(57)【要約】      （修正有）【課題】簡易な構成で利用者の縮瞳を検出可能とする縮瞳検出装置、及び縮瞳検出方法を提供する。【解決手段】縮瞳検出装置３０は、画像記憶部３６が、利用者Ｕに運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターンを予め記憶する。また、画像提示部３４が、画像記憶部３６に記憶した運動錯視パターンを、ディスプレイ１２に表示させることで、ディスプレイ１２に表示された画像の視認を経た利用者Ｕに運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する。【選択図】図８
2017064325.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値の登録を受け付け、
登録された前記輝度値の前記運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、前記表示装置に表示された画像の視認を経た前記利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する、
ことを含む処理を行うコンピュータを用いた縮瞳検出方法。
【請求項２】
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、前記利用者に運動錯視が生じた第１輝度値の運動錯視パターン又は前記第１輝度値と、前記利用者に運動錯視が生じた輝度値であり、かつ前記利用者に運動錯視が生じなかった輝度値から所定範囲内にある第２輝度値の運動錯視パターン又は前記第２輝度値と、を含む、
請求項１に記載の縮瞳検出方法。
【請求項３】
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、さらに、前記利用者に運動錯視が生じなかった第３輝度値の運動錯視パターン又は前記第３輝度値を含む、
請求項２に記載の縮瞳検出方法。
【請求項４】
前記表示装置に表示させた前記運動錯視パターンにより前記利用者に運動錯視が生じたか否かの確認結果を受け付け、
前記確認結果に基づいて前記利用者の縮瞳を検出する、
ことをさらに含む処理を行う、
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の縮瞳検出方法。
【請求項５】
前記表示装置は、頭部装着型の表示装置である、
請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の縮瞳検出方法。
【請求項６】
利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値を記憶する記憶部と、
前記記憶部に記憶された前記輝度値の前記運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、前記表示装置に表示された画像の視認を経た前記利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する提示部と、
を備えた縮瞳検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縮瞳検出方法及び縮瞳検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、人間は、疲労や眠気を感じている場合、疲労や眠気を感じていない場合に比べて眼が充血したり、瞳孔径が小さくなる縮瞳が生じたりする症状が現れることが知られている。当該症状を利用した技術として、人物の眼をカメラで撮像した画像から眼の充血度を検知し、充血度に基づいて当該人物の疲労を検出する技術が提案されている。また、人物の瞳孔をカメラにより撮像し、撮像した画像に基づいて瞳孔径の変化を検出し、瞳孔径の変化から当該人物の疲労を検出する技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−２１１９５９号公報
【特許文献２】特開２００４−３５７７６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ＨＭＤ（Head Mounted Display：頭部装着型表示装置）を利用する場合、ＶＤＴ（Visual Display Terminals）作業で通常のディスプレイを見続けることに起因する視覚疲労の他に、ＨＭＤの構成に起因する疲労が加わる。
【０００５】
例えば、単眼型のＨＭＤの場合、ＨＭＤに表示された虚像と現実世界の物体とのピントが不整合（不一致）となる。また、単眼型のＨＭＤの場合、両眼視野闘争といわれる現象が生じる。一方、両眼型のＨＭＤの場合、ＨＭＤに表示された虚像と現実世界の物体との輻輳位置が不整合（不一致）となる。これらのＨＭＤ特有の現象により、一般的に、ＨＭＤを利用する場合、通常のディスプレイを利用する場合に比べて、より利用者が疲労しやすい傾向にある。このため、ＨＭＤの利用にあたっては、利用者の疲労を検出し、例えば、疲労が過剰とならないように連続利用を制限する等の対処を行うことが望ましい。
【０００６】
しかしながら上記従来の技術は、人物の眼（瞳孔）を撮影するためにカメラ等の撮像装置が必要となり、ハードウエアが増加するため、ＨＭＤに適用するのは好ましくない。例えば、ハードウエアの増加によりＨＭＤ自体が大型化し、また、重量も増加する等の理由からＨＭＤを装着する利用者の負担が増加し、利用者の疲労が倍加する可能性がある。
【０００７】
そのため、ＨＭＤにも適用可能な、簡易な構成で利用者の縮瞳を検出する技術が望まれている。
【０００８】
本開示の技術は一つの側面として、簡易な構成で利用者の縮瞳を検出可能とすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
１つの態様では、以下のことを含む処理を行うコンピュータを用いた縮瞳検出方法である。利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値の登録を受け付ける。登録された輝度値の運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、表示装置に表示された画像の視認を経た利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する。
【発明の効果】
【００１０】
一つの側面として、簡易な構成で利用者の縮瞳を検出可能になる、という効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】運動錯視パターンの一例を示す図である。
【図２】図１に示した運動錯視パターンの一例の輝度を全体的に２０％低下させた図である。
