(57)【要約】【課題】  気圧情報を含む環境情報に基づいて、適切な報知が可能な報知情報を出力する情報処理装置、情報処理装置の制御方法及びプログラム等を提供すること。【解決手段】  情報処理装置１００は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得部１１０と、環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理部１３０と、報知情報を出力する出力部１４０を含む。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得部と、
前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理部と、
前記報知情報を出力する出力部と、
を含むことを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記処理部は、
前記履歴情報として、酸素分圧変化傾向情報を求めることを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項２において、
前記処理部は、
前記気圧に基づいて、前記酸素分圧を求め、
第１のタイミングでの前記酸素分圧と、前記第１のタイミングとは異なる第２のタイミングでの前記酸素分圧に基づいて、前記酸素分圧変化傾向情報を求めることを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項２又は３において、
前記処理部は、
前記酸素分圧変化傾向情報に基づいて、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報を生成することを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項４において、
前記処理部は、
目標までの到達歩数、到達時間及び到達距離の少なくとも１つを、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報として生成することを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかにおいて、
前記処理部は、
前記ユーザーの位置に対応する標高情報を求めることを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
請求項６において、
前記処理部は、
前記標高情報に基づいて、目標までの標高差を、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報として生成することを特徴とする情報処理装置。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかにおいて、
前記出力部は、表示部であり、
前記表示部は、
前記酸素分圧及び前記報知情報を表示することを特徴とする情報処理装置。
【請求項９】
請求項６又は７において、
前記出力部は、表示部であり、
前記表示部は、
前記酸素分圧、前記標高情報及び前記報知情報を表示することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれかにおいて、
前記処理部は、
前記酸素分圧の範囲に応じた前記アドバイス情報を生成することを特徴とする情報処理装置。
【請求項１１】
気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報の取得処理を行うことと、
前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成することと、
前記報知情報を出力する出力処理を行うことと、
を含むことを特徴とする情報処理装置の制御方法。
【請求項１２】
気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得処理と、
前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理と、
前記報知情報を出力する出力処理と、
をコンピューターに実行させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、情報処理装置の制御方法及びプログラム等に関する。
【背景技術】
【０００２】
高所では大気中の酸素濃度が薄い（酸素分圧が低い）ため、登山等の高所における活動において、経験不足や、自らの過信により高山病症状を発症する場合がある。高山病症状による行動不能や遭難などが増えていることから、高所での活動を安全に行うための手法に対する要求は大きい。
【０００３】
例えば特許文献１では、登山時のユーザーの体調を標高に基づいて判定する手法が開示されている。また特許文献２では、遭難時の救助を迅速に行うための登山計画書管理システムが開示されており、特許文献２ではＧＰＳ（Global Positioning System）が利用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−３４７６７号公報
【特許文献２】特開２０１４−４９０６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一般的に、標高が高いほど酸素分圧が低くなるため、ユーザーの健康リスクと標高は相関を有する。しかし、同じ標高であっても酸素分圧（気圧）が一定とは限らない。例えば、天気が悪い場合（荒天）は、天気がよい場合（晴天）に比べて同じ標高でも気圧が低くなる。つまり、ユーザーの健康リスクとより密接に関係するのは気圧や酸素分圧の情報である。
【０００６】
しかし、気圧や酸素分圧の現在値をそのまま出力（例えば表示）したとしても、ユーザーは現在の自身の状態が適切か否か、或いはこれからどのような行動を取ればよいか、といったことを判断することは容易でない。
【０００７】
本発明の幾つかの態様によれば、気圧情報を含む環境情報に基づいて、適切な報知が可能な報知情報を出力する情報処理装置、情報処理装置の制御方法及びプログラム等を提供できる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一態様は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得部と、前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理部と、前記報知情報を出力する出力部と、を含む情報処理装置に関係する。
【０００９】
本発明の一態様では、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて報知情報を生成、出力する。これにより、気圧や酸素分圧の時系列的な変化等を考慮した報知情報を生成できるため、ユーザーに対してより適切なアドバイス、或いはアラートを報知するための報知情報の生成が可能になる。
【００１０】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記履歴情報として、酸素分圧変化傾向情報を求めてもよい。
【００１１】
これにより、酸素分圧の変化傾向に基づく報知情報の生成が可能になる。
【００１２】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記気圧に基づいて、前記酸素分圧を求め、第１のタイミングでの前記酸素分圧と、前記第１のタイミングとは異なる第２のタイミングでの前記酸素分圧に基づいて、前記酸素分圧変化傾向情報を求めてもよい。
【００１３】
これにより、異なる複数のタイミングでの酸素分圧から、酸素分圧変化傾向情報を求めることが可能になる。
【００１４】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記酸素分圧変化傾向情報に基づいて、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報を生成してもよい。
【００１５】
これにより、ユーザーがどのような移動をするとよいか、どのような移動が危険であるかといった情報を報知することが可能になる。
【００１６】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、目標までの到達歩数、到達時間及び到達距離の少なくとも１つを、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報として生成してもよい。
【００１７】
これにより、歩数、時間、距離というわかりやすい形式の情報を用いて、ユーザーに対する報知を行うことが可能になる。
【００１８】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記ユーザーの位置に対応する標高情報を求めてもよい。
【００１９】
これにより、標高情報を利用することが可能になる。
【００２０】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記標高情報に基づいて、目標までの標高差を、前記ユーザーの移動に関する前記報知情報として生成してもよい。
【００２１】
これにより、標高差というわかりやすい形式の情報を用いて、ユーザーに対する報知を行うことが可能になる。
【００２２】
また、本発明の一態様では、前記出力部は、表示部であり、前記表示部は、前記酸素分圧及び前記報知情報を表示してもよい。
【００２３】
これにより、報知情報とともに酸素分圧の表示を行うことが可能になる。
【００２４】
また、本発明の一態様では、前記出力部は、表示部であり、前記表示部は、前記酸素分圧、前記標高情報及び前記報知情報を表示してもよい。
【００２５】
