(57)【要約】【課題】  赤色発光の強度を向上させることができる蛍光体材料および蛍光体を提供する。【解決手段】    一般式：Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）またはＬｉ１＋ｘ−ｙ（ＴａＮｂ）１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）で表される固溶体を母体とし、これにＥｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加してなる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）または（２）で表される固溶体を母体とし、
Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３          （１）
（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）
Ｌｉ１＋ｘ−ｙ（Ｔａ，Ｎｂ）１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３  （２）
（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）
Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加してなることを特徴とする蛍光体材料。
【請求項２】
前記Ｅｕ３＋は、Ｅｕ２Ｏ３を酸化物換算において２〜３重量％が添加されたものであり、前記Ｓｍ３＋は、Ｓｍ２Ｏ３を酸化物換算において０．０５〜０．２０重量％が添加されたものであることを特徴とする蛍光体材料。
【請求項３】
さらにＭｇＯを添加するものであって、前記Ｅｕ２Ｏ３および前記Ｓｍ２Ｏ３を含む合計の添加量が酸化物換算において４．０重量％以下であることを特徴とする請求項２に記載の蛍光体材料。
【請求項４】
粒径が２μｍ〜３μｍの範囲にある微細な粒子であることを特徴とする請求項１ないし３の蛍光体材料。
【請求項５】
４００ｎｍ付近の紫色光または４６８ｎｍ付近の青色光によって励起されるとき、６２０〜６３０ｎｍ（赤色光）の波長範囲にＥｕ３＋イオンのｆ−ｆ遷移によるピーク波長がある発光スペクトルを有するものであることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の蛍光体材料。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載の蛍光体材料をバルク体として、粉体もしくは粒体を形成し、または該バルク体、該粉体もしくは粒体によって塊体、薄膜もしくは積層体を形成してなることを特徴とする蛍光体材料。
【請求項７】
請求項６に記載の蛍光体材料の製造方法であって、適宜添加量としたＬｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ６、ＴｉＯ２、Ｅｕ２Ｏ３およびＳｍ２Ｏ３を粉砕および湿式混合し、プレス成型後に加熱し、さらに加熱路またはミリ波加熱法により焼成して得られた蛍光体材料のバルク体を、固相法、ゾルゲル法、スパッタ法またはペースト法によって粉体もしくは粒体または塊状、薄膜状もしくは層状に形成することを特徴とする蛍光体材料の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光体材料およびその製造方法に関し、特に、赤色領域において顕著な発光スペクトルを有する蛍光体材料と、その製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
Ｌｉ−Ｔａ−Ｔｉ−Ｏ系の固溶体は、特定の組成領域において、Ｍ−相と呼ばれる特異な周期構造（超構造；super structure）が発現し、Ｔｉの添加量により、インターグロース層の挿入数を操作して、当該周期構造を自在に制御できる自己組織的材料であることが知られている（非特許文献１および２参照）。
【０００３】
他方、ニオブ酸リチウムは、強誘電体であり、ユーロピウム（Ｅｕ）によって賦活されたニオブ酸リチウムにチタンを固溶した化合物が固相反応によって作製され、その発光強度が高いことが報告されている（特許文献１参照）。また、本願発明者らは、タンタル酸リチウムにチタンを固溶した酸化物固溶体は発光強度が高いことを見出し、単一母体によるＲＢＧ各色を発光させる蛍光体を開発した（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１８５２０２号公報
【特許文献２】特開２０１３−１９４０９８号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】M.E.Villafuerte-Castrejon, A.Aragon-Pina, R.Valenzuela, A.R.West, “Phase Equilibria in the systems Li2TiO3-LiNbO3, Li2TiO3-LiTaO3 and Li2TiO3-LiNbO3-LiTaO3”,J.Solid State Ceram., 71, 103-108(1987)
