(57)【要約】【課題】樹脂材料を用いたタイヤ骨格部材とゴムのトレッドとを含んで構成されるタイヤにおいて、タイヤ骨格部材の真円度を保つ。【解決手段】ビード部２０、サイド部２２、クラウン部２４を有する樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材１２と、タイヤ骨格部材１２のタイヤ径方向外側に配置され、タイヤ骨格部材１２の外周部分よりも曲げ剛性の高い補強層の一例としてのベルト層１４と、ベルト層１４のタイヤ径方向外側に配置されゴム材料からなるトレッドの一例としてのトップトレッド１８と、トップトレッド１８に設けられた幅方向溝の一例としての第１幅方向溝１１８とを備え、トップトレッド１８の接地面内における１個当たりの第１幅方向溝１１８の開口面積が、トップトレッド１８の接地面の面積に対して２．５％以下に設定されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビード部からタイヤ半径方向外側に延びるサイド部と、前記サイド部からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部と、を有する樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材と、
前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置され、前記タイヤ骨格部材の外周部分よりも曲げ剛性の高い補強層と、
前記補強層のタイヤ径方向外側に配置されゴム材料からなるトレッドと、
タイヤ周方向に間隔を開けて前記トレッドに複数設けられ、前記トレッドが接地した際に互いに対向する溝壁面同士が接触しないタイヤ幅方向に延びる幅方向溝と、
を備え、
前記トレッドのタイヤ１周分の全接地面内における１個当たりの前記幅方向溝の開口面積が、前記トレッドのタイヤ１周分の全接地面の面積に対して０．０２％以下に設定されている、タイヤ。
【請求項２】
前記トレッドの内、前記補強層の配置されている領域の中で、タイヤ周方向に間隔を開けて設けられた複数の全ての前記幅方向溝をタイヤ周方向に投影した幅方向溝配置領域において、前記幅方向溝配置領域の面積に占める１個当たりの前記幅方向溝の開口面積が１．５％以下に設定されている、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記幅方向溝は、タイヤ幅方向に対する溝幅中心線の角度が４５°以下である、請求項１または請求項２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記トレッドの接地面内において、前記トレッドの接地幅に対して、前記幅方向溝のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最低値が１．５％に設定されている、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のタイヤ。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ骨格部材が樹脂材料を用いて形成され、タイヤ骨格部材の外周にゴムのトレッドが設けられたタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
軽量化やリサイクルのし易さから、熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマー等をタイヤ材料として用いることが提案されており、例えば、特許文献１には、タイヤ本体を熱可塑性の高分子材料を用いて成形した空気入りタイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平３−１４３７０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、タイヤ骨格部材の外周にコードを含んで構成される高剛性のベルトが配置され、さらに、ベルトの外周側に生ゴムからなるトレッドを配した未加硫タイヤを、該トレッドにラグ溝を成形するためのリブ状の突起が内周面に形成されたモールドに装填し、該未加硫タイヤを成形する場合、以下の問題が懸念される。
【０００５】
即ち、該トレッドがモールドの内周面に押圧されると、突起がトレッドを押圧する押圧力がトレッドの生ゴムを介してベルトに伝達され、ベルトにおいては、タイヤ側面から見て、突起と対向する部分のみならず、そのタイヤ周方向の両側の広い範囲に渡ってタイヤ径方向内側に湾曲するように撓む場合がある。
【０００６】