これにより、報知情報とともに酸素分圧及び標高情報の表示を行うことが可能になる。
【００２６】
また、本発明の一態様では、前記処理部は、前記酸素分圧の範囲に応じた前記アドバイス情報を生成してもよい。
【００２７】
これにより、酸素分圧の範囲に応じて、ユーザーに対するアドバイスを切り替えることが可能になる。
【００２８】
また、本発明の他の態様は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報の取得処理を行うことと、前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成することと、前記報知情報を出力する出力処理を行うことと、を含む情報処理装置の制御方法に関係する。
【００２９】
また、本発明の他の態様は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得処理と、前記環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理と、前記報知情報を出力する出力処理と、をコンピューターに実行させるプログラムに関係する。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】情報処理装置のシステム構成例。
【図２】ウェアラブル機器の外観例。
【図３】ウェアラブル機器の外観例。
【図４】ウェアラブル機器と他の機器の接続例。
【図５】ウェアラブル機器と他の機器の接続例。
【図６】報知情報生成処理を説明するフローチャート。
【図７】酸素分圧を表示する画面例。
【図８】酸素分圧を表示する画面例。
【図９】移動に関する報知情報を表示する画面例。
【図１０】移動に関する報知情報を表示する画面例。
【図１１】移動に関する報知情報を表示する画面例。
【図１２】酸素分圧の範囲に応じたアドバイス情報の例。
【図１３】動脈血酸素飽和度情報の取得手法の原理を説明する図。
【図１４】標高情報を表示する画面例。
【図１５】報知情報生成処理を説明するフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本実施形態について説明する。なお、以下に説明する本実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また本実施形態で説明される構成の全てが、本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００３２】
１．本実施形態の手法
まず本実施形態の手法について説明する。登山等の高所での活動では、低酸素状態となることで高山病症状（高度障害）を発症する場合がある。具体的には、頭痛や吐き気、睡眠障害等の症状が考えられ、場合によっては脳浮腫や肺水腫のように重篤な症状を引き起こすこともある。
【００３３】
そのため、特許文献１のように、登山での活動リスク等をユーザーに報知する手法が知られている。しかし上述したように、ユーザーの健康リスクに直接的に関連するのは酸素分圧の情報であり、同じ標高であっても酸素分圧の値は天候等の要因で変化してしまう。つまり標高のみを用いて報知を行う場合、精度の高い報知が難しいという課題がある。
【００３４】
これに対して、気圧センサーからの気圧情報を用いれば、直接的に気圧に関する報知が可能になる。大気中の酸素分圧は、大気圧と、大気中の酸素比率との積から求められる。大気中の酸素比率は、標高が変化してもほぼ一定であることが知られており、約２１％である。つまり、気圧の値が求められれば、酸素分圧を求めることは容易である。例えば、厚生労働省では、低酸素環境での労働の際には、労働者の安全確保のための対応を求めており、その場合の低酸素環境は酸素分圧が０．１８（ａｔｍ、気圧）と定められている。また、一般的に酸素分圧が０．１６（ａｔｍ）を下回ると、高山病症状の発症リスクが高くなることが知られている。つまり、酸素分圧の値と、０．１８や０．１６といった判定閾値との関係に基づいて、報知情報を生成する手法を用いることで、ユーザーに対して健康リスク（低酸素リスク）を報知することが可能になると考えられる。なお、以下では大気圧や酸素分圧の単位としてａｔｍ（標準気圧であり、１ａｔｍ＝１０１３．２５ｈＰａ）を用いて説明するが、Ｐａ，ｂａｒ，ｍｍＨｇ，Ｔｏｒｒ等、種々の単位に変更可能である。環境情報として気圧を用いる例としては、特許文献２の手法がある。
【００３５】
しかし、単純に酸素分圧或いは気圧の情報を含む報知情報を出力しても、ユーザーにとってわかりやすい報知とはならない。なぜなら、気圧や酸素分圧といった値は、ユーザーにとって直感的に理解することが容易でないためである。例えば標高の情報であれば、ユーザーは自身の運動（移動）の状態により、標高がどの程度変化しているかを大まかに理解可能である。具体的には、登山中に機器から「あと１００ｍ標高が高くなると危険です」といった報知を受けた場合、現在地点から１００ｍ高い位置がどこであるか、大まかに当たりを付けることが可能であり、当該位置よりも高い位置への移動を避けることで、ユーザーは安全に行動することが可能になる。しかし気圧や酸素分圧は、どのように移動したらどれだけ変化するかをユーザーが推測することは容易でない。結果として、報知情報の報知を受けた際に、ユーザーは適切な行動指針をたてることができず、報知情報を有効活用できないおそれがある。
【００３６】
そこで本出願人は、報知情報の生成に気圧情報を用いつつ、ユーザーにとってわかりやすい形態での情報の報知を行う手法を提案する。本実施形態に係る情報処理装置１００は、図１に示したように、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得部１１０と、環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理部１３０と、報知情報を出力する出力部１４０を含む。
【００３７】
ここで、気圧情報とは、気圧センサーからの情報に基づく大気圧に関する情報であり、気圧（大気圧）に関する情報や、酸素分圧に関する情報を含む。狭義には、気圧情報とは、気圧や酸素分圧の値であってもよい。また上述したように、本実施形態はユーザーが低酸素状態となることを抑止し、安全に活動を行わせる手法であることに鑑みれば、用いる情報は酸素分圧に限定されず、ユーザー周辺の酸素濃度の情報であってもよい。酸素分圧が低い場合と、酸素濃度が低い場合とは、低酸素リスクが大きいという点で共通するものである。以下では、酸素分圧を例にとって説明を行うが、本明細書における酸素分圧を酸素濃度に置き換える変形実施も可能である。また、酸素分圧と酸素濃度の両方を用いることも妨げられない。
【００３８】
環境情報とは、ユーザーの周辺環境に関する情報であり、ユーザー周囲の大気圧に関する情報である気圧情報を含む。ここでの環境情報は、例えばユーザーの位置情報や、ユーザー周辺の温度、湿度、天候、光量、音響に関する情報を含んでもよい。
【００３９】
気圧又は酸素分圧の履歴情報とは、現在までに取得された気圧又は酸素分圧に関する情報であり、狭義には時系列的に取得された気圧又は酸素分圧の情報の集合を表す情報や、それらに基づいて求められる情報である。履歴情報とは、気圧や酸素分圧の値の時系列的な変化を表す情報であってもよく、狭義には単位時間当たりの気圧や酸素分圧の変化を表す情報であってもよい。さらに具体的には、履歴情報とは下式（１）、（４）、（７）等を用いて後述する酸素分圧変化傾向情報（酸素分圧低下傾向）である。
【００４０】
アドバイス情報とは、ユーザーにとって望ましい行動、対応を提示する情報であり、例えば「ペースダウン」「休憩」「安静」といったように、ユーザーの運動状態や行動内容、環境変化の少なくともいずれかに関するアドバイスを報知する情報である。より具体的には、アドバイス情報は、図１２を用いて後述する内容を報知する情報であってもよい。また、アラート情報とは、ユーザーに対して危険を知らせる情報であり、例えば「危険」といった文字列の表示、危険を示す画像の表示、画面背景色の変更、画面の明滅、或いは光、振動、音の発生を行うための情報である。本実施形態におけるアラート情報は、例えば図９〜図１１を用いて後述するように、気圧情報が危険域に到達するまでの歩数、時間、距離を報知する情報であってもよい。
【００４１】
このようにすれば、実際に測定された気圧や酸素分圧の履歴情報を報知情報の生成に利用できる。すなわち、単純な酸素分圧の現在値だけでなく、今までの変化傾向等を履歴情報として、報知情報の生成、出力に利用できる。そのため、情報処理装置１００では、ユーザーのどのような行動により、或いはどの程度の時間の行動継続により、ユーザーが低酸素リスクにさらされることになるかを推定できる。結果として、報知情報の報知を受けたユーザーは、低酸素リスクを適切に認識することや、低酸素リスクを回避するための適切な行動をとることが容易になり、より安全に登山等の活動を実行できる。
【００４２】
以下、本実施形態に係る情報処理装置１００の構成例を説明し、その後、報知情報生成処理の具体例について説明する。さらに本実施形態で生成される報知情報を表示する表示画面の例を説明し、最後に幾つかの変形例を説明する。
【００４３】
２．システム構成例
情報処理装置１００のシステム構成例は図１に示したとおりである。情報処理装置１００は、情報取得部１１０と、センサー部１２０と、処理部１３０と、出力部１４０と、記憶部１５０を含む。ただし、情報処理装置１００は図１の構成に限定されず、これらの一部の構成要素を省略したり、他の構成要素を追加するなどの種々の変形実施が可能である。例えば、情報処理装置１００が後述するウェアラブル機器２００以外の機器（例えばスマートフォン等の携帯端末装置３００や処理装置４００）により実現される場合、センサー部１２０が省略されてもよい。
【００４４】
