(57)【要約】      （修正有）【課題】高い容量および優れたサイクル特性を有する二次電池ならびにこれに用いる電極活物質およびシアノキノジメタン誘導体を提供する。【解決手段】式（１）で表される直鎖状に縮合した３以上のアリール環を有し、かつ２以上のシアノキノジメタン構造を有するシアノキノジメタン誘導体を含む電極活物質。2017183197.tif 000009【選択図】図１
2017183197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直鎖状に縮合した３以上のアリール環を有し、かつ２以上のシアノキノジメタン構造を有するシアノキノジメタン誘導体を含む、電極活物質。
【請求項２】
前記シアノキノジメタン誘導体は、下記一般式（１）
【化１】
2017183197.tif 000007
式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、
ｎは、１以上の整数である、
で表される、化合物である、請求項１に記載の電極活物質。
【請求項３】
ｎが、１〜４の整数である、請求項２に記載の電極活物質。
【請求項４】
ｎが、１である、請求項３に記載の電極活物質。
【請求項５】
Ｒ１〜Ｒ６は、水素原子である、請求項２〜４のいずれか一項に記載の電極活物質。
【請求項６】
前記シアノキノジメタン誘導体は、１.０〜４.０Ｖｖｓ.Ｌｉ/Ｌｉ＋の範囲に２つ以上の酸化還元電位を有する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の電極活物質。
【請求項７】
正極活物質である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の電極活物質。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の電極活物質を含む、二次電池。
【請求項９】
下記一般式（１）
【化２】
2017183197.tif 000008
式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、
ｎは、１以上の整数である、
で表される、シアノキノジメタン誘導体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電極活物質、二次電池およびシアノキノジメタン誘導体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子機器用途や電気自動車用途の二次電池には、エネルギー密度が高く、かつ長寿命であることが求められている。このような性能を備える二次電池としては、リチウムイオン（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｉｏｎ）二次電池が広く知られ、実用化されている。
【０００３】
一方で、リチウムイオン二次電池の一種として、電極活物質として有機化合物を用いる有機二次電池の検討も活発に行われている。有機二次電池では、正極活物質としてコバルト酸リチウム等の金属塩に代えて有機材料を用いることから、製造費用の削減や、二次電池の重量の削減が期待できる。加えて有機正極活物質について多電子反応が可能となるように分子設計を行うことより、電池の高容量化も期待できる。
【０００４】
このような有機正極活物質としては、例えばテトラシアノキノジメタン（ｔｅｔｒａｃｙａｎｏｑｕｉｎｏｄｉｍｅｔｈａｎｅ：ＴＣＮＱ）等の電子受容体が広く知られている（例えば特許文献１）。また、特許文献２では、正極活物質として、ｐ−ジシアノキノンメチド（ｐ−ｄｉｃｙａｎｏｂｅｎｚｏｑｕｉｎｏｎｅｍｅｔｈｉｄｅ）やその誘導体が提案されている。
【０００５】
また、特許文献３には、高出力でサイクル（ｃｙａｎｏ）特性が良好な二次電池を得ることを目的として、シアノキノジメタン（ｃｙａｎｏｑｕｉｎｏｄｉｍｅｔｈａｎｅ）構造を主体とする高分子化合物が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−００３７０８号公報
【特許文献２】特開２０１５−１２２２３７号公報
【特許文献３】特開２０１０−０４４８８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したテトラシアノキノジメタン等の従来の低分子化合物は、多電子反応が可能であることから高い容量を有することができる。例えば、テトラシアノキノジメタンはシアノ基部分で２電子反応が可能な活物質であり、同化合物を用いた二次電池は、高容量(理論容量２６０ｍＡｈ／ｇ)を有することが期待されている。また、従来の有機電極活物質は、比較的高い出力特性を有している。
【０００８】
しかしながら、有機電極活物質は、イオン化された際に、一般に電解液に溶解しやすい。このため、充電過程で電極活物質が電解液に溶解し、反対側の電極表面で当該電極活物質に由来する電気化学反応が生じ、生成物が生成する結果、二次電池の容量が低下するとともに、有機電極活物質が失われてしまう。そのため、テトラシアノキノジメタン等の従来の低分子化合物を電極活物質として含む二次電池では、充放電サイクルを経ることにより容量が急激に失われてしまうという問題が存在する。
【０００９】
また、特許文献３に記載される高分子化合物は、高分子量化によって電解液への溶解が防止されている。しかしながら、高分子化のために、主鎖・側鎖等の活物質にとっては不要な構造を有機電極活物質に導入する必要があるため、重量当たりの容量が大きいものとならない。この結果、同化合物を正極活物質とした二次電池の容量を十分に高いものとすることができない。
【００１０】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、高い容量および優れたサイクル特性を有する二次電池ならびにこれに用いる電極活物質およびシアノキノジメタン誘導体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、直鎖状に縮合した３以上のアリール環を有し、かつ２以上のシアノキノジメタン構造を有するシアノキノジメタン誘導体を含む、電極活物質が提供される。
【００１２】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池が高い容量および優れたサイクル特性を有することとなる。
【００１３】
前記シアノキノジメタン誘導体は、下記一般式（１）
【化１】
2017183197.tif 000003
式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、
ｎは、１以上の整数である、
で表される、化合物であってもよい。
【００１４】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池がより一層高い容量およびより一層優れたサイクル特性を有することとなる。
【００１５】
ｎは、１〜４の整数であってもよい。
【００１６】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池がより一層高い容量およびより一層優れたサイクル特性を有することとなる。
【００１７】
ｎは、１であってもよい。
【００１８】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池がより一層高い容量およびより一層優れたサイクル特性を有することとなる。
【００１９】
Ｒ１〜Ｒ６は、水素原子であってもよい。
【００２０】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池がより一層高い容量およびより一層優れたサイクル特性を有することとなる。
【００２１】
前記シアノキノジメタン誘導体は、１.０〜４.０Ｖｖｓ.Ｌｉ/Ｌｉ＋の範囲に２つ以上の酸化還元電位を有してもよい。
【００２２】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池がより一層高い容量を有することとなる。
【００２３】
電極活物質は、正極活物質であってもよい。
【００２４】
この観点によれば、上記電極活物質を含む二次電池が高い容量および優れたサイクル特性を有することとなる。
【００２５】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、上記電極活物質を含む、二次電池が提供される。
【００２６】
この観点によれば、高い容量および優れたサイクル特性を有する二次電池を提供することができる。
【００２７】
また、上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、下記一般式（１）
【化２】
2017183197.tif 000004
