｅ  Ｒｅｎｄｅｒｉｎｇ）処理や、最大値投影法（ＭＩＰ：Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ  Ｐｒｏｊｅｃｔｉｏｎ）により、３次元Ｘ線ＣＴ画像データから３次元の情報を反映したＶＲ画像データやＭＩＰ画像データを生成する処理がある。
【００３６】
処理回路４０は、制御機能３６により、架台装置１０、寝台装置２０及びコンソール装置３０の動作を制御することによって、Ｘ線ＣＴ装置の全体制御を行う。具体的には、処理回路４０は、制御機能３６により、スキャン制御機能３３を制御することで、架台装置１０で行なわれるスキャンを制御する。また、処理回路４０は、制御機能３６により、前処理機能３４や、画像生成機能３６を制御することで、コンソール装置３０における画像再構成処理や画像生成処理を制御する。また、処理回路４０は、制御機能３６により、記憶回路３７が記憶する各種画像データを、ディスプレイ３２に表示するように制御する。
【００３７】
実施形態によっては、処理回路４０は、第１算出機能３８及び第２算出機能３９を備えても良い。これらの処理については後述する。
【００３８】
図２に進んで、架台装置１０は、寝台装置２０、寝台駆動装置２１、天板２２の他に、例えばＸ線パス投光器２４、投光器２５、光学装置２６などを備えても良い。また、被検体の上に、表示シート２３が備えられてもよい。表示シート２３又は光学装置２６は、提示部として機能する。
【００３９】
Ｘ線パス投光器２４は、図１の管球位置（０度の管球位置）からＸ線が照射される体軸方向の位置であるＸ線パスを表示する投光器である。すなわち、Ｘ線パス投光器２４は、例えば、Ｘ線が照射される天板２２の長手方向の所定の位置に対して、天板２２の短手方向に所定の幅で、被検体に対して可視光を照射する。
【００４０】
投光器２５は、例えば天板２２の短手方向の中心位置を通り、天板２２の長手方向に平行な直線である正中線を表示する投光器である。すなわち、投光器２５は、例えば、Ｘ線が照射される天板２２の短手方向の中心位置に対して、天板２２の長手方向の所定の幅で、被検体に対して可視光を照射する。
【００４１】
ここで、投光器２５には、例えばコリメータが設置され、投光器２５による照射される光の範囲が可変であってもよい。例えば、コリメータにより投光器２５により照射される光の範囲が絞られると、投光器２５は、Ｘ線が照射される天板２２の短手方向の中心位置に対して、天板２２の長手方向に、より狭い幅で、被検体に対して可視光を照射する。逆に、コリメータにより投光器２５により照射される光の範囲が広げられると、投光器２５は、Ｘ線が照射される天板２２の短手方向の中心位置に対して、天板２２の長手方向に、より広い範囲で、被検体に対して可視光を照射する。投光器２５から投射される光が天板に映りこむ範囲の境界位置が、コリメータの設定や、天板２２と投光器２５との位置関係に応じて変化する。Ｘ線パス投光器２４及び投光器２５の例としては、例えば、ＬＥＤ投光器、水銀灯投光器、ハロゲンランプその他の投光器である。
【００４２】
表示シート２３は、被検体Ｐの上におかれる平面形状又は略平面形状の物体であり、特許請求の範囲の提示部として機能する。表示シート２３の詳細については後述する。ここで、表示シート２３は、例えばプラスチック、布、紙、金属など様々な素材を用いて作られた、少なくとも１つの、近似的に平面とみなせる面をもつ平面形状物体又は略平面形状である。表示シート２３の例としては、シートに限られず、プレートやフィルムなどを含む。また、表示シート２３は、架台装置１０の一部として構成されていてもよい。
【００４３】
なお、第２〜４の実施形態においては、表示シート２３の代わりに、光学装置２６を備えても良い。光学装置２６は、天板２２（被検体Ｐ）に対して光を投射する光学装置であり、例えば表示シート２３に代えて、提示部として機能する。光学装置２６は、例えばレーザ―投光器である。光学装置２６の詳細については後述する。光学装置２６から光が被検体Ｐに投射されると、被検体Ｐの体表面で投射された光が反射されることにより、被検体Ｐの位置が確認可能となる。光学装置２６の例としては、色素レーザー、半導体レーザー、気体レーザー、固体レーザー、赤色レーザー、赤外レーザー等を用いた投光器である。
【００４４】
投光器２５や光学装置２６の位置については、図２に示されているものは一例にすぎず、その他の位置であってもよい。例えば、光学装置２６は、被検体に対して天井方向以外の方向にあってもよく、例えば被検体して側面の方向にあってもよい。
【００４５】
第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の有する提示部としての表示シート２３は、天板２２に対して垂直方向（高さ方向）の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置が、かかる構成を備える背景について、簡単に説明する。
【００４６】
Ｘ線ＣＴ装置を用いた撮影においては、本撮影の前に、被検体の位置を確認する。しかし、Ｘ線を被検体に照射して被検体の位置を確認するのは、不要な被爆につながることから、放射線を照射せずに被検体の位置を確認するのが望ましい。
【００４７】
このため、Ｘ線を被検体に照射するのではなく、投光器により光を被検体に投射して、天板の短手方向の有効視野の大きさや、天板の長手方向の有効視野を確認する方法がある。
【００４８】
しかしながら、これらの方法では、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを確認することができない。このため、天板２２に対して垂直方向の有効視野に応じて適切にＸ線の照射範囲を変えることができず、本撮影において、必要な精度の画像が得られなかったり、逆に過大な被爆につながったりしてしまう。
【００４９】
かかる点について、図３Ａ及び図３Ｂを用いて説明する。図３Ａ及び図３Ｂは、Ｘ線ＣＴ装置における撮影の例について示した図である。具体的には、図３Ａでは、撮影対象が、回転フレーム１５の回転中心とほぼ同じ高さにある場合の例について、図３Ｂでは、撮影対象が、Ｘ線回転フレーム１５の回転中心と異なる高さにある場合の例について示している。
【００５０】
図３Ａの例では、被検体Ｐが寝台の天板高さ７０Ａにある天板２２に載置されており、寝台の長手方向と垂直な断面における断面図を示している。撮影を行いたい被検体Ｐの範囲は、例えば撮影範囲８０Ａに示されている。Ｘ線管と、図示されていない検出器が対向する位置で保持されており、回転フレーム１５によりＸ線管及び検出器が、回転フレーム１５の回転中心を中心として回転する。管球位置５０、管球位置５１、管球位置５２は、それぞれの管球位置における管球の位置を表している。
【００５１】
Ｘ線の管球位置が管球位置５０にある時、例えば、Ｘ線は、照射角度５０Ｃの間で、例えば点線５０Ａと点線５０Ｂの間に含まれる領域に照射される。また、Ｘ線の管球位置が管球位置５１にあるとき、Ｘ線は、点線５１Ａと点線５１Ｂの間に含まれる領域に照射される。また、Ｘ線の管球位置１２ａが管球位置５２にあるとき、Ｘ線は点線５２Ａと点線５２Ｂの間に含まれる領域に照射される。
【００５２】
このように、Ｘ線管球１２ａが、回転フレーム１５の回転中心６１を中心として回転半径６２で回転すると、図の斜線で表された、回転フレーム１５の回転中心６１を中心とした半径６３の円の外側の領域においては、Ｘ線が照射されない管球位置が存在する。したがって、図の斜線で表された円６０の外側の領域については、画像が十分に再構成することができず、画質が低下する。図３Ａでは、天板高さ７０Ａと、回転フレーム１５の回転中心６１の高さとの差６４が十分小さく、撮影範囲８０Ａが円６０の領域に含まれているために、Ｘ線の照射角度が照射角度５０Ｃの場合、再構成画像の画質は十分な質となる。
【００５３】