情報取得部１１０は、少なくとも気圧情報を含む環境情報を取得する。情報処理装置１００のセンサー部１２０が気圧情報を取得する気圧センサーを含む場合、情報取得部１１０は、センサー情報取得用のインターフェース、例えば気圧センサーからのアナログ信号のＡ／Ｄ変換を行うＡ／Ｄ変換器（Analog-to-Digital Converter）や増幅処理を行う増幅器として実現されてもよい。或いは、環境情報が外部機器において取得される場合、情報取得部１１０は当該外部機器からの環境情報の受信を行う受信処理部として実現される。また、情報取得部１１０は、後述する体動情報や生体情報を取得してもよい。
【００４５】
センサー部１２０は、気圧情報を取得する気圧センサーを含む。気圧センサーは、ピエゾ素子等の圧電センサーを用いて実現可能である。気圧センサーを実現する具体的な構成は種々知られており、本実施形態ではそれらを広く適用可能である。また、センサー部１２０は、気圧情報以外の環境情報を検出するセンサーを含んでもよい。例えば、センサー部１２０は、ユーザーの位置を検出する位置センサーを含む。位置センサーは例えばＧＰＳであってもよい。ＧＰＳでは、水平方向での位置（緯度、経度）と、鉛直方向での位置（高度）を検出可能である。
【００４６】
また、センサー部１２０は、環境情報以外の情報を検出するセンサーを含んでもよい。例えばセンサー部１２０は、ユーザーの体動情報を検出する体動センサーを含んでもよい。体動センサーは、例えば加速度センサーやジャイロセンサーにより実現できる。なお、位置の時系列的な変化を体動と捉えれば、上述したＧＰＳ等の位置センサーや方位センサーも広義には体動センサーに含まれる。
【００４７】
処理部１３０は、情報取得部１１０が取得した環境情報に基づいて、報知情報の生成処理を含む種々の処理を行う。この処理部１３０の機能は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の各種プロセッサー、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit、ゲートアレイ等）などのハードウェアや、プログラムなどにより実現できる。
【００４８】
出力部１４０は、処理部１３０で生成された報知情報の出力を行う。出力部１４０は、種々の形態により実現することができる。詳細については、図４、図５と合わせて後述する。
【００４９】
記憶部１５０は、処理部１３０等のワーク領域となるもので、その機能はＲＡＭ（Random Access Memory）等のメモリーやＨＤＤ（Hard Disk Drive）などにより実現できる。記憶部１５０は、環境情報を記憶するものであり、特に時系列の環境情報である環境情報の履歴情報を記憶する。
【００５０】
本実施形態に係る情報処理装置１００は、ユーザーの身体に装着されるウェアラブル機器２００として実現できる。図２は、ウェアラブル機器２００の外観図の例である。図２に示したように、ウェアラブル機器２００は、ケース部３０と、ケース部３０をユーザーの身体（狭義には手首）に固定するためのバンド部１０を含み、バンド部１０には嵌合穴１２と尾錠１４が設けられる。尾錠１４は、尾錠枠１５及び係止部（突起棒）１６から構成される。
【００５１】
図２は、嵌合穴１２と係止部１６を用いてバンド部１０が固定された状態であるウェアラブル機器２００を、バンド部１０側の方向（ケース部３０の面のうち装着状態において被検体側となる面側）から見た斜視図である。図２のウェアラブル機器２００では、バンド部１０に複数の嵌合穴１２が設けられ、尾錠１４の係止部１６を、複数の嵌合穴１２のいずれかに挿入することでユーザーへの装着が行われる。複数の嵌合穴１２は、図２に示すようにバンド部１０の長手方向に沿って設けられる。
【００５２】
ウェアラブル機器２００のケース部３０には、センサー部１２０が設けられる。図２では、後述する生体センサー（動脈血酸素飽和度や脈波数を取得するための光電センサー）を想定し、ケース部３０のうち、ウェアラブル機器２００の装着時に被検体側となる面にセンサー部１２０が設けられる例を示した。ただし、センサー部１２０に含まれるセンサーが設けられる位置は図２には限定されない。例えばセンサー部１２０に含まれるセンサーは、ケース部３０の内部（特に、ケース部３０に含まれるセンサー基板上）に設けられてもよい。
【００５３】
図３は、ユーザーが装着した状態でのウェアラブル機器２００を、表示部５０の設けられる側から見た図である。図３からわかるように、本実施形態に係るウェアラブル機器２００は通常の腕時計の文字盤に相当する位置、あるいは数字やアイコンを視認可能な位置に表示部５０を有する。ウェアラブル機器２００の装着状態では、ケース部３０のうちの図２に示した側の面が被検体に密着するとともに、表示部５０は、ユーザーによる視認が容易な位置となる。
【００５４】
なお、図２、図３ではウェアラブル機器２００のケース部３０を基準として座標系を設定し、表示部５０の表示面に交差する方向であって、表示部５０の表示面側を表面とした場合の裏面から表面へと向かう方向をＺ軸正方向としている。あるいは、センサー部１２０（狭義には図２に示した光電センサー）から表示部５０に向かう方向、あるいは表示部５０の表示面の法線方向においてケース部３０から離れる方向をＺ軸正方向と定義してもよい。ウェアラブル機器２００が被検体に装着された状態では、上記Ｚ軸正方向とは、被検体からケース部３０へと向かう方向に相当する。また、Ｚ軸に直交する２軸をＸＹ軸とし、特にケース部３０に対してバンド部１０が取り付けられる方向をＹ軸に設定している。
【００５５】
処理部１３０で生成された報知情報は、ウェアラブル機器２００においてユーザーへの報知に用いられてもよい。例えば、出力部１４０はウェアラブル機器２００に設けられる表示部５０であり、表示部５０は報知情報の表示を行ってもよい。具体的な表示画面の例については、図７〜図１１を用いて後述する。
【００５６】
また、ウェアラブル機器２００における報知は表示に限定されない。例えば、出力部１４０はウェアラブル機器２００に設けられる発光部、振動発生部、スピーカー等により実現されてもよい。この場合、報知情報の出力形態は、光、振動、音の発生により行われる。
【００５７】
また、報知情報を用いたユーザーへの報知がウェアラブル機器２００とは異なる機器において行われてもよく、その場合、出力部１４０とは、報知情報を異なる機器に対して送信する通信部（送信処理部）として実現される。
【００５８】
図４に、ウェアラブル機器２００と他の装置との接続例を示す。図４に示したように、ウェアラブル機器２００は、スマートフォン等の携帯端末装置３００と短距離無線通信等により接続されてもよい。携帯端末装置３００は、登山等の活動を行っているユーザーにより携帯されるため、報知情報を用いたユーザーへの報知は、ウェアラブル機器２００において行ってもよいし、携帯端末装置３００で行ってもよいし、その両方で行ってもよい。なお、図４及び後述する図５では、ウェアラブル機器２００が表示部５０を有し、表示部５０において報知情報の表示を行う例を示しているが、この構成は必須ではない。
【００５９】
携帯端末装置３００において報知を行う場合、ウェアラブル機器２００の出力部１４０は、報知情報を送信する通信部（送信処理部）として実現される。携帯端末装置３００は、携帯端末装置３００の通信部（受信処理部）によりウェアラブル機器２００からの報知情報を受信し、受信した報知情報に基づく報知を行う。例えば、携帯端末装置３００の表示部により表示を行ってもよいし、光、音、振動等を用いた報知を行ってもよい。
【００６０】
また、報知情報を用いた報知が行われる機器は、登山等の活動を行っているユーザーにより携帯される機器には限定されない。図５に、ウェアラブル機器２００と他の装置との他の接続例を示す。図５に示したように、ウェアラブル機器２００は、ＰＣ（personal computer）等の処理装置４００とネットワークＮＥを介して接続されてもよい。ここでのネットワークＮＥは、ＷＡＮ（Wide Area Network）、ＬＡＮ（Local Area Network）、近距離無線通信等、種々のネットワークを利用できる。また、図５における処理装置４００は、登山等の活動を行っているユーザーとは異なるユーザーにより携帯される携帯端末装置であってもよい。
【００６１】
処理装置４００において報知を行う場合、ウェアラブル機器２００の出力部１４０は、報知情報を送信する通信部（送信処理部）として実現される。処理装置４００での具体的な報知は、携帯端末装置３００の場合と同様に種々の手法により実現可能である。
【００６２】
図５の例の場合、処理装置４００での報知の対象となるユーザーは、登山等の活動を行っているユーザーとは異なるユーザーである。このようにすれば、高地で活動しているウェアラブル機器２００の使用者の低酸素リスク等を、ネットワークＮＥを介して、平地等の別の場所にいる人に知らせることができる。例えば、機器使用者の家族に対して、機器使用者の危険を通知することができる。また、報知情報による報知を受けるユーザーは、ウェアラブル機器２００の使用者の家族には限定されず、山小屋の管理者や、登山パーティーの仲間等であってもよい。
【００６３】
また、以上では本実施形態に係る情報処理装置１００がウェアラブル機器２００により実現される例を示したが、これには限定されない。例えば、図４の携帯端末装置３００や、図５の処理装置４００により、本実施形態の情報処理装置１００が実現されてもよい。
【００６４】
例えば、本実施形態に係る情報処理装置１００が処理装置４００により実現される場合、処理装置４００は、登山等の活動を行うユーザーにより携帯されず、センサー部１２０を含まないことが想定される。よって、処理装置４００の情報取得部１１０は、ユーザーにより携帯される機器（ウェアラブル機器２００、携帯端末装置３００）から、ネットワークＮＥを介して環境情報を取得する。また、処理部１３０により生成した報知情報は、処理装置４００で表示してもよいし、ウェアラブル機器２００や携帯端末装置３００に送信され、それらの機器での報知に用いられてもよい。