このようにベルトがタイヤ周方向に広範囲に渡って撓むと、ベルトのタイヤ径方向内側に隣接するタイヤ骨格部材の外周部分もタイヤ周方向に渡って撓み、走行時の振動の原因となる虞がある。一方、トレッドの内側にベルトが設けられていない場合には、タイヤ骨格部材は、突起と対向する部分のみが局所的に押圧されるだけであり、ベルトが設けられている場合に比較して、タイヤ周方向に渡って撓む領域が狭く、ベルトが設けられている場合に比較して走行時の振動に対する影響は少ない。
【０００７】
本発明は上記事実を考慮し、樹脂材料を用いたタイヤ骨格部材の外周側に補強層とゴム材料からなるトレッドが配置されたタイヤにおいて、タイヤ骨格部材の外周部が撓む領域をタイヤ周方向に小さくすることのできるタイヤの構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に記載のタイヤは、ビード部からタイヤ半径方向外側に延びるサイド部と、前記サイド部からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部と、を有する樹脂材料で構成されたタイヤ骨格部材と、前記タイヤ骨格部材のタイヤ径方向外側に配置され、前記タイヤ骨格部材の外周部分よりも曲げ剛性の高い補強層と、前記補強層のタイヤ径方向外側に配置されゴム材料からなるトレッドと、タイヤ周方向に間隔を開けて前記トレッドに複数設けられ、前記トレッドが接地した際に互いに対向する溝壁面同士が接触しないタイヤ幅方向に延びる幅方向溝と、を備え、前記トレッドのタイヤ１周分の全接地面内における１個当たりの前記幅方向溝の開口面積が、前記トレッドのタイヤ１周分の全接地面の面積に対して０．０２％以下に設定されている。
【０００９】
請求項１に記載のタイヤでは、予め成形されたタイヤ骨格部材の外周に補強部材、及び後にトレッドとなる未加硫のゴム部材を配置してモールドにて加硫成形する場合に、トレッドに幅方向溝を形成するモールドの突起が未加硫ゴム部材を押圧し、補強部材をタイヤ径方向内側に変形させようとする押圧力が未加硫ゴムを介して補強部材に伝達される。
【００１０】
しかしながら、請求項１に記載のタイヤでは、トレッドのタイヤ１周分の全接地面内における１個当たりの幅方向溝の開口面積が、０．０２％以下に設定されているため、モールドの突起からの押圧力によって、補強部材の撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができ、その結果、補強材に隣接するタイヤ骨格部材の撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができる。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のタイヤにおいて、前記トレッドの内、前記補強層の配置されている領域の中で、タイヤ周方向に間隔を開けて設けられた複数の全ての前記幅方向溝をタイヤ周方向に投影した幅方向溝配置領域において、前記幅方向溝配置領域の面積に占める１個当たりの前記幅方向溝の開口面積が１．５％以下に設定されている。
【００１２】
請求項２に記載のタイヤでは、トレッドの内、補強層の配置されている領域の中で、タイヤ周方向に間隔を開けて設けられた複数の全ての幅方向溝をタイヤ周方向に投影した幅方向溝配置領域において、幅方向溝配置領域の面積に占める１個当たりの幅方向溝の開口面積を１．５％以下に設定しているため、タイヤ骨格部材の撓む範囲をタイヤ周方向により小さくすることができる。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２に記載のタイヤにおいて、前記幅方向溝は、タイヤ幅方向に対する溝幅中心線の角度が４５°以下である。
【００１４】
タイヤ幅方向に対する溝幅中心線の角度が４５°以下である幅方向溝は、幅方向溝と幅方向溝との間の陸部分のタイヤ幅方向の剛性を確保することができ、また、タイヤ幅方向への排水性を向上できる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のタイヤにおいて、前記トレッドの接地面内において、前記トレッドの接地幅に対して、前記幅方向溝のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最低値が１．５％に設定されている。
【００１６】
