(57)【要約】【課題】高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供する。【解決手段】摩擦プーリ１は、軸線ｘ２について回転可能な伝達回転輪２と、少なくとも１つのテンショナ（３，４）と、ゴム製の環状のゴム環５とを備えている。駆動側テンショナ３は、軸線ｘ３について回転可能な付勢回転輪３１と、付勢回転輪３１を伝達回転輪２から離間する方向に付勢する付勢部材３２とを有しており、従動側テンショナ４は、軸線ｘ４について回転可能な付勢回転輪４１と、付勢回転輪４１を伝達回転輪２から離間する方向に付勢する付勢部材４２とを有している。従動側テンショナ４は、駆動側テンショナ３との間に広がる空間に伝達回転輪２が位置するように配設されている。ゴム環５は、伝達回転輪２と付勢回転輪３１，４１とに巻き掛けられている。【選択図】図１
2017036789.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周において接触して動力を伝達する摩擦プーリであって、
軸線について回転可能な回転輪である伝達回転輪と、
少なくとも１つのテンショナと、
ゴム製の環状のゴム環とを備え、
前記テンショナは、軸線について回転可能な回転輪である付勢回転輪と、該付勢回転輪を前記伝達回転輪から離間する方向に付勢する付勢部材とを有しており、
前記付勢回転輪は、前記伝達回転輪から離間する方向及び前記伝達回転輪に近接する方向に移動可能になっており、
前記ゴム環は、前記伝達回転輪と前記付勢回転輪とに巻き掛けられていることを特徴とする摩擦プーリ。
【請求項２】
第１のテンショナと第２のテンショナの２つの前記テンショナを備え、
前記第１のテンショナの付勢回転輪と前記第２のテンショナの付勢回転輪との間に前記伝達回転輪が配設されていることを特徴とする請求項１記載の摩擦プーリ。
【請求項３】
前記付勢部材は、前記巻き掛けられたゴム環の内側から前記付勢回転輪を付勢する、又は前記巻き掛けられたゴム環の外側から前記付勢回転輪を付勢することを特徴とする請求項１又は２記載の摩擦プーリ。
【請求項４】
前記伝達回転輪は、外周に形成された環状の溝を備え、該溝に前記ゴム環が巻き掛けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項記載の摩擦プーリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦プーリに関し、特に、車両や産業機械において動力の伝達のために用いられる摩擦プーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両の内燃機関において、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するための動力伝達機構には、プーリやベルトが用いられている。従来の動力伝達機構は、クランクシャフトと全ての補機がベルト及びプーリによって連結されており、クランクシャフトから全ての補機に動力が伝達される構成となっている。このため、このような動力伝達機構を備えた内燃機関においては、発生したエネルギーの損失が大きくなっていた。これに対して、近年、クランクシャフトと補機との間の連結及び切断を選択可能にする構成を有する動力伝達機構が提案されている（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
特許文献１においては、クランクシャフトに取り付けられたベルトが巻き掛けられたプーリと、ウォータポンプに取り付けられた支持ディスクとこの支持ディスクの外周に設置されたエラストマー材料からなる摩擦輪とを有する摩擦プーリと、これらプーリ及び摩擦プーリ間を連結及び分離可能にするアイドラプーリを有する動力伝達機構が開示されている。この従来の動力伝達機構においては、アイドラプーリが、クランクシャフト及びウォータポンプの各プーリに接触して、クランクシャフトとウォータポンプとが連結され、また、各プーリから離間して、クランクシャフトとウォータポンプとの間の連結が切断され、動力伝達路の選択が可能になっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００６／０５１０９４号
【特許文献２】国際公開第２０１４／０３８５５４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の動力伝達路の選択が可能な従来の動力伝達機構における摩擦プーリにおいては、摩擦輪と支持ディスクとの間の接合強度が高くなく、高いトルクが伝達される場合に、摩擦輪がトルク伝達部分の後方において支持ディスクから分離してたわみ、摩擦輪が支持ディスクから脱落しまうおそれがあった。このため、８０〜１００Ｎｍの高いトルクの伝達が必要となるスタータモータ等には上記摩擦プーリを用いることができなかった。このため、従来から、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリの構造が求められていた。