これに対して、図３Ｂの例では、天板高さ７０Ｂと、回転フレーム１５の回転中心６１の高さとの差６５が大きい。この場合、撮影範囲８０Ｂが、撮影範囲８０Ａと同じ大きさの撮影範囲であったとしても、撮影範囲８０Ｂが、円６０の領域からはみ出てしまうために、Ｘ線の照射角度が照射角度５０Ｃの場合、再構成画像の画質は十分な質とならない。
【００５４】
すなわち、図３Ａと図３Ｂとを比較すると、撮影範囲８０Ａと撮影範囲８０Ｂが同じ大きさの撮影範囲であっても、天板２２に対して垂直方向の位置が異なるために、撮影の目的を達成するために必要な、天板２２と垂直方向の有効視野の大きさは異なる。例えば、図３Ａの場合よりも、図３Ｂの場合のほうが、撮影の目的を達成するのに必要な、天板２２と垂直方向の有効視野の大きさは大きくなる。
【００５５】
従って、撮影条件としての有効視野（例えば、Ｘ線の照射範囲）を適切に定めるためには、天板２２に対して長手方向の有効視野の大きさや、天板２２に対して短手方向の有効視野の大きさのみならず、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を取得することが望ましい。天板２２に対して垂直方向（高さ方向）の有効視野を確認できるようにすることで、天板２２に対して垂直方向（高さ方向）の位置調整のミスによる誤被ばくを防ぎ、かつ被爆無しで被検体の位置決めをすることができる。
【００５６】
第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、フレームとしての回転フレーム１５と、投光器と、提示部とを備える。回転フレーム１５は、Ｘ線管１２ａとＸ線検出器１３とを対向する位置で保持する。投光器２５は、Ｘ線管１２ａとＸ線検出器１３との間に配置される天板２２に向けて光を投射する。提示部は、投光器が投射する光の境界付近において、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。
【００５７】
一例として、提示部は、投光器が投射する光の境界付近に生成された目印を、天板２２に平行な所定の直線に沿った方向に提示された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。例えば、提示部としての平面形状物体（例えば表示シート２３）は、被検体Ｐの上に置かれる平面形状物体が有する一つの平面に対して投光器から投射される光の境界付近に生成された目印を、当該平面に刻まれた目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。一例として、投光器は、天板２２の長手方向に光を投射する投光器であり、提示部は、投光器から投射された光により、投光器が投射する光の境界付近に天板２２の長手方向に生成された目印を、天板２２の長手方向に沿った目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示してもよい。
【００５８】
加えて、提示部は、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を更に提示してもよい。また、提示部は、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を更に提示してもよい。
【００５９】
これらの点について、図４、図５Ａ、図５Ｂ及び図６を用いて説明する。図４は、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置が行う処理の流れについて説明したフローチャートである。また、図５Ａ、図５Ｂ，図６は、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図である。以下、図４のフローチャートの各ステップについて、適宜図５Ａ、図５Ｂ及び図６を参照しながら説明する。なお、以下の例において、フレーム（例えば回転フレーム１５）は、Ｘ線管１２ａとＸ線検出器１３を対向する位置で保持し、天板２２は、Ｘ線管１２ａとＸ線検出器１３との間に配置される。典型的には、フレームは、Ｘ線管１０ａとＸ線検出器１３とを保持して回転し、天板２２に載置された被検体が移動される開口部を有し、被検体Ｐは、開口部の内部に位置する。
【００６０】
図４において、本撮像に先立って被検体の位置を確認する一連の処理を開始するにあたり、Ｘ線技師などのユーザが、被検体Ｐの上に、表示シート２３を設置する（ステップＳ１０１）。この状況は、例えば図５Ａに示されており、被検体Ｐが天板２２の上に載置されている。このとき、表示シート２３の具体例としては、図５Ａにおいて被検体Ｐの上に置かれた、平面形状物体である表示シートである。ここで、表示シート２３は、後述する基準情報、第２基準情報及び第３基準情報を提示する提示部として機能する。
【００６１】
表示シート２３が患者の体表面上に設置されると（ステップＳ１０１  Ｙｅｓ）、処理は次のステップに進む。表示シート２３が患者の体表面に設置されていない場合（ステップＳ１０１  Ｎｏ）、Ｘ線ＣＴ装置は、表示シート２３が患者の体表面上に設置されるまで待機する。次に、Ｘ線パス投光器としての投光器２４は、Ｘ線パスを投射する（ステップＳ１０２）。投光器２４は、天井方向に設置されている投光器である。投光器２４から、天板２２に向けて天井方向から垂直に投射される光の射線は、図５Ａの点線１０７によって示されている。
【００６２】
図６において、表示シート２３の具体例が示されている。図６は、表示シート２３を、天井方向から見たときの図である。後述する各種の目盛りが、表示シート２３の上に刻まれている。ここで、図６の縦方向（矢印１１２の方向）は、天板２２の長手方向すなわち、図５Ａにおいて左右方向であり、図６の横方向（矢印１１１の方向）は、天板２２の短手方向すなわち、図５Ａにおいて、手前から奥に向かう方向である。
【００６３】
ここで、投光器２４から照射された光は、表示シート２３の上に、Ｘ線が照射される天板２２の長手方向の位置であるＸ線パスを表す光として表示される。図６の太線１２０は、このようにして、Ｘ線パス投光器２４から天板２２に対して投射された光が表示シート２３上に表示される光のラインを示している。
【００６４】
続いて、投光器２５は、Ｘ線管と検出器との間に配置される天板２２に向けて光を投射する（ステップＳ１０３）。例えば、投光器２５は、天板２２の長手方向に光を投射する。例えば、投光器２５は、正中線投光器としての投光器である。すなわち、投光器２５は、天板２２の長手方向に伸びる光であって、天板２２の短手方向の中心位置を通る直線上において一本の線分の形状の光を投射する。投光器２５は、所定の角度の範囲で光を天板２２に向けて投射する。ここで、投光器２５から投射される光の範囲が所定の角度の範囲に限られるので、投光器２５から投射される光が当たる範囲は、所定の境界の内側の領域に限られる。例えば、図５Ａにおいて、投光器２５から投射される光が当たる範囲は、境界１０２及び境界１０３で定められる領域の内側に限られる。
【００６５】
ここで、投光器２５から投射される光は、表示シート２３が正しく撮像範囲の中心に置かれている場合には、表示シート２３の上に、図６の矢印１１８付近に、矢印１１２方向に延びる１本の線分の形状の光として、表示される。
【００６６】
続いて、ユーザは、シート位置の確認を行う（ステップＳ１０４）。具体的には、ユーザは、投光器２４により投射された光と、投光器２５により投射された光により、それぞれ表示シート２３により生成された二つの線分の交点が、表示シート２３の中心となるように、表示シート２３の位置を適切な位置に設定する。
【００６７】