トレッドの接地面内において、トレッドの接地幅に対して、幅方向溝のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最低値を１．５％に設定することで、トレッドの幅方向溝周辺の領域においてタイヤ幅方向の排水性を確保することができる。なお、タイヤ骨格部材の変形が広範囲に及ばないようにするために、トレッドの接地幅に対して、前記幅方向溝のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最大値は２０％に設定することが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように本発明のタイヤによれば、タイヤ骨格部材の撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができる、という優れた効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係るタイヤのトレッドを示す平面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るタイヤのタイヤ赤道面を挟んで車両装着時の車両幅方向外側を示す断面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るタイヤのタイヤ赤道面を挟んで車両装着時の車両幅方向内側を示す断面図である。
【図４】第１幅方向溝を示す第１幅方向溝の長手方向に直角な断面図である。
【図５】ピンサイプを示す縦断面図である。
【図６】浅溝を示す浅溝の長手方向に直角な断面図である。
【図７】浅溝を示す浅溝の長手方向に直角な断面図である。
【図８】第１傾斜溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【図９】第２傾斜溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【図１０】浅溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【図１１】第２傾斜溝と浅溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【図１２】細溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【図１３】イン側幅方向溝を示す長手方向に直角な断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図１乃至図１３にしたがって、本発明のタイヤの一実施形態に係るタイヤ１０について説明する。なお、図中矢印Ｗはタイヤ回転軸と平行な方向（以下、タイヤ幅方向とする）を示し、矢印Ｒはタイヤの回転軸を通りタイヤ幅方向と直交する方向（以下、タイヤ半径方向とする）を示す。また、矢印Ａはタイヤの回転方向（タイヤ周方向）を示す。また、ラジアル方向とは、タイヤ周方向と直交する方向であり、タイヤ半径方向及びタイヤ幅方向を含む方向とする。なお、本実施形態のタイヤ１０は乗用車用であり、タイヤ１０のタイヤサイズはＰＳＲ２４５／３５Ｒ２１である。
【００２０】
図２、及び図３に示すように、本実施形態に係るタイヤ１０は、タイヤ骨格部材１２と、サイド補強層１３と、ベルト層１４と、ベルト上補強層１５と、サイドトレッド１６と、トップトレッド１８と、を備えている。
【００２１】
（タイヤ骨格部材）
タイヤ骨格部材１２は樹脂材料で成形され、一対のタイヤ片１２Ａをタイヤ赤道面ＣＬにおいてタイヤ軸方向に接合することにより環状とされている。なお、３つ以上のタイヤ片１２Ａを接合することによりタイヤ骨格部材１２が形成されていてもよい。
【００２２】
また、タイヤ骨格部材１２は、一対のビード部２０と、一対のビード部２０からそれぞれタイヤ半径方向外側に延びる一対のサイド部２２と、サイド部２２からタイヤ幅方向内側に延びるクラウン部２４と、を有している。
【００２３】
なお、本実施形態のタイヤ骨格部材１２では、タイヤ骨格部材１２のタイヤ半径方向内側端から断面高さＳＨの３０％までをビード部２０といい、トップトレッド１８を配置する部分をクラウン部２４という。
【００２４】
タイヤ骨格部材１２を構成する樹脂材料としては、ゴムと同等の弾性を有する熱可塑性樹脂、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）、及び熱硬化性樹脂等を用いることができる。走行時の弾性と製造時の成形性を考慮すると、熱可塑性エラストマーを用いることが望ましい。なお、タイヤ骨格部材１２の全てを上記樹脂材料で形成してもよく、一部のみを上記樹脂材料で形成してもよい。
【００２５】