【００６５】
また、本実施形態に係る情報処理装置１００が携帯端末装置３００より実現される場合、携帯端末装置３００は、センサー部１２０の全てのセンサーを含んでもよい。或いは携帯端末装置３００が、センサー部１２０一部のセンサーを含み、ウェアラブル機器２００がセンサー部１２０の他のセンサーを含んでもよく、その場合の携帯端末装置３００の情報取得部１１０は、携帯端末装置３００が含むセンサーからの情報、及びウェアラブル機器２００から情報を取得する。或いは、携帯端末装置３００は、センサー部１２０自体を含まなくてもよく、その場合の携帯端末装置３００の情報取得部１１０は、携帯端末装置３００以外の機器（ウェアラブル機器２００）から情報を取得する。また、上述してきた例と同様に、携帯端末装置３００の出力部１４０での報知情報の出力は、携帯端末装置３００自体で行われてもよいし、他の機器で行われてもよく、報知情報の報知形態も表示に限定されず、発光等の変形実施が可能である。また、スマートフォン等の携帯端末装置３００がウェアラブル機器２００とネットワークＮＥとの通信の中継、あるいは、ウェアラブル機器２００からの報知情報を加工してネットワークＮＥ、処理装置４００に送信するように構成しても良い。
【００６６】
また、本実施形態に係る情報処理装置１００の各部の処理をプログラムにより実現することも可能である。すなわち、本実施形態の手法は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得処理と、環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理と、報知情報を出力する出力処理と、をコンピューターに実行させるプログラムに適用できる。
【００６７】
また、本実施形態の情報処理装置１００は、情報（例えばプログラムや各種のデータ）を記憶するメモリーと、メモリーに記憶された情報に基づいて動作するプロセッサーを含む。プロセッサーは、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得処理と、環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理と、報知情報を出力する出力処理と、を行う。
【００６８】
プロセッサーは、例えば各部の機能が個別のハードウェアで実現されてもよいし、或いは各部の機能が一体のハードウェアで実現されてもよい。プロセッサーは、例えばＣＰＵであってもよい。ただしプロセッサーはＣＰＵに限定されるものではなく、ＧＰＵ（Graphics Processing Unit）、或いはＤＳＰ（Digital Signal Processor）等、各種のプロセッサーを用いることが可能である。またプロセッサーはＡＳＩＣによるハードウェア回路でもよい。メモリーは、例えばＳＲＡＭ（Static Random Access Memory）、ＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）などの半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、ハードディスク装置等の磁気記憶装置であってもよいし、光学ディスク装置等の光学式記憶装置であってもよい。例えば、メモリーはコンピューターにより読み取り可能な命令を格納しており、当該命令がプロセッサーにより実行されることで、画像処理装置の各部の機能が実現されることになる。ここでの命令は、プログラムを構成する命令セットの命令でもよいし、プロセッサーのハードウェア回路に対して動作を指示する命令であってもよい。
【００６９】
本実施形態の動作は例えば以下のように実現される。プロセッサーは、環境情報を取得し、メモリーに記憶する。環境情報を取得する処理は、プロセッサーが、センサー部１２０からの情報を取得することにより実現してもよいし、プロセッサーが外部機器から情報を受信することにより実現してもよい。プロセッサーは、時系列の環境情報をメモリーに記憶する。そしてプロセッサーは、メモリーから時系列の環境情報を読み出し、気圧又は酸素分圧の履歴情報を求め、当該履歴情報に基づいて報知情報を生成し、報知情報をメモリーに記憶する。さらにプロセッサーは、メモリーから報知情報を読み出し、報知情報の出力処理を行う。
【００７０】
また、本実施形態の情報処理装置１００の各部は、プロセッサー上で動作するプログラムのモジュールとして実現される。例えば情報取得部１１０は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得モジュールとして実現される。処理部１３０は、環境情報に基づいて求められた、気圧又は酸素分圧の履歴情報に基づいて、ユーザーに対するアドバイス情報及びアラート情報の少なくとも一方である報知情報を生成する処理モジュールとして実現される。出力部１４０は、報知情報を出力する出力モジュールとして実現される。
【００７１】
３．報知情報の生成処理
次に、気圧又は酸素分圧の履歴情報を用いて報知情報を生成する処理の詳細について説明する。ただし、報知情報の生成には体動情報（狭義には歩数の情報）や、位置情報（狭義には移動距離の情報）を用いることが可能である。以下、まず各種情報の取得手法（演算手法）について説明した後、それらの情報を用いた報知情報生成処理の具体的な手法について説明する。
【００７２】
３．１  各情報の取得手法
＜環境情報（気圧情報）＞
本実施形態に係るウェアラブル機器２００（狭義にはケース部３０）には気圧センサーが設けられ、気圧情報の取得は、気圧センサーからのセンサー情報に基づいて行われる。或いは、携帯端末装置３００が気圧センサーを有してもよい。気圧センサーについてはピエゾ素子を用いた構成等、種々の構成が広く知られているため、詳細な説明は省略する。
【００７３】
また、ユーザーが低酸素状態であるか否かに直接的に関わるのは、大気圧ではなく酸素分圧である。よって、情報処理装置１００の処理部１３０では、大気圧に基づいて酸素分圧を求め、当該酸素分圧を気圧情報としてもよい。なお、何らかの理由により気圧センサーからの情報を取得できない場合には、ＧＰＳ信号から求められるＧＰＳ高度に基づいて、気圧情報を演算するといった変形実施も可能である。
【００７４】
＜環境情報（位置情報）＞
本実施形態に係るウェアラブル機器２００（狭義にはケース部３０）にはＧＰＳが設けられてもよく、位置情報の取得は、ＧＰＳ信号に基づいて行われる。或いは、携帯端末装置３００がＧＰＳを有してもよい。
【００７５】
ＧＰＳ信号からは、ユーザーの緯度、経度、高度を取得することが可能であり、本実施形態の位置情報は、これらの少なくとも１つである。ただし、位置情報の取得については種々の変形実施が可能である。例えば、高い山に遮られてＧＰＳ信号を取得できない場合が考えられる。その場合、例えば加速度センサーやジャイロセンサーからの出力を用いて位置を推定してもよい。加速度センサーやジャイロセンサーによる位置推定については、デッドレコニングとして広く知られた手法であるため、詳細な説明については省略する。
【００７６】
なお、ＧＰＳ信号から直接的に取得される高度（ＧＰＳ高度）は、海水面からの高度である標高とは厳密には一致しない。本実施形態に係る標高は、ＧＰＳ高度に対して補正処理が行われた情報であってもよいし、ＧＰＳ高度を標高として代用してもよい。或いは、緯度及び経度の情報と、地図情報とに基づいて、現在の緯度経度に対応する高度を標高として求めてもよい。
【００７７】
さらに、ＧＰＳ信号と気圧センサーからの情報に基づいて、精度の高い標高を求めてもよい。気圧と高度には相関があり、一方の値から他方の値を演算可能であることが知られている。よって本実施形態では、気圧から求められる高度（以下、気圧高度と表記）と、ＧＰＳ高度の両方を用いて補正処理を行って、精度の高い標高を求めてもよい。また、ＧＰＳ信号は取得できないが気圧センサーからの情報が取得可能な場合、上述した気圧高度を標高として利用することが可能である。その他、位置情報を求めるための具体的なセンサーについては種々の変形実施が可能である。このように、処理部１３０は、ユーザーの位置に対応する標高情報を求めてもよい。
【００７８】
＜体動情報（歩数、ピッチ）＞
体動情報は、ユーザーの体動に関する情報である。体動センサーの出力、例えば加速度情報や角加速度情報の値の大きさは、ユーザーの体動の大きさを表す情報であるため、これらを体動情報としてもよい。
【００７９】
ただし、本実施形態に係る体動情報は、体動センサーの出力に対して何らかの処理を行って求められる情報であってもよい。例えば、処理部１３０は、体動センサーの出力に基づいて、ユーザーの歩行、走行における歩数や、歩行周期、歩行周波数等の情報を求めてもよい。加速度センサー等の体動センサーに基づいて、歩数を求める手法は、歩数計において広く知られているため詳細な説明は省略する。
【００８０】
ユーザーの体動を精度よく検出するという観点からすれば、体動センサーはウェアラブル機器２００に設けられることが望ましい。ウェアラブル機器２００は、ユーザーの所定の位置に対して所定の姿勢で装着されることが想定されるためである。図３の例であれば、ウェアラブル機器２００はユーザーの腕（手首）に装着されるため、ユーザーの腕振り等の運動を精度よく検出できる。ただし、体動センサーは携帯端末装置３００等に設けられてもよい。あるいは、ウェアラブル機器２００や携帯端末装置３００と通信可能な外部機器に体動センサーが搭載されていても良い。外部機器としては、例えばキーホルダーやアクセサリーなどが想定される。
【００８１】
３．２  報知情報生成処理の具体例
上述したように、酸素分圧の情報を報知（表示）したとしても、ユーザーにとってわかりやすい報知とならない。よって本実施形態では、処理部１３０は、酸素分圧の履歴情報として、酸素分圧変化傾向情報を求める。