【０００６】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、高いトルクを伝達可能な摩擦プーリを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明に係る摩擦プーリは、外周において接触して動力を伝達する摩擦プーリであって、軸線について回転可能な回転輪である伝達回転輪と、少なくとも１つのテンショナと、ゴム製の環状のゴム環とを備え、前記テンショナは、軸線について回転可能な回転輪である付勢回転輪と、該付勢回転輪を前記伝達回転輪から離間する方向に付勢する付勢部材とを有しており、前記付勢回転輪は、前記伝達回転輪から離間する方向及び前記伝達回転輪に近接する方向に移動可能になっており、前記ゴム環は、前記伝達回転輪と前記付勢回転輪とに巻き掛けられていることを特徴とする。
【０００８】
本発明の一態様に係る摩擦プーリは、第１のテンショナと第２のテンショナの２つの前記テンショナを備え、前記第１のテンショナの付勢回転輪と前記第２のテンショナの付勢回転輪との間に前記伝達回転輪が配設されている。
【０００９】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記付勢部材は、前記巻き掛けられたゴム環の内側から前記付勢回転輪を付勢する、又は前記巻き掛けられたゴム環の外側から前記付勢回転輪を付勢する。
【００１０】
本発明の一態様に係る摩擦プーリにおいて、前記伝達回転輪は、外周に形成された環状の溝を備え、該溝に前記ゴム環が巻き掛けられている。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る摩擦プーリによれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図である。
【図２】図１に示すよう摩擦プーリの伝達回転輪の軸線に沿う断面を部分的に示す部分断面図である。
【図３】本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図である。
【図４】本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
【００１４】
図１は、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリの概略構成を示すための図である。図１に示すように、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１は、例えば車両の内燃機関において、スタータモータの動力をクランクシャフトに伝達して内燃機関を始動するために用いられる。摩擦プーリ１は、クランクシャフトの動力をウォータポンプ等の補機に伝達するために、または、補機と補機との間の動力の伝達のために用いられてもよい。また、摩擦プーリ１は、動力を伝達可能な位置と、動力を伝達しない位置とを選択可能に取り付けられていてもよい。
【００１５】
図１に示すように、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１は、例えば自動車の内燃機関において、スタータモータに取り付けられた駆動プーリである駆動回転輪１００と、クランクシャフトに取り付けられた従動プーリである従動回転輪１０１との間に選択的に配置され、摩擦プーリ１が外周において駆動回転輪１００及び従動回転輪１０１に接触して、駆動回転輪１００からの動力を従動回転輪１０１に伝達する。
【００１６】
図１に示すように、摩擦プーリ１は、軸線ｘ２について回転可能な回転輪である伝達回転輪２と、少なくとも１つのテンショナ（３，４）と、ゴム製の環状のゴム環５とを備えている。摩擦プーリ１は、テンショナとして、第１のテンショナと第２のテンショナとの２つのテンショナを備えており、具体的には、第１のテンショナとしての駆動側テンショナ３と、第２のテンショナとしての従動側テンショナ４とを備えている。また、摩擦プーリ１は、伝達回転輪２、駆動側テンショナ３、及び従動側テンショナ４を保持するための保持部材６を備えている。保持部材６は、板状又は箱状の１つの部材であってもよく、互いに対向して間に伝達回転輪２、駆動側テンショナ３、及び従動側テンショナ４を保持する一対の部材であってもよい。
【００１７】