【非特許文献２】H.Nakano, S.Suehiro, S.Furuya, K.Fukuda, “Microstructural comparison between Nb- and Ta- systems in Li1+x-yM1-x-3yTix+4yO3(M=Nb5+,Ta5+) solidsolution with superstructure”, J.Alloys and Compds., 618, 504-507(2015)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、前掲の特許文献２は、母体として式：Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３で表される酸化物固溶体を使用するものであったが、当該式中のｙの値を０とする組成物のみが開示され、組成物中のチタン（Ｔｉ）の含有量を増加させた場合の発光特性は未知数であった。また、希土類元素の中から選択された１種類の希土類元素を賦活剤として添加することが一般的であったため、その発光強度は一定の限界を示すものとされていた。
【０００７】
この点に関し、例えば、照明などに使用される白色ＬＥＤとして、三原色（赤色・青色・緑色：ＲＢＧ）の全てについてＬＥＤチップを使用する方式があり、これらに使用される蛍光体材料は、励起光により特定波長の光を励起することによって発光させるものである。この場合、青色（Ｂ）および緑色（Ｇ）の励起光強度は大きく改善されたものの、赤色（Ｒ）の発光強度については、他の色に比べて不足するものとされていた。また、プロジェクタ等の映像化装置において、上記三原色を利用して種々の色彩を発現させる場合においても、当該三原色については高強度の発光が要求されるが、赤色（Ｒ）についての特性低下や強度不足が指摘されていた。
【０００８】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、赤色発光の強度を向上させることができる蛍光体材料および蛍光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そこで、本発明者らは、式：Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３で表される酸化物固溶体のうち、チタン（Ｔｉ）の含有率を上げるとともに、特定の複数（二種類）の希土類元素を選択的に共添加することにより、超構造は形成されず、しかも赤色発光強度が著しく向上し、内部量子効率はほぼ理論値に近い値を得ることを見出し、次の発明を完成するに至ったものである。
【００１０】
すなわち、蛍光体材料に係る本発明は、一般式：Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）またはＬｉ１＋ｘ−ｙ（Ｔａ，Ｎｂ）１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）で表される固溶体を母体とし、これにＥｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加してなることを特徴とするものである。
【００１１】
このような構成の場合には、前記式で表される酸化物固溶体にＥｕ３＋（ユーロピウムイオン）およびＳｍ３＋（サマリウムイオン）を共添加することにより、添加されたＥｕ３＋を賦活剤とし、Ｓｍ３＋が増感剤として機能することとなる。また、酸化物固溶体に添加されるＴｉ（チタン）の割合を減少させる（ｙの値を０〜０．０５６にする）ことにより、超構造を発現させることなく、内部量子効率を向上させることができる。
【００１２】
上記構成の蛍光体材料において、前記Ｅｕ３＋は、Ｅｕ２Ｏ３を酸化物換算において２〜３重量％が添加されたものであり、前記Ｓｍ３＋は、Ｓｍ２Ｏ３を酸化物換算において０．０５〜０．２０重量％が添加されたものであることが好ましい。
【００１３】
上記構成の蛍光体材料にあっては、Ｌｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５およびＴｉＯ２を所定割合としつつ、Ｅｕ２Ｏ３およびＳｍ２Ｏ３を添加して十分に粉砕・湿式混合し、仮焼した後、焼成によって作製される。そこで、十分な粉砕および湿式混合により、焼成後における生成物の粒径が均質となる。これにより生成される組成物の粒径は、２μｍ〜３μｍの範囲内にある微細な粒子であることが好ましい。
【００１４】
さらに、前記蛍光体材料にあっては、４００ｎｍ付近の紫色光または４６８ｎｍ付近の青色光によって励起されるとき、６２０〜６３０ｎｍ（赤色光）の波長範囲にＥｕ３＋イオンのｆ−ｆ遷移によるピーク波長がある発光スペクトルを有するものであることを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の蛍光体材料は、前記各構成のいずれかに記載の蛍光体材料をバルク体として使用することができ、前記蛍光体材料をバルク体として粉体もしくは粒体を形成し、または該バルク体、該粉体もしくは粒体によって塊体、薄膜もしくは積層体を形成してなることを特徴とするものである。