式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であり、
ｎは、１以上の整数である、
で表される、シアノキノジメタン誘導体が提供される。
【００２８】
この観点によれば、上記シアノキノジメタン誘導体を電極活物質としてを含む二次電池が高い容量および優れたサイクル特性を有することとなる。
【発明の効果】
【００２９】
以上説明したように本発明によれば、高い容量および優れたサイクル特性を有する二次電池ならびにこれに用いる電極活物質およびシアノキノジメタン誘導体を提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の一実施形態に係る二次電池の構成を示す模式図である。
【図２】本発明の一例としての実施例１に係る電池の充放電曲線を示すグラフである。
【図３】比較例１に係る電池の充放電曲線を示すグラフである。
【図４】本発明の一例としての実施例１に係る電池と比較例１に係る電池のサイクル特性を比較したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００３２】
＜１．電極活物質およびシアノキノジメタン誘導体＞
まず、本発明の一実施形態に係る二次電池の説明に先立ち、本発明の一実施形態に係る電極活物質およびシアノキノジメタン（ｃｙａｎｏｑｕｉｎｏｄｉｍｅｔｈａｎｅ）誘導体について説明する。
【００３３】
本実施形態に係る電極活物質は、直鎖状に縮合した３以上のアリール（ａｒｙｌ）環を有し、かつ２以上のシアノキノジメタン構造を有するシアノキノジメタン誘導体を含む。
【００３４】
このような直鎖状アセン（ａｃｅｎｅ）型芳香族炭化水素に対しシアノキノジメタン構造が導入されているシアノキノジメタン誘導体は、電解質への溶解性が比較的低い。したがって、二次電池の充放電サイクルにおける電極活物質の電解質への溶出が抑制される。
【００３５】
一方で、シアノキノジメタン構造において存在する各メチン（ｍｅｔｈｉｎｅ）基の炭素原子は、放電時には理論上、電子を受容してアニオンとなるとともに、リチウムイオン等の陽イオンとの塩を形成できる。また、電子を受容したカルバニオン（ｃａｒｂａｎｉｏｎ）はシアノキノジメタン構造が有する共役構造により安定化されている。そして、各シアノキノジメタン構造は、２つのメチン基を有している。したがって、２つのシアノキノジメタン構造を有するシアノキノジメタン誘導体は、理論上は、４電子以上の多電子反応を行うことが可能であり、重量当たりの容量も比較的高い。結果としてシアノキノジメタン誘導体を電極活物質として含む二次電池は、容量が大きいものとなる。
【００３６】
さらに、シアノキノジメタン誘導体は、多環芳香族炭化水素を主骨格としているため、平面性が高い。この結果、電極活物質の体積当たりの容量密度を比較的高くすることができる。
【００３７】
以上により、シアノキノジメタン誘導体を含む本実施形態に係る電極活物質を用いた場合、従来の化合物を用いた場合と比較して、高い容量および優れたサイクル特性を有する二次電池を提供することが可能となる。
【００３８】
また、本実施形態に係る電極活物質に含まれるシアノキノジメタン誘導体は、上述したものであれば特に限定されないが、例えば、下記一般式（１）で表される化合物であることができる。
【００３９】
【化３】
2017183197.tif 000005
【００４０】
式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン（ｈａｌｏｇｅｎ）原子、ヒドロキシ（ｈｙｄｒｏｘｙ）基、ニトロ（ｎｉｔｒｏ）基、シアノ（ｃｙａｎｏ）基、カルボキシ（ｃａｒｂｏｘｙ）基、置換もしくは無置換のアルキル（ａｌｋｙｌ）基、置換もしくは無置換のアリール（ａｒｙｌ）基または置換もしくは無置換のヘテロアリール（ｈｅｔｅｒｏａｒｙｌ）基であり、
ｎは、１以上の整数である。
【００４１】
Ｒ１〜Ｒ６において、アルキル基としては、例えば、炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐状のアルキル基が挙げられる。このようなアルキル基としては、具体的には、例えば、メチル（ｍｅｔｈｙｌ）基、エチル（ｅｔｈｙｌ）基、ｎ−プロピル（ｐｒｏｐｙｌ）基、ｎ−ブチル（ｎ−ｂｕｔｙｌ）基、ｎ−ペンチル（ｎ−ｐｅｎｔｙｌ）基、ｎ−ヘキシル（ｎ−ｈｅｘｙｌ）基、ｎ−ヘプチル（ｎ−ｈｅｐｔｙｌ）基、ｎ−オクチル（ｎ−ｏｃｔｙｌ）基、ｎ−ノニル（ｎ−ｎｏｎｙｌ）基、ｎ−デシル（ｎ−ｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ウンデシル（ｎ−ｕｎｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ドデシル（ｎ−ｄｏｄｅｃｙｌ）基、ｎ−トリデシル（ｎ−ｔｒｉｄｅｃｙｌ）基、ｎ−テトラデシル（ｎ−ｔｅｔｒａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ペンタデシル（ｎ−ｐｅｎｔａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ヘキサデシル（ｎ−ｈｅｘａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ヘプタデシル（ｎ−ｈｅｐｔａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−オクタデシル（ｎ−ｏｃｔａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−ノナデシル（ｎ−ｎｏｎａｄｅｃｙｌ）基、ｎ−イコシル（ｎ−ｉｃｏｓｙｌ）基等の直鎖アルキル基、およびイソプロピル（ｉｓｏｐｒｏｐｙｌ）基、イソブチル（ｉｓｏｂｕｔｙｌ）基、ｓｅｃ−ブチル（ｓｅｃ−ｂｕｔｙｌ）基、ｔｅｒｔ−ブチル（ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌ）基、１−メチルブチル（１−ｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、２−メチルブチル（２−ｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、３−メチルブチル（３−ｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、１，１−ジメチルプロピル（１，１−ｄｉｍｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１，２−ジメチルプロピル（１，２−ｄｉｍｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１−エチルプロピル（１−ｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１−メチルペンチル（１−ｍｅｔｈｙｌｐｅｎｔｙｌ）基、２−メチルペンチル（２−ｍｅｔｈｙｌｐｅｎｔｙｌ）基、３−メチルペンチル（３−ｍｅｔｈｙｌｐｅｎｔｙｌ）基、４−メチルペンチル（４−ｍｅｔｈｙｌｐｅｎｔｙｌ）基、１，１−ジメチルブチル（１，１−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、１，２−ジメチルブチル（１，２−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、２，２−ジメチルブチル（２，２−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、２，３−ジメチルブチル（２，３−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、３，３−ジメチルブチル（３，３−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ）基、１−メチル−１−エチルプロピル（１−ｍｅｔｈｙｌ−１−ｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、２−メチル−１−エチルプロピル（２−ｍｅｔｈｙｌ−１−ｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１−メチル−２−エチルプロピル（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１，１，２−トリメチルプロピル（１，１，２−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基、１，２，２−トリメチルプロピル（１，２，２−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）基等の分岐状アルキル基が挙げられる。直鎖状または分岐状アルキル基の炭素原子数は、特に限定されないが、好ましくは１〜２０であり、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜５、より一層好ましくは１〜３である。