伝達回転輪２は、具体的には、保持部材６から立って延びる軸線ｘ２を中心として回転可能に支持されており、軸線ｘ２方向に所定の幅を有している円盤状の部材であり、外周に、軸線ｘ２を中心とする円柱面である外周面２１を有している。例えば、伝達回転輪２は、軸線ｘ２方向に延びる貫通孔２２を有しており、保持部材６から立設された軸線ｘ２を中心とする円柱状の軸２３に、貫通孔２２において回転自在に支持されている。伝達回転輪２を支持する軸２３は、例えば、棒状の軸であり、または、ベアリングである。伝達回転輪２を支持する軸２３が棒状の軸である場合は、軸２３と貫通孔２２との間には、摩擦係数を低減させるための円筒状の樹脂製のブッシュ（不図示）が介在されていてもよい。伝達回転輪２を支持する軸２３がベアリングである場合は、ベアリングの外輪は伝達回転輪２の貫通孔２２に嵌合され、内輪が保持部材６に固定されている。
【００１８】
伝達回転輪２の外周には、図２に示すように、内周方向に凹む環状の溝２４が形成されていてもよい。この溝２４内に、巻き掛けられたゴム環５の一部が収容され、溝２４を形成する外周方向に延びえる一対の側部（側部２４ａ，２４ｂ）により、ゴム環５の脱落の防止を図ることができる。
【００１９】
駆動側テンショナ３は、軸線ｘ３について回転可能な回転輪である付勢回転輪３１と、付勢回転輪３１を伝達回転輪２から離間する方向に付勢する付勢部材３２とを有している。付勢回転輪３１は、伝達回転輪２から離れる方向に、また、伝達回転輪２に近付く方向に移動可能になっている。具体的には、付勢回転輪３１は、保持部材６に立って延びる軸線ｘ３を中心として回転可能に支持されており、軸線ｘ３方向に所定の幅を有している円盤状の部材であり、外周に、軸線ｘ３を中心とする円柱面である外周面３３を有している。
【００２０】
例えば、駆動側テンショナ３の付勢回転輪３１は、軸線ｘ３方向に延びる図示しない貫通孔３４を有しており、軸線ｘ３を中心とする円柱状の軸３５に、貫通孔３４において回転自在に支持されている。この付勢回転輪３１を支持する軸３５は、例えば、棒状の軸でり、または、ベアリングである。付勢回転輪３１を支持する軸３５が棒状の軸である場合は、軸３５は、伝達回転輪２から離れる方向及び伝達回転輪２に近付く方向において往復移動自在に保持部材６に支持されている。例えば、軸３５は、保持部材６に形成された溝等の係合部において移動自在に支持されている。また、例えば、軸３５は、一端において保持部材６に回動可能に支持された板状の揺動片の他端に支持されていてもよい。また、軸３５と貫通孔３４との間には、摩擦係数を低減させるための円筒状の樹脂製のブッシュが介在されていてもよい。一方、付勢回転輪３１を支持する軸３５がベアリングである場合は、ベアリングの外輪は付勢回転輪３１の貫通孔３４に嵌合され、内輪が伝達回転輪２から離れる方向及び伝達回転輪２に近付く方向ににおいて往復移動可能に上記棒状の軸の場合と同様に支持されている。
【００２１】
駆動側テンショナ３の付勢部材３２は、具体的には図１に示すように、伝達回転輪２の軸２３と付勢回転輪３１の軸３５との間に設けられており、付勢回転輪３１を伝達回転輪２から離間するように付勢している。付勢部材３２は、例えばコイルバネであり、また、油圧ダンパである。
【００２２】
駆動側テンショナ３は、後述するように、付勢部材３２が付勢回転輪３１を付勢することにより、ゴム環５に張力を付加している。駆動側テンショナ３において、付勢回転輪３１の支持構造は上述の構造に限られず、他の公知の支持構造を適用することができる。また、駆動側テンショナ３において、付勢部材３２の構造は上述の構造に限られず、他の公知の構造を適用することができる。また、駆動側テンショナ３の付勢回転輪３１は、伝達回転輪２と同様に、外周に内周方向に凹む環状の溝を有していてもよい。これにより、駆動側テンショナ３の付勢回転輪３１においても、ゴム環５の脱落の防止を図ることができる。
【００２３】
従動側テンショナ４は、上述の駆動側テンショナ３と同様の構成を有しており、軸線ｘ４について回転可能な回転輪である付勢回転輪４１と、付勢回転輪４１を伝達回転輪２から離間する方向に付勢する付勢部材４２とを有している。付勢回転輪４１は、伝達回転輪２から離れる方向に、また、伝達回転輪２に近付く方向に移動可能になっている。また、従動側テンショナ４は、駆動側テンショナ３との間に広がる空間に伝達回転輪２が位置するように配設されている。本実施の形態においては、従動側テンショナ４は、伝達回転輪２を挟んで駆動側テンショナ３と向かい合うように配設されている。具体的には、付勢回転輪４１は、保持部材６に立って延びる軸線ｘ４を中心として回転可能に支持されており、軸線ｘ４方向に所定の幅を有している円盤状の部材であり、外周に、軸線ｘ４を中心とする円柱面である外周面４３を有している。
【００２４】