上記構成によれば、白色ＬＥＤのチップに形成させることができ、照明用またはプロジェクタ用として使用することが容易となる。
【００１６】
前記蛍光体材料の製造方法としては、適宜添加量としたＬｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５、ＴｉＯ２、Ｅｕ２Ｏ３およびＳｍ２Ｏ３を粉砕および湿式混合し、プレス成型後に加熱し、さらに加熱路またはミリ波加熱法により焼成して得られた蛍光体材料をバルク体として、固相法、ゾルゲル法、スパッタ法またはペースト法によって粉体もしくは粒体または塊状、薄膜状もしくは層状に形成することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の蛍光体材料によれば、赤色発光強度を向上させることができ、白色ＬＥＤ用としても使用可能な蛍光体材料を得ることができる。また、当該蛍光体材料はバルク体として使用することができ、これを薄膜化してなる蛍光体材料は、ＬＥＤチップ上に形成することができ、照明用またはバックライト用として使用でき、さらにバルク体はレーザー光によるプロジェクタ用の蛍光体として応用することができる。また、蛍光体材料そのものは、可視領域では発光せずに白色を呈するため、粉体、ペースト状の蛍光体材料は、偽造防止用の印刷顔料としての用途もあり得る。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】母体として使用する酸化物固溶体に超構造が形成される領域を示す説明図である。
【図２】蛍光体材料に係る実施形態についてＸＲＤによる測定結果を示す説明図である。
【図３】励起光および発光のスペクトルの測定結果を示す説明図である。
【図４】測定結果に基づく赤色発光の強度を示す説明図である。
【図５】蛍光体材料の状態を示すＳＥＭ像である。
【図６】蛍光体材料による発光色の色度を示すＣＩＥｘｙ色度図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の詳細について、実施の形態とともに説明する。本発明の蛍光体材料は、酸化物固溶体を母体とし、これに希土類元素を共添加する構成である。そこで、母体の実施形態を説明する。母材は、ボールミル等を用いて混合した後、プレス成型し、これを電気炉またはミリ波加熱法（ここでのミリ波＝２４ＧＨｚ〜２８ＧＨｚ）により、１０００℃で３時間加熱後、引き続き、１１５０℃で１５時間〜３６時間焼成することにより得られる。混合する材料は、Ｌｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５およびＴｉＯ２であり、組成物は、一般式（式１）として次のように表される。
Ｌｉ１＋ｘ−ｙＴａ１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３          （１）
（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）
なお、上記式を満たすように、各材料についてモル比を計算して秤量される。また、組成式をｘおよびｙをもって示すのは、電荷保障をするためである。
【００２０】
ここで、前記酸化物固溶体は、タンタル酸リチウムにチタンを固溶したものであるが、具体的には、Ｌｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５およびＴｉＯ２を混合し、焼成して得ることができるため、これらの酸化物を混合する際の混合比率によって、前記式１中のｘおよびｙの値を変化させることができる。下表に例示するように、ｘ＝０．１１に固定した場合のｙの値を変化させた組成物を得ることができる。
【００２１】
【表１】
2017082058.tif 000002
【００２２】
上記各組成について、三種の酸化物の添加量と、超構造が形成される範囲を示したものを図１に示す。この図１は、タンタル酸リチウムを組成する二物質（酸化リチウムＬｉ２Ｏ）および五酸化タンタルＴａ２Ｏ５）に対し、酸化チタンＴｉＯ２を添加させた場合の組成領域を示すものである。この図に示されるように、ｘ＝０、ｙ＝０の場合には、頂点（Ｌｉ２Ｏ）左底角（Ｔａ２Ｏ５）を結ぶ直線（左斜辺）の中点において組成される位置が示される。そして、ｙ＝０の状態でｘの値を増加させる場合には、当該中点と右斜辺の中点とを結ぶ直線（底辺と平行な横軸）上に組成される位置が表示される。これに対し、ｙの値を増加させる場合の組成は、横軸から底辺側にシフトする位置に表示される。
【００２３】
ところで、ｙの値を０以外とする場合には、超構造が形成されるものと思われていたが、現実的には、超構造が形成されない領域が存在したのである。そこで、各種実験の結果、超構造が形成される領域を図１中の斜線で示す。このように、横軸上からシフトした領域においても超構造が発現しないことから、当該領域の組成物を使用することとした。
【００２４】