【００４２】
また、Ｒ１〜Ｒ６において、アリール基としては、特に限定されず、例えば、アリール基としては、例えば、フェニル（ｐｈｅｎｙｌ）基などの単環式芳香族基、ビフェニル（ｂｉｐｈｅｎｙｌ）基、ターフェニル（ｔｅｒｐｈｅｎｙｌ）基、クアテルフェニル（ｑｕａｔｅｒｐｈｅｎｙｌ）基、キンクフェニル（ｑｕｉｎｑｕｅｐｈｅｎｙｌ）基、セキシフェニル（ｓｅｘｉｐｈｅｎｙｌ）基、フルオランテニル（ｆｌｕｏｒｏａｎｔｈｅｎｙｌ）基、トリフェニレニル（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｅｎｙｌ）基などの非縮合多環式芳香族基、ナフチル（ｎａｐｈｔｙｌ）基、アントリル（ａｎｔｈｒｙｌ）基、フェナントリル（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｙｌ）基、フルオレニル（ｆｌｕｏｒｅｎｙｌ）基、インデニル（ｉｎｄｅｎｙｌ）基、ピレニル（ｐｙｒｅｎｙｌ）基、アセトナフテニル（ａｃｅｔｏｎａｐｈｔｅｎｙｌ）基、ビスフェニルフルオレニル（ｂｉｓ−ｐｈｅｎｙｌｆｌｕｏｒｅｎｙｌ）基などの縮合多環式芳香族基などを挙げることができる。上記アリール基の環形成炭素原子数は、特に限定されないが、好ましくは６〜２４であり、より好ましくは６〜１２である。
【００４３】
ヘテロアリール基としては、例えば、ピロリル（ｐｙｒｒｏｌｙｌ）基、イミダゾリル（ｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）基、ピラゾリル（ｐｙｒａｚｏｌｙｌ）基、オキサゾリル（ｏｘａｚｏｌｙｌ）基、イソオキサゾリル（ｉｓｏｘａｚｏｌｙｌ）基、オキサジアゾリル（ｏｘａｄｉａｚｏｌｙｌ）基、チアゾリル（ｔｈｉａｚｏｌｙｌ）基、フラニル（ｆｕｒａｎｙｌ）基、ピラニル（ｐｙｒａｎｙｌ）基、チエニル（ｔｈｉｅｎｙｌ）基、ピリジル（ｐｙｒｉｄｙｌ）基、ピラジル（ｐｙｒａｚｙｌ）基、ピリミジニル（ｐｙｒｉｍｉｄｉｎｙｌ）基、ピリダジニル（ｐｙｒｉｄａｚｉｎｙｌ）基、トリアジニル（ｔｒｉａｚｉｎｙｌ）基、キノリル（ｑｕｉｎｏｌｙｌ）基およびイソキノリル（ｉｓｏｑｕｉｎｏｌｙｌ）基などの単環式ヘテロアリール基や、ベンゾ（ピリジル）フラニル基、ベンゾフラニル（ｂｅｎｚｏｆｕｒａｎｙｌ）基、ベンゾチエニル（ｂｅｎｚｏｔｈｉｅｎｙｌ）基、インドリル（ｉｎｄｏｌｙｌ）基、カルバゾリル（ｃａｒｂａｚｏｌｙｌ）基、カルボリニル（ｃａｒｂｏｌｉｎｙｌ）基、フェナントリジニル（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｉｄｉｎｙｌ）基、アクリジニル（ａｃｒｉｄｉｎｙｌ）基、ペリミジニル（ｐｅｒｉｍｉｄｉｎｙｌ）基、フェナントロリニル（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｙｌ）基、ベンゾオキサゾリル（ｂｅｎｚｏｘａｚｏｌｙｌ）基、ベンゾチアゾリル（ｂｅｎｚｏｔｈｉａｚｏｌｙｌ）基、キノキサリル（ｑｕｉｎｏｘａｌｙｌ）基、ベンゾイミダゾリル（ｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｙｌ）基、ピラゾリル（ｐｙｒａｚｏｌｙｌ）基、ジベンゾフラニル（ｄｉｂｅｎｚｏｆｕｒａｎｙｌ）基、およびジベンゾチエニル（ｄｉｂｅｎｚｏｔｈｉｅｎｙｌ）基などの多環式ヘテロアリール基を挙げることができる。上記ヘテロアリール基の環形成炭素原子数は、特に限定されないが、好ましくは５〜２４であり、より好ましくは５〜１２である。
【００４４】
また、上記のアルキル基、アリール基およびヘテロアリール基に置換可能な置換基としては、特に限定されないが、例えば、シアノ（ｃｙａｎｏ）基、シリル（ｓｉｌｙｌ）基、炭素原子数１〜１０のモノ（ｍｏｎｏ−）、ジ（ｄｉ−）もしくはトリアルキルシリル（ｔｒｉ−ａｌｋｙｌｓｉｌｙｌ）基、炭素原子数１〜１０の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキル（ａｌｋｙｌ）基、炭素原子数１〜１０の直鎖状もしくは分岐状のアルコキシ（ａｌｋｏｘｙ）基、環形成炭素数６〜１５のアリール（ａｒｙｌ）基、環形成炭素数６〜１５のアリールオキシ（ａｒｙｌｏｘｙ）基、環形成炭素数６〜１５のアリールカルボニル（ａｒｙｌｃａｒｂｏｎｙｌ）基、環形成炭素数３〜３２のヘテロシクリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｌ）基、炭素原子数１〜１０のモノ（ｍｏｎｏ−）もしくはジ（ｄｉ−）アルキルアミノ基ならびに環形成炭素数６〜１５のモノ（ｍｏｎｏ−）もしくはジ（ｄｉ−）アリールアミノ基などが挙げられる。なお、別途記載のない限り、単に「置換の」と記載された場合、上記の置換基により置換可能である。
【００４５】
また、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。
【００４６】
上述した中でも、Ｒ１〜Ｒ６は、好ましくは水素原子、ハロゲン原子または炭素数１〜５の直鎖状もしくは分岐状アルキル基であり、より好ましくは水素原子、フッ素原子、塩素原子、メチル基、エチル基またはｎ−プロピル基であり、さらに好ましくは、水素原子またはメチル基であり、より一層好ましくは水素原子である。
【００４７】
なお、Ｒ１〜Ｒ６は、互いに異なるものであってもよいし、同一であってもよい。しかしながら、Ｒ１〜Ｒ６は、同一であることが好ましい。
【００４８】
また、ｎは、１以上の整数であればよいが、好ましくは１〜４であり、より好ましくは１である。
【００４９】
また、上述した機構により、一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体の各ジシアノメチン基中の炭素原子は、電子を受容してアニオン（ａｎｉｏｎ）となるとともに、リチウムイオン等の陽イオンとの塩を形成することができる。このようなシアノキノジメタン誘導体は、このような酸化還元反応を複数行うことができるため、複数の酸化還元電位を有している。
【００５０】
シアノキノジメタン誘導体は、好ましくは、１.０〜４.０Ｖｖｓ.Ｌｉ/Ｌｉ＋の範囲に２つ以上の酸化還元電位を有する。このような範囲に酸化還元電位を有することにより、酸化還元反応によるエネルギー生成量を十分なものとしつつ、電解質の劣化を防止することができる。また、酸化還元電位を上述の範囲に２以上有することにより、二次電池の容量を十分に大きくすることができる。
【００５１】
また、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体を、一種のみ含んでもよいし、複数種含んでもよい。好ましくは、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体を、一種のみ含む。
【００５２】
また、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体を含むものであればよいが、好ましくは主成分として含む。より具体的には、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体を、電極活物質全体に対し、６０質量％以上、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９５質量％以上含む。本実施形態に係る電極活物質は、さらに好ましくは、本質的に上述したシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体からなり、より一層好ましくはシアノキノジメタン誘導体、特に一般式（１）で表されるシアノキノジメタン誘導体からなる。これにより、本実施形態に係る電極活物質を用いた二次電池の容量をより一層高いものとし、サイクル特性をより優れたものとすることができる。
【００５３】
また、上記のシアノキノジメタン誘導体は、公知の合成方法により合成することができる。
【００５４】
なお、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体以外の電極活物質を含んでいてもよい。このような電極活物質としては、公知の有機または無機の各種正極活物質または負極活物質が挙げられる。
【００５５】