続いて、提示部としての表示シート２３は、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。このことにより、ユーザは列方向（天板２２の長手方向）の有効視野（ＦＯＶ（Ｆｉｅｌｄ  Ｏｆ  Ｖｉｅｗ））を確認することができる（ステップＳ１０５）。具体的には、図６に示すように、提示部としての表示シート２３は、矢印１１２の方向である天板２２の長手方向の位置を示す目盛りにより、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。
【００６８】
ここで、天板２２の長手方向を示す目盛りとは、例えば列方向有効視野表示ライン１１３Ａ、１１３Ｂ、１１３Ｃである。ここで、列方向有効表示ライン１１３Ａは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさ（列方向ＦＯＶ）が「８０」である目盛りであり、列方向有効視野表示ライン１１３Ｂは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさが「６０」である目盛りであり、列方向有効視野表示ライン１１３Ｃは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさが「４０」である目盛りである。
【００６９】
ここで、表示シート２３は透明な素材でできているので、ユーザは、表示シート２３上の長手方向の有効視野の大きさを確認するための目盛りを通じて、被検体Ｐを観察することで、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを確認することができる。例えば、被検体Ｐの所定の特徴点の位置が、列方向有効視野表示ライン１１３Ｂに重なった場合、ユーザは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを「６０」と判断する。
【００７０】
続いて、提示部としての表示シート２３は、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。このことにより、ユーザは幅方向（天板２２の短手方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる（ステップＳ１０６）。具体的には、図６に示すように、提示部としての表示シート２３は、矢印１１１の方向である天板２２の短手方向の位置を示す目盛りにより、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。
【００７１】
ここで、天板２２の短手方向を示す目盛りとは、例えば幅方向有効視野表示ライン１１４Ａ、１１４Ｂ、１１４Ｃ、１１５Ａ、１１５Ｂ、１１５Ｃ、１１５Ｄ等である。ここで、例えば、幅方向有効視野表示ライン１１４Ａは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさが「Ｌ  １２００」である目盛りであり、幅方向有効視野表示ライン１１４Ｂは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさが「Ｍ  １６０」である目盛りであり、幅方向有効視野表示ライン１１４Ｃは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさが「Ｓ  １２０」である目盛りである。
【００７２】
ここで、表示シート２３は透明な素材でできているので、ユーザは、表示シート２３上の短手方向の有効視野の大きさを確認するための目盛りを通じて、被検体Ｐを観察することで、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを確認することができる。例えば、被検体Ｐの所定の特徴点の位置が、直線１１４Ｂに重なった場合、ユーザは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを「Ｍ  １６０」と判断する。
【００７３】
続いて、提示部としての表示シート２３は、投光器２５が投射する光の境界付近において、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。すなわち、提示部としての表面シート２３は、投光器２５が投射する光により投射される光の境界１０２付近に生成された目印を、天板２２に平行な所定の直線に沿った方向に提示された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。より具体的には、提示部としての表示シート２３は、被検体Ｐの上に置かれる平面形状物体である表示シート２３が有する一つの平面に対して投光器２５から投射される光により投射される光の境界１０２付近に生成された目印を、当該平面に刻まれた目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。より具体的には、投光器２５は、天板２２の長手方向に光を投射する投光器であり、提示部としての表示シート２３は、投光器２５から投射された光により投射される光の境界付近に天板２２の長手方向に生成された目印を、天板２２の長手方向に沿った目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。このことにより、ユーザは、高さ方向（天板２２に対して垂直方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる(ステップＳ１０７)。
【００７４】
ここで、天板２２に対して垂直方向の有効視野を示す目盛りは、図６において、矢印１１８の示す領域に配置されている。それらの目盛は、例えば高さ方向有効視野表示ライン１２０Ａ、１２０Ｂ、１２０Ｃ、１２０Ｄ、１２０Ｅ、１２０Ｆ、１２０Ｇである。
【００７５】
これらの目盛りは、天板２２に平行な所定の直線に沿った方向である、天板２２の長手方向に沿った方向の目盛になっている。表示シート２３は、それらの線分によって区切られた複数の領域、例えば領域１２１Ａ、領域１２１Ｂ、領域１２１Ｃ、領域１２１Ｅ、領域１２１Ｆ、領域１２１Ｇを備える。ここで、例えば、領域１２１Ａは、天板２２に対して垂直方向の有効視野が、「Ｌ  ２００」である領域であり、領域１２１Ｂは、天板２２に対して垂直方向の有効視野が、「Ｍ  １６０」である領域であり、領域１２１Ｃは、天板２２に対して垂直方向の有効視野が「Ｓ  １２０」である領域である。
【００７６】
提示部としての表示シート２３は、投光器２５から投射された光により投射される光の境界付近に天板２２の長手方向に生成された目印を、天板２２の長手方向に沿った目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。このことを、図５Ａ及び図５Ｂを用いて説明する。
【００７７】
図５Ａは、天板２２（又は被検体Ｐの体表面）の、回転フレーム１５の回転中心を基準としたときの高さ（天板２２に垂直方向の位置）が「低」である場合に提示部としての表示シート２３が提示する基準情報について説明した図である。これに対して、図５Ｂは、天板２２（又は被検体Ｐの体表面）の、回転フレーム１５の回転中心を基準としたときの高さ（天板２２に垂直方向の位置）が「高」である場合の提示部としての表示シート２３が提示する基準情報について説明した図である。
【００７８】
図５Ａにおける表示シート２３の有する目盛り１０８Ａ、目盛り１０８Ｂ、目盛り１０８Ｃ、目盛り１０８Ｄ、目盛１０８Ｅは、図６における矢印１１８の領域にある目盛りを、天板２２の短手方向から見たものである。具体的には、図５Ａの目盛り１０８Ｂは、「Ｓ」と「Ｍ」の境界の目盛りであり、図６における高さ方向有効視野表示ライン１２０Ｃに対応する。また、図５Ａの目盛り１０８Ｃは、「Ｍ」と「Ｌ」の境界の目盛りであり、図６における高さ方向有効視野表示ライン１２０Ｂに対応する。
【００７９】