例えば、従動側テンショナ４の付勢回転輪４１は、軸線ｘ４方向に延びる図示しない貫通孔４４を有しており、軸線ｘ４を中心とする円柱状の軸４５に、貫通孔４４において回転自在に支持されている。この付勢回転輪４１を支持する軸４５は、例えば、棒状の軸であり、または、ベアリングである。付勢回転輪４１を支持する軸４５が棒状の軸である場合は、軸４５は、伝達回転輪２から離れる方向及び伝達回転輪２に近付く方向において往復移動自在に保持部材６に支持されている。例えば、軸４５は、保持部材６に形成された溝等の係合部において移動自在に支持されている。また、例えば、軸４５は、一端において保持部材６に回動可能に支持された板状の揺動片の他端に支持されていてもよい。また、軸４５と貫通孔４４との間には、摩擦係数を低減させるための円筒状の樹脂製のブッシュが介在されていてもよい。一方、付勢回転輪４１を支持する軸４５がベアリングである場合は、ベアリングの外輪は付勢回転輪４１の貫通孔４４に嵌合され、内輪が伝達回転輪２から離れる方向及び伝達回転輪２に近付く方向において往復移動可能に上記棒状の軸の場合と同様に支持されている。
【００２５】
従動側テンショナ４の付勢部材４２は、具体的には図１に示すように、伝達回転輪２の軸２３と付勢回転輪４１の軸４５との間に設けられており、付勢回転輪４１を伝達回転輪２から離間するように付勢している。付勢部材４２は、例えばコイルバネであり、また、油圧ダンパである。従動側テンショナ４の付勢部材４２は、駆動側テンショナ３の付勢部材３２の付勢方向とは反対方向に付勢回転輪４１を付勢している。
【００２６】
従動側テンショナ４は、後述するように、付勢部材４２が付勢回転輪４１を付勢することにより、ゴム環５に張力を付加している。従動側テンショナ４において、付勢回転輪４１の支持構造は上述の構造に限られず、他の公知の支持構造を適用することができる。また、従動側テンショナ４において、付勢部材４２の構造は上述の構造に限られず、他の公知の構造を適用することができる。また、従動側テンショナ４の付勢回転輪４１は、伝達回転輪２と同様に、外周に内周方向に凹む環状の溝を有していてもよい。これにより、従動側テンショナ４の付勢回転輪４１においても、ゴム環５の脱落の防止を図ることができる。
【００２７】
駆動側テンショナ３と従動側テンショナ４とは同じ形状・サイズを有していてもよく、また、異なる形状・サイズを有していてもよい。また、駆動側テンショナ３と従動側テンショナ４との間の位置関係は上述の対向する位置関係に限られない。駆動側テンショナ３は、駆動回転輪１００と伝達回転輪２とがゴム環５を介して接触する部分である駆動側接触部ｐ１よりもゴム環５の回転方向において下流方向側においてゴム環５に張力を加えるような位置に配設されていればよい。また、従動側テンショナ４は、従動回転輪１０１と伝達回転輪２とがゴム環５を介して接触する部分である従動側接触部ｐ２よりもゴム環５の回転方向において下流方向側においてゴム環５に張力を加えるような位置に配設されていればよい。また、軸線ｘ２，ｘ３，ｘ４は互いに平行であることが好ましい。また、伝達回転輪２及び付勢回転輪３１，４１は、１つの一体の部材から構成されているものに限らず、複数の部材から構成されていてもよい。例えば、伝達回転輪２及び付勢回転輪３１，４１は、一対の円盤が軸方向に重ね合わされて形成されるものであってもよい。
【００２８】
ゴム環５は、伝達回転輪２と、駆動側テンショナ３の付勢回転輪３１と、従動側テンショナ４の付勢回転輪４１とに巻き掛けられている。ゴム環５の延び方向に直交する断面の形状は、円形、円弧状、矩形、台形、三角形、これらのいずれかの組み合わせ等であり、外周側の輪郭は、外周に凸の円弧等の曲線や直線となっている。ゴム環５の上記断面形状は、前述のものに限らず、駆動側接触部ｐ１及び従動側接触部ｐ２において、伝達回転輪２や駆動回転輪１００、従動回転輪１０１に対して滑りにくい形状であることが好ましい。
【００２９】
伝達回転輪２、付勢回転輪３１，４１は、金属製又は樹脂製であり、ゴム環５のゴム材は、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、水素添加ニトリルゴム（Ｈ−ＮＢＲ）、エチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、天然ゴム（ＮＲ）やウレタンゴムである。
【００３０】
摩擦プーリ１は、保持部材６を移動可能にする図示しない駆動装置を有していてもよい。この駆動装置により、取付側である内燃機関のシリンダブロックの側面に沿って摩擦プーリ１を往復移動可能にし、図１に示す、摩擦プーリ１の伝達回転輪２が、駆動側接触部ｐ１及び従動側接触部ｐ２においてゴム環５を介して駆動回転輪１００及び従動回転輪１０１に夫々接触して動力を伝達可能にする位置と、伝達回転輪２が駆動回転輪１００及び従動回転輪１０１から離間してゴム環５が駆動回転輪１００及び従動回転輪１０１に接触していない、動力伝達をしない位置とに選択可能にしてもよい。