正極活物質としては、例えば、リチウムを含む遷移金属酸化物または固溶体酸化物であり、電気化学的にリチウムイオンを吸蔵および放出することができる物質を挙げることができる。リチウムを含む遷移金属酸化物としては、ＬｉＣｏＯ２等のＬｉ・Ｃｏ系複合酸化物、ＬｉＮｉｘＣｏｙＭｎｚＯ２等のＬｉ・Ｎｉ・Ｃｏ・Ｍｎ系複合酸化物、ＬｉＮｉＯ２等のＬｉ・Ｎｉ系複合酸化物、またはＬｉＭｎ２Ｏ４等のＬｉ・Ｍｎ系複合酸化物等を例示することができる。固溶体酸化物としては、ＬｉａＭｎｘＣｏｙＮｉｚＯ２（１．１５０≦ａ≦１．４３０、０．４５≦ｘ≦０．６、０．１０≦ｙ≦０．１５、０．２０≦ｚ≦０．２８）、ＬｉＭｎｘＣｏｙＮｉｚＯ２（０．３≦ｘ≦０．８５、０．１０≦ｙ≦０．３、０．１０≦ｚ≦０．３）、ＬｉＭｎ１．５Ｎｉ０．５Ｏ４等を例示することができる。
【００５６】
負極活物質としては、例えば、黒鉛活物質（人造黒鉛、天然黒鉛、人造黒鉛と天然黒鉛との混合物、人造黒鉛を被覆した天然黒鉛等）、ケイ素（Ｓｉ）もしくはスズ（Ｓｎ）の微粒子、ケイ素もしくはスズを基本材料とした合金、ケイ素（Ｓｉ）もしくはスズ（Ｓｎ）の酸化物微粒子と黒鉛活物質との混合物、およびＬｉ４Ｔｉ５Ｏ１２等の酸化チタン（ＴｉＯｘ）系化合物等が挙げられる。なお、ケイ素の酸化物は、ＳｉＯｘ（０≦ｘ≦２）で表される。また、負極活物質としては、これらの他に、例えばアルカリ金属（ａｌｋａｌｉ  ｍｅｔａｌｓ）、例えば金属ナトリウム（ｍｅｔａｌ  ｓｏｄｉｕｍ）、金属リチウム（ｍｅｔａｌ  ｌｉｔｈｉｕｍ）等を使用することができる。
【００５７】
なお、本実施形態に係る電極活物質は、通常正極活物質として使用されることから、この場合、上述したシアノキノジメタン誘導体に加えて上述した他の正極活物質を含み得る。
【００５８】
ただし、本実施形態に係る電極活物質は、上述したシアノキノジメタン誘導体以外の電極活物質の含有量が少ないことが好ましい。具体的には、上述したシアノキノジメタン誘導体以外の電極活物質を含む場合、本実施形態に係る電極活物質は、当該電極活物質を、電極活物質全体に対し、４０質量％以下、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは５質量％以下をほぼ均一な形で含む。
【００５９】
以上説明した電極活物質は、全体として正極活物質または負極活物質であることができるが、そのシアノキノジメタン構造の電子受容性を利用して、好ましくは正極活物質である。
【００６０】
＜２．二次電池の構成＞
次に、図１を参照して、本発明の一実施形態に係る二次電池１０の具体的な構成について説明する。図１は、本発明の一実施形態に係る二次電池１０の構成を示す模式図である。
【００６１】
図１に示すように、二次電池１０は、正極２０と、負極３０と、電解質層４０とを備える。なお、二次電池１０の形態は、特に限定されないが、例えば、円筒形、角形、ラミネート（ｌａｍｉｎａｔｅ）形、またはボタン（ｂｕｔｔｏｎ）形等のいずれであってもよい。
【００６２】
正極２０は、集電体２１と、正極活物質層２２とを備える。集電体２１は、導電体であればどのようなものでも良く、例えば、アルミニウム（ａｌｕｍｉｎｕｍ：Ａｌ）、ステンレス鋼（ｓｔａｉｎｌｅｓｓ  ｓｔｅｅｌ）、およびニッケルメッキ鋼（ｎｉｃｋｅｌ‐ｐｌａｔｅｄ  ｓｔｅｅｌ）等であってもよい。
【００６３】
正極活物質層２２は、少なくとも正極活物質および導電剤を含み、バインダ（ｂｉｎｄｅｒ）をさらに含んでもよい。なお、正極活物質、導電剤、およびバインダの含有量は、特に制限されず、従来の二次電池において適用される含有量であれば、いずれであってもよい。
【００６４】
正極活物質は、上述した本実施形態に係る電極活物質であることができる。
【００６５】
導電剤は、例えば、ケッチェンブラック（ｋｅｔｊｅｎ  ｂｌａｃｋ）やアセチレンブラック（ａｃｅｔｙｌｅｎｅ  ｂｌａｃｋ）等のカーボンブラック（ｃａｒｂｏｎ  ｂｌａｃｋ）、天然黒鉛、人造黒鉛、カーボンナノチューブ（ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅｓ）、グラフェン（ｇｒａｐｈｅｎｅ）、カーボンナノファイバ（ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｆｉｂｅｒｓ）等の繊維状炭素、または、これら繊維状炭素とカーボンブラック（ｃａｒｂｏｎ  ｂｌａｃｋ）との複合体、導電性高分子等である。ただし、導電剤は、正極の導電性を高めるためのものであれば特に制限されない。
【００６６】
バインダは、例えば、ポリフッ化ビニリデン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ）、フッ素ゴム（ｆｌｕｏｒｏｅｌａｓｔｏｍｅｒ）、ポリテトラフルオロエチレン（ｐｏｌｙｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）等のフッ素系樹脂、ポリエチレン（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）、ポリプロピレン（ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）等の熱可塑性樹脂、エチレンプロピレンジエン三元共重合体（ｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ−ｄｉｅｎｅ  ｔｅｒｐｏｌｙｍｅｒ）、スチレンブタジエンゴム（ｓｔｙｒｅｎｅ−ｂｕｔａｄｉｅｎｅ  ｒｕｂｂｅｒ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ａｃｒｙｌｏｎｉｔｒｉｌｅ−ｂｕｔａｄｉｅｎｅ  ｒｕｂｂｅｒ）、ポリ酢酸ビニル（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）、ポリメチルメタクリレート（ｐｏｌｙｍｅｔｈｙｌｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ）、またはニトロセルロース（ｎｉｔｒｏｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）等である。ただし、バインダは、正極活物質および導電剤を集電体２１上に結着させることができ、かつ正極の高電位に耐える耐酸化性および電解液安定性を有するものであれば、特に制限されない。
【００６７】
正極活物質層２２は、例えば、正極活物質、導電剤、およびバインダを適当な有機溶媒（例えば、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ−２−ｐｙｒｒｏｌｉｄｏｎｅ）など）に分散させて正極スラリー（ｓｌｕｒｒｙ）を形成し、該正極スラリーを集電体２１上に塗工し、乾燥、圧延することで形成することができる。なお、圧延後の正極活物質層２２の厚さは、特に制限されず、二次電池の正極活物質層に適用可能な厚さであればよい。
【００６８】
負極３０は、集電体３１と、負極活物質層３２とを含む。集電体３１は、導電体であればどのようなものでも良く、例えば、銅、銅合金、アルミニウム、ステンレス鋼、およびニッケルメッキ鋼等であってもよい。
【００６９】
ここで、負極活物質層３２は、二次電池の負極活物質層として使用されるものであれば、どのようなものであってもよい。例えば、負極活物質層３２は、負極活物質を含み、バインダをさらに含んでいてもよい。特に、負極活物質としては、アルカリ金属が好ましく、金属リチウム、金属ナトリウムがより好ましく、金属リチウムがさらに好ましい。
【００７０】
バインダは、特に制限されず、公知のバインダが使用可能であり、正極で使用されたバインダと同じものを使用することができる。また、負極活物質とバインダとの質量比は特に制限されず、従来の二次電池で採用される質量比が本発明でも適用可能である。
【００７１】
負極活物質層３２は、負極活物質がアルカリ金属でない場合、例えば、負極活物質およびバインダを適当な溶媒（例えば、水など）に分散させて負極スラリーを形成し、該負極スラリーを集電体３１上に塗工し、乾燥、圧延することで形成することができる。なお、圧延後の負極活物質層３２の厚さは、特に制限されず、二次電池の負極活物質層に適用可能な厚さであればよい。また、負極活物質層３２は、負極活物質がアルカリ金属である場合、当該アルカリ金属箔であることができる。
【００７２】
電解質層４０は、固体電解質、ポリマー（ｐｏｌｙｍｅｒ）電解質、非水系電解液により構成することができる。これらのうち、電解質層４０が固体電解質またはポリマー電解質により構成される場合、正極活物質の電解質への溶解がより確実に防止される。充放電特性、サイクル特性、安定性の観点から、固体電解質、特に、リン酸系や硫化物系の固体電解質が好ましい。なお、上述した本実施形態に係る電極活物質は、電解質層４０が非水電解液を含む場合であっても、非水電解液への溶解が十分に防止されている。