【図３】運動錯視パターンを構成する白色、薄い灰色、濃い灰色、及び黒色についてモデル化した図である。
【図４】点光源の集合から瞳孔に到達する光の量を計算する方法について説明する図である。
【図５】網膜に到達する光の量の比較を表す図である。
【図６】単眼型のＨＭＤにおいて現実世界の物体と虚像とにおけるピント調整の不整合を説明する図である。
【図７】両眼型のＨＭＤにおいて現実世界の物体と虚像とにおける輻輳位置の不整合を説明する図である。
【図８】本実施形態の縮瞳検出装置の一例の構成を示すブロック図である。
【図９】運動錯視パターンの精製における輝度値を説明する図である。
【図１０】本実施形態に係る縮瞳検出装置として機能するコンピュータの概略構成を示すブロック図である。
【図１１】本実施形態の縮瞳検出装置で実行される作業前処理の一例のフローチャートである。
【図１２】運動錯視パターンをディスプレイに表示する表示例を説明する図である。
【図１３】図１及び図２に示した運動錯視パターンとパターンが種類（形状）が異なる運動錯視パターンの一例である。
【図１４】図１３に示した運動錯視パターンの一例の輝度を全体的に２０％低下させた図である。
【図１５】本実施形態の縮瞳検出装置で実行される縮瞳検出処理の一例のフローチャートである。
【図１６】本実施形態の縮瞳検出装置で実行される作業前処理の他の一例のフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して開示の技術の一例を詳細に説明する。
【００１３】
初めに、本実施形態における縮瞳検出の原理について説明する。
【００１４】
人間の視覚には、運動錯視を起こす特性がある。運動錯視とは、静止している物体の画像を視認しているにも拘わらず、物体が動いているように錯覚する現象である。運動錯視を起こす典型的な画像は、特定の輝度パターンが繰り返し配置された画像である。このような画像の一例としては、フレーザー・ウィルコックス錯視と呼ばれるパターンの画像（以下では、運動錯視を生じさせるパターン画像を「運動錯視パターン」という）が知られている。運動錯視パターンは、特定の輝度パターンによって運動を検出するニューロンを発火させることができる画像である。人間の視覚では、黒色、濃い灰色、白色、薄い灰色、及び黒色が繰り返されるパターン（以下、「輝度パターン」という）を一定方向へ連続させた画像を視認すると、輝度パターンが連続する方向に動いて見える運動錯視が生じる。例えば、図１に例示した運動錯視パターンでは、輝度パターンが図１の矢印Ｙ方向に動いて見える運動錯視が生じる。
【００１５】
輝度パターンが連続した画像を視認することで生ずる運動錯視は、一般に、輝度が高く、輝度パターンのコントラストが高い方が錯視量が多くなる。図２に示す画像は、図１に示した運動錯視パターンに対して明るさ（輝度）を全体的に２０％低下させているが、図１に示した運動錯視パターンに比べて、図２に示した運動錯視パターンの方が、運動錯視が生じ難くなっている。
【００１６】
同一の運動錯視パターンについて運動錯視が生じるかについては個人差がある。一方、同一人物に縮瞳が生じた場合、それまで運動錯視が生じていた運動錯視パターンで錯視量が小さくなったり、運動錯視が生じなくなったりする。
【００１７】
一般的に、人の眼の瞳孔径の調整は自律神経系の働きで、交感神経及び副交感神経のバランスに応じて調整される。例えば、人物が興奮や驚きを感じている場合は、交感神経が副交感神経よりも優位にあるため、当該人物の瞳が散瞳する。一方、人物が疲労や眠気を感じている場合は、副交感神経が交感神経よりも優位にあるため、当該人物の瞳が縮瞳する。
【００１８】
画像内の輝度の異なる領域の相対的な明るさは、縮瞳時にも変化しない。一方、縮瞳が生じた場合、瞳孔（網膜）に到達する光量は瞳孔の半径の２乗に比例して減少する。そのため、縮瞳時には、同一の画像であっても、コントラストが圧縮されて視認される現象が生じる。以下、当該現象について説明する。
【００１９】
具体例として、図１に例示した運動錯視パターンを構成する白色、薄い灰色、濃い灰色、及び黒色について、図３に示すような微小な点光源２の集合体としてモデル化して考える。
【００２０】
図３に示すように、薄い灰色の画像５及び濃い灰色の画像６は、単位角度当たりの光量がΔＡルーメン（カンデラ／ステラジアン）の微小な点光源２と、光量が０ルーメンの光源とみなせる微小な黒色の点３と、を有しており、灰色が濃くなるほど点光源２の数が黒色の点３の数に比べて多くなる。以下では、画像全体に対する点光源２の比率を「微小光源比率ｋ」という。白色の画像４は点光源２のみにより構成された画像であり、微小光源比率ｋが１（ｋ＝１）である。黒色の画像７は黒色の点３のみにより構成された画像であり、微小光源比率ｋが０（ｋ＝０）である。
【００２１】
白色の画像４を光源とみなしたときの光量は（１）式で表される。
ΣΔＡ＝Ａ［ｌｍ］  （ｋ＝１）    ・・・（１）
【００２２】
一方、薄い灰色の画像５を光源とみなしたときの光量は、（２）式で表される。
ΣΔＡ＝ｋ１Ａ［ｌｍ］  （ｋ＝ｋ１、０＜ｋ１＜１）    ・・・（２）
【００２３】
また、濃い灰色の画像６を光源とみなしたときの光量は、（３）式で表される。
ΣΔＡ＝ｋ２Ａ［ｌｍ］  （ｋ＝ｋ２、０＜ｋ２＜ｋ１＜１）      ・・・（３）
【００２４】
また、黒色の画像７を光源とみなしたときの光量は（４）式で表される。
ΣΔＡ＝Σ０＝０ルーメン  （ｋ＝０）    ・・・（４）
【００２５】
図４を参照して、微小な点光源２の集合から瞳孔に到達する光量を計算する。なお、図４では、一例として上記濃い灰色の画像６を示している。図４に示した例では、光量がΔＡルーメンの点光源２の集合とみなしたときの濃い灰色の画像６の光量は、上記（３）式で表される。
【００２６】
光が到達する瞳孔の表面は、実際には眼球が球体であるため球面であるが、観察する画像（物体）から観察者の瞳孔までの観察距離Ｌが観察者の瞳孔の半径ｒよりも十分に大きい（Ｌ＞＞ｒ）場合、平面とみなすことができる。
【００２７】
そのため、点光源２から射出されて瞳孔を透過する光量は、単位立体角ステラジアンの定義に基づいて、（５）式で表すことができる。
【００２８】
【数１】
2017064325.tif 000003
従って、濃い灰色の画像６を光源とみなしたときに、濃い灰色の画像６から射出されて瞳孔を透過する光の全光量は、（６）式で表すことができる。
【００２９】
【数２】
2017064325.tif 000004
ここで、縮瞳によって瞳孔の半径ｒが半径ａｒ（ａは１より小さい数、ａ＜１）に減少した場合を考える。この場合、濃い灰色の画像６を光源とみなしたときに、濃い灰色の画像６から射出されて瞳孔を透過する光の全光量は、上記（６）式より（７）式で表すことができる。
【００３０】
【数３】