熱可塑性エラストマーとしては、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）、ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）、ポリウレタン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＵ）、ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）、動的架橋型熱可塑性エラストマー（ＴＰＶ）等が挙げられる。
【００２６】
また、熱可塑性樹脂としては、ポリウレタン樹脂、ポリオレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリアミド樹脂等が挙げられる。さらに、熱可塑性材料としては、例えば、ＩＳＯ７５−２又はＡＳＴＭ  Ｄ６４８に規定されている荷重たわみ温度（０．４５ＭＰａ荷重時）が７８℃以上、ＪＩＳ  Ｋ７１１３に規定される引張降伏強さが１０ＭＰａ以上、同じくＪＩＳ  Ｋ７１１３に規定される引張破壊伸び（ＪＩＳ  Ｋ７１１３）が５０％以上。ＪＩＳ  Ｋ７２０６に規定されるビカット軟化温度（Ａ法）が１３０°Ｃ以上であるものを用いることができる。
【００２７】
タイヤ骨格部材１２のビード部２０には、ビードコア２６が埋設されている。ビードコア２６を構成する材料としては、金属、有機繊維、有機繊維を樹脂で被覆したもの、又は硬質樹脂等を用いることができる。なお、ビード部２０の剛性が確保され、リム２８との嵌合に問題がなければ、ビードコア２６を省略してもよい。
【００２８】
タイヤ骨格部材１２の一対のタイヤ片１２Ａの間には、クラウン部２４のタイヤ幅方向の中心部、言い換えれば、タイヤ赤道面ＣＬ上に樹脂製の接合部材３０が設けられている。接合部材３０は断面視で略台形状に形成されており、接合部材３０の両側面にタイヤ片１２Ａが接合されることにより、一対のタイヤ片１２Ａが互いに連結されている。
【００２９】
なお、接合部材３０としては、タイヤ片１２Ａと同種又は異種の熱可塑性材料や溶融樹脂を用いることができる。また、接合部材３０を用いずにタイヤ片１２Ａを連結することもできる。
【００３０】
この場合、例えば、タイヤ片１２Ａの端部の間に熱板を挟みつけ、端部同士を接近する方向に押付けながら熱板を除去して溶着する熱板溶着方法や、接着剤でタイヤ片１２Ａ同士を接着する方法を用いることができる。
【００３１】
（ベルト層）
クラウン部２４の外周面には、ベルト層１４が設けられている。このベルト層１４は、例えば、樹脂被覆されたコードをタイヤ周方向に螺旋状に巻いて構成されている。本実施形態では、ベルト層１４に用いるコードとして、スチールコードが用いられている。
【００３２】
（ベルト上補強層）
ベルト層１４のタイヤ径方向外側には、ベルト層１４を覆うベルト上補強層１５が配置されている。ベルト上補強層１５は、タイヤ赤道面ＣＬ側からベルト層１４の端部１４Ｅをタイヤ幅方向外側へ越えて延び、サイド部２２とクラウン部２４との境界付近で終端している。
【００３３】
ベルト上補強層１５は、ゴムで被覆された複数の補強コードを備えている。ベルト上補強層１５の補強コードは、有機繊維のモノフィラメント（単線）、又は有機繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）であり、タイヤ幅方向に延びてタイヤ周方向に並列されている。なお、ベルト上補強層１５の補強コードは、タイヤ幅方向に対して１０°以内の角度で傾斜していてもよい。
【００３４】
有機繊維としては、ナイロンやＰＥＴ、ガラス、アラミド等の材料を用いることができる。なお、補強コードの材料として、スチール等の金属を用いてもよい。また、ベルト上補強層１５は、補強コードをゴムではなく樹脂で被覆したものであってもよい。
【００３５】
（サイド補強層）
タイヤ骨格部材１２のタイヤ外側面側には、サイド補強層１３が配置されている。サイド補強層１３は、タイヤ骨格部材１２の外面に沿ってビードコア２６のタイヤ径方向内側からタイヤ径方向外側へ向けて延び、更にベルト上補強層１５の外面に沿ってタイヤ赤道面ＣＬ側へ延び、ベルト上補強層１５の端部１５Ｅ、及びベルト層１４の端部１４Ｅを越えてベルト層１４の端部１４Ｅ付近で終端している。
【００３６】
サイド補強層１３は、ゴムで被覆された複数の補強コードを備えている。サイド補強層１３の補強コードは、有機繊維のモノフィラメント（単線）、又は有機繊維を撚ったマルチフィラメント（撚り線）であり、それぞれラジアル方向（タイヤ径方向）に延びてタイヤ周方向に並列されている。なお、サイド補強層１３の補強コードは、タイヤ径方向に対して１０°以内の角度で傾斜していてもよい。
【００３７】