ここで、投光器２５は、境界１０２及び境界１０３で定められる領域の内側でのみ光が投射されるので、投光器２５から投射される光の範囲は、斜線で示された領域に限られる。従って、表示シート２３の中で、投光器２５から投射される光が当たっている場所は、「Ｓ」と「Ｍ」の境界の目盛りである目盛り１０８Ｂを境界として、目盛り１０８Ｃ、１０８Ｄ，１０８Ｅを含む範囲となる。これは、図６においては、領域１１８の中心を通り、矢印１１２の方向（天板２２の長手方向）の直線の一部を成す線分であって、高さ方向有効視野表示ライン１２０Ｃを境界として、図６の上方向に伸びていく線分となる。これにより、提示部としての表示シート２３は、表示シート２３が有する一つの平面に対して投光器２５から投射される光により投射される光の境界付近に生成された目印を、平面に刻まれた目盛り１２０Ｃに重ね合わせて表示することで、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報として、「Ｓ」と提示する。
【００８０】
図５Ｂでは、天板１０５の位置が図５Ａより高い場合について説明している。図５Ｂにおける表示シートの有する目盛り１０９Ａ、目盛り１０９Ｂ、目盛り１０９Ｃ、目盛り１０９Ｄ、目盛１０９Ｅは、図６における矢印１１８の領域にある目盛りを、天板１０５の短手方向から見たものである。具体的には、図５Ｂの目盛り１０９Ｂは、「Ｓ」と「Ｍ」の境界の目盛りであり、図６における高さ方向有効視野表示ライン１２０Ｃに対応する。また、図５Ｂの目盛り１０９Ｄは、「Ｌ」と「ＬＬ」の境界の目盛りであり、図６における線分１２０Ａに対応する。
【００８１】
ここで、投光器２５は、境界１０２及び境界１０３で定められる領域の内側でのみ光が投射されるので、投光器２５から投射される光の範囲は、斜線で示された領域に限られる。従って、表示シートの中で、投光器２５から投射される光が当たっている場所は、「Ｌ」と「ＬＬ」の境界の目盛りである目盛り１０９Ｄを境界として、１０９Ｅを含む範囲となる。同様にして、提示部としての表示シートは、表示シートが有する一つの平面に対して投光器２５から投射される光により投射される光の境界付近に生成された目印を、平面に刻まれた目盛り１２０Ａに重ね合わせて表示することで、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板１０５に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報として、「Ｌ」を提示する。
【００８２】
ユーザがステップＳ１０６及びＳ１０７で、幅方向ＦＯＶ（天板２２の短手方向の有効視野）の大きさ及び高さ方向ＦＯＶ（天板２２に対して垂直方向の有効視野）の大きさを確認すると、ユーザは、撮影条件としてのＦＯＶ（有効視野）を決定することができる。（ステップＳ１０８）。ここで、撮影条件としての有効視野は、例えば図３Ａ及び図３Ｂにおける、半径６３に対応する量であり、Ｘ線の照射量、より具体的にはＸ線の照射角度５０Ｃを変化させることで変化させることができる。撮影条件としての有効視野を算出する簡便な方法として、ユーザは、ステップＳ１０６で確認した幅方向ＦＯＶ（天板２２の短手方向の有効視野）及びステップＳ１０７で確認した高さ方向ＦＯＶ（天板２２に対して垂直方向の有効視野）のうち、大きい方の有効視野を撮影条件として選択してもよい。
【００８３】
例えば、ユーザは、天板２２の短手方向の有効視野が「Ｓ」であり、天板２２に対して垂直方向の有効視野が「Ｍ」であった場合、撮影条件としての有効視野を、「Ｍ」と決定する。
【００８４】
ステップＳ１０８でユーザが撮影条件としての有効視野を決定すると、決定した撮影条件としての有効視野に基づいて、Ｘ線ＣＴ装置は、本撮影を実行する（ステップＳ１０９）。
【００８５】
なお、ステップＳ１０５〜１０８で、ユーザが有効視野の大きさを確認する場合について説明したが、実施形態はこれらに限られない。例えば、処理回路４０は、第１算出機能３８により、基準情報と、第２基準情報とに基づいて、開口部の内部に位置する被検体の撮影に必要なＸ線の照射範囲を算出してもよい。
【００８６】
例えば、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、半導体ダイオードなどの受光素子を用いてステップＳ１０５〜Ｓ１０７において、各種有効視野の大きさを自動取得してもよい。また別の例として、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、ステップＳ１０５〜１０７において、被検体Ｐに対して撮影を行って光学画像を取得する、図示しない撮影部をさらに備え、処理回路４０は、第１算出機能により、照射範囲を、撮像部が取得した光学画像に基づいて算出してもよい。
【００８７】
また、ステップＳ１０８において、ユーザが撮影条件としての有効視野を決定する場合について説明したが、実施形態はこれらに限られない。
【００８８】
例えば、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の処理回路４０は、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報と、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを表す第２基準情報とに基づいて、被検体Ｐの撮影に必要なＸ線の照射範囲を算出する第１算出機能３８を備えても良い。また、Ｓ１０５〜１０７において撮影部が光学画像を取得した場合、処理回路４０は、第１算出機能３８により、照射範囲を、前記光学画像に基づいて算出してもよい。
【００８９】
また、実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の処理回路４０は、第２算出機能３９により、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさと、短手方向の有効視野の大きさとに基づいて、被検体の撮影に適した天板の位置を算出してもよい。すなわち、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさが、短手方向の有効視野の大きさに比べて大きく判定される場合、天板２２の位置を、回転フレーム１５の回転中心に近づける程、被検体の撮影に適した天板２２の位置となる。また、例えば、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさが、短手方向の有効視野の大きさと同じ程度の大きさに近づくほど、被検体の撮影に適した天板２２の位置となる。
【００９０】
以上のように、第１の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置によれば、天板２２と垂直方向の有効視野の大きさを提示することができる。これにより、天板２２と垂直方向の位置調整のミスによる本撮影時の誤被爆を避けながら、スキャノレスで被検体の位置決めを行うことができる。また、例えば、Ｒｏｔａｔｅ／ＲｏｔａｔｅタイプのＸ線ＣＴ装置の場合、スキャノグラム撮影による被爆をすることなく、撮影条件としての有効視野を、天板２２と垂直方向の有効視野の大きさを考慮にいれて定めることができ、本撮影における不要な被爆を避けることができる。
【００９１】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では、表示シート２３が提示部として機能する場合について説明したが、実施形態はこれに限られない。例えば、被検体Ｐに対して光を投射する光学装置２６が提示部として機能してもよい。これにより、目盛り間隔等を撮影計画に応じて柔軟に調整可能にしつつ、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００９２】