次に、蛍光体材料について説明する。蛍光体材料の実施形態としては、前記に例示した組成の母体に対し、Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加したものである。具体的には、母体を構成する三物質（Ｌｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５、ＴｉＯ２）を秤量したうえで、適宜量のＥｕ２Ｏ３およびＳｍ２Ｏ３を添加し、これらを遊星型ボールミルで粉砕・湿式混合し、プレス成型後１０００℃で３時間加熱および１１５０℃で１５時間〜３６時間の焼成により得られる。加熱および焼成はミリ波加熱法によることができ、遊星型ボールミルによる粉砕・湿式混合は、十分な粉砕と、アルコールによる湿式混合によるものである。
【００２５】
ここで、Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋共添加した組成について、ＸＲＤによる測定を行った。Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋の添加量は、酸化物換算においてＥｕ２Ｏ３が２．５重量％であり、Ｓｍ３＋の添加量は、酸化物換算においてＳｍ２Ｏ３が０．１重量％となるように、Ｅｕ２Ｏ３およびＳｍ２Ｏ３の添加量を調整し、前記母材４種類について測定した。その結果を図２に示す。
【００２６】
この図によれば、いずれの種類の母材を使用した場合についても、ＸＲＤパターンに示されるように、ＬｉＴａＯ３の基本構造が維持され、超構造は形成されていない。また、希土類イオンを添加しても不純物は検出されず、希土類イオンは母体（固溶体）に存在していることを示している。
【００２７】
ここで、希土類イオンとして、Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋を添加することとしているが、当初、両イオンともに、賦活剤として選択され得る希土類イオンとしていた（前掲特許文献２参照）。ところが、両イオンを共添加する場合には、Ｅｕ３＋が賦活されて赤色発光
の中心的な機能を示し、Ｓｍ３＋が増感剤として機能することとなる。これは、Ｓｍ３＋のみを添加した場合（Ｅｕ３＋を添加しない場合）と、Ｅｕ３＋のみを添加した場合（Ｓｍ３＋を添加しない場合）とで、発光の程度が異なるうえ、共添加した場合におけるＳｍ３＋の添加量によって発光強度が変化することから判明したものである。なお、Ｅｕ３＋の添加の範囲を２〜３重量％としているのは、２．５重量％の場合をピークとして、その前後０．５重量％を超えて増減させると、発光強度の著しい低下が認められるためである。
そこで、Ｓｍ３＋の添加量の好適な範囲を得るために、Ｅｕ３＋の添加量を２．５重量％とした場合のＳｍ３＋の添加量による発光強度、内部量子効率および外部量子効率を測定した。ここで使用する試料は、いずれも、前記式１におけるｘ＝０．１１、ｙ＝０とした場合の固溶体を母材とし、ボールミルで混合しプレス成型したものを電気炉で２段階焼成し、１０００℃で３時間加熱した後、さらに１１５０℃で１５時間焼成したものを使用した。
【００２８】
上記実験値から、発光強度が好適な範囲を特定し、添加量の下限値を０．０５重量％とし、上限値を０．２０重量％とした。すなわち、０．１０重量％までは、添加量に応じて発光強度および内部量子効率が増加したが、その後、Ｓｍ３＋の添加量を増加してもこれらの値は増加せず、逆に減少する傾向にあることがわかった。そのため、０．０５〜０．２０重量％の範囲内であれば、Ｓｍ３＋の添加による良好な状態であると判断され得る。
【００２９】
以上のとおり、蛍光体材料に係る発明の実施形態としては、前記式１で表される酸化物固溶体を母体とし、これにＥｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加することにより、好適な赤色発光を示す材料を得ることができるものであるが、前掲の実施形態は、一例を示すものであって、本発明が前掲の実施形態に限定される趣旨ではない。すなわち、一部を変形した他の形態とすることも可能である。例えば、母体の組成においてＴａに代えてＮｂを使用する場合もあり得るが、タンタル酸リチウムおよびニオブ酸リチウムのそれぞれにチタンを固溶させたものとすることができる。具体的には、次の一般式（式２）のような組成とすることができる。
Ｌｉ１＋ｘ−ｙ（Ｔａ，Ｎｂ）１−ｘ−３ｙＴｉｘ＋４ｙＯ３        （２）
（ただし、ｘ＝０．１１，０≦ｙ≦０．０５６）
【００３０】
この場合においてもｘの値およびｙの範囲は、前記実施形態と同様である。これは、超構造が形成されない範囲とするためである。また、賦活されるＥｕ３＋の添加量および増感剤としてのＳｍ３＋の添加量の各範囲についても前記実施形態と同様である。これは、賦活される希土類元素の効果を最適な状態で発揮させるためである。
【００３１】
また、前記希土類元素に加えてＭｇを共添加剤として使用してもよい。この場合の添加量は、Ｅｕ３＋（Ｅｕ２Ｏ３）およびＳｍ３＋（Ｓｍ２Ｏ３）を含む合計が酸化物換算において４．０重量％以下とすることが好ましい。ＭｇＯの添加量は、Ｅｕ３＋およびＳｍ３＋の添加量に応じて増加させることとなるが、全体で４．０重量％を超えると、固溶体に対する不純物となり得ることが考えられるためである。