有機繊維としては、ナイロンやＰＥＴ、ガラス、アラミド等の材料を用いることができる。なお、補強コード３４の材料として、スチール等の金属を用いてもよい。また、サイド補強層１３は、補強コードをゴムではなく樹脂で被覆したものであってもよい。
【００３８】
（サイドトレッド）
サイド補強層１３の外周面には、タイヤ骨格部材１２のビード部２０からクラウン部２４のタイヤ幅方向外側まで延びる一対のサイドトレッド１６が設けられている。サイドトレッド１６は、従来のゴム製の空気入りタイヤのサイドウォールに用いられているゴムと同種のものを用いることができる。
【００３９】
なお、サイドトレッド１６のタイヤ半径方向内側の端部１６ＩＥは、タイヤ骨格部材１２のビード部２０の内周面、より詳しくはビードコア２６のタイヤ径方向内側まで延びている。また、サイドトレッド１６のタイヤ半径方向外側の端部１６ＯＥは、ベルト上補強層１５の端部１５Ｅの近傍に位置している。
【００４０】
（トップトレッド）
ベルト上補強層１５のタイヤ半径方向外側には、トレッドとしてのトップトレッド１８が配置されている。トップトレッド１８は、タイヤ骨格部材１２を形成している樹脂材料よりも耐摩耗性に優れたゴムで形成されており、従来のゴム製の空気入りタイヤに用いられているトレッドゴムと同種のものを用いることができる。
【００４１】
図１に示すように、トップトレッド１８の踏面には、本実施形態のタイヤ１０を車両に装着した際の車両幅方向外側（矢印ＯＵＴ方向側）から車両幅方向内側（矢印ＩＮ方向側）へ、タイヤ周方向（矢印Ａ方向、及び矢印Ａ方向とは反対方向）に連続して延びる第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６が形成されている。これら第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６が本発明の主溝である。
第１周方向溝１００の長手方向に対し直交する方向の断面は、図２に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第１周方向溝１００は、溝幅Ｗ１が８．２ｍｍ、溝深さＤ１が７．８ｍｍである。
【００４２】
第２周方向溝１０２の長手方向に対し直交する方向の断面は、図２に示すように、略半円形状を呈している。第２周方向溝１０２は、溝幅Ｗ２が２５ｍｍ、溝深さＤ２が８．３ｍｍである。
【００４３】
第３周方向溝１０４の長手方向に対し直交する方向の断面は、図３に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第３周方向溝１０４は、溝幅Ｗ３が１０．５ｍｍ、溝深さＤ３が８．３ｍｍである。
【００４４】
第４周方向溝１０６の長手方向に対し直交する方向の断面は、図３に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第４周方向溝１０６は、溝幅Ｗ４が１０．５ｍｍ、溝深さＤ４が７．８ｍｍである。
【００４５】
図１に示すように、トップトレッド１８には、第１周方向溝１００の車両幅方向外側にアウト側ショルダーリブ１０８が区画されており、アウト側ショルダーリブ１０８の車両幅方向内側に第１周方向溝１００と第２周方向溝１０２とでアウト側セカンドリブ１１０が区画され、アウト側セカンドリブ１１０の車両幅方向内側に第２周方向溝１０２と第３周方向溝１０４とでセンターリブ１１２が区画されている。なお、タイヤ赤道面ＣＬはセンターリブ１１２を通っている。
【００４６】
また、トップトレッド１８には、センターリブ１１２の車両幅方向内側に第３周方向溝１０４と第４周方向溝１０６とでイン側セカンドリブ１１４が区画され、イン側セカンドリブ１１４の車両幅方向内側に第４周方向溝１０６でイン側ショルダーリブ１１６が区画されている。
これらアウト側ショルダーリブ１０８、アウト側セカンドリブ１１０、センターリブ１１２、イン側セカンドリブ１１４、及びイン側ショルダーリブ１１６が本発明の陸部に相当している。
【００４７】
（アウト側ショルダーリブ）
アウト側ショルダーリブ１０８には、車両幅方向外側に複数の第１幅方向溝１１８がタイヤ周方向に間隔を開けて形成されており、車両幅方向内側に複数のサイプ１２０がタイヤ周方向に間隔を開けて形成されている。第１幅方向溝１１８とサイプ１２０とは一直線上に配置され、アウト側ショルダーリブ１０８のタイヤ幅方向中央付近で連結されている。
【００４８】