【００７３】
リン酸系固体電解質の例としては、Ｌｉ３Ｎ、ＬＩＳＩＣＯＮ、ＬＩＰＯＮ（Ｌｉ３＋ｙＰＯ４−ｘＮｘ）、Ｔｈｉｏ−ＬＩＳＩＣＯＮ（Ｌｉ３．２５Ｇｅ０．２５Ｐ０．７５Ｓ４）、Ｌｉ２Ｏ−Ａｌ２Ｏ３−ＴｉＯ２−Ｐ２ＳＯ５（ＬＡＴＰ）等が挙げられる。また、硫化物固体電解質においては、Ｌｉ２ＳとＰ２Ｓ５とを８０：２０の混合比で混合させて得られるものが、イオン伝導性に優れるため、好ましい。具体的には、このようなＬｉ２ＳとＰ２Ｓ５との混合物としては、Ｌｉ７ＰＳ６、Ｌｉ４Ｐ２Ｓ６、Ｌｉ３ＰＳ４、Ｌｉ７Ｐ３Ｓ１１等が挙げられる。
【００７４】
ポリマー電解質は、ポリマー電解質前駆体を硬化させて製造することができる。ポリマー電解質前駆体としては、ポリマー（ｐｏｌｙｍｅｒ）形成用モノマー（ｍｏｎｏｍｅｒ）としてのアクリレート（ａｃｒｙｌａｔｅ）やメタクリレート（ｍｅｔｈあｃｒｙｌａｔｅ）等が挙げられる。ポリマー形成用モノマーと、ポリエチレンオキシド（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ：ＰＥＯ）、ポリプロピレンオキシド（ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ：ＰＰＯ）、ポリアクリロニトリル（ｐｏｌｙａｃｒｙｌｏｎｉｔｒｉｌｅ：ＰＡＮ）、ポリフッ化ビニリデン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｆｌｕｏｒｉｄｅ：ＰＶＤＦ）、ポリメタクリレート（ｐｏｌｙｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ：ＰＭＡ）、ポリメチルメタクリレート（ｐｏｌｙｍｅｔｈｙｌｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ：ＰＭＭＡ）またはその重合体などのゲル形成化合物とを併用できる。
【００７５】
なお、ポリマー電解質前駆体の硬化に際しては重合開始剤を使用することができる。重合開始剤としては、有機過酸化物またはアゾ（ａｚｏ）系化合物等が用いられる。有機過酸化物としては、ジアセチルペルオキシド（ｄｉａｃｅｔｙｌ  ｐｅｒｏｘｉｄｅ）、ジベンゾイルペルオキシド（ｄｉｂｅｎｚｏｙｌ  ｐｅｒｏｘｉｄｅ）、ジラウロイルペルオキシド（ｄｉｌａｕｒｏｙｌ  ｐｅｒｏｘｉｄｅ）、ビス−３，５，５−トリメチルヘキサノイルペルオキシド（ｂｉｓ（３，５，５−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｈｅｘａｎｏｙｌ）  ｐｅｒｏｘｉｄｅ）などのジアシルペルオキシド類（ｄｉａｃｙｌｐｅｒｏｘｉｄｅｓ）；ジ（４−ｔ−ブチルシクロヘキシル）ペルオキシジカーボネート（ｄｉ（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｃｙｃｌｏｈｅｘｙｌ）ｐｅｒｏｘｙｄｉｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ジ−２−エチルヘキシルペルオキシジカーボネート（ｄｉ−（２−ｅｔｈｙｌｈｅｘｙｌ）ｐｅｒｏｘｙｄｉｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ジ−イソプロピルペルオキシジカーボネート（ｄｉｉｓｏｐｒｏｐｙｌ  ｐｅｒｏｘｙｄｉｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ジ−３−メトキシブチルペルオキシジカーボネート（ｄｉ−３−ｍｅｔｈｏｘｙｂｕｔｈｙｌ  ｐｅｒｏｘｙｄｉｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシ−イソプロピルカーボネート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙ−ｉｓｏｐｒｏｐｙｌｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキシルカーボネート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙ−２−ｅｔｈｙｌｈｅｘｙｌｃａｒｂｏｎａｔｅ）、１，６−ビス（ｔ−ブチルペルオキシカルボニルオキシ）ヘキサン（１，６−Ｂｉｓ（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｏｘｙ）ｈｅｘａｎｅ）、ジエチレングリコール−ビス（ｔ−ブチルペルオキシカーボネート）（ｄｉｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ−（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌｏｘｙ））などのペルオキシジカーボネート類（ｐｅｒｏｘｙｄｉｃａｒｂｏｎａｔｅｓ）；およびｔ−ブチルペルオキシピバレート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｐｉｖａｌａｔｅ）、ｔ−アミルペルオキシピバレート（ｔ−ａｍｙｌｐｅｒｏｘｙｐｉｖａｌａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチル−ヘキサノエート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙ−２−ｅｔｈｙｌ−ｈｅｘａｎｏａｔｅ）、ｔ−ヘキシルペルオキシピバレート（ｔ−ｈｅｘｙｌｐｅｒｏｘｙｐｉｖａｌａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシネオヘプタノエート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｎｅｏｈｅｐｔａｎｏａｔｅ）、ｔ−ヘキシルペルオキシピバレート（ｔ−ｈｅｘｙｌｐｅｒｏｘｙｐｉｖａｌａｔｅ）、１，１，３，３−テトラメチルブチルペルオキシネオデカーボネート（１，１，３，３−ｔｅｔｒａｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｎｅｏｄｅｃａｒｂｏｎａｔｅ）、１，１，３，３−テトラメチルブチル２−エチルヘキサノエート（１，１，３，３−ｔｅｔｒａｍｅｔｈｙｌｂｕｔｙｌ２−ｅｔｈｙｌｈｅｘａｎｏａｔｅ）、ｔ−アミルペルオキシ２−エチルヘキサノエート（ｔ−ａｍｙｌｐｅｒｏｘｙ２−ｅｔｈｙｌｈｅｘａｎｏａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシイソブチレート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｉｓｏｂｕｔｙｒａｔｅ）、ｔ−アミルペルオキシ３，５，５−���リメチルヘキサノイル（ｔ−ａｍｙｌｐｅｒｏｘｙ３，５，５−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｈｅｘａｎｏｙｌ）、ｔ−ブチルペルオキシ３，５，５−トリメチルヘキサノエート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙ３，５，５−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｈｅｘａｎｏｙｌ）、ｔ−ブチルペルオキシアセテート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙａｃｅｔａｔｅ）、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート（ｔ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｂｅｎｚｏａｔｅ）、ジ−ブチルペルオキシトリメチルアジペート（ｄｉ−ｂｕｔｙｌｐｅｒｏｘｙｔｒｉｍｅｔｈｙｌａｄｉｐａｔｅ）などのペルオキシエステル類（ｐｅｒｏｘｙ  ｅｓｔｅｒｓ）が挙げられる。
【００７６】
非水系電解液は、電解質塩と、溶媒とを含む。
【００７７】