【００３２】
さらに、上記に示した実施形態は、蛍光体材料に係るものであるが、ボールミルで混合したものをプレス成型し、これを焼成して得られる材料はバルク体の状態である。従って、これをさらに加工することによって、種々の形態の蛍光体材料として使用することができる。そこで、例えば、前記バルク体を粉状化し、塊状とし、または薄膜状とすることも可能である。これらの形態変更については、例えば、固相法により粒状化させ、または、ゾルゲル法およびペースト法によって、適宜薄膜化させることができる。さらに、スパッタ法によっても薄膜化することも可能である。さらには、前記微粒子を複合粒子化し、特定電位の電荷を表面に被覆させることにより、電気的に吸着させる方法などにより種々の
形態の蛍光体を作製することも可能である。
【００３３】
なお、母体に対しＥｕ３＋およびＳｍ３＋を共添加した場合の実験例によれば、内部量子効率は、９０％を超えるものとなり、理想的なものであるが、他方、外部量子効率は２０％前後であるため、決して高いものとは言えない。しかしながら、これは、Ｅｕ３＋の４ｆ−４ｆ遷移が禁制反射であり、吸収率が低いことに由来するものである。そこで、吸収率を向上させるために、例えば、冷間等方圧加工法（ＣＩＰ）後に焼成を行い、成型密度を上げることにより、その吸収率を改善することができ、外部量子効率を４０％程度まで向上させることができる。従って、現実の製造においては、成型密度を向上させるための工程を採用することにより、外部量子効率が良好な蛍光体材料を得ることが可能である。
【実施例】
【００３４】
以下、本発明の蛍光体材料について、赤色発光の性能を検証するための実験をしたので、その内容を以下に説明する。実験に使用する試料は、Ｅｕ３＋の添加量を２．５重量％、Ｓｍ３＋の添加量を０．１０重量％に固定し、式１におけるｙの値を変更した場合の発光強度の変化を確認することを目的とし、また、最も発光強度の大きい蛍光体材料の評価を目的とした。
【００３５】
蛍光体材料の作製は、固相反応法（セラミック法）とし、前掲の表１に示す４種類の蛍光材料を作製した。すなわち、母体を形成するための材料としてＬｉ２Ｏ、Ｔａ２Ｏ５およびＴｉＯ２と、Ｅｕ３＋を得るためのＥｕＯ３およびＳｍ３＋を得るためのＳｍ２Ｏ３をボールミルにより十分混合し、これをプレス成型したうえで、１０００℃で３時間の加熱、引き続いて１１５０℃で１５時間（表１に示すＮｏ．４は３６時間）の焼成を行った。
【００３６】
＜実験例１＞
前記のように作製した４種類の試料について、紫色光（波長が４００ｎｍ付近）を励起光とした場合の発光強度を測定した。なお、測定には日立製Ｆ−７０００形分光蛍光光度計を使用した。その結果について、励起光および発光のスペクトルを図３に示し、赤色発光（波長６２５ｎｍ付近）の強度の状態を図４に示す。図３において、点線は励起光のスペクトルを示し、実線は発光のスペクトルを示す。また、図３および図４のそれぞれに、丸記号中の１〜４の数字を付しているが、これは、表１の番号を記載している。
【００３７】
図３から明らかなとおり、いずれの試料についても、波長が６２５ｎｍ付近においてシャープなピーク波長を示している。これは、赤色発光の状態が顕著であることを示している。なお、特に図示していないが、青色光（波長が４６８ｎｍ付近）による励起によっても６２５ｎｍ付近の波長にピークを有する発光が確認されたが、その発光強度は、本実験例に示すような紫色光による励起には及ばなかった。
【００３８】
また、図３および図４から明らかとおり、赤色光（波長６２５ｎｍ付近）の発光強度は、母体組成をＬｉ１．１１Ｔａ０．８９Ｔｉ０．１１Ｏ３とした場合（表１中のＮｏ．１）、すなわちｙの値を０とした場合が最も大きいものであった。しかも、ｙの値を０以外に設定した場合であっても、十分にシャープなピーク波長を示すものであったことから、前掲各種の構成による蛍光体材料によって、顕著な赤外光を発光させることができ、広範な用途における蛍光体の利用が可能となる。
【００３９】
＜実験例２＞
そこで、最も発光強度の大きいＮｏ．１の試料について、蛍光体材料のＳＥＭ像を観察した。ＳＥＭ像を図５に示す。この図から明らかなとおり、各粒子はほぼ均一であり、粒
径（最も長い部分）は、２〜３μｍであった。この結果から、当該ほぼ均等な粒径の蛍光体材料を使用して薄膜化した場合においても、均一な膜厚の蛍光体を得ることができることが判明した。
【００４０】
また、最も発光強度の大きいＮｏ．１の試料について、発光色の色度をＣＩＥｘｙ色度図によって表したものを図６に示す。この図からも明らかなとおり、赤色に特化した発光特性を有するものであることがわかる。  
【産業上の利用可能性】
【００４１】
以上のように、本発明に係る蛍光体材料の特性は、赤色反応において顕著であり、白色ＬＥＤ用の赤色蛍光体として利用できるほか、プロジェクタ等の映像投影機器における赤色蛍光体としても利用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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