【００８２】
ここで酸素分圧変化傾向情報とは、時系列的に取得、記憶された気圧情報に基づき求められる、酸素分圧の時系列的な変化の傾向を表す情報である。より具体的には、処理部１３０は、気圧に基づいて、酸素分圧を求め、第１のタイミングでの酸素分圧と、第１のタイミングとは異なる第２のタイミングでの酸素分圧に基づいて、酸素分圧変化傾向情報を求める。
【００８３】
一例としては、第１のタイミングｔ１での酸素分圧をＰＯ２（ｔ１）とし、第２のタイミングｔ２での酸素分圧をＰＯ２（ｔ２）とした場合に、２タイミング間での酸素分圧の差であるＰＯ２（ｔ２）−ＰＯ２（ｔ１）や、酸素分圧の比であるＰＯ２（ｔ２）／ＰＯ２（ｔ１）に基づいて酸素分圧変化傾向情報を求める。
【００８４】
酸素分圧変化傾向情報が求められれば、対象ユーザーの周辺の酸素分圧が、どのように変化してきているかを実測された気圧情報から求めることが可能になる。そのため、処理部１３０は、将来的な酸素分圧の変化を推定でき、あとどの程度で酸素分圧が危険域（例えば０．１６ａｔｍ未満）となるかといった情報を報知情報に含めることが可能になる。そのような報知情報を出力部１４０で出力することで、ユーザーにとってわかりやすい形式での報知が可能になる。
【００８５】
なお、高山病症状の予防という観点からは、余裕を持った報知が重要である。ユーザーが低酸素状態となってから、実際に高山病症状が現れるまでにタイムラグがある。例えば、比較的軽い症状である頭痛でも、低酸素状態となってから頭痛を自覚するまでに数時間かかるといわれている。また、脳浮腫や肺水腫といった重篤な症状の場合、低酸素状態となってから発症までには数日単位の時間がある。つまり、ユーザーが体調不良を自覚してから対応を行ったのでは手遅れとなるおそれがある。上述したように、酸素分圧には０．１６ａｔｍといった低酸素リスクの一応の目安はあるものの、低酸素に対する反応には個人差が大きく、比較的高い酸素分圧でも高山病症状のおそれがあるユーザーもいれば、比較的低い酸素分圧でも健康に活動可能なユーザーもいる。つまり、危険域となる酸素分圧になったことを報知することも重要であるが、危険域に達する前の報知も重要と言える。単純に、余裕を持った酸素分圧で報知情報を出力する手法、例えば０．１７ａｔｍとなったところで報知情報出す手法では、あと０．０１ａｔｍの低下で危険域に達するということは理解できても、当該低下がどのようにすれば発生するかを理解しにくい。その点、本実施形態では、実測された過去の変化傾向を用いるため、０．０１ａｔｍの低下が生じる条件を推定可能であり、結果としてユーザーにとってわかりやすい形式で、高山病症状の発症を抑止する報知が可能になる。
【００８６】
より具体的には、処理部１３０は、酸素分圧変化傾向情報に基づいて、ユーザーの移動に関する報知情報を生成する。このようにすれば、ユーザーは具体的にどのような移動をすればよいか、どのような移動をしたら酸素分圧が危険域に到達するか、といったことを報知情報の報知により理解可能となる。つまり、具体的な移動の内容を報知可能となるため、ユーザーは自身が取るべき行動の計画が容易となる。
【００８７】
移動に関する報知情報は種々の形態により実現できる。例えば、処理部１３０は、目標までの到達時間を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成する。
【００８８】
例えば、到達時間は下式（１）、（２）により求めればよい。下式（１）において、ＰＯ２（ｔ１）、ＰＯ２（ｔ２）はそれぞれタイミングｔ１，ｔ２における酸素分圧の値を表す。また、ｔ２−ｔ１は、タイミングｔ１とタイミングｔ２での時間差を表す。なお、ｔ１及びｔ２は時刻の情報であってもよいし、タイムスタンプであってもよいし、基準時刻からの経過時間を表す情報であってもよい。上述した酸素分圧変化傾向情報とは、具体的には下式（１）（及び後述する下式（４）や（７））の酸素分圧低下傾向である。
【００８９】
また、下式（２）における酸素分圧差とは、処理対象タイミングでの酸素分圧と、危険域である酸素分圧との差を表す。処理対象タイミングがタイミングｔ２であり、危険域である酸素分圧をＰＯ２（ＤＡ）とすれば、酸素分圧差は下式（３）により求められる。上述したようにＰＯ２（ＤＡ）とは０．１６や０．１８といった値である。
酸素分圧低下傾向＝｛ＰＯ２（ｔ２）−ＰＯ２（ｔ１）｝／（ｔ２−ｔ１）…（１）
到達時間＝酸素分圧差／酸素分圧低下傾向…（２）
酸素分圧差＝ＰＯ２（ｔ２）−ＰＯ２（ＤＡ）…（３）
【００９０】
このようにすれば、あと何分の活動で低酸素リスクが高くなるかをユーザーに対して報知することができ、ユーザーに対して安全に活動を行わせることが可能になる。つまりここでの「目標までの到達時間」とは、酸素分圧が低酸素リスクが高くなる程度まで低下するポイントを目標とし、当該目標に到達するまでの推定時間を表す。
【００９１】
或いは、処理部１３０は、目標までの到達歩数を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成する。
【００９２】
例えば、到達歩数は下式（４）、（５）により求めればよい。下式（４）において、歩数とは、タイミングｔ１からタイミングｔ２までの期間での歩数を表す。例えば、活動開始時からタイミングｔまでの累計歩数がＳＴＥＰ（ｔ）として記憶されている場合、下式（４）における歩数は、タイミングｔ１までの累計歩数ＳＴＥＰ（ｔ１）と、タイミングｔ２までの累計歩数ＳＴＥＰ（ｔ２）を用いて下式（６）により求めることができる。累計歩数は、上述した体動情報として取得可能である。また、下式（５）における酸素分圧差については、上式（２）、（３）と同様である。
酸素分圧低下傾向＝｛ＰＯ２（ｔ２）−ＰＯ２（ｔ１）｝／歩数…（４）
到達歩数＝酸素分圧差／酸素分圧低下傾向…（５）
歩数＝ＳＴＥＰ（ｔ２）−ＳＴＥＰ（ｔ１）…（６）
【００９３】
このようにすれば、あと何歩歩いたら低酸素リスクが高くなるかをユーザーに対して報知することができ、ユーザーに対して安全に活動を行わせることが可能になる。
【００９４】
或いは、処理部１３０は、上式（２）に基づいて目標までの所要時間を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成したり、次のように目標までの到達距離を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成したりすることができる。
【００９５】
例えば、到達距離は下式（７）、（８）により求めればよい。下式（７）において、移動距離とは、タイミングｔ１からタイミングｔ２までの期間でのユーザーの移動距離を表す。例えば、タイミングｔ１における位置（狭義には水平方向での位置）が（ｘ１，ｙ１）であり、タイミングｔ２における位置が（ｘ２，ｙ２）である場合、下式（７）における移動距離は、下式（９）により求めることができる。各タイミングでの位置は、上述した位置情報として取得可能である。なお、ユーザーにわかりやすい表示をする観点からは、移動距離の単位はメートルとすることが好ましく、必要に応じて下式（９）に対して単位変換用の係数を追加してもよい。また、下式（８）における酸素分圧差については、上式（２）、（３）と同様である。
酸素分圧低下傾向＝｛ＰＯ２（ｔ２）−ＰＯ２（ｔ１）｝／移動距離…（７）
到達距離＝酸素分圧差／酸素分圧低下傾向…（８）
移動距離＝｛（ｘ２−ｘ１）２＋（ｙ２−ｙ１）２｝１／２…（９）
【００９６】
なお、上述したように本実施形態に係る位置情報は、鉛直方向での位置である標高情報を含む。よって、上式（７）における移動距離として、水平方向での移動距離だけでなく、鉛直方向での移動距離を含めて考えることも可能である。しかし、標高と酸素分圧（気圧）には相関があるため、標高情報を用いる場合、酸素分圧変化傾向情報を用いずに報知情報を生成することも可能である。標高情報を用いる手法については変形例として後述する。
【００９７】
３．３  到達時間等の演算レート
上述した到達時間、到達歩数、到達距離では、酸素分圧変化傾向情報（特に低下の傾向を表す酸素分圧低下傾向）を履歴情報として求めており、同様の変化傾向が継続されるという仮定に基づいて演算処理を行っている。そのため、今までの変化傾向と将来的な変化傾向が相違する場合、精度の高い到達時間等の演算ができない。
【００９８】
よって、精度という観点から言えば、演算レートは高いほどよい。酸素分圧の実測値の変化に対して、到達時間等の情報を高速で追従させるという観点から考えれば、処理部１３０は、酸素分圧の取得レート（気圧センサーのセンシングレート）と同じレートで演算処理を行うとよい。また、報知情報の報知タイミングにおいて、最新の情報を反映した報知を行うという観点から考えれば、処理部１３０は、報知情報の報知レート（狭義には到達時間、到達歩数、到達距離の表示レート）と同じレートで演算処理を行うとよい。
【００９９】
しかし、高頻度での演算を行うと、センサー部１２０の計測頻度や処理部１３０での処理負荷が増大し、情報処理装置１００の消費電力が高くなる。上述したように、情報処理装置１００はウェアラブル機器２００や携帯端末装置３００として実現されることがあり、そのような小型軽量の機器では、プロセッサーの処理性能やバッテリー容量の制限が大きく、高頻度での演算処理が問題となる場合があり得る。
【０１００】