溶媒は、電解質塩を溶解する非水溶媒である。溶媒は、例えば、プロピレンカーボネート（ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、エチレンカーボネート（ｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ブチレンカーボネート（ｂｕｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、クロロエチレンカーボネート（ｃｈｌｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、フルオロエチレンカーボネート（ｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）またはビニレンカーボネート（ｖｉｎｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）等の環状カーボネート（ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、γ−ブチロラクトン（γ−ｂｕｔｙｒｏｌａｃｔｏｎｅ）、またはγ−バレロラクトン（γ−ｖａｌｅｒｏｌａｃｔｏｎｅ）等の環状エステルカーボネート（ｅｓｔｅｒ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ジメチルカーボネート（ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ：ＤＭＣ）、ジエチルカーボネート（ｄｉｅｔｈｙｌ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、またはエチルメチルカーボネート（ｅｔｈｙｌｍｅｔｈｙｌ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）等の鎖状カーボネート（ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、ギ酸メチル（ｍｅｔｈｙｌ  ｆｏｒｍａｔｅ）、酢酸メチル（ｍｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）、または酪酸メチル（ｍｅｔｈｙｌ  ｂｕｔｙｒａｔｅ）等の鎖状エステル類、テトラヒドロフラン（ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏｆｕｒａｎ）またはその誘導体、１，３−ジオキサン（１，３−ｄｉｏｘａｎｅ）、１，４−ジオキサン（１，４−ｄｉｏｘａｎｅ）、１，２−ジメトキシエタン（１，２−ｄｉｍｅｔｈｏｘｙｅｔｈａｎｅ）、１，４−ジブトキシエタン（１，４−ｄｉｂｕｔｏｘｙｅｔｈａｎｅ）、１，１，２，２−テトラフルオロエチル２，２，３，３−テトラフルオロプロピルエーテル（１，１，２，２−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌ  ２，２，３，３−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐｙｌ  ｅｔｈｅｒ）またはメチルジグライム（ｍｅｔｈｙｌｄｉｇｌｙｍｅ）等の鎖状または環状エーテル（ｅｔｈｅｒ）、３−メトキシプロピオニトリル（３−ｍｅｔｈｏｘｙｐｒｏｐｉｏｎｉｔｒｉｌｅ）、アセトニトリル（ａｃｅｔｏｎｉｔｒｉｌｅ）、またはベンゾニトリル（ｂｅｎｚｏｎｉｔｒｉｌｅ）等のニトリル（ｎｉｔｒｉｌｅ）類、ジオキソラン（ｄｉｏｘｏｌａｎｅ）またはその誘導体、エチレンスルフィド（ｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｓｕｌｆｉｄｅ）、スルホラン（ｓｕｌｆｏｌａｎｅ）、スルトン（ｓｕｌｔｏｎｅ）またはその誘導体、ジメチルスルホキシド（ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ、ＤＭＳＯ）、リン酸トリメチル（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）、リン酸トリフェニル（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）等の公知の有機溶媒を、単独で、またはそれら２種以上を混合して使用することができる。なお、溶媒を２種以上混合して使用する場合、各溶媒の混合比は、従来の二次電池で用いられる混合比が適用可能である。
【００７８】
また、溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジエチル−Ｎ−エチル−Ｎ−（２−メトキシエチル）アンモニウムビス（トリフルオロスルホニル）イミド（Ｎ，Ｎ−ｄｉｅｔｈｙｌ−Ｎ−ｅｔｈｙｌ−Ｎ−（２−ｍｅｔｈｏｘｙｅｔｈｙｌ）ａｍｍｏｎｉｕｍ  ｂｉｓ（ｔｉｆｌｕｏｒｏｓｕｌｆｏｎｙｌ）ｉｍｉｄｅ）、Ｎ−メチル−Ｎ−プロピルピペリジウムビス（トリフルオロスルホニル）イミド（Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ−Ｎ−ｐｒｏｐｙｌｐｉｐｅｒｉｄｉｎｉｕｍ  ｂｉｓ（ｔｉｆｌｕｏｒｏｓｕｌｆｏｎｙｌ）ｉｍｉｄｅ）、１−メチル−３−プロピルイミダゾリウムビス（トリフルオロスルホニル）イミド（Ｎ−ｍｅｔｈｙｌ−Ｎ−ｐｒｏｐｙｌｉｍｉｄａｚｏｌｉｕｍ  ｂｉｓ（ｔｉｆｌｕｏｒｏｓｕｌｆｏｎｙｌ）ｉｍｉｄｅ）、１−エチル−３−ブチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート（１−ｅｔｈｙｌ−３−ｂｕｔｙｌｉｍｉｄａｚｏｌｉｕｍ  ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｂｏｒａｔｅ）などのイオン液体を、単独で、またはそれら２種以上を混合して使用することができる。
【００７９】
電解質塩（支持塩）は、リチウム塩等の電解質である。電解質塩は、例えば、ＬｉＣｌＯ４、ＬｉＢＦ４、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＡｓＦ５、ＬｉＰＦ６、ＬｉＳＣＮ、ＬｉＢｒ、ＬｉＩ、Ｌｉ２ＳＯ４、Ｌｉ２Ｂ１０Ｃｌ１０、ＮａＣｌＯ４、ＮａＩ、ＮａＳＣＮ、ＮａＢｒ、ＫＣｌＯ４、ＫＳＣＮ等のリチウム（Ｌｉ）、ナトリウム（Ｎａ）またはカリウム（Ｋ）の１種を含む無機イオン塩、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＬｉＮ（ＣＦ３ＳＯ２）２、ＬｉＮ（ＦＳＯ２）２、ＬｉＮ（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）２、ＬｉＮ（ＣＦ３ＳＯ２）（Ｃ４Ｆ９ＳＯ２）、ＬｉＣ（ＣＦ３ＳＯ２）３、ＬｉＣ（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）３、Ｌｉ（Ｃ４Ｆ９ＳＯ３）、（ＣＨ３）４ＮＢＦ４、（ＣＨ３）４ＮＢｒ、（Ｃ２Ｈ５）４ＮＣｌＯ４、（Ｃ２Ｈ５）４ＮＩ、（Ｃ３Ｈ７）４ＮＢｒ、（ｎ−Ｃ４Ｈ９）４ＮＣｌＯ４、（ｎ−Ｃ４Ｈ９）４ＮＩ、（Ｃ２Ｈ５）４Ｎ−ｍａｌｅａｔｅ、（Ｃ２Ｈ５）４Ｎ−ｂｅｎｚｏａｔｅ、（Ｃ２Ｈ５）４Ｎ−ｐｈｔａｌａｔｅ、ステアリルスルホン酸リチウム（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｓｔｅａｒｙｌｓｕｌｆａｔｅ）、オクチルスルホン酸リチウム（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｏｃｔｙｌｓｕｌｆａｔｅ）、ドデシルベンゼンスルホン酸リチウム（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｄｏｄｅｃｙｌｂｅｎｚｅｎｅｓｕｌｐｈｏｎａｔｅ）等の有機イオン塩等を使用することができる。なお、これらの電解質塩は、単独、あるいは２種類以上混合して使用されてもよい。電解質塩は、本発明の電池特性を発揮させ得る範囲で過剰に添加されうる。電解質塩の含有量は、溶媒１００質量部に対し２〜７０質量部が好ましく、２０〜５０質量部がより好ましい。
【００８０】
なお、電解液中には、本発明の電気特性を損なわない範囲で、他の成分を含有させてもよい。例えば、電解液は、負極ＳＥＩ（Ｓｏｌｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｌｙｔｅ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）形成剤、界面活性剤等の各種添加剤が添加されてもよい。
【００８１】
このような添加剤としては、例えば、コハク酸無水物（ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ａｎｈｙｄｒｉｄｅ）、リチウムビスオキサラートボレート（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｂｉｓ（ｏｘａｌａｔｅ）ｂｏｒａｔｅ）、テトラフルオロホウ酸リチウム（ｌｉｔｈｉｕｍ  ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｂｏｒａｔｅ）、ジニトリル（ｄｉｎｉｔｒｉｌｅ）化合物、プロパンスルトン（ｐｒｏｐａｎｅ  ｓｕｌｔｏｎｅ）、ブタンスルトン（ｂｕｔａｎｅ  ｓｕｌｔｏｎｅ）、プロペンスルトン（ｐｒｏｐｅｎｅ  ｓｕｌｔｏｎｅ）、３−スルフォレン（３−ｓｕｌｆｏｌｅｎｅ）、フッ素化アリルエーテル（ｆｌｕｏｒｉｎａｔｅｄ  ａｒｙｌｅｔｈｅｒ）、フッ素化アクリレート（ｆｌｕｏｒｉｎａｔｅｄ  ｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ）等を使用することができる。また、このような添加剤の含有濃度としては、一般的な二次電池における添加剤の含有濃度が使用可能である。