2017064325.tif 000005
図５に示すように、白色の画像４を光源とみなしたときに、散瞳時（瞳孔の半径がｒの場合）の白色の画像４から射出されて瞳孔を透過する光の全光量は（８）式で表される。
【００３１】
【数４】
2017064325.tif 000006
従って、産道時にける白色の画像４からの光量と濃い灰色の画像６からの光量との比は、（６）式及び（８）式から１：ｋ２となる。
【００３２】
一方、図５に示すように、白色の画像４を光源とみなしたときに、縮瞳時（瞳孔の半径がａｒの場合）における白色の画像４から射出されて瞳孔を透過する光の全光量は（９）式で表される。
【００３３】
【数５】
2017064325.tif 000007
従って、縮瞳時における白色の画像４からの光量と濃い灰色の画像６からの光量との比は、（７）式及び（９）式から１：ｋ２となる。
【００３４】
このように、散瞳時と縮瞳時とでは、輝度の異なる画像からの光量の比は同じであり、図５に示すように相対的な明るさは、そのまま維持される。一方、図５に示すように、縮瞳時は、散瞳時と比べて、瞳孔（網膜）に到達する光の量が、ａ２倍になっている。そのため、縮瞳が生じた場合は、瞳孔（網膜）に到達する光量が瞳孔の半径の２乗に比例して減少し、コントラストが圧縮されて視認される。
【００３５】
従って、縮瞳時は散瞳時に比べて、運動錯視パターンのコントラスト（例えば、白色と濃い灰色とのコントラスト）が低下したように視認される。なお、この現象は、老眼の症状に見られる、縮瞳によってコントラストが低下することにより、物がはっきり見えなくなる現象と同様である。そのため、縮瞳前は運動錯視が生じていた運動錯視パターンを同一の人物が視認しても、縮瞳後は運動錯視が生じなくなることがある。
【００３６】
本実施形態は、上記の原理を利用し、運動錯視が生じていた運動錯視パターンに対して運動錯視を生じなくなったか否かに基づいて、人物（利用者）の瞳孔の縮瞳を検出する。
【００３７】
本実施形態では、一例として、ディスプレイに表示されている画像の視認を連続して行う利用者に対して、疲労等により縮瞳が生じているか否かを検出する縮瞳検出装置について説明する。なお、ディスプレイとして頭部装着型のディスプレイを備えた、いわゆるＨＭＤを用いた場合、利用者に疲労（縮瞳）が生じ易くなる。
【００３８】
単眼型のＨＭＤでは、一般的には、現実世界にある物体までの距離とディスプレイに表示された虚像までの距離が一致しない。図６に示すように利用者Ｕが単眼型のＨＭＤ１０を右目に装着しており、利用者Ｕが作業等を行う現実世界にある物体２０及び、虚像２２を視認する場合を一例として説明する。
【００３９】
図６に示すように、物体２０は、利用者Ｕから手の届く距離Ｌ１にあるものとする。一方、利用者Ｕから、ＨＭＤ１０のディスプレイ１２に表示された虚像２２までの距離Ｌ２は、ＨＭＤ１０の設計値で決まるものあり、距離Ｌ１と一致させることは難しい。
【００４０】
この状態において、利用者ＵがＨＭＤ１０側の表示（虚像２２）にピントを合わせた場合、物体２０からピントが外れる。その結果、両眼視は、視界２４に示すように、物体２０が不鮮明な物体像２０Ａとなり、虚像２２にピントが合った、虚像２２が優位な状態となる。
【００４１】
このように現実世界に存在する物体２０までの距離Ｌ１と、虚像２２までの距離Ｌ２とが不整合であるため、ピントが不整合な画像を見続けることにより利用者Ｕに疲労が生じ易くなる。
【００４２】
また、単眼型のＨＭＤ１０では、いわゆる両眼視野闘争といわれる現象により疲労が生じ易くなる。
【００４３】
一方、両眼型のＨＭＤ１０では、一般的には、現実世界にある物体が輻輳する位置（融像距離）と、ディスプレイに表示された虚像が輻輳する位置が一致しない。図７に示すように利用者Ｕが両眼型のＨＭＤ１０を両目に装着しており、利用者Ｕが作業等を行う現実世界にある物体２０及び、ＨＭＤ１０上の表示（虚像２２）を視認する場合を一例として説明する。
【００４４】
図７に示すように、物体２０の輻輳位置と、虚像２２（より具体的には、虚像２２中の「円柱」の文字）が輻輳する位置は不一致である。利用者Ｕがディスプレイ１２により視認する左目画像２５Ｌ中には虚像２２Ｌ及び物体像２０Ｌが含まれる。また、利用者Ｕがディスプレイ１２により視認する右目画像２５Ｒ中には虚像２２Ｒ及び物体像２０Ｒが含まれる。
【００４５】
そのため、左目画像２５Ｌと右目画像２５Ｒとによる両眼融像では、物体像２０Ｌ及び物体像２０Ｒは適切に重なり合い融像として視認されるが、虚像２２Ｌと虚像２２Ｒとはぶれた２重像として視認される。
【００４６】
このように現実世界に存在する物体２０の輻輳位置と、ＨＭＤ１０上の表示（虚像２２）における輻輳位置とが不整合であるため、輻輳位置が不整合な画像を見続けることにより利用者Ｕに疲労が生じ易くなる。
【００４７】
本実施形態の縮瞳検出装置３０は、図８に示すように錯視パターン生成部３２、画像提示部３４、画像記憶部３６、及び応答受付部３８を備える。また、図８に示すように本実施形態のＨＭＤ１０は、一例として単眼型であり、ディスプレイ１２及び利用者応答部１４を備える。なお、ＨＭＤ１０は、いわゆるシースルー型であってもよいし、ビデオスルー型であってもよい。
【００４８】
錯視パターン生成部３２は、画像提示部３４からの指示に基づいて運動錯視パターンを生成する。錯視パターン生成部３２が生成した運動錯視パターンは、画像記憶部３６に記憶される。
【００４９】
具体的には、錯視パターン生成部３２は、画像記憶部３６に記憶されている運動錯視パターンを表す原画像の画像データを取得する。当該原画像の画像データとは、運動錯視パターンの白色、薄い灰色、濃い灰色、及び黒色の画像の形状、サイズ、及び配置を定めた情報が記述されたデータである。錯視パターン生成部３２は、原画像の画像データに対し、画像提示部３４からの指示に基づいた輝度値（コントラスト）の運動錯視パターンを生成する。
【００５０】
また、本実施形態の錯視パターン生成部３２は、運動錯視パターンを生成する際に、運動錯視パターンを形成する画素の輝度値に対し、ディスプレイ１２のガンマ特性に応じたガンマ補正を行う。なお、本実施形態では、運動錯視パターンの黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色を表す輝度値として、図９に示す輝度分布のように、０〜２５５の２５６階調を用いている。また、原画像の黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色各々の輝度値は、一例として０、５４、２０２、２５５としている。
【００５１】