よって本実施形態では、酸素分圧の取得レートや報知情報の報知レートに比べて、上式（１）〜（９）による演算レートを低くしてもよい。例えば、所与のタイミングｔ１で上式（１）〜（９）による演算が行われたとする。タイミングｔ２をタイミングｔ１の１０分後のタイミングとした場合に、処理部１３０は、上式（１）〜（９）による次の演算を、タイミングｔ２において行う。具体的には、タイミングｔ２において、ｔ１での情報とｔ２での情報に基づいて、到達時間等を演算すればよい。一方、ｔ１とｔ２の間の期間では、酸素分圧の取得や報知情報の報知（例えば表示画面の更新）は行われるが、上式（１）〜（９）による演算を行わない。このようにすれば、処理部１３０での演算頻度を１０分に１回に制限することが可能になる。具体的な演算頻度については、報知情報の精度と、消費電力とを勘案して決定するとよい。なお、ここでは「上式（１）〜（９）による演算」と表記したが、この全ての演算を実行する必要はない。具体的には、到達時間の演算（上式（１）〜（３））、到達歩数の演算（上式（４）〜（６））、到達距離の演算（上式（７）〜（９））のうち、必要な演算を実行すればよい。
【０１０１】
なお、演算処理が行われない期間、上記の例であればｔ１からｔ２までの１０分間で、表示される到達時間を不変としてしまうと、時間が経過しているのに、到達時間が一定のままであるかのような報知となり好ましくない。到達歩数、到達距離についても、歩行や移動による値の変化がないことは好ましくない。
【０１０２】
よって、ｔ１からｔ２までの期間では、処理部１３０は、タイミングｔ１で演算されている到達時間と、タイマーからの時間情報に基づいて、到達時間を更新し、出力部１４０は更新後の到達時間を出力してもよい。同様に処理部１３０は、タイミングｔ１で演算されている到達歩数と、体動センサーに基づき検出される歩数に基づいて、到達歩数を更新し、出力部１４０は更新後の到達歩数を出力してもよい。同様に処理部１３０は、タイミングｔ１で演算されている到達距離と、位置センサー（体動センサー）に基づき検出される移動距離に基づいて、到達距離を更新し、出力部１４０は更新後の到達距離を出力してもよい。このようにすれば、酸素分圧変化傾向情報を用いた演算処理の頻度が相対的に低い場合にも、報知情報の更新頻度を高く保つことが可能になる。
【０１０３】
図６は、本実施形態に係る到達時間の演算処理を説明するフローチャートである。この処理が開始されると、まず処理部１３０は現在時刻を取得する（Ｓ１０１）。そして、現在時刻が、酸素分圧変化傾向情報に基づく到達時間の演算タイミングであるかを判定する（Ｓ１０２）。
【０１０４】
例えば、前回の演算から１０分経過したタイミングの場合には、Ｓ１０２でＹｅｓと判定される。その場合、気圧センサーからの情報に基づいて現在の酸素分圧を取得する（Ｓ１０３）。そして、Ｓ１０３で取得した酸素分圧と、所定時間前に取得された酸素分圧に基づいて、酸素分圧変化傾向情報（酸素分圧低下傾向）を求める（Ｓ１０４）。また、Ｓ１０３で取得した酸素分圧と、危険域を表す酸素分圧に基づいて、酸素分圧差を求める（Ｓ１０５）。さらに、Ｓ１０４で求められた酸素分圧低下傾向と、Ｓ１０５で求められた酸素分圧差に基づいて、到達時間を演算する（Ｓ１０６）。
【０１０５】
また、Ｓ１０２でＮｏの場合には、既に求められている到達時間から、経過時間分を減算する（Ｓ１０７）。例えば図６の処理が１０秒ごとに行われる場合、Ｓ１０７の処理は到達時間を１０秒だけ減少させる処理となる。
【０１０６】
Ｓ１０６又はＳ１０７の処理後は、出力部１４０は、求められた到達時間を報知情報として出力し（Ｓ１０８）、処理部１３０は、到達時間の演算処理を終了するかの判定を行う（Ｓ１０９）。Ｓ１０９でＹｅｓの場合には処理を終了し、Ｎｏの場合にはＳ１０１に戻り処理を継続する。
【０１０７】
また、図６では到達時間について説明したが、到達歩数についても同様に考えることができる。具体的には、図６のＳ１０１を体動情報に基づく歩数の取得処理に置き換えればよい。そして、Ｓ１０４の酸素分圧低下傾向の演算では、処理部１３０は、Ｓ１０１で取得された歩数と、記憶されている１０分前での歩数の差分を用いればよい。また、Ｓ１０７では、処理部１３０は、求められている到達歩数から、歩数の変化分を減算すればよい。例えば図６の処理が１０秒ごとに行われる場合、Ｓ１０７の処理は、到達歩数から、最新の１０秒間での歩数の値を減少させる処理となる。
【０１０８】
また、到達距離を用いる場合も同様である。具体的には、図６のＳ１０１を位置情報の取得処理に置き換えればよい。そして、Ｓ１０４の酸素分圧低下傾向の演算では、処理部１３０は、Ｓ１０１で取得された位置と、記憶されている１０分前での位置の間の移動距離を用いればよい。また、Ｓ１０７では、処理部１３０は、求められている到達距離から、最新の１０秒間での移動距離（直前のタイミングでの位置との差分）を減算すればよい。
【０１０９】
４．表示画面の具体例
次に、報知情報を表示部で表示する場合の、表示画面の具体例を説明する。なお、以下では、ウェアラブル機器２００の表示部５０において表示を行う例を説明するが、報知情報を表示する表示部は、携帯端末装置３００や処理装置４００等に設けられてもよい。
【０１１０】
つまり、本実施形態における出力部１４０は、表示部（狭義にはウェアラブル機器２００の表示部５０）であってもよい。そして表示部５０は、酸素分圧及び報知情報を表示する。上述してきたように、酸素分圧の値はユーザー周辺の酸素濃度を直接的に表す情報であり、低酸素リスクに直結する。よって、到達時間や到達歩数のような報知情報だけでなく、酸素分圧自体を表示することにも意義がある。なお、ここでの酸素分圧と報知情報の表示は、１画面で行ってもよいがこれには限定されない。例えば、酸素分圧を表示する第１の画面（例えば後述する図７）と、報知情報を表示する第２の画面（例えば後述する図９〜図１１）が遷移可能に設定されてもよい。また、１つの画面に複数の情報を表示する形態で説明するが、表示部が小さい場合には、いずれかの情報を１つずつ遷移可能に表示しても良い。
【０１１１】
図７〜図１１に具体的な表示画面例を示す。図７は酸素分圧を表示する画面例であり、気圧（Ａ１）、酸素分圧（Ａ２）、時刻（Ａ３）、日付（Ａ４）が表示される。図７は、現在の気圧や酸素分圧をシンプルで視認性が高い形態により表示する画面である。
【０１１２】
図８は、酸素分圧を表示する画面例であり、図７に比べて詳細な情報を表示する画面である。図８では、気圧の表示（Ｂ１）において、気圧の現在値（Ｂ１１）とともに、気圧の変化傾向（Ｂ１２）を表示する。図８の例では、Ｂ１２で下方向の矢印を表示することで、気圧が低下傾向にあることが表示されている。
【０１１３】
また、酸素分圧の表示（Ｂ２）では、酸素分圧値をグラフを用いて表示している。具体的には、縦方向が酸素分圧の値を表し、Ｂ２１の位置が０．１４ａｔｍ、Ｂ２２の位置が０．１６ａｔｍ、Ｂ２３の位置が０．１８ａｔｍ、Ｂ２４の位置が０．２１ａｔｍを表す。０．１８ａｔｍが低酸素リスクがある酸素分圧の境界となるため、図８では０．１８ａｔｍに対応する位置に横方向の破線を表示している。さらに、低酸素リスクが高く危険な酸素分圧の範囲（０．１６ａｔｍ未満）を、人の上半身及び肺を表すオブジェクト（Ｂ２５）を表示することで明確にしている。
【０１１４】
図８では、現在の酸素分圧の値を、三角形のオブジェクト（Ｂ２６）により表示している。図８の例であれば、現在の酸素分圧値Ｂ２６は、Ｂ２３に示した低酸素リスクがある酸素分圧を下回っているが、危険な酸素分圧の範囲を表すオブジェクトＢ２５とは重複しないということがわかる。
【０１１５】
また図８では、ユーザーの現在位置を、図を用いて表示している（Ｂ５）。具体的には、登山対象である山の概略的な形状（登山ルートの標高変化）をＢ５１に表示するとともに、当該登山ルート中の現在位置を縦方向のバーＢ５２を用いて明示している。Ｂ５の情報は、上述した位置情報の他、後述するマップ情報を用いて生成できる。なお、時刻（Ｂ３）、日付（Ｂ４）については図７と同様である。
【０１１６】
図９は、報知情報である到達歩数を表示する画面例である。図９では、到達歩数（Ｃ１）を表示しており、図９の例では低酸素リスクが高くなるまでの到達歩数、より具体的には低酸素リスクに対応する酸素分圧となるまでの到達歩数が１２３０歩であることが表示されている。また図９では、到達歩数Ｃ１の横に補助的な情報（Ｃ２）を表示することでユーザーにわかりやすい表示としている。具体的には、矢印（Ｃ２１）及び図８のＢ２５に対応するオブジェクト（Ｃ２２）を表示し、到達歩数分の歩行により、低酸素リスクが高くなることを明示している。なお、時刻（Ｃ３）、日付（Ｃ４）については図７と同様である。
【０１１７】
図１０は、報知情報である到達時間を表示する画面例である。図１０では、到達時間（Ｄ１）を表示しており、図１０の例では低酸素リスクが高くなるまでの到達時間が１５分であることが表示されている。Ｄ２（Ｄ２１、Ｄ２２）、Ｄ３、Ｄ４については、図９のＣ２〜Ｃ４と同様である。
【０１１８】
図１１は、報知情報である到達距離を表示する画面例である。図１１では、到達距離（Ｅ１）を表示しており、図１１の例では低酸素リスクが高くなるまでの到達距離が２５０ｍであることが表示されている。Ｅ２（Ｅ２１、Ｅ２２）、Ｅ３、Ｅ４については、図９のＣ２〜Ｃ４と同様である。
【０１１９】
また、図９〜図１１の報知情報は、アラート情報の一種であると考えることができる。すなわち、低酸素リスクに関するアラートを到達歩数や到達時間、到達距離として表示している。しかし、本実施形態に係る報知情報とは、アドバイス情報であってもよく、処理部１３０は、酸素分圧の範囲に応じたアドバイス情報を生成してもよい。
【０１２０】
酸素分圧の範囲の設定は種々考えられるが、例えば図１２に示したように、０．１６ａｔｍ以上０．１８ａｔｍ未満、０．１６ａｔｍ未満で範囲を分けるとよい。また、０．１６ａｔｍは低酸素リスクが大きい酸素分圧の境界値であるため、酸素分圧が０．１６ａｔｍとなった場合のアドバイス情報を、他の範囲と分けてもよい。
【０１２１】
０．１６ａｔｍ以上０．１８ａｔｍ未満では、表示部５０は「低酸素高度に入っています。休憩を取るように心がけてください」といった文字列や、同様の内容を表す画像を表示する。また、０．１６ａｔｍとなった場合には、表示部５０は「危険低酸素高度に入りました。休憩を取ってください」といった文字列等を表示する。また、０．１６ａｔｍ未満の場合には、表示部５０は「水分をこまめに取ってください」「休憩をこまめにとってください」「ゆっくりと移動してください」といった文字列等を表示する。