この第１幅方向溝１１８の長手方向に対し直交する方向の断面は、図４に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第１幅方向溝１１８は、タイヤ１０を車両に装着し、トップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有している。一方、サイプ１２０は、トップトレッド１８が接地した際に、閉じてしまう溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触するような溝幅を有している。第１幅方向溝１１８の溝深さＤ５は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６の溝深さよりも浅い。
【００４９】
図１に示すように、サイプ１２０は、第１周方向溝１００から車両幅方向外側に向けて延びてリブ内で終端し、第１幅方向溝１１８は、サイプ１２０の車両幅方向外側の端部から車両幅方向外側に向けて延びて、接地端１８Ｅを超えた位置で終端している。サイプ１２０は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも浅く形成されている。
【００５０】
なお、トップトレッド１８の接地端１８Ｅとは、タイヤ１０をＪＡＴＭＡ ＹＥＡＲ ＢＯＯＫ（日本自動車タイヤ協会規格  ２０１５年度版）に規定されている標準リムに装着し、ＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫでの適用サイズ・プライレーティングにおける最大負荷能力（内圧−負荷能力対応表の太字荷重）に対応する空気圧（最大空気圧）の１００％の内圧を充填し、最大負荷能力を負荷したときのものである。使用地又は製造地において、ＴＲＡ規格、ＥＴＲＴＯ規格が適用される場合は各々の規格に従う。また、接地幅ＴＷとは、一方の接地端１８Ｅから他方の接地端１８Ｅまでのタイヤ幅方向に沿って計測した寸法である。なお、本実施形態のトップトレッド１８の接地幅ＴＷは、２１６ｍｍである。また、トップトレッド１８の一方の接地端１８Ｅと他方の接地端１８Ｅとの間で、実際に路面と接地している部分を接地面と呼ぶ。
【００５１】
ここで、タイヤ１０の周方向を矢印Ａ方向、及び矢印Ａ方向と反対方向としたときに、本実施形態の第１幅方向溝１１８、及びサイプ１２０は、車両幅方向外側の端部が、車両幅方向内側の端部よりも矢印Ａ方向となるように傾斜している。言い換えれば、第１幅方向溝１１８、及びサイプ１２０は、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。なお、本実施形態では、第１幅方向溝１１８の溝幅中心線、及びサイプ１２０の溝幅中心線がタイヤ幅方向に対して４５°以下で傾斜している。
【００５２】
ここで、トップトレッド１８のタイヤ１周分の全接地面、即ち、路面と接触可能なトップトレッド１８の外周面の面積である一方の接地端１８Ｅと他方の接地端１８Ｅとの間のタイヤ外周面の面積、言い換えればトップトレッド１８の接地幅ＴＷ×トップトレッド１８のタイヤ１周分（即ち全周）の周方向長さ（即ち、周長）で得られる面積に対して、一つの第１幅方向溝１１８の開口面積は、０．０２％以下とする。
なお、トップトレッド１８の接地面の面積（接地面積）、言い換えれば、トップトレッド１８の実際に路面と接触している部分の面積に対して、一つの第１幅方向溝１１８の開口面積は、１．５％以下とする。
【００５３】
さらに、ベルト層１４の配置されている領域、言い換えれば、ベルト層１４のタイヤ幅方向の一方の端部１４Ｅと他方の端部１４Ｅとの間の領域において、全ての第１幅方向溝１１８をタイヤ周方向に投影した領域、言い換えれば、ベルト層１４の端部１４Ｅと、全ての第１幅方向溝１１８の内で最もタイヤ赤道面ＣＬ側に位置する第１幅方向溝１１８の端部を通るタイヤ周方向に延びる仮想線ＦＬ１との間の第１幅方向溝配置領域Ａ１の面積（トップトレッド１８の外周面において、ベルト層１４の端部１４Ｅから第１幅方向溝１１８のタイヤ赤道面ＣＬ側の端部までのタイヤ幅方向に沿って計測した長さ×トップトレッド１８の外周面のタイヤ周方向長さ（即ち、周長））に占める一つの第１幅方向溝１１８の開口面積は、１．５％以下とすることが好ましい。
なお、トップトレッド１８の接地面における第１幅方向溝配置領域Ａ１の面積に占める、一つの第１幅方向溝１１８の開口面積は、５％以下とする。
【００５４】
また、トップトレッド１８の接地幅ＴＷの範囲内において、第１幅方向溝１１８のタイヤ幅方向に沿って計測した長さＬ１は、接地幅ＴＷに対して５〜２０％の範囲内に設定することが好ましい。
【００５５】
第１幅方向溝１１８のタイヤ周方向のピッチに対する第１幅方向溝１１８の溝幅（平均値）の比率、言い換えれば、タイヤ周方向に隣接する一方の第１幅方向溝１１８の溝幅中心線と他方の第１幅方向溝１１８の溝幅中心線とのタイヤ周方向に沿って計測する距離に対する、第１幅方向溝１１８の溝幅（平均値）の比率は、８〜１５％の範囲内とすることが好ましい。