【００８２】
なお、電解質層４０において、非水電解液を、セパレータ（ｓｅｐａｒａｔｏｒ）に含浸させて用いてもよい。セパレータは、特に制限されず、二次電池のセパレータとして使用されるものであれば、特に制限されず、どのようなものも使用可能である。セパレータとしては、優れた高率放電性能を示す多孔膜や不織布等を単独あるいは併用して使用することが好ましい。また、セパレータは、Ａｌ２Ｏ３、Ｍｇ（ＯＨ）２、ＳｉＯ２等の無機物によってコーティング（ｃｏａｔｉｎｇ）されていてもよく、上述した無機物をフィラー（ｆｉｌｌｅｒ）として含んでいてもよい。
【００８３】
このようなセパレータを構成する材料としては、例えば、ポリエチレン（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ），ポリプロピレン（ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）等に代表されるポリオレフィン（ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ）系樹脂、ポリエチレンテレフタレート（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｔｅ），ポリブチレンテレフタレート（ｐｏｌｙｂｕｔｈｙｌｅｎｅ  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｔｅ）等に代表されるポリエステル（ｐｏｌｙｅｓｔｅｒ）系樹脂、ポリフッ化ビニリデン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ）、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロプロピレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−パーフルオロビニルエーテル（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｐｅｒｆｌｕｏｒｏｖｉｎｙｌｅｔｈｅｒ）共重合体、フッ化ビニリデン−テトラフルオロエチレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−トリフルオロエチレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｔｒｉｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−フルオロエチレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−ヘキサフルオロアセトン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏａｃｅｔｏｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−エチレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｅｔｈｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−プロピレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−トリフルオロプロピレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｔｒｉｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）共重合体、フッ化ビニリデン−エチレン−テトラフルオロエチレン（ｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｄｉｆｌｕｏｒｉｄｅ−ｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｅｔｈｙｌｅｎｅ）共重合体等を使用することができる。なお、セパレータの気孔率は、特に制限されず、従来の二次電池のセパレータが有する気孔率を任意に適用することが可能である。
【００８４】
＜２．二次電池の製造方法＞
続いて、二次電池１０の製造方法について説明する。ただし、二次電池１０の製造方法は、以下の方法に制限されず、任意の製造方法を適用することが可能である。なお、本発明では、上述した本実施形態に係る電極活物質を正極活物質に用いた以外は、従来の二次電池と同様の製造方法にて、二次電池１０を製造することができる。本実施形態に係る二次電池１０の製造方法は概略的には以下のとおりである。
【００８５】
正極２０は、以下のように製造される。まず、正極活物質、導電剤、およびバインダを所望の割合で混合したものを、有機溶媒（例えば、Ｎ−メチル−２−ピロリドン）に分散させることで正極スラリーを形成する。次に、正極スラリーを集電体２１上に形成（例えば塗工）し、乾燥させることで、正極活物質層２２を形成する。なお、塗工の方法は、特に限定されないが、例えば、ナイフコーター（ｋｎｉｆｅ  ｃｏａｔｅｒ）法、グラビアコーター（ｇｒａｖｕｒｅ  ｃｏａｔｅｒ）法等を用いてもよい。以下の各塗工工程も同様の方法により行われる。さらに、圧縮機により正極活物質層２２を所望の厚さとなるように圧縮する。これにより、正極２０が製造される。ここで、正極活物質層２２の厚さは特に制限されず、二次電池の正極活物質層が有する厚さであればよい。
【００８６】
負極３０も、正極２０と同様に製造される。まず、負極活物質、およびバインダを所望の割合で混合したものを、溶媒（例えば、水）に分散させることで負極スラリーを形成する。次に、負極スラリーを集電体３１上に形成（例えば塗工）し、乾燥させることで、負極活物質層３２を形成する。さらに、圧縮機により負極活物質層３２を所望の厚さとなるように圧縮する。これにより、負極３０が製造される。ここで、負極活物質層３２の厚さは特に制限されず、二次電池の負極活物質層が有する厚さであればよい。また、負極活物質層３２として金属リチウム等のアルカリ金属を用いる場合、集電体３１に金属箔を重ねれば良い。
【００８７】
続いて、セパレータを正極２０および負極３０で挟むことで、正極２０と負極３０との間に電解質層４０が挟まれた電極構造体を製造する。次に、電極構造体を所望の形態（例えば、円筒形、角形、ラミネート形、ボタン形等）に加工し、該形態の容器に挿入する。さらに、該容器内に所望の組成の電解液を注入することで、セパレータ内の各気孔に電解液を含浸させる。これにより、二次電池１０が製造される。
【００８８】
なお、電解質層４０としてポリマーゲル電解質を用いる場合は、容器内に配置した正極２０と負極３０との間にポリマーゲル電解質前駆体を注入し、これを熱処理して該前駆体を硬化させることでポリマーゲル電解質からなる電解質層４０を形成することができる。電解質層４０として固体電解質を用いる場合、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）等の極性溶媒に固体電解質を分散させた塗工液を調製して電解質層４０を作成することができる。その場合、該塗工液を支持体に塗布し、これを乾燥させて溶媒を除去し、続いて支持体から剥離させることにより、電解質層４０が得られる。電解質層４０の他の作製方法としては、固体電解質と結着剤粉末等とを加圧成形してもよい。
【実施例】
【００８９】
＜３．実施例＞
以下では、実施例および比較例を参照しながら、本実施形態に係る二次電池について具体的に説明する。なお、以下に示す実施例は、あくまでも一例であって、本実施形態に係る二次電池が下記の例に限定されるものではない。
【００９０】
（実施例１）
（ｉ）１１，１１，１２，１２，１３，１３，１４，１４,−オクタシアノ−１,４,５,８−アントラジキノテトラメタン（ＯＣＮＡＱ）の合成
ＯＣＮＡＱを、以下の経路で合成した。
【化４】
2017183197.tif 000006
【００９１】
１，４，５，８−テトラブロモ−１,２,３,４,５,６,７,８−オクタヒドロアントラセン（２）の合成