一般に、ディスプレイ１２には入力信号に対する輝度応答特性があり、入力信号が表す輝度値と画面の明るさは必ずしも正比例しない。輝度値をｘ（最大値を１とする）、画面の明るさをｙ（最大値を1とする）としたとき、ディスプレイの特性はｙ＝ｘγという式で近似できることが知られている。γの値は、ディスプレイの機種や設定によって異なる。通常、例えば２５６階調で示される輝度値をそのままディスプレイ１２に渡すと、画面が暗めになり、運動錯視パターンを表示しても運動錯視が生じない可能性がある。
【００５２】
そこで、本実施形態の錯視パターン生成部３２は、運動錯視パターンを生成する際に、輝度値の変化に対するディスプレイ１２の明るさの変化ができるだけ直線（正比例）に近づくように、ガンマ補正を行う。
【００５３】
画像提示部３４は、錯視パターン生成部３２が生成した運動錯視パターンをディスプレイ１２に表示する。また、画像提示部３４は、利用者Ｕに運動錯視が生じているかを利用者Ｕに対して確認するための情報や、利用者Ｕの疲労に関する情報等を提示する。また、本実施形態の画像提示部３４は、応答受付部３８が受け付けた利用者Ｕの応答に基づいて、運動錯視パターンの生成を錯視パターン生成部３２に指示する（詳細後述）。
【００５４】
応答受付部３８は、画像提示部３４がディスプレイ１２に提示した情報等に対して利用者Ｕが行った応答を利用者応答部１４を介して受け付ける。なお、利用者が画像提示部３４に提示された情報に対して行う応答方法は特に限定されない。例えば、音声により応答を行ってもよいし、スイッチ等への操作により応答を行ってもよい。利用者応答部１４及び応答受付部３８は、利用者Ｕが行った応答方法に応じた応答を受け付ける機能を有していればよい。
【００５５】
画像記憶部３６には、上述した原画像の画像データや、錯視パターン生成部３２が生成した運動錯視パターンが記憶される。
【００５６】
なお、縮瞳検出装置３０は、ＨＭＤ１０と一体化されていてもよいし、別体であってもよい。また、縮瞳検出装置３０とＨＭＤ１０とを別体とした場合、縮瞳検出装置３０は利用者Ｕに携帯される形態としてもよいし、据置型でネットワーク等を介してＨＭＤ１０と接続される形態としてもよい。
【００５７】
なお、縮瞳検出装置３０は、例えば図１０に示すコンピュータ５０で実現することができる。より具体的には、縮瞳検出装置３０はサーバとして機能するコンピュータ５０で実現することができる。コンピュータ５０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）５２、メモリ５４、不揮発性の記憶部５６、及びＩ／Ｆ（Interface）５８を備える。ＣＰＵ５２、メモリ５４、記憶部５６、及びＩ／Ｆ５８は、バス５９を介して互いに接続されている。Ｉ／Ｆ５８には、ＨＭＤ１０のディスプレイ１２及び利用者応答部１４が接続される。
【００５８】
記憶部５６はＨＤＤ（Hard Disk Drive）やフラッシュメモリ等によって実現できる。記憶媒体としての記憶部５６には、コンピュータ５０を縮瞳検出装置３０として機能させるための縮瞳検出プログラム６０が記憶されている。ＣＰＵ５２は、縮瞳検出プログラム６０を記憶部５６から読み出してメモリ５４に展開し、縮瞳検出プログラム６０が有するプロセスを実行する。
【００５９】
縮瞳検出プログラム６０は、錯視パターン生成プロセス６２、画像提示プロセス６４、及び応答受付プロセス６６を有する。ＣＰＵ５２は、錯視パターン生成プロセス６２を実行することで、錯視パターン生成部３２として動作する。また、ＣＰＵ５２は、画像提示プロセス６４を実行することで、画像提示部３４として動作する。また、ＣＰＵ５２は、応答受付プロセス６６を実行することで、応答受付部３８として動作する。
【００６０】
これにより、縮瞳検出プログラム６０を実行したコンピュータ５０が、縮瞳検出装置３０として機能する。これにより、記憶部５６は、画像記憶部３６として機能する。
【００６１】
また、記憶部５６は、運動錯視パターン等が記憶される画像記憶領域６８を有する。
【００６２】
なお、コンピュータ５０は、いわゆるデスクトップ型のパーソナルコンピュータに限定されない。コンピュータ５０は、ラップトップ型のパーソナルコンピュータであってもよいし、タブレット端末やスマートフォンに代表されるＰＤＡ（Personal Digital Assistants：携帯情報端末装置）等であってもよい。
【００６３】
なお、縮瞳検出装置３０は、例えば半導体集積回路、より詳しくはＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等で実現することも可能である。
【００６４】
次に、本実施形態の縮瞳検出装置３０の作用について説明する。
【００６５】
本実施形態の縮瞳検出装置３０では、まず、利用者ＵがＨＭＤ１０（ディスプレイ１２）を利用する前に、運動錯視が生じた運動錯視パターンを登録（記憶）させる作業前処理を行う。
【００６６】
図１１に示した作業前処理は、例えば、ＨＭＤ１０の電源（図示省略）が投入された場合に実行される。
【００６７】
ステップＳ１００で錯視パターン生成部３２は、運動錯視パターンを生成する。具体的には、作業前処理の実行を開始した際に、画像提示部３４が錯視パターン生成部３２に、運動錯視パターンの生成を指示する。作業前処理の開始直後のステップＳ１００では、錯視パターン生成部３２は、原画像の画像データ（黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色の輝度値が各々０、５４、２０２、２５５の画像データ）に基づいて運動錯視パターンを生成する。
【００６８】
次のステップＳ１０２で画像提示部３４は、錯視パターン生成部３２が生成した運動錯視パターンをディスプレイ１２に提示する。本実施形態の画像提示部３４は、図１２に示すように、ディスプレイ１２に、運動錯視パターン８０とともに、利用者Ｕに運動錯視が起きているかの応答を促すメッセージ８２を表示させる。
【００６９】
図１２に示した表示を視認した利用者Ｕは、利用者応答部１４を介して、運動錯視が生じている場合は「はい」を、運動錯視が生じていない場合は「いいえ」を応答する。縮瞳検出装置３０の応答受付部３８は、利用者Ｕの当該応答を受け付ける。
【００７０】
そこで、次のステップＳ１０４で画像提示部３４は、利用者Ｕに運動錯視が生じたか否かを判定する。本実施形態では具体的には、利用者Ｕから「はい」と応答があった場合、運動錯視が生じたと判定する。一方、利用者Ｕから「いいえ」と応答があった場合、運動錯視が生じなかったと判定する。
【００７１】
運動錯視が生じたと判定した場合、ステップＳ１０４が肯定判定となり、ステップＳ１０６へ移行する。ステップＳ１０６で画像提示部３４は、当該運動錯視パターン８０を画像記憶部３６へ記憶させた後、ステップＳ１００に戻る。
【００７２】