第２の実施形態では、被検体に対して光を投射する光学装置２６としての提示部が、投光器２５から投射された光により被検体Ｐの体表面１４１であって投光器２５から投射された光の境界１０２又は１０３付近に生成された目印を、被検体に対して光を投射する光学装置２６により被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。
【００９３】
かかる構成について、図４、図７Ａ及び図７Ｂを用いて説明する。図７Ａ及び図７Ｂは、第２の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図である。第２の実施形態は第１の実施形態と同様な処理を行うことから、以下、図４に示された第１の実施形態に係るフローチャートを参照しながら、第１の実施形態と異なる部分について適宜図７Ａ及び図７Ｂを参照しながら説明する。なお、以下の例において、第１の実施形態と同様の処理を行うステップについては、詳しい説明を省略する。
【００９４】
ステップＳ１０１において、Ｘ線技師などのユーザが、被検体Ｐの上に表示シート２３を設置する代わりに、第２の実施形態では、レーザー投光器２６が提示部として機能し、被検体Ｐに対して光を投射することで、第１の実施形態における表示シート２３と同様の基準情報、第２基準情報及び第３基準情報を提示する。
【００９５】
係る状況が、図７Ａ及び図７Ｂに示されている。図７Ｂにおいて、図５Ａと同様に、天板２２の上に被検体Ｐが載置されており、Ｘ線パス投光器２４が、天井方向に設置されている。また、Ｘ線管と検出器との間に配置される天板２２に向けて光を投射するための投光器２５が、第１の実施形態と同様に用意されている。加えて、第２の実施形態では、被検体に対して位置１４２から位置１４３の範囲で光を投射する光学装置２６が提示部として機能する。具体的には、光学装置２６から投射された光が、被検体Ｐの体表面１４１上に目盛りを生成する。提示部としての光学装置２６が、投光器２５から投射された光により被検体Ｐの体表面１４１であって投光器２５から投射された光の境界１０２又は境界１０３付近に生成された目印を、被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報、第２基準情報、第３基準情報を生成する。
【００９６】
図７Ａには、被検体Ｐの体表面１４１に生成された目印及び目盛りが表示されている。光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、列方向表示ライン１３１Ａ，１３２Ｂ，１３３Ｃを生成する。また、光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、幅方向有効視野表示ライン１３０Ａ、１３０Ｂ，１３０Ｃを生成する。また、光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、高さ方向有効視野表示ライン１３４Ａ及び１３４Ｂを生成する。
【００９７】
ここで、図７Ａの列方向有効視野表示ライン１３１Ａ、１３２Ｂ，１３３Ｃは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを提示する第３基準情報を提示するための表示ラインであって、図６の列方向有効視野表示欄１１３Ａ、１１３Ｂ、１１３Ｃ等に対応する表示ラインである。また、図７Ａの幅方向有効視野表示ライン１３０Ａ、１３０Ｂ，１３０Ｃは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを提示する第２基準情報を提示するための表示ラインであって、図６の幅方向有効視野表示ライン１１４Ａ、１１４Ｂ、１１３Ｃ等に対応する表示ラインである。また、図７Ａの高さ方向有効視野表示ライン１３４Ａ及び１３４Ｂは、天板２２に垂直方向の有効視野の大きさを提示する基準情報を提示するための表示ラインであって、図６の高さ方向有効視野表示ライン１２０Ａ、１２０Ｂ，１２０Ｃ等、或いは図５Ａの目盛り１０８Ａ、１０８Ｂ，１０８Ｃ、１０８Ｄ，１０８Ｅ等に対応する表示ラインである。
【００９８】
換言すると、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に高さ方向有効視野表示ライン１３４Ａ及び１３４Ｂを目盛りとして生成することで、基準情報を提示する。また、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に幅方向有効視野表示ライン１３０Ａ、１３０Ｂ，１３０Ｃ等を目盛りとして生成することで、第２基準情報を提示する。提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に列方向有効視野表示ライン１３１Ａ，１３２Ｂ，１３３Ｃを目盛りとして生成することで、第３基準情報を提示する。
【００９９】
また、図７Ａにおいて、投光器２５が投射する光により、被検体Ｐの体表面１４１に目印が生成される。点線１３５は、投光器２５が投射する光のラインを示している。投光器２５が投射する光のラインは、図７Ａにおいて位置１３６から目印１３７までの範囲で伸びている。目印１３７は、投光器２５が投射する光の境界１０２付近に生成された目印である。
【０１００】
提示部としての光学装置２６が、被検体Ｐ（天板２２）に対して光を投射することで、表示シート２３と同様の機能を発揮すると、（ステップＳ１０１  Ｙｅｓ）、処理は次のステップに進む。光学装置２６から光が投射されていない場合（ステップＳ１０１  Ｎｏ）、Ｘ線ＣＴ装置は、光学装置２６が光を投射するまで待機する。
【０１０１】
第１の実施形態と同様に、Ｘ線パス投光器としての投光器２４は、Ｘ線パスを投射する（ステップＳ１０２）続いて、投光器２５は、Ｘ線管と検出器との間に配置される天板２２に向けて光を投射する（ステップＳ１０３）。
【０１０２】
続いて、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置の確認を行う（ステップＳ１０４）。光学装置２６から投射される光の位置が正しくない場合は、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置を調節する。
【０１０３】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。このことにより、ユーザは列方向（天板２２の長手方向）の有効視野（ＦＯＶ（Ｆｉｅｌｄ  Ｏｆ  Ｖｉｅｗ））を確認することができる（ステップＳ１０５）。
【０１０４】
具体的には、図７Ａに示すように、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐの体表面１４１に生成された列方向有効視野表示ライン１３１Ａ，１３２Ｂ，１３３Ｃとしての目盛りにより、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。ユーザは、被検体Ｐの体表面１４１に生成された列方向有効視野表示ライン１３１Ａ，１３２Ｂ，１３３Ｃとしての目盛りを読み取ることで、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを確認することができる。
【０１０５】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。このことにより、ユーザは幅方向（天板２２の短手方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる（ステップＳ１０６）。具体的には、図７Ａに示すように、提示部としての光学装置２６は、幅方向有効視野表示ライン１３０Ａ、１３０Ｂ，１３０Ｃとしての目盛りにより、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。ユーザは、被検体Ｐの体表面１４１に生成された幅方向有効視野表示ライン１３０Ａ，１３０Ｂ，１３０Ｃとしての目盛りを読み取ることで、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを確認することができる。