【０１２２】
酸素分圧の値は低酸素リスクに直結するため、酸素分圧の範囲に応じたアドバイス情報を出力することで、ユーザーの状態に適した報知情報の出力が可能になる。
【０１２３】
５．変形例
以上では、気圧情報の履歴情報、体動情報、位置情報に基づいて報知情報を生成する例、及び表示部５０において気圧情報及び報知情報を表示する例について説明した。しかし、本実施形態では他の情報を表示（出力）してもよいし、報知情報の生成に他の情報を用いてもよい。
【０１２４】
５．１  表示対象となる他の情報の例
＜環境情報（天候情報）＞
天候情報は、「晴れ」「曇り」「雨」等の天気に関する情報を含む。これらの情報は、気象庁等の機関が公表する気象データを取得すればよい。つまり、情報取得部１１０は、ネットワークＮＥを介して現在の天気や、過去の天気、将来的な天気予報を公開しているサーバーに対してアクセスを行うことで天候情報を取得する。
【０１２５】
或いは、気象センサーの情報に基づいて、天候予測を行ってもよい。気象センサーは、温度、湿度、照度、紫外線量、降雨量、風速、風向、気圧、音響等を計測するセンサーである。気象センサーは、広く知られた気象計により実現できる。なお、ウェアラブル機器２００が気象センサーを含み、センサー情報に基づく天候情報の演算を処理部１３０において行うことは妨げられない。しかし、サイズ、演算能力を考えれば、気象センサーの配置及びセンサー情報に基づく天候情報演算処理は、ウェアラブル機器２００とは異なる機器で行われることが自然である。或いは、ウェアラブル機器２００は、温度センサーや湿度センサー等の一部のセンサーを含んでもよい。
【０１２６】
＜環境情報（マップ情報）＞
マップ情報は、ユーザー周辺のマップの情報であり、登山ルートや各位置での標高等を含む。情報取得部１１０は、ネットワークＮＥを介して登山対象の山を含むマップ情報を取得する。取得したマップ情報に対して、具体的な登山ルートや到達予定時刻等の情報をユーザーが追加してもよい。その場合、情報取得部１１０は、操作部を用いたユーザーの操作情報を取得する。
【０１２７】
＜生体情報（動脈血酸素飽和度情報）＞
図１３は還元ヘモグロビンＨｂの光吸収スペクトルと、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２の光吸収スペクトルを示す図である。図１３に示すように、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と、還元ヘモグロビンＨｂとでは光吸収スペクトルが異なり、比較的長い波長であるλ１（＞λ）の光を照射した場合、当該光での吸光係数は酸化ヘモグロビンＨｂＯ２の方が大きいため、当該光の生体での透過光又は反射光の強度（受光部の出力値Ｖ１）は血管中の酸化ヘモグロビンの量を表す指標値となる。同様に、比較的短い波長であるλ２（＜λ）の光を照射した場合、当該光での吸光係数は還元ヘモグロビンＨｂの方が大きいため、当該光の生体での透過光又は反射光の強度（受光部の出力値Ｖ２）は血管中の還元ヘモグロビンの量を表す指標値となる。そのため、Ｖ１／（Ｖ１＋Ｖ２）は酸化ヘモグロビンの比率を表す指標値、すなわち血中酸素飽和度ＳｐＯ２に相関を持つ値となる。
【０１２８】
このように、酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と、還元ヘモグロビンＨｂとでは光吸収スペクトルが異なるという特性を利用することで、異なる２つの波長の光の透過光、反射光から、動脈血酸素飽和度情報を求めることが可能である。
【０１２９】
例えば、動脈血酸素飽和度情報を取得するためのセンサーは光電センサーであり、当該光電センサーは、互いに異なる少なくとも２つの波長の光を照射する発光部と、発光部からの光が被検体を透過した透過光、或いは被検体により反射された反射光を受光する受光部と、を含む。一例としては、センサー部１２０は、第１の波長の光を照射する第１の発光部と、第２の波長の光を照射する第２の発光部と、第１の発光部からの光の生体での透過光又は反射光を受光する第１の受光部と、第２の発光部からの光の生体での透過光又は反射光を受光する第２の受光部とを含む。第１の波長とは例えば赤外光に対応する波長であり、第２の波長とは赤色光に対応する波長である。ただし、光電センサーの構成はこれに限定されず種々の変形実施が可能である。例えば受光部を２つ設けるのではなく、１つの受光部を時分割で利用してもよい。
【０１３０】
以上では、シンプルな手法について説明したが、赤外光と赤色光を用いてＳｐＯ２、或いはＳｐＯ２に類する情報を求める手法は種々の変形実施が知られており、本実施形態ではそれらを広く適用することが可能である。また、一方の波長での酸化ヘモグロビンＨｂＯ２と還元ヘモグロビンＨｂの吸光度が、他方の波長での吸光度と明確に異なるものであればよく、用いる波長は赤外光と赤色光に限定されない。例えば、一方の光を緑色光に変更するといった変形実施が可能である。
【０１３１】
＜生体情報（脈拍数）＞
また、表示部５０は生体情報を表示してもよく、具体的には脈拍数等の脈波情報を表示してもよい。脈波は血液の容積の変化として現れるため、脈波センサーは、計測対象となる部位の血量の変化を捉えることによって脈波を計測する。血流量と、血中のヘモグロビンの量とに相関関係があることに鑑みれば、血管に対して光を照射した場合、血流量が多くヘモグロビンの量も多ければ光の吸収量が大きく透過光又は反射光の強度が小さくなる。逆に、血流量が少なくヘモグロビンの量も少なければ光の吸収量が小さく透過光又は反射光の強度が大きくなる。つまり、脈波センサーは発光部と受光部を含む光電センサーであり、光電センサーにおける検出信号の時間的な変化に基づいて、脈波情報を検出することが可能である。
【０１３２】
なお、脈波センサーの発光部が照射する光は、ヘモグロビンにより吸収されやすい波長とするとよく、一般的には緑色光が用いられる。また、脈波情報は脈拍数には限定されず、脈拍間隔（ＲＲ間隔）であってもよいし、脈拍間隔の変動であってもよいし、脈波を表す他の情報であってもよい。また、脈拍間隔の変動に基づいて導出される自律神経の活動状態、ストレス状態、リラックス状態などの脈波解析指標であっても良い。
【０１３３】
なお、動脈血酸素飽和度情報と脈波情報の両方を用いる場合の光電センサーの構成は種々の形態が考えられる。例えば、センサー部１２０は、動脈血酸素飽和度情報を検出するためのセンサーと、脈波センサーとを別途含んでもよい。この場合、センサー部１２０は動脈血酸素飽和度情報用の、第１の波長（例えば赤外光）及び第２の波長（赤色光）の光の照射する第１，第２の発光部と、脈波情報用の第３の波長（緑色光）の光を照射する第３の発光部を含む。受光部については、第１〜第３の発光部に対応させて第１〜第３の受光部を設けてもよいし、１又は２つの受光部を設け、時分割で利用してもよい。
【０１３４】
或いは、動脈血酸素飽和度情報を検出するためのセンサーを用いて脈波情報を検出してもよい。具体的には、動脈血酸素飽和度情報用のセンサーが有する第１の発光部と第２の発光部のいずれかを、脈波情報検出用の発光部として兼用する。この場合、光の波長は２通りとなるため、赤色光を用いて脈波情報を検出し、赤外光と赤色光を用いて動脈血酸素飽和度情報を検出する。或いは、緑色光を用いて脈波情報を検出し、赤外光と緑色光を用いて動脈血酸素飽和度情報を検出する。その他、光の波長は種々の変形実施が可能である。
【０１３５】
５．２  標高情報を用いた報知情報の生成例
標高は、酸素分圧の値に比べてユーザーによる直感的な理解が容易である。そのため、情報処理装置１００の出力部１４０は、表示部（狭義には表示部５０）であり、表示部５０は、酸素分圧、標高情報及び報知情報を表示してもよい。このようにすれば、ユーザーにとって直感的にわかりやすい表示を実現できる。
【０１３６】
図１４は、標高情報を表示する画面例を示す。図１４のＦ１（Ｆ１１、Ｆ１２）、Ｆ２（Ｆ２１〜Ｆ２６）、Ｆ３、Ｆ４、Ｆ５については、図８のＢ１〜Ｂ５と同様である。図１４では、図８の表示に加えて、所定の酸素分圧に対応する標高Ｆ６及び標高の現在値Ｆ７が表示されている。具体的には、図１４では、Ｆ２１〜Ｆ２３の各酸素分圧に対応する標高Ｆ６１、Ｆ６２、Ｆ６３が表示されている。
【０１３７】
気圧及び標高は、下式（１０）に示す関係がある。下式（１０）におけるｈ０が第１の地点での標高（ｍ）、Ｐ０が第１の地点での気圧（ｈＰａ）、Ｔが第１の地点での温度（℃）を表し、ｈが対象地点での標高（ｍ）、Ｐが対象地点での気圧（ｈＰａ）を表す。
【数１】
2017185073.tif 000003
【０１３８】
酸素分圧０．１６ａｔｍに対応する気圧は、海面気圧を１０１３．２５ｈＰａ、海面での酸素分圧を０．２１ａｔｍとすれば、１０１３．２５×０．１６／０．２１＝７７２（ｈＰａ）となる。つまり、所与の地点を第１の地点として、当該地点における標高ｈ０、気圧Ｐ０、気温Ｔを求めておけば、上式（１０）のＰをＰ＝７７２とすることで、酸素分圧０．１６ａｔｍに対応する標高ｈを算出できる。
【０１３９】
例えば、登山開始前には、所与の地点を海面に対応する地点とし、ｈ０＝０ｍ、Ｐ０＝１０１３．２５ｈＰａとし、Ｔを海面地点での気温としておけばよい。海面地点での気温Ｔは、１５℃といった固定値を用いてもよいし、温度センサーによる実測値を用いてもよい。
【０１４０】
また、登山開始後には、所与のタイミングにおいてＧＰＳ（或いはＧＰＳ及び気圧センサー）から取得された標高をｈ０、対応するタイミングで気圧センサーから取得された気圧をＰ０、対応するタイミングで温度センサーから取得された気温をＴとすることで、上式（１０）で用いるパラメーターを更新する。上式（１０）のパラメーターが更新されることで、酸素分圧が０．１６ａｔｍとなる標高ｈも更新されることになる。このようにすれば、実測された値に基づいて所定の酸素分圧に対応する気圧を更新できるため、より実際の状態に即した標高の表示が可能になる。