【００３１】
また、保持部材６は、図１に示す動力を伝達可能な位置において、取付側である内燃機関のシリンダブロックの側面に固定されていてもよい。この場合、摩擦プーリ１は、動力伝達可能な位置と動力伝達しない位置との間を選択移動させることはできず、動力伝達可能な位置に固定される。また、この場合、保持部材６の全て又は一部の構成を省略し、取付側にこの省略した構成を設けるようにしてもよい。
【００３２】
次いで、上記構成を有する摩擦プーリ１の作用について説明する。
【００３３】
図１に示すように、摩擦プーリ１が、駆動回転輪１００からの動力を従動回転輪１０１に伝達可能な位置に位置決めされた状態において、伝達回転輪２は、駆動側接触部ｐ１においてゴム環５を介して駆動回転輪１００の外周面に接触し、従動側接触部ｐ２においてゴム環５を介して従動回転輪１０１の外周面に接触する。これにより、矢印ａ方向に回転する駆動回転輪１００の動力が、ゴム環５を介して伝達回転輪２に伝達され、ゴム環５及び伝達回転輪２は夫々矢印ｂ，ｃ方向に回転する。一方、矢印ｃ方向に回転する伝達回転輪２の動力が、ゴム環５を介して従動回転輪１０１に伝達され、従動回転輪１０１が矢印ｄ方向に回転する。
【００３４】
この動力の伝達において、駆動回転輪１００から伝達回転輪２に伝達される動力（トルク）が大きい場合、駆動側接触部ｐ１よりもゴム環５の回転方向において下流側においてゴム環５がたわむおそれがある。しかしながら、摩擦プーリ１においては、駆動側テンショナ３が駆動側接触部ｐ１よりもゴム環５の回転方向において下流方向側においてゴム環５に更なる張力を加えている。このため、駆動回転輪１００と伝達回転輪２との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生が抑制されている。
【００３５】
また、同様に、上述の動力の伝達において、伝達回転輪２から従動回転輪１０１に伝達される動力が大きい場合、従動側接触部ｐ２よりもゴム環５の回転方向において下流側においてゴム環５がたわむおそれがある。しかしながら、摩擦プーリ１においては、従動側テンショナ４が従動側接触部ｐ２よりもゴム環５の回転方向において下流方向側においてゴム環５に更なる張力を加えている。このため、伝達回転輪２と従動回転輪１０１との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生が抑制されている。
【００３６】
このように、摩擦プーリ１においては、駆動回転輪１００と伝達回転輪２との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生が抑制されていると共に、伝達回転輪２と従動回転輪１０１との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生が抑制されている。これにより、伝達回転輪２からゴム環５が脱落してしまうことを抑制することができる。また、ゴム環５のたわみによる駆動側接触部ｐ１や従動側接触部ｐ２でのゴム環５の噛み込みが抑制されている。このように、本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【００３７】
次いで、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリについて図３を参照しながら説明する。図３は、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０の概略構成を示すための図である。本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０は、上述の本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１に対して、テンショナの構成が異なる。以下、上述の本発明の第１の実施の形態に係る摩擦プーリ１と同一の又は類似する構成に対しては同一の符号を付してその説明を省略し、異なる構成についてのみ説明する。
【００３８】
図３に示すように、摩擦プーリ１０は、１つのテンショナ１１を備える点で上記摩擦プーリ１と異なる。テンショナ１１は、上述の摩擦プーリ１の駆動側テンショナ３と同様の構成を有しており、付勢回転輪３１と、付勢部材３２とを有している。ゴム環５は、伝達回転輪２と付勢回転輪３１とに巻き掛けられている。
【００３９】