２００ｍｌナスフラスコに１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロアントラセン（１）３．００ｇ（１６．１ｍｍｏｌ）、四塩化炭素１５０ｍｌを計り取り、攪拌しながらＮ−ブロモスクシンイミド１２．６ｇ（７０．２ｍｍｏｌ）を加えた。１００ワットの白熱電球で照射しながら９５℃で４５分間加熱還流を行った。冷却後、反応系を濾過し、濾物を四塩化炭素、蒸留水、エタノール、ヘキサンの順で洗浄することで、白色粉末の１，４，５，８−テトラブロモ−１,２,３,４,５,６,７,８−オクタヒドロアントラセン（２）４．３３ｇ（収率５４％）を得た。
【００９２】
Ｍｐ.  １８９−１９１℃、ＩＲ（ＫＢｒ）：νＣ−Ｈ＝２９５５，νＣ＝Ｃ：１４９８，νＣ−Ｂｒ＝６２９ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ＝７．３５（ｓ，２Ｈ），５．５６（ｓ，４Ｈ）ｐｐｍ。
【００９３】
１，４，５，８−テトラキス（ジシアノメチル）−１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロアントラセン（３）の合成
３００ｍｌ三つ口ナスフラスコに水素化ナトリウム８．００ｇ（２００ｍｍｏｌ）を加え、窒素化にした後精製ジメチルスルホキシドＤＭＳＯ２４ｍｌを加えた。精製ＤＭＳＯ
１６ｍｌにマロノニトリル１４ｇ（２１２ｍｍｏｌ）を溶解させた溶液を水浴下で攪拌しながら１５分かけて滴下した。滴下後、１，４，５，８−テトラブロモ−１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロアントラセン４．３２ｇ（８．６ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。水浴下で１０％酢酸水溶液２００ｍｌを加え、濾過することで茶色の粘性固体を得た。これを蒸留水、ベンゼン、ヘキサンの順で洗浄し、酢酸４０ｍｌに加え、８０℃で１０分間撹拌した。続けて蒸留水２００ｍｌを加え５分間撹拌し、濾過した。濾物を蒸留水、ヘキサンの順で洗浄することで、白色固体の１，４，５，８−テトラキス（ジシアノメチル）−１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロアントラセン（３）２．３２ｇ（収率６１％）を得た。
【００９４】
Ｍｐ.  ３４８℃、ＩＲ（ＫＢｒ）：νＣ−Ｈ＝２９５５，νＣ−Ｎ＝２２５９，νＣ＝Ｃ＝１５１２ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）:δ＝７．５３（ｓ，２Ｈ），５．５８（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，４Ｈ），３．７９（ｂｒ，４Ｈ），２．４２−２．３５（ｍ，４Ｈ），１．８３−１８０（ｍ，４Ｈ）ｐｐｍ。
【００９５】
１，４，５，８−テトラキス(ジシアノメチレン)−１,２,３,４,５,６,７,８−オクタヒドロアントラセン（４）の合成
３００ｍｌ三口フラスコを窒素置換した後、精製アセトニトリル２４ｍｌ、酢酸４ｍｌ、１，４，５，８−テトラキス（ジシアノメチル）−１,２,３,４,５,６,７,８−オクタヒドロアントラセン３．６ｇ（８．１６ｍｍｏｌ）、Ｎ−ブロモスクシンイミド８．００ｇ（４４．８ｍｍｏｌ）の順に加え、室温で１時間、４５℃で２時間撹拌した。水浴で冷却した後、精製ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）２０ｍｌ、精製エタノール１．２ｍｌ、酢酸１０ｍｌの混合溶液を１時間かけて滴下し、室温で２４時間撹拌した。５０％酢酸水溶液４０ｍｌを加えて１時間撹拌した後濾過し、濾物をアセトニトリルで洗浄することで黄色粉末の１，４，５，８−テトラキス(ジシアノメチレン)−１,２,３,４,５,６,７,８−オクタヒドロアントラセン（４）２．６ｇ（収率５７％）を得た。
【００９６】
Ｍｐ.  ３１６℃、ＩＲ（ＫＢｒ）：νＣ−Ｈ＝３０６４および２９１４，νＣＮ＝２２２７，νＣ＝Ｃ＝１５９０ｃｍ−１。
【００９７】
１１，１１，１２，１２，１３，１３，１４，１４,−オクタシアノ−１,４,５,８−アントラジキノテトラメタン（ＯＣＮＡＱ）の合成
５００ｍｌ三口フラスコに１，４，５，８−テトラキス（ジシアノメチレン）−１，２，３，４，５，６，７，８−オクタヒドロアントラセン３．７２ｇ（８．５２ｍｍｏｌ）と精製アセトニトリル１２０ｍｌとを計り取り、精製ピリジン３．６０ｇ（４５．５ｍｍｏｌ）と精製アセトニトリル６０ｍｌの混合溶液を加え、３０分間撹拌した。氷浴で冷却した臭素４．２０ｇ（２６．３ｍｍｏｌ）と５０％酢酸水溶液３００ｍｌの混合溶液を加え、氷浴下で１０分間撹拌した。反応系を濾過し、濾物を５０％酢酸水溶液、蒸留水、エタノール、アセトニトリルの順で洗浄することで、黄色粉末の１１，１１，１２，１２，１３，１３，１４，１４,−オクタシアノ−１,４,５,８−アントラジキノテトラメタン（ＯＣＮＡＱ）２．３ｇ（収率６８％）を得た。
【００９８】
Ｍｐ．＞４００℃、ＩＲ（ＫＢｒ）：νＣ−Ｈ＝３０６４，νＣＮ＝２２２３，νＣ＝Ｃ＝１５９８ｃｍ−１。
【００９９】
（ｉｉ）二次電池の作製
ＯＣＮＡＱ２００ｍｇ、カーボンブラック２００ｍｇ、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）２１ｍｇを乳鉢中で混合し厚み１８０μｍのシートとした後、φ９ｍｍで打ち抜き正極活物質層とした。１，２−ジメトキシエタン：１，１，２，２−テトラフルオロエチル２，２，３，３−テトラフルオロプロピルエーテル１：４ｖｏｌ混合溶液にＬｉＮ（ＣＦ３ＳＯ２）２を０．８ｍｏｌ／Ｌの濃度に溶解させたものを電解液とした。Ｌｉ金属（φ１５ｍｍ、厚さ１００μｍ）、上記電解液を６０μｌ含浸させたガラスファイバ（ｇｌａｓｓ  ｆｉｂｅｒ）製セパレータ、上記正極活物質層を重ねてＣＲＳ−２０３２型コインセル（ｃｏｉｎ  ｃｅｌｌ）電池を作製した。すべての電池作製工程はアルゴングローブボックス（Ａｒ  ｇｌｏｖｅ  ｂｏｘ）内で行った。
【０１００】
（ｉｉｉ）電気化学評価
作製した上記電池を用いて、１．８Ｖ−３．８Ｖのカットオフ（ｃｕｔ  ｏｆｆ）電位で２５℃における充放電評価を行った。評価は０．１Ｃで充放電を繰り返し、サイクルにおける容量維持率を評価した。
【０１０１】
図２に、実施例１に係る電池の充放電曲線を示す。図２に示すように、ＯＣＮＡＱを正極活物質として含む実施例１に係る電池は、２００ｍＡｈｇ−１程度の高い容量を有し、４サイクル後でも十分な容量を維持していた。また、図２に示すように、実施例１に係る電池は、２．５Ｖ付近および３．２５Ｖ付近に酸化還元電位を有していることがわかる。
【０１０２】
（比較例１）
実施例１の正極活物質をテトラシアノキノジメタン（ＴＣＮＱ）とする以外は実施例１と同様の条件にて電池の作製・評価を行った。
【０１０３】
図３に、比較例１に係る電池の充放電曲線を示す。図３に示すように、ＴＣＮＱを正極活物質として含む比較例１に係る電池では、１サイクルの場合と比較して２〜４サイクルの場合では、大きく容量が低下していた。また、図３に示すように、比較例１の電池においては、放電時の容量が顕著に低下しているにも関わらず、見かけの充電が継続して行われていることがわかる。これは、３．３Ｖ付近の電位において、溶解したＴＣＮＱ（正極活物質）が正極と負極との間で繰り返し電荷を輸送する、いわゆるレドックスシャトル（ｒｅｄｏｘ  ｓｈｕｔｔｌｅ）現象が生じているものと推察される。
【０１０４】
また、図４に、実施例１および比較例１に係る電池の容量維持率とサイクル数の関係を示す。図４に示すように、比較例１に係る電池では、サイクルを経るにつれて急激に容量が低下し、４サイクルの時点で、容量は当初の１２．９％であった。一方で、実施例１に係る電池では、５０サイクルを経ても容量の低下が十分に抑制されており、特に４サイクルの時点での容量維持率は９５．９％であった。
【０１０５】
以上より、本発明に係る二次電池が高い容量および優れたサイクル特性を有することが理解できる。
【０１０６】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について詳細に説明したが、本発明はかかる例に限定されない。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【符号の説明】
【０１０７】
１０      二次電池
２０      正極
２１      集電体
２２      正極活物質層
３０      負極
３１      集電体
３２      負極活物質層
４０      電解質層
【図１】
2017183197.tif 000010
【図２】
2017183197.tif 000011
【図３】
2017183197.tif 000012
【図４】
2017183197.tif 000013