【００５６】
さらに、アウト側ショルダーリブ１０８には、第１幅方向溝１１８と第１幅方向溝１１８との中間部に、図５の断面形状を有する複数のピンサイプ１２２が設けられている。ピンサイプ１２２は、開口部が円形とされた小径の孔であるが、トップトレッド１８が接地した際に壁面同士が接触しない程度の径に形成されている。これら複数のピンサイプ１２２は、間隔を開けて第１幅方向溝１１８と平行に配置されている。
【００５７】
これらのピンサイプ１２２が、アウト側ショルダーリブ１０８の圧縮剛性低減部とされており、アウト側ショルダーリブ１０８の第１幅方向溝１１８と第１幅方向溝１１８との間のブロック状部分の圧縮剛性を低減している。ここでいう圧縮剛性とは、路面と接地して圧縮力を受けた際のつぶれ難さを意味する。
【００５８】
ピンサイプ１２２の直径φは、１〜２ｍｍの範囲内とすることが好ましい。ピンサイプ１２２の深さＤ６は、アウト側ショルダーリブ１０８を区画している第１周方向溝１００の溝深さＤ１の２０〜１００％の範囲内とすることが好ましい。本実施形態のタイヤ１０において、ピンサイプ１２２の深さＤ６の実寸法としては、１〜４ｍｍの範囲内とすることが好ましい。
【００５９】
（アウト側セカンドリブ）
図１に示すように、アウト側セカンドリブ１１０には、非横断サイプ１２４、浅溝１２６、及び浅溝１２７がタイヤ周方向に交互に配置されている。
【００６０】
非横断サイプ１２４は、第１周方向溝１００から車両幅方向内側へ向けて延びてリブ内で終端する第１幅方向サイプ部１２４Ａ、第１幅方向サイプ部１２４Ａのリブ内の終端部分からタイヤ回転方向とは反対方向に向けて延びる周方向サイプ部１２４Ｂ、周方向サイプ部１２４Ｂの第１幅方向サイプ部１２４Ａ側とは反対側の端部から車両幅方向外側へ向けて延びて第１周方向溝１００に接続する第２幅方向サイプ部１２４Ｃを有して、トレッド平面視で略Ｕ字状に形成されている。
【００６１】
なお、第１幅方向サイプ部１２４Ａ、及び第２幅方向サイプ部１２４Ｃは、車両幅方向外側端部が、車両幅方向内側端部よりも矢印Ａ方向側に位置するように、タイヤ幅方向に対して若干傾斜している。言い換えれば、第１幅方向サイプ部１２４Ａ、及び第２幅方向サイプ部１２４Ｃは、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。
【００６２】
また、周方向サイプ部１２４Ｂは、矢印Ａ方向側の端部が、矢印Ａ方向側とは反対側の端部よりも車両幅方向外側となるように、タイヤ周方向に対して若干傾斜している。言い換えれば、周方向サイプ部１２４Ｂは、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。これらの第１幅方向サイプ部１２４Ａ、及び第２幅方向サイプ部１２４Ｃは、何れもアウト側ショルダーリブ１０８に設けられたサイプ１２０の延長線上に配置されている。
【００６３】
このように、非横断サイプ１２４は、アウト側セカンドリブ１１０のタイヤ周方向の剛性を低下させすぎないように、アウト側セカンドリブ１１０をタイヤ幅方向に横断しないように形成されている。なお、非横断サイプ１２４は、トップトレッド１８が接地した際に、閉じてしまう溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触するような溝幅を有している。また、本実施形態の非横断サイプ１２４は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも浅く形成されている。
【００６４】
浅溝１２６は、アウト側セカンドリブ１１０の幅方向中央部よりも若干車両幅方向内側に形成されている。浅溝１２６は、矢印Ａ方向側の端部が矢印Ａ方向側とは反対側の端部に対して車両幅方向外側となるように、タイヤ周方向に対して若干傾斜して直線状に延びており、長手方向両端部がリブ内で終端している。
【００６５】
この浅溝１２６の長手方向に対し直交する方向の断面は、図６に示すように、略Ｕ字形状を呈している。浅溝１２６は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも溝幅が狭く、かつトップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有していることが好ましい。
【００６６】
浅溝１２６の溝深さＤ７は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６の溝深さよりも浅く形成することが好ましい。本実施形態の浅溝１２６は、長さが２０ｍｍ、溝幅が２ｍｍ、溝深さが６．５ｍｍである。