【０１０６】
続いて、提示部としての光学装置２６は、投光器２５から投射された光により被検体Ｐの体表面１４１であって投光器２５が投射する光の境界１０２付近に生成された目印１３７を、被検体Ｐに対して光を投射する光学装置２６により被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りとしての高さ方向有効視野表示ライン１３４Ａ、１３４Ｂに重ね合わせて表示することで、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する、このことにより、ユーザは、高さ方向（天板２２に対して垂直方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる(ステップＳ１０７)。
【０１０７】
ユーザがステップＳ１０６及びＳ１０７で、幅方向ＦＯＶ（天板２２の短手方向の有効視野）の大きさ及び高さ方向ＦＯＶ（天板２２に対して垂直方向の有効視野）の大きさを確認すると、ユーザは、撮影条件としてのＦＯＶ（有効視野）を決定することができる（ステップＳ１０８）。ステップＳ１０８でユーザが撮影条件としての有効視野を決定すると、決定した撮影条件としての有効視野に基づいて、Ｘ線ＣＴ装置は、本撮影を実行する（ステップＳ１０９）。
【０１０８】
なお、実施形態では、提示部としての光学装置２６が、列方向有効視野表示ライン、幅方向有効視野表示ライン、高さ方向有効表示ラインの全ての表示ラインを、全ステップを通じて表示する例について説明したが、実施形態はこれに限られない。例えば、提示部としての光学装置２６は、ステップＳ１０５で列方向有効視野表示ラインのみを表示し、ステップＳ１０６で幅方向有効視野表示ラインのみを表示し、ステップＳ１０７で高さ方向有効表示ラインのみを表示する場合であってもよい。
【０１０９】
以上のように、第２の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置では、提示部としての光学装置２６が、天板２２と垂直方向の有効視野の大きさを提示する。第２の実施形態では、提示部として光学装置２６を用いているので、光学装置２６の生成する目盛りの間隔などは、例えば撮影計画に応じてその都度変えることがでる。従って光学装置２６は、目盛りの間隔等種々のパラメータを柔軟に調整することができる。これにより、これにより、目盛り間隔等を撮影計画に応じて柔軟に調整可能にしつつ、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０１１０】
（第３の実施形態）
第３の実施形態では、被検体Ｐに対して光を投射する光学装置が提示部として機能することについては第２の実施形態と同様であるが、目印を生成する投光器が投射する光の方向が第２の実施形態と異なる。これにより、天板２２の長手方向に投光器の収納スペースが限られている場合でも、第２の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０１１１】
第３の実施形態では、図８Ｃで説明するように、被検体Ｐに対して光を投射する投光器２５Ｘは、天板２２の短手方向に光を投射する投光器２５Ｘである。また、提示部としての光学装置２６は、被検体の体表面１４１であって投光器２５Ｘから投射された光の境界付近に天板２２の短手方向に生成された目印を、天板２２の短手方向に沿った目盛りに重ね合わせて表示することで、天板に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する。
【０１１２】
かかる構成について、図４、図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃを用いて説明する。図８Ａ、図８Ｂ及び図８Ｃは、第３の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図である。以下、図４に示された第１の実施形態に係るフローチャートを参照しながら、第１の実施形態と異なる部分について適宜図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃを参照しながら説明する。なお、以下の例において、以前説明した実施形態と同様の処理を行うステップについては、詳しい説明を省略する。
【０１１３】
ステップＳ１０１において、第２の実施形態と同様に、第３の実施形態では、図８Ａ、図８Ｂ，図８Ｃに示すように、光学装置２６が提示部として機能し、被検体Ｐに対して光を投射することで、基準情報、第２基準情報及び第３基準情報を提示する。
【０１１４】
係る状況が、図８Ａ、図８Ｂ及び図８Ｃに示されている。図８Ｂにおいて、これまでの実施形態と同様に、天板２２の上に被検体Ｐが載置されており、Ｘ線パス投光器である投光器２４が、天井方向に設置されている。図８Ｃに示すように、Ｘ線管と検出器との間に配置される天板２２に向けて光を投射するための投光器２５Ｘが、第１の実施形態と同様に用意されている。ここで、図８Ｃは、図８Ｂの被検体Ｐをアキシャル断面で見た図である。これまでの実施形態とは異なり、投光器２５Ｘは、天板２２の短手方向に光を投射する投光器であり、これまでの実施形態における投光器２５とは光を投射する角度が異なる。図８Ｃの投光器２５Ｘからは、境界１５０Ｂと境界１５０Ｃによって定められる領域の内側で、光が投射されている。これらの光は、図８Ｂの方角から見ると、点線１５０Ａのように見えている。
【０１１５】
第３の実施形態では、被検体に対して位置１４２から位置１４３の範囲で光を投射する光学装置２６が提示部として機能する。光学装置２６から投射された光は、被検体の体表面１４１上に目盛りを生成する。提示部としての光学装置２６が、投光器２５Ｘから投射された光により被検体Ｐの体表面１４１であって投光器２５Ｘから投射された光の境界付近に生成された目印を、被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報、第２基準情報、第３基準情報を生成する。
【０１１６】
図８Ａには、被検体Ｐの体表面１４１に生成された目印及び目盛りが表示されている。光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、列方向表示ライン１５１Ａ、１５２Ｂ、１５２Ｃを生成する。また、光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、幅方向有効視野表示ライン１５０Ａ、１５０Ｂを生成する。また、光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、高さ方向有効視野表示ライン１５４Ａ、１５４Ｂ、１５４Ｃ、１５４Ｄ，１５４Ｅ，１５４Ｆを生成する。
【０１１７】
ここで、図８Ａの列方向有効視野表示ライン１５２Ａ、１５２Ｂ，１５２Ｃは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを提示する第３基準情報を提示するための表示ラインである。また、図８Ａの幅方向有効視野表示ライン１５０Ａ、１５０Ｂは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを提示する第２基準情報を提示するための表示ラインである。また、図８Ａの高さ方向有効視野表示ライン１５４Ａ、１５４Ｂ、１５４Ｃ、１５４Ｄ，１５４Ｅ、１５４Ｆは、天板２２に垂直方向の有効視野の大きさを提示する基準情報を提示するための表示ラインである。
【０１１８】