そして再びステップＳ１００で錯視パターン生成部３２が運動錯視パターン８０を生成する。本実施形態では、一例として、図１２に示すように黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色の各々の輝度値が最も高い運動錯視パターン８０を原画像として用いている。そのため、輝度値を変更して新たに運動錯視パターンを生成する場合は、前回生成した運動錯視パターン８０よりも輝度値（コントラスト）を全体的に低下させた運動錯視パターン８０を生成する。
【００７３】
具体的には、錯視パターン生成部３２は、前回作成した運動錯視パターンの輝度値に対して予め定められた減衰係数の二乗を乗じた輝度値をそれぞれの色に対して用いる。
【００７４】
上述したように、１回目に生成される運動錯視パターン８０の（黒色、濃い灰色、薄い灰色、白色）の輝度値は（０、５４、２０２、２５５）である。
【００７５】
例えば、２回目に生成する場合の減衰係数を０．９とすると、２回目に生成される運動錯視パターン８０の（黒色、濃い灰色、薄い灰色、白色）の輝度値は、（０、４４、１６４、２０７）となる。また、３回目に生成する場合の減衰係数を０．８とすると、３回目に生成される運動錯視パターン８０の（黒色、濃い灰色、薄い灰色、白色）の輝度値は、（０、３５、１２９、１６３）となる。さらに、４回目に生成する場合の減衰係数を０．７とすると、４回目に生成される運動錯視パターン８０の（黒色、濃い灰色、薄い灰色、白色）の輝度値は、（０、２６、９９、１２５）となる。なお、輝度値を計算するにあたり、小数点以下は四捨五入している。
【００７６】
本実施形態の錯視パターン生成部３２は、運動錯視パターン８０の生成を繰り返すにあたり、このように減衰係数を徐々に小さくすることにより、生成する運動錯視パターン８０の輝度値（コントラスト）を低下させる。
【００７７】
本実施形態の縮瞳検出装置３０では、上述したように、減衰係数の二乗を乗じて輝度値を全体的に減少させてコントラストを圧縮した運動錯視パターン８０を順次、生成及び提示する。従って、利用者Ｕの縮瞳を検出するために最適な運動錯視パターン８０、すなわち利用者Ｕに運動錯視が生じ、かつ全体的な輝度（コントラスト）が比較的低い運動錯視パターン８０を提示することができる。
【００７８】
なお、減衰係数は本実施形態に限定されず、例えば、運動錯視パターンの種類等に応じて定めてもよい。
【００７９】
一方、上記ステップＳ１０４で画像提示部３４が運動錯視が視認されなかったと判定した場合、ステップＳ１０８へ移行する。
【００８０】
ステップＳ１０８で錯視パターン生成部３２は、ディスプレイ１２に提示した運動錯視パターン８０を廃棄（運動錯視パターン８０の画像データを廃棄）した後、ステップＳ１１０へ移行する。
【００８１】
ステップＳ１１０で画像提示部３４は、所定数以上の運動錯視パターン８０を画像記憶部３６に記憶させたか否かを判定する。所定数以上の運動錯視パターン８０を記憶させていない場合、否定判定となり、ステップＳ１００に戻る。
【００８２】
上述したように同一の運動錯視パターン８０であっても運動錯視を生じるかについては個人差がある。そのため、所定数以上の運動錯視パターン８０に対して利用者Ｕに運動錯視が生じなかった場合は、種類を変えて異なる運動錯視パターン８０を生成する。なお、本実施形態において、種類の異なる運動錯視パターンには、各色の画像の形状、サイズ、配置、及び色の少なくとも１つが異なる運動錯視パターンが含まれる。
【００８３】
この「種類」とは、黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色を配置する模様が異なることや、黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色と色が異なることをいう。
【００８４】
図１３には、図１及び図２と模様が異なる場合の運動錯視パターン８０の一例を示す。また、図１４には、図１３に示した運動錯視パターン８０の一例の輝度を全体的に２０％低下させた運動錯視パターン８０を示す。図１及び図２に示した運動錯視パターンは、三角形状の画像を組み合わせているが、図１３及び図１４に示した運動錯視パターン８０は、矩形状の画像を組み合わせて用いている。
【００８５】
また、運動錯視パターン８０は、個々の画像内の輝度を一定とすることに限らず、画像内に輝度勾配を持たせてもよい。図１３に示した例では、図１の運動錯視パターンと同様に、黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色各々の輝度値を０、５４、２０２、２５５としている。そして、黒色（輝度値＝０）の位置と濃い灰色（輝度値＝５４）の位置とに挟まれた領域の輝度を内挿で線形補間することで輝度勾配を持たせている。さらに、その補間式で外挿するように濃い灰色（輝度値＝５４）の位置と白色（輝度値＝２５５）の位置とに挟まれた領域の輝度を補間することで輝度勾配を持たせている。また、白色（輝度値＝２５５）の位置と薄い灰色（輝度値＝２０２）の位置とに挟まれた領域の輝度を内挿で線形補間することで輝度勾配を持たせている。さらに、その補間式で外挿するように薄い灰色（輝度値＝５４）の位置と黒色（輝度値＝０）の位置とに挟まれた領域の輝度を補間することで輝度勾配を持たせている。つまりこの結果、黒色と濃い灰色との境界、及び白色と薄い灰色との境界は視認できなくてもよい。
【００８６】
なお、本実施形態において「内挿」とは、既知の数値データ列を基にして、そのデータ列の各区間の範囲内を埋める数値を求めることをいう。また、「外挿」とは、ある既知の数値データを基にして、そのデータの範囲の外側で予想される数値を求めることをいう。
【００８７】
図１３及び図１４に示した運動錯視パターン８０においても、黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色の配列方向に動いて見える運動錯視が生じる。
【００８８】
一方、黒色、濃い灰色、薄い灰色、及び白色と色を異ならせて運動錯視パターン８０を生成する場合は、色で境界が形成されるのでなく、輝度差において先の条件が満たしつつ、各色（画像）の境界が形成されることを満たす必要がある。周辺視をつかさどる桿体細胞の感度が最大となる波長は５０５ｎｍで（濃い）緑色である。そのため、色で明るさを表現する場合は、緑から離れた赤と青の混色が暗い色を表現でき、緑に近い色（例えば、黄色）が明るい色を表現できることを利用する。具体例としては、濃い灰色の代わりに紫色（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘ７８、０ｘ００、０ｘＡ０）を用いるとよい。また、例えば、一番明るい白色の代わりに黄色（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘＦＦ、０ｘ０ＦＦ、０ｘ００）を用いるとよい。また、例えば、明るい灰色の代わりに黄緑（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘＡＥ、０ｘ０ｆｆ、０ｘ００）を用いるとよい。