摩擦プーリ１０においては、テンショナ１１が駆動側接触部ｐ１よりもゴム環５の回転方向において下流方向側においてゴム環５に更なる張力を加えており、駆動側接触部ｐ１及び従動側接触部ｐ２において、ゴム環５が伝達回転輪２の外周面により大きな緊迫力を持って接触している。このため、駆動回転輪１００と伝達回転輪２との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生、及び伝達回転輪２と従動回転輪１０１との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生を抑制することができる。
【００４０】
特に、大きなトルクが伝達される駆動側接触部ｐ１よりもゴム環５の回転方向において下流側において、つまり、駆動側接触部ｐ１と付勢回転輪３１との間において、ゴム環５は、テンショナ１１によって下流側に引っ張られている。このため、伝達回転輪２と従動回転輪１０１との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみに対して、大きなトルクが伝達される駆動回転輪１００と伝達回転輪２との間の動力の伝達によるゴム環５のたわみの発生をより抑制することができる。これにより、伝達回転輪２からゴム環５が脱落してしまうことを抑制することができる。また、ゴム環５のたわみによる駆動側接触部ｐ１や従動側接触部ｐ２でのゴム環５の噛み込みが抑制されている。このように、本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０によれば、高いトルクを伝達可能にすることができる。
【００４１】
次いで、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリについて図４を参照しながら説明する。図４は、本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ１２の概略構成を示すための図である。本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ１２は、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０に対して、テンショナの構成が異なる。以下、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０と同一の又は類似する構成に対しては同一の符号を付してその説明を省略し、異なる構成についてのみ説明する。
【００４２】
図４に示すように、摩擦プーリ１２は、上述の摩擦プーリ１０の有するテンショナ１１とは異なるテンショナ１３を備えている。テンショナ１３は、上述の摩擦プーリ１０のテンショナ１１と同様な付勢回転輪３１と、摩擦プーリ１０の有するテンショナ１１の付勢部材３２とは異なる付勢部材４６を有している。付勢部材４６は、付勢回転輪３１の軸３５と、摩擦プーリ１２を取り付ける取付側１０２との間に設けられており、付勢部材４６は、付勢回転輪３１を取付側１０２側に引っ張っている。取付側１０２は、例えば、内燃機関のエンジンブロックである。付勢部材４６は、付勢回転輪３１の軸３５と摩擦プーリ１２を取り付ける取付側１０２との間に設けられるものに限らず、付勢回転輪３１の軸３５と摩擦プーリ１２以外の部材との間に設けられていてもよい。
【００４３】
本発明の第３の実施の形態に係る摩擦プーリ１２おいても、上述の本発明の第２の実施の形態に係る摩擦プーリ１０と同様の効果を奏することができる。
【００４４】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上記本発明の実施の形態に係る摩擦プーリ１，１０，１２に限定されるものではなく、本発明の概念及び特許請求の範囲に含まれるあらゆる態様を含む。また、上述した課題及び効果の少なくとも一部を奏するように、各構成を適宜選択的に組み合わせてもよい。例えば、上記実施の形態における、各構成要素の形状、材料、配置、サイズ等は、本発明の具体的使用態様によって適宜変更され得る。
【符号の説明】
【００４５】
１，１０，１２  摩擦プーリ
２  伝達回転輪
３  駆動側テンショナ
４  従動側テンショナ
５  ゴム環
６  保持部材
１１，１３  テンショナ
２１，３３，４３  外周面
２２，３４，４４  貫通孔
２３，３５，４５  軸
２４  溝
２４ａ，２４ｂ  側部
３１，４１  付勢回転輪
３２，４２，４６  付勢部材
１００  駆動回転輪
１０１  従動回転輪
１０２  取付側
ｐ１  駆動側接触部
ｐ２  従動側接触部
ｘ２，ｘ３，ｘ４  軸線
【図１】
2017036789.tif 000003
【図２】
2017036789.tif 000004
【図３】
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【図４】
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