換言すると、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に高さ方向有効視野表示ライン１５４Ａ、１５４Ｂ、１５４Ｃ、１５４Ｄ，１５４Ｅ、１５４Ｆを目盛りとして生成することで、基準情報を提示する。また、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に幅方向有効視野表示ライン１５０Ａ、１５０Ｂ等を目盛りとして生成することで、第２基準情報を提示する。提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に列方向有効視野表示ライン１５１Ａ、１５２Ｂ，１５２Ｃを目盛りとして生成することで、第３基準情報を提示する。
【０１１９】
また、図８Ａにおいて、投光器２５Ｘが投射する光により、被検体Ｐの体表面１４１に目印が生成される。点線１５５は、投光器２５Ｘが投射する光のラインを示している。投光器が投射する光のラインは、図８Ａにおいて目印１５６から目印１５７までの範囲で伸びている。目印１５６は、投光器２５Ｘが投射する光の境界１５０Ｂ付近に生成された目印である。目印１５７は、投光器２５Ｘが投射する光の境界１５０Ｃ付近に生成された目印である。
【０１２０】
提示部としての光学装置２６が、被検体Ｐ（天板２２）に対して光を投射することで、表示シート２３と同様の機能を発揮すると、（ステップＳ１０１  Ｙｅｓ）、処理は次のステップに進む。光学装置２６から光が投射されていない場合（ステップＳ１０１  Ｎｏ）、Ｘ線ＣＴ装置は、光学装置２６が光を投射するまで待機する。
【０１２１】
第１の実施形態と同様に、Ｘ線パス投光器２４は、Ｘ線パスを投射する（ステップＳ１０２）続いて、投光器２５Ｘは、Ｘ線管と検出器との間に配置される天板２２に向けて光を投射する（ステップＳ１０３）。
【０１２２】
続いて、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置の確認を行う（ステップＳ１０４）。光学装置２６から投射される光の位置が正しくない場合は、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置を調節する。
【０１２３】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。このことにより、ユーザは列方向（天板２２の長手方向）の有効視野（ＦＯＶ（Ｆｉｅｌｄ  Ｏｆ  Ｖｉｅｗ））を確認することができる（ステップＳ１０５）。具体的には、図８Ａに示すように、提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐの体表面１４１に生成された列方向有効視野表示ライン１５１Ａ，１５２Ｂ，１５２Ｃとしての目盛りにより、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。ユーザは、被検体Ｐの体表面１４１に生成された列方向有効視野表示ライン１５１Ａ，１５２Ｂ，１５２Ｃとしての目盛りを読み取ることで、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを確認することができる。
【０１２４】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。このことにより、ユーザは幅方向（天板２２の短手方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる（ステップＳ１０６）。具体的には、図７Ａに示すように、提示部としての光学装置２６は、幅方向有効視野表示ライン１５０Ａ、１５０Ｂとしての目盛りにより、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。ユーザは、被検体Ｐの体表面１４１に生成された幅方向有効視野表示ライン１５０Ａ，１５０Ｂとしての目盛りを読み取ることで、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを確認することができる。
【０１２５】
続いて、提示部としての光学装置２６は、投光器２５Ｘから投射された光により被検体Ｐの体表面１４１であって投光器２５Ｘが投射する光の境界１５０Ｂ又は境界１５０Ｃ付近に生成された目印１５６、１５７を、被検体Ｐに対して光を投射する光学装置２６により被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りとしての高さ方向有効視野表示ライン１５４Ａ，１５４Ｂ，１５４Ｃ，１５４Ｄ，１５４Ｅ，１５４Ｆに重ね合わせて表示することで、天板２２に載置される被検体Ｐを撮影する際の、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を提示する、このことにより、ユーザは、高さ方向（天板２２に対して垂直方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる(ステップＳ１０７)。
【０１２６】
ユーザがステップＳ１０６及びＳ１０７で、幅方向ＦＯＶ（天板２２の短手方向の有効視野）の大きさ及び高さ方向ＦＯＶ（天板２２に対して垂直方向の有効視野）の大きさを確認すると、ユーザは、撮影条件としてのＦＯＶ（有効視野）を決定することができる。（ステップＳ１０８）ステップＳ１０８でユーザが撮影条件としての有効視野を決定すると、決定した撮影条件としての有効視野に基づいて、Ｘ線ＣＴ装置は、本撮影を実行する（ステップＳ１０９）。
【０１２７】
なお、第２の実施形態と同様に、提示部としての光学装置２６は、ステップＳ１０５で列方向有効視野表示ラインのみを表示し、ステップＳ１０６で幅方向有効視野表示ラインのみを表示し、ステップＳ１０７で高さ方向有効表示ラインのみを表示する場合であってもよい。
【０１２８】
以上のように、第３の実施形態は、第２の実施形態と同様であるが、投光器の配置される位置が異なる。例えば、天板２２の長手方向に投光器の収納スペースが限られている場合には、第３の実施形態の投光器の配置が有効になる。このような場合、第３の実施形態では、投光器の収納スペースが限られている場合でも、第２の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０１２９】
（第４の実施形態）
これまでの実施形態では、提示部としての光学装置は、被検体Ｐ（天板２２）に対して光を投射する投光器により生成された目印を用いて、基準情報を提示した。第４の実施形態では、投光器を使用する代わりに、レーザー投光器等の第１の光学装置及び第２の光学装置を用いて、同様の処理を行う。これにより、パラメータ設定の柔軟さを維持しながら、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０１３０】
第４の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置は、回転フレーム１５と、第１の光学装置と、第２の光学装置と、提示部とを備える。第１の光学装置は、Ｘ線管１２ａとＸ線検出器１３との間に配置される天板２２に対して垂直方向から天板２２に光を投射する。第２の光学装置は、天板２２に対して側面方向から光を投射する。提示部としての第１の光学装置は、第１の光学装置から投射された光により被検体Ｐの体表面に生成された目印を、第２の光学装置により被検体Ｐの側面側の体表面に天板２２に対して垂直方向に沿って生成された目盛りに重ね合わせて表示することで、基準情報を提示する。
【０１３１】
かかる構成について、図４、図９Ａ、図９Ｂ、図９Ｃを用いて説明する。図９Ａ、図９Ｂ及び図９Ｃは、第４の実施形態に係るＸ線ＣＴ装置の備える提示部について説明した図である。以下、図４に示された第１の実施形態に係るフローチャートを参照しながら、第１の実施形態と異なる部分について適宜図９Ａ、図９Ｂ、図９Ｃを参照しながら説明する。なお、以下の例において、以前説明した実施形態と同様の処理を行うステップについては、詳しい説明を省略する。