【００８９】
例えば、図１３に示した運動錯視パターン８０において、カラーバリエーション色を変更する場合、濃い灰色の代わりに（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘ７８、０ｘ００、０ｘ７８）を用いるとよい。また、一番明るい白の代わりに黄色（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘＦＦ、０ｘＦＦ、０ｘ００）を用いるとよい。また、 明るい灰色の代わりに（Ｒ、Ｇ、Ｂ）＝（０ｘＤ２、０ｘＤ２、０ｘ００）を用いるとよい。
【００９０】
一方、ステップＳ１１０で所定数以上の運動錯視パターン８０を記憶させた場合、肯定判定となり、ステップＳ１１２へ移行する。なお、所定数は１以上であれば特に限定されないが、２以上であることが好ましい。
【００９１】
ステップＳ１１２で画像提示部３４は、画像記憶部３６に記憶されている運動錯視パターン８０のうち所定数を越える運動錯視パターン８０を廃棄した後、本作業前処理を終了する。なお、利用者Ｕに運動錯視が生じなくなった運動錯視パターン８０から所定範囲内の輝度値を有する運動錯視パターン８０は廃棄せずに画像記憶部３６に記憶させておくことが好ましい。具体例として、利用者Ｕに運動錯視が生じなくなった直前にディスプレイ１２に提示した運動錯視パターン８０は画像記憶部３６に記憶させておくことが好ましい。さらに、所定数を２以上とし、利用者Ｕに明らかに運動錯視が生じた輝度値の運動錯視パターン８０及び運動錯視が生じなくなる直前に提示した運動錯視パターン８０を含んだ運動錯視パターン８０を記憶させておくことが好ましい。
【００９２】
複数の運動錯視パターン８０を記憶させておくことにより、詳細を後述する縮瞳検出処理において、利用者Ｕに縮瞳が生じているか否かについてより細かく判定することができるようになる。
【００９３】
なお、上述した作業前処理において、利用者Ｕを認識し、利用者Ｕ毎に、作業前処理を経て画像記憶部３６に記憶された運動錯視パターン８０の種類や輝度値を記憶してもよい。この情報を、次回の作業前処理の実行時に、運動錯視パターン８０の生成に利用する。例えば、利用者Ｕに提示する運動錯視パターン８０の輝度の初期値を最大輝度値ではなくて、過去に採用した運動錯視パターン８０の輝度値にする。これにより、作業前処理に要する時間を短縮することが可能となる。
【００９４】
このようにして作業前処理が終了すると、利用者ＵはＨＭＤ１０を用いて作業等を行い、ディスプレイ１２に表示がされた画像を視認する。本実施形態の縮瞳検出装置３０は、利用者Ｕの作業開始から所定の時間経過後、具体的には、上記作業前処理の終了から所定の時間経過後に、図１５に示した縮瞳検出処理を実行する。なお、所定の時間は特に限定されないが、ＨＭＤ１０に使用により利用者Ｕが疲労を感じる一般的な時間を実験的に得ておき、得られた時間に応じて定めてもよい。なお、所定の時間の具体例としては、５分〜２０分の範囲内の時間が挙げられる。また、過去の実績から利用者Ｕ毎に切り替えてもよい。
【００９５】
ステップＳ２００で画像提示部３４は、疲労度係数を０にセットする。
【００９６】
次のステップＳ２０２で画像提示部３４は、画像記憶部３６に記憶されている運動錯視パターン８０をディスプレイ１２に提示する。なお、複数の運動錯視パターン８０がディスプレイ１２に記憶されている場合、順次（１つづつ）運動錯視パターン８０をディスプレイ１２に提示する。この場合、運動錯視パターン８０を提示する順番は特に限定されないが、例えば、輝度値（コントラスト）が高い順に提示してもよい。提示方法は特に限定されず、例えば上記作業前処理（図１１参照）のステップＳ１０２と同様に、図１２に示すように提示すればよい。
【００９７】
当該提示に応じて、利用者Ｕは、利用者応答部１４を介して、運動錯視が生じているか否かについて応答する。そこで、縮瞳検出装置３０の応答受付部３８は、利用者Ｕの当該応答を受け付ける。
【００９８】
次のステップＳ２０４で画像提示部３４は、上記作業前処理（図１１参照）のステップＳ１０４と同様に、利用者Ｕが運動錯視を視認したか否かを判定する。利用者Ｕが運動錯視を視認していない場合は否定判定となり、ステップＳ１０８へ移行する。
【００９９】
ステップＳ２０６で画像提示部３４は、疲労度係数を１だけ増加させた後、ステップＳ１１０へ移行する、
【０１００】
一方、ステップＳ２０４で利用者Ｕが運動錯視を視認しなかった場合、恋うて判定となり、ステップＳ２０８へ移行する。
【０１０１】
ステップＳ２０８で画像提示部３４は、利用者Ｕに生じている運動錯視は前回と同様であるか否かを判定する。当該判定は、例えば、図１２に示したメッセージ８２をディスプレイ１２に提示し、利用者応答部１４を介して応答受付部３８が受け付けた当該メッセージ８２に対する利用者Ｕの応答に基づいて判定すればよい。例えば、縮瞳が生じている場合、運動錯視は生じているが、前回よりも運動錯視の程度が低い（動きが少ない）ように感じる場合がある。そのような場合、運動錯視が前回と同様ではない旨を利用者Ｕは応答する。
【０１０２】
運動錯視が前回と同様ではない場合、否定判定となりステップＳ２１０へ移行する。ステップＳ２１０で画像提示部３４は、疲労度係数を０．５だけ増加させた後、ステップＳ１１０へ移行する。
【０１０３】
一方、運動錯視が前回と同様の場合、肯定判定となりステップＳ２１２へ移行する。ステップＳ２１２で画像提示部３４は、画像記憶部３６に記憶されている運動錯視パターン８０を全て提示したか否かを判定する。未だ提示していない運動錯視パターン８０が有る場合は、ステップＳ１０２に戻り、上記処理を繰り返す。
【０１０４】
一方、全ての運動錯視パターン８０を提示した場合、肯定判定となり、ステップＳ１１０へ移行する。
【０１０５】
ステップＳ１１０で画像提示部３４は、疲労度係数が１．５以上（疲労度係数≧１．５）であるか否かを判定する。疲労度係数が１．５未満の場合、否定判定となりステップＳ２１６へ移行する。ステップＳ２１６で画像提示部３４は、「疲労の可能性が低い」旨の情報をディスプレイ１２に提示した後、本縮瞳検出処理を終了する。
【０１０６】
一方、疲労度係数が１．５以上の場合、肯定判定となりステップＳ２１８へ移行する。ステップＳ２１８では、利用者Ｕの縮瞳を検出したとして、「疲労の可能性が高い」旨の情報をディスプレイ１２に提示した後、本縮瞳検出処理を終了する。
【０１０７】
なお、上記縮瞳検出処理は、利用者ＵがＨＭＤ１０を連続して使用している間は、上記所定時経過する毎に繰り返し実行することが好ましい。なお、縮瞳検出処理を繰り返し実行する場合は、作業時間の経過に応じて利用者Ｕが疲労している可能性が増すため、縮瞳検出処理を行う間隔を短く（例えば、作業時間の経過に応じて徐々に短く）してもよい。