【０１４１】
酸素分圧が０．１６ａｔｍ以外の場合の標高についても、同様に酸素分圧に対応する気圧（ｈＰａ）を求め、上式（１０）を用いることで算出できる。図１４の例であれば、酸素分圧が０．１８ａｔｍ、０．１４ａｔｍの場合の標高を求めればよい。
【０１４２】
図１４の画面を表示することで、ユーザーに対して、危険域となる標高は２３５３ｍ以上であり、現在の標高１５６８ｍとの関係から比較的安全な状態であることをわかりやすく提示できる。
【０１４３】
なお、上式（１０）におけるｈ０，Ｐ０，Ｔの更新頻度、すなわち各酸素分圧に対応する標高情報の更新頻度は種々の変形実施が可能であり、上述した到達時間等と同様に精度と消費電力はトレードオフの関係にある。一例としては、標高情報の更新は１０分に１回行われる。それに対して、ユーザーの現在の標高情報は、ユーザーの直近の状態を反映する情報であるため、比較的高い頻度で更新することが望ましい。例えば図１４の例であれば、Ｆ７の更新頻度は、Ｆ６１、Ｆ６２、Ｆ６３の更新頻度に比べて高く設定される。ユーザーは比較的高頻度で変化していく現在の標高値Ｆ７と、Ｆ６１〜Ｆ６３を比較しながら登山等の活動を行うことで、低酸素リスクを低減することが可能になる。
【０１４４】
ただし、標高情報についても図９〜図１１に示したように、より直接的でシンプルな表示を行ってもよい。処理部１３０は、標高情報に基づいて、目標までの標高差を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成する。具体的には、現在の標高値（Ｆ７として表示される値）と、酸素分圧が危険域となる標高（Ｆ６１〜Ｆ６３として表示される値のいずれかであり、例えばＦ６２）との差分値を標高差として求め、出力部１４０では当該標高差を出力する。
【０１４５】
標高差を含む報知情報を表示部５０において表示する場合、例えば図１１と同様の画面を用いればよい。上述した例では、Ｃ１は到達距離であったが、これを標高差に置き換えればよい。ただし、到達距離と標高差はともに長さを表す情報であり、単位が共通（例えばメートル）となることが想定される。よって、処理部１３０、出力部１４０では、表示されている長さが到達距離であるのか標高差であるのかが混同されないように、表示態様を変更してもよい。
【０１４６】
図１５は、本変形例の処理を説明するフローチャートである。この処理が開始されると、まず処理部１３０は、所定酸素分圧での標高の更新タイミングであるかを判定する（Ｓ２０１）。Ｓ２０１は、例えば１０分に１回Ｙｅｓと判定される。またＳ２０１は、初期値が未設定の場合にもＹｅｓと判定されてもよい。
【０１４７】
Ｓ２０１でＹｅｓの場合には、処理部１３０は、所定酸素分圧に対応する標高の更新処理を行う。具体的には、処理部１３０は、ＧＰＳ（或いはＧＰＳ及び気圧センサー）からの信号に基づいて現在の標高情報を取得し、取得された標高（ｍ）をｈ０とする（Ｓ２０２）。また処理部１３０は、気圧センサーからの信号に基づいて現在の気圧情報を取得し、取得された気圧（ｈＰａ）をＰ０とする（Ｓ２０３）。また処理部１３０は、温度センサーからの信号に基づいて現在の気温（℃）を取得し、取得された気温をＴとする（Ｓ２０４）。そして、Ｓ２０２〜Ｓ２０４で取得された各パラメーターと、所定酸素分圧に対応する気圧Ｐ（ｈＰａ）とに基づいて、上式（１０）を用いて所定酸素分圧に対応する標高ｈを演算する（Ｓ２０５）。
【０１４８】
なお、所定酸素分圧での標高の初期値が未設定の場合には、Ｓ２０２〜Ｓ２０４では、現在位置での情報を取得してもよいし、上述したように広く知られた海面地点での値（ｈ０＝０ｍ、Ｐ０＝１０１３．２５ｈＰａ、Ｔ＝１５℃）を取得してもよい。
【０１４９】
Ｓ２０５の処理後、又はＳ２０１でＮｏの場合には、処理部１３０は、現在の標高と、求められている所定酸素分圧での標高との差分から標高差を求め（Ｓ２０６）、出力部１４０は、Ｓ２０６で演算された標高差を含む報知情報を出力する（Ｓ２０７）。
【０１５０】
Ｓ２０７の処理後は、処理部１３０は、標高差の演算処理を終了するか否かを判定する（Ｓ２０８）。Ｓ２０８でＹｅｓの場合には処理を終了し、Ｓ２０８でＮｏの場合にはＳ２０１に戻り処理を継続する。
【０１５１】
なお、本変形例で説明した標高情報、或いは標高情報に基づく報知情報と、酸素分圧変化傾向情報に基づく報知情報は、組み合わせて用いることが可能である。例えば、出力部１４０は、到達時間、到達歩数、到達距離の少なくとも１つと、標高差とを出力（表示）してもよい。出力部１４０が表示部である場合、到達時間等と標高差は、１つの画面で表示する必要はなく、各情報を表示する画面が遷移可能に構成されてもよい。
【０１５２】
或いは、標高情報に基づく報知情報の生成、出力は、酸素分圧変化傾向情報に基づく報知情報の生成、出力とは独立して行われてもよい。本実施形態の手法は、気圧センサーからの気圧情報を少なくとも含む環境情報を取得する情報取得部１１０と、環境情報に基づいて求められた標高情報、及び気圧情報に基づいて、酸素分圧が所定値となる目標ポイントまでの標高差を、ユーザーの移動に関する報知情報として生成する処理部１３０と、報知情報を出力する出力部１４０を含む情報処理装置１００に適用できる。
【０１５３】
５．３  その他の情報を用いた報知情報の生成例
酸素分圧変化傾向情報を用いた到達時間、到達歩数、到達距離といった報知情報の生成処理では、同様の変化傾向が継続されない場合には精度が低下してしまう。よって処理部１３０は、今までの変化傾向と、将来的な変化傾向が相違すると推定される場合には、当該相違に応じた補正処理を行って報知情報を生成してもよい。
【０１５４】
例えば、山にはなだらかな斜面と、急な斜面が存在する。そのため、所定歩数だけ歩いた場合、或いは水平方向に所定距離だけ移動した場合の酸素分圧の低下は、なだらかな斜面では相対的に低く、急な斜面では相対的に高いことが想定される。
【０１５５】
例えば、なだらかな斜面から急な斜面へと切り替わった場合、それまでの酸素分圧低下傾向に比べて、将来的な酸素分圧低下傾向が大きくなると推定される。なだらかな斜面で取得された酸素分圧低下傾向を用いて到達歩数や到達距離を求めてしまうと、危険域に到達するまでの歩数や距離に余裕があるように見えても、実際にはそれよりも速く危険域に到達してしまうおそれがある。
【０１５６】
登山ルートにおける斜度の情報は、上述したマップ情報として取得可能である。よって処理部１３０では、マップ情報とユーザーの現在位置とに基づいて、過去の斜度と、将来的な斜度とを比較し、酸素分圧低下傾向（或いは到達歩数、到達距離）の補正処理を行うとよい。一例としては、上述したように斜度が高くなると判定された場合には、酸素分圧低下傾向を大きくする（到達歩数、到達距離を小さくする）補正を行うとよい。
【０１５７】
また、天候がよい場合には、天候が悪い場合に比べて同じ地点でも気圧が高い。そのため、天候が悪化すれば、ユーザーの高所への移動による酸素分圧低下だけでなく、天候悪化による酸素分圧低下も発生する。逆に、天候が回復すれば、ユーザーの移動により酸素分圧低下が発生するとともに、天候回復により酸素分圧が上昇し、その両方から最終的な酸素分圧の変化量が決定される。
【０１５８】
よって処理部１３０は、天候が悪化傾向にあるか回復傾向にあるかの情報を天候情報（狭義には将来的な天候予測を含む情報）として取得し、天候情報に基づいて酸素分圧変化傾向の補正処理を行う。天候が悪化傾向にあれば、酸素分圧低下傾向を大きくする補正を行い、天候が回復傾向にあれば酸素分圧低下傾向を小さくする補正を行う。或いは、酸素分圧変化傾向を補正するのではなく、到達時間等を直接補正してもよい。処理部１３０は、天候が悪化傾向にあれば、到達時間、到達歩数、到達距離を小さくする補正を行い、天候が回復傾向にあれば到達時間、到達歩数、到達距離を大きくする補正を行ってもよい。
【０１５９】
以上、本発明を適用した実施形態およびその変形例について説明したが、本発明は、各実施形態やその変形例そのままに限定されるものではなく、実施段階では、発明の要旨を逸脱しない範囲内で構成要素を変形して具体化することができる。また、上記した各実施形態や変形例に開示されている複数の構成要素を適宜組み合わせることによって、種々の発明を形成することができる。例えば、各実施形態や変形例に記載した全構成要素からいくつかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施の形態や変形例で説明した構成要素を適宜組み合わせてもよい。また、明細書又は図面において、少なくとも一度、より広義または同義な異なる用語と共に記載された用語は、明細書又は図面のいかなる箇所においても、その異なる用語に置き換えることができる。このように、発明の主旨を逸脱しない範囲内において種々の変形や応用が可能である。
【符号の説明】
【０１６０】
１０…バンド部、１２…嵌合穴、１４…尾錠、１５…尾錠枠、１６…係止部、
３０…ケース部、５０…表示部、１００…情報処理装置、１１０…情報取得部、
１２０…センサー部、１３０…処理部、１４０…出力部、１５０…記憶部、
２００…ウェアラブル機器、３００…携帯端末装置、４００…処理装置
【図１】
2017185073.tif 000004
【図２】
2017185073.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2017185073.tif 000015
【図１３】
2017185073.tif 000016
【図１４】
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【図１５】
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