【０１３２】
ステップＳ１０１において、第２の実施形態と同様に、第４の実施形態では、図９Ａ、図９Ｂ，図９Ｃに示すように、光学装置２６（第１の光学倒置）が提示部として機能し、被検体Ｐに対して光を投射することで、基準情報、第２基準情報及び第３基準情報を提示する。
【０１３３】
かかる状況が、図９Ａ、図９Ｂ及び図９Ｃに示されている。図９Ａにおいて、これまでの実施形態と同様に、天板２２の上に被検体Ｐが載置されており、Ｘ線パス投光器２４が、天井方向に設置されている。
【０１３４】
図９Ａ及び図９Ａの被検体Ｐをアキシャル断面で見た図９Ｂに示されているように、第２及び第３の実施形態と同様に、被検体に対して位置１６３Ａから位置１６４Ａの範囲で（矢印１６８Ａの範囲で）、かつ位置１６３Ｂから１６４Ｂの範囲で（矢印１６８Ｂの範囲で）光を投射する光学装置２６が提示部として機能する。光学装置２６から投射された光は、被検体の体表面１４１上に目盛りを生成する。
【０１３５】
図９Ｃには、このようにして被検体Ｐの体表面１４１に生成された目盛りが表示されている。光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、矢印１９０の方向に列方向表示ライン１９１Ａ，１９１Ｂ、１９１Ｃを生成する。また、光学装置２６は、所定の光を被検体Ｐ（天板２２）に向けて投射することで、被検体Ｐの体表面１４１上に、幅方向有効視野表示ライン１９２Ａ、１９２Ｂを生成する。
【０１３６】
ここで、図９Ｃの列方向有効視野表示ライン１９１Ａ、１９１Ｂ，１９１Ｃは、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを提示する第３基準情報を提示するための表示ラインである。また、図９Ｃの幅方向有効視野表示ライン１９２Ａ、１９２Ｂは、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを提示する第２基準情報を提示するための表示ラインである。
【０１３７】
換言すると、提示部としての光学装置２６（第１の光学装置）は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に幅方向有効視野表示ライン１９２Ａ、１９２Ｂ等を目盛りとして生成することで、第２基準情報を提示する。提示部としての光学装置２６は、被検体Ｐに対して光を投射し、被検体Ｐの体表面１４１に列方向有効視野表示ライン１９１Ａ，１９１Ｂ，１９１Ｃを目盛りとして生成することで、第３基準情報を提示する。
【０１３８】
次に、図９Ｂに示すように、位置１８１と位置１８２の間で光を投射するための第２の光学装置１８０から、被検体Ｐの側面側の体表面１８５の位置１８３から位置１８４の範囲で、光が投射される。この結果、第２の光学装置１８０により、被検体Ｐの側面側の体表面１８５に、天板２２に垂直方向に目盛りが生成される。この目盛りは、図９Ａでは、高さ方向有効視野確認ライン１７０Ａ、１７０Ｂ、１７０Ｃ、１７０Ｄ，１７０Ｅ，１７０Ｆとして表示される。
【０１３９】
ところで、光学装置２６（第１の光学装置）から投射された光は、体表面１４１に目盛りを生成するとともに、図９Ａのように、側面から見たときに、目印１６６Ａのように目印として機能する。すなわち、光学装置２６から投射された光が体表面１４１を光らせる。この結果、ユーザは、光っている体表面の高さと、第２の光学装置１８０が被検体Ｐの側面側の体表面１８５に生成した高さ方向有効視野確認ライン１７０Ａ、１７０Ｂ、１７０Ｃ、１７０Ｄ，１７０Ｅ，１７０Ｆとを比較することで、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを確認することができる。
【０１４０】
提示部としての光学装置２６（第１の光学装置）が、被検体Ｐ（天板２２）に対して光を投射すると、（ステップＳ１０１  Ｙｅｓ）、処理は次のステップに進む。光学装置２６から光が投射されていない場合（ステップＳ１０１  Ｎｏ）、Ｘ線ＣＴ装置は、光学装置２６が光を投射するまで待機する。
【０１４１】
Ｘ線パス投光器２４は、Ｘ線パスを投射する（ステップＳ１０２）続いて、第２の光学装置１８０は被検体Ｐの側面側の体表面１８５に向けて光を投射する（ステップＳ１０３）。
【０１４２】
続いて、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置の確認を行う（ステップＳ１０４）。光学装置２６から投射される光の位置が正しくない場合は、ユーザは、光学装置２６から投射される光の位置を調節する。
【０１４３】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の長手方向の有効視野の大きさを示す第３基準情報を提示する。これにより、ユーザは列方向（天板２２の長手方向）の有効視野（ＦＯＶ（Ｆｉｅｌｄ  Ｏｆ  Ｖｉｅｗ））を確認することができる（ステップＳ１０５）。
【０１４４】
続いて、提示部としての光学装置２６は、天板２２の短手方向の有効視野の大きさを示す第２基準情報を提示する。このことにより、ユーザは幅方向（天板２２の短手方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる（ステップＳ１０６）。
【０１４５】
提示部としての光学装置２６は、天板２２に対して垂直方向の有効視野の大きさを示す基準情報を、光学装置２６から投射された光により天板２２に載置される被検体Ｐの体表面１４１に生成された目印を、第２の光学装置１８０により被検体Ｐの側面側の体表面１８５に天板２２に対して垂直方向に沿って生成された目盛りとしての高さ方向有効視野表示ライン１７０Ａ、１７０Ｂ、１７０Ｄ、１７０Ｅ，１７０Ｆによる重ね合わせて表示することで、提示する。このことにより、ユーザは、高さ方向（天板２２に対して垂直方向）の有効視野（ＦＯＶ）を確認することができる(ステップＳ１０７)。
【０１４６】
ユーザがステップＳ１０６及びＳ１０７で、幅方向ＦＯＶ（天板２２の短手方向の有効視野）の大きさ及び高さ方向ＦＯＶ（天板２２に対して垂直方向の有効視野）の大きさを確認すると、ユーザは、撮影条件としてのＦＯＶ（有効視野）を決定することができる（ステップＳ１０８）。ステップＳ１０８でユーザが撮影条件としての有効視野を決定すると、決定した撮影条件としての有効視野に基づいて、Ｘ線ＣＴ装置は、本撮影を実行する（ステップＳ１０９）。
【０１４７】
以上のように、第４の実施形態では、側面側から光を投光する第２の投光器１８０を用いて、天板２２に対して垂直方向の有効視野を確認する。天板に２２の長手方向、短手方向、垂直法の３方向すべての方向に関して、目盛りの間隔調整等が容易なレーザー投光器などの光学装置を用いることで、パラメータ設定の柔軟さを維持しながら、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【０１４８】
第１の実施形態において処理回路４０が、第１算出機能３８や第２算出機能３９を備える場合を説明したが、第１算出機能３８や第２算出機能３９を備える場合に限られず、その他の実施形態において、第１算出機能３８や第２算出機能３９を備えてもよい。
【０１４９】
以上述べた少なくとも一つの実施形態によれば、有効視野の大きさを位置決め撮影を行わずに提示することができる。
【０１５０】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０１５１】
１５  回転フレーム
２２  天板
２３  表示シート
２５  投光器
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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