【０１０８】
また、上記縮瞳検出処理のステップＳ２１６及びＳ２１８の利用者Ｕに疲労が生じている可能性を表す情報を縮瞳検出装置３０の外部に出力してもよい。このように、利用者Ｕに疲労が生じている可能性を表す情報を外部に出力することにより、外部から利用者Ｕの疲労を監視することができる。また、利用者Ｕに疲労が生じている可能性を表す情報を、例えば、縮瞳検出処理を実行した時間や作業開始からの経過時間等に対応付けて画像記憶部３６等に記憶させてもよい。
【０１０９】
なお、上記縮瞳検出処理では、利用者Ｕにおいて作業前に運動錯視が生じていた運動錯視パターン８０に対して運動錯視が生じなくなった場合は疲労度係数「１」、運動錯視が感じ難くなった場合には疲労度係数「０．５」を付与していた。しかしながら、これらの場合に適用する疲労度係数は、上記に限定されるものではない。また、作業前処理において、利用者Ｕに運動錯視が生じなくなった直前にディスプレイ１２に提示した運動錯視パターン８０と、その他の運動錯視パターン８０とで、疲労度係数を異ならせてもよい。また、運動錯視パターン８０の輝度値（コントラスト）に応じて疲労度係数を異ならせてもよいし、運動錯視パターン８０の種類等に応じて疲労度係数を異ならせてもよい。
【０１１０】
また、上記縮瞳検出処理では、疲労度係数が１．５以上の場合に、縮瞳が生じていると検出できるため、利用者Ｕに疲労の可能性があると判定しているが、縮瞳を検出するための基準となる疲労度係数は、「１．５」に限らない。例えば、縮瞳を検出するための基準となる疲労度係数は、ＨＭＤ１０を利用者Ｕに使用させて実験的に得られた値を用いてもよい。また、過去の実績に応じて利用者Ｕ毎に切り替えてもよい。
【０１１１】
また、上記縮瞳検出処理では、疲労度係数に基づいて利用者Ｕに縮瞳が生じているか、すなわち利用者Ｕが疲労しているか否かを検出しているが、疲労度係数を用いることに限定されない。例えば、利用者Ｕが、作業前は運動錯視が生じていた運動錯視パターン８０に対して、運動錯視が生じなくなった場合は、利用者Ｕに縮瞳が生じていることを検出し、利用者Ｕが疲労していると判定してもよい。
【０１１２】
なお、上記作業前処理では、利用者Ｕに運動錯視が生じなかった運動錯視パターン８０は、画像記憶部３６に記憶させずに廃棄していたが、当該運動錯視パターン８０についても画像記憶部３６に記憶させてもよい。この場合の作業前処理は、図１６に示したように、上記作業前処理（図１１参照）におけるステップＳ１０４及びステップＳ１０６の順番を入れ替え、かつステップＳ１０８の処理を削除すればよい。なお、この場合、縮瞳検出処理において、利用者Ｕに運動錯視が生じなかった運動錯視パターン８０についても提示することはいうまでもない。このように作業前処理では、利用者Ｕに運動錯視が生じなかった運動錯視パターン８０も用いて縮瞳検出処理を行うことにより、利用者Ｕに縮瞳が生じているか否かについてより細かく判定することができるようになる。
【０１１３】
また、上記とは逆に、利用者Ｕに運動錯視が生じた運動錯視パターン８０のうち、輝度が最低の運動錯視パターン８０のみを画像記憶部３６に記憶するようにしてもよい。
【０１１４】
なお、本実施形態では、利用者ＵがＨＭＤ１０により作業を開始する際に上記作業前処理を行っていたが、上記作業前処理を行うタイミングはこれに限らない。例えば、利用者Ｕが作業を行うタイミングに係わらず上記作業前処理を予め行っておき、利用者Ｕを識別する識別情報と対応付けて画像記憶部３６に運動錯視パターン８０を記憶させておいてもよい。この場合、利用者ＵがＨＭＤ１０を使用する際に、利用者応答部１４等を介して応答受付部３８が受け付けた識別情報に基づいて利用者Ｕを識別し、利用者Ｕに応じた運動錯視パターン８０を用いて縮瞳検出処理を行えばよい。また、作業前処理は、個々の利用者Ｕ毎に１回のみ行い、次回からは縮瞳検出処理のみ行ってもよい。
【０１１５】
なお、本実施形態では、作業前処理において錯視パターン生成部３２が生成した運動錯視パターン８０を画像記憶部３６に記憶させておいたが、運動錯視パターン８０に代わり、運動錯視パターン８０の輝度値を記憶させてもよい。この場合、縮瞳検出処理で記憶した輝度値に基づき運動錯視パターン８０を生成する処理が必要になる一方、画像記憶部３６の小容量化を実現できる。
【０１１６】
なお、本実施形態では、縮瞳検出装置３０がＨＭＤ１０のディスプレイ１２を利用者Ｕが使用する際の縮瞳を検出する場合について説明したが、利用者Ｕの縮瞳を検出する状況は、上記に限定されない。例えば、縮瞳検出装置３０により、通常のモニタ等の表示装置を使用したＶＤＴ作業を利用者Ｕが行う状況における利用者Ｕの縮瞳の検出に適用してもよい。
【０１１７】
以上説明したように、本実施形態の縮瞳検出装置３０は、画像記憶部３６が、利用者Ｕに運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン８０を予め記憶する。また、画像提示部３４が、画像記憶部３６に記憶した運動錯視パターン８０を、ディスプレイ１２に表示させることで、ディスプレイ１２に表示された画像の視認を経た利用者Ｕに運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する。
【０１１８】
従って、本実施形態の縮瞳検出装置３０によれば、利用者Ｕの目を撮影する撮像装置等のハードウエアを必要とせず、簡易な構成で利用者の縮瞳を検出することができる。
【０１１９】
また、本実施形態の縮瞳検出装置３０によれば、利用者Ｕが自身の疲労を認識することができる。これにより、利用者Ｕは、自身の疲労に応じて適切に休憩を取ることができるようになる。
【０１２０】
また、上記では、縮瞳検出プログラム６０がコンピュータ５０の記憶部５６に予め記憶（インストール）されている状態を説明した。しかしながら、縮瞳検出プログラム６０を記憶媒体に記録された形態で提供することも可能である。記憶媒体としては、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc Read Only Memory）、ＤＶＤ−ＲＯＭ（Digital Versatile Disk Read Only Memory）、及びＵＳＢ（Universal Serial Bus）メモリ等が挙げられる。
【０１２１】
以上の上記実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。
【０１２２】
（付記１）
利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値の登録を受け付け、
登録された前記輝度値の前記運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、前記表示装置に表示された画像の視認を経た前記利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する、
ことを含む処理を行うコンピュータを用いた縮瞳検出方法。
【０１２３】
（付記２）
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、前記利用者に運動錯視が生じた第１輝度値の運動錯視パターン又は前記第１輝度値と、前記利用者に運動錯視が生じた輝度値であり、かつ前記利用者に運動錯視が生じなかった輝度値から所定範囲内にある第２輝度値の運動錯視パターン又は前記第２輝度値と、を含む、
付記１に記載の縮瞳検出方法。
【０１２４】
（付記３）
前記第１輝度値と前記第２輝度値とは、二次曲線で近似可能な関係を有する
付記２に記載の縮瞳検出方法。
【０１２５】
（付記４）
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、さらに、前記利用者に運動錯視が生じなかった第３輝度値の運動錯視パターン又は前記第３輝度値を含む、
付記２または付記３に記載の縮瞳検出方法。
【０１２６】
（付記５）
前記表示装置に表示させた前記運動錯視パターンにより前記利用者に運動錯視が生じたか否かの確認結果を受け付け、
前記確認結果に基づいて前記利用者の縮瞳を検出する、
ことをさらに含む処理を行う、
付記１から付記４のいずれか１つに記載の縮瞳検出方法。
【０１２７】
（付記６）
前記表示装置は、頭部装着型の表示装置である、
付記１から付記５のいずれか１つに記載の縮瞳検出方法。
【０１２８】
（付記７）
利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値を記憶する記憶部と、
前記記憶部に記憶された前記輝度値の前記運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、前記表示装置に表示された画像の視認を経た前記利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する提示部と、
を備えた縮瞳検出装置。
【０１２９】
（付記８）
記憶された前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、前記利用者に運動錯視が生じた第１輝度値の運動錯視パターン又は前記第１輝度値と、前記利用者に運動錯視が生じた輝度値であり、かつ前記利用者に運動錯視が生じなかった輝度値から所定範囲内にある第２輝度値の運動錯視パターン又は前記第２輝度値と、を含む、
付記７に記載の縮瞳検出装置。
【０１３０】
（付記９）
前記第１輝度値と前記第２輝度値とは、二次曲線で近似可能な関係を有する、
付記８に記載の縮瞳検出装置。
【０１３１】
（付記１０）
記憶された前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、さらに、前記利用者に運動錯視が生じなかった第３輝度値の運動錯視パターン又は前記第３輝度値を含む、
付記８または付記９に記載の縮瞳検出装置。
【０１３２】
（付記１１）
前記表示装置に表示させた前記運動錯視パターンにより前記利用者に運動錯視が生じたか否かの確認結果を受け付ける受付部と、
前記確認結果に基づいて前記利用者の縮瞳を検出する検出部と、
をさらに備える、
付記７から付記１０のいずれか１つに記載の縮瞳検出装置。
【０１３３】
（付記１２）
前記表示装置は、頭部装着型の表示装置である、
付記７から付記１１のいずれか１つに記載の縮瞳検出装置。
【０１３４】
（付記１３）
利用者に運動錯視が生じる輝度値の運動錯視パターン又は前記輝度値の登録を受け付け、
登録された前記輝度値の前記運動錯視パターンを、表示装置に表示させることで、前記表示装置に表示された画像の視認を経た前記利用者に運動錯視が生じるか否かを判定可能に提示する、
ことを含む処理をコンピュータに実行させる縮瞳検出プログラム。
【０１３５】
（付記１４）
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、前記利用者に運動錯視が生じた第１輝度値の運動錯視パターン又は前記第１輝度値と、前記利用者に運動錯視が生じた輝度値であり、かつ前記利用者に運動錯視が生じなかった輝度値から所定範囲内にある第２輝度値の運動錯視パターン又は前記第２輝度値と、を含む、
付記１３に記載の縮瞳検出プログラム。
【０１３６】
（付記１５）
前記第１輝度値と前記第２輝度値とは、二次曲線で近似可能な関係を有する
付記１４に記載の縮瞳検出プログラム。
【０１３７】
（付記１６）
前記運動錯視パターン又は前記輝度値は、さらに、前記利用者に運動錯視が生じなかった第３輝度値の運動錯視パターン又は前記第３輝度値を含む、
付記１４または付記１５に記載の縮瞳検出プログラム。
【０１３８】
（付記１７）
前記表示装置に表示させた前記運動錯視パターンにより前記利用者に運動錯視が生じたか否かの確認結果を受け付け、
前記確認結果に基づいて前記利用者の縮瞳を検出する、
ことをさらに含む処理を行う、
付記１３から付記１６のいずれか１つに記載の縮瞳検出プログラム。
【０１３９】
（付記１８）
前記表示装置は、頭部装着型の表示装置である、
付記１３から付記１７のいずれか１つに記載の縮瞳検出プログラム。
【符号の説明】
【０１４０】
１０  ＨＭＤ
１２  ディスプレイ
１４  利用者応答部
３０  縮瞳検出装置
３２  錯視パターン生成部
３４  画像提示部
３６  画像記憶部
３８  応答受付部
５０  コンピュータ
５２  ＣＰＵ
５４  メモリ
５６  記憶部
６０  縮瞳検出プログラム
８０  運動錯視パターン
【図１】
2017064325.tif 000008
【図２】
2017064325.tif 000009
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2017064325.tif 000015
【図９】
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【図１０】
2017064325.tif 000017
【図１１】
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【図１２】
2017064325.tif 000019
【図１３】
2017064325.tif 000020
【図１４】
2017064325.tif 000021
【図１５】
2017064325.tif 000022
【図１６】
2017064325.tif 000023