【００６７】
浅溝１２６が、アウト側セカンドリブ１１０の圧縮剛性低減部とされており、アウト側セカンドリブ１１０の非横断サイプ１２４と非横断サイプ１２４との間のブロック状部分の圧縮剛性を低減している。
【００６８】
浅溝１２７は、アウト側セカンドリブ１１０の第２周方向溝１０２側に形成されており、第１幅方向サイプ部１２４Ａの延長線上に配置されている。浅溝１２７の長手方向に対し直交する方向の断面は、図７に示すように、略Ｕ字形状を呈している。浅溝１２７は、溝幅Ｗ８が浅溝１２６よりも狭く、溝深さＤ８が浅溝１２６よりも浅く形成されている。本実施形態の浅溝１２７は、溝幅Ｗ８が１ｍｍ、溝深さＤ８が２ｍｍである。なお、浅溝１２７は、後述する第２周方向溝１０２の溝壁に形成される浅溝１３４に連結されている。
【００６９】
（センターリブ）
センターリブ１１２には、第１傾斜溝１２８と第２傾斜溝１３０とがタイヤ周方向に間隔を開けて交互に配置されている。
【００７０】
第１傾斜溝１２８は、第２周方向溝１０２から第３周方向溝１０４に向けてタイヤ幅方向に対して傾斜して延び、後述する短溝１３２を介して第３周方向溝１０４に接続されている。
【００７１】
第１傾斜溝１２８は、車両幅方向内側の端部が車両幅方向外側の端部よりも矢印Ａ方向側となるようにタイヤ幅方向に対して傾斜している。言い換えれば、第１傾斜溝１２８は、トレッド平面視で右上がりに傾斜している。なお、第１傾斜溝１２８のタイヤ幅方向に対する傾斜角度は、略４５°に設定されている。
【００７２】
この第１傾斜溝１２８の長手方向に対し直交する方向の断面は、図８に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第１傾斜溝１２８の溝幅Ｗ９は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも狭く、トップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有している。本実施形態の第１傾斜溝１２８は、溝幅Ｗ９が３．２ｍｍ、溝深さＤ９が６．５ｍｍである。
【００７３】
センターリブ１１２には、この第１傾斜溝１２８の車両幅方向内側の端部から第３周方向溝１０４に向けて延びて、第３周方向溝１０４に接続する短溝１３２が形成されている。短溝１３２は、タイヤ幅方向に対して第１傾斜溝１２８とは反対方向に傾斜している。言い換えれば、短溝１３２は、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。短溝１３２は、第１傾斜溝１２８と同じ溝深さに形成されている。短溝１３２は、第１傾斜溝１２８よりも溝幅が狭く形成されているが、トップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有している。
【００７４】
第２傾斜溝１３０は、第２周方向溝１０２から車両幅方向内側へ向けて傾斜して延びており、センターリブ１１２のリブ内における第３周方向溝１０４の近傍で終端している。第２傾斜溝１３０は、車両幅方向内側の端部が車両幅方向外側の端部よりも矢印Ａ方向側となるようにタイヤ幅方向に対して傾斜している。言い換えれば、第２傾斜溝１３０は、トレッド平面視で右上がりに傾斜しており、第１傾斜溝１２８と平行に設けられている。
【００７５】
第２傾斜溝１３０の長手方向に対し直交する方向の断面は、図９に示すように、略Ｕ字形状を呈している。第２傾斜溝１３０の溝幅Ｗ１０は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも狭く、トップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有している。本実施形態の第２傾斜溝１３０は、溝幅Ｗ１０が３．４ｍｍ、溝深さＤ１０が６．５ｍｍである。
【００７６】
図１、及び図２に示すように、第２周方向溝１０２の溝壁には、アウト側セカンドリブ１１０の浅溝１２７とセンターリブ１１２の第２傾斜溝１３０とを連結する浅溝１３４が形成されている。浅溝１３４は、浅溝１２７と連結される側の端部が、第２傾斜溝１３０と連結される側の端部よりも車両幅方向外側に位置するようにタイヤ周方向に対して４５°以下の比較的小さい角度で傾斜している。
【００７７】
図２に示すように、第２周方向溝１０２の溝壁を基準として計測する浅溝１３４の溝深Ｄ１１さは０．５ｍｍである。なお、浅溝１３４と浅溝１２７とは図１０に示すように溝底同士が連結されており、浅溝１３４と第２傾斜溝１３０とは図１１に示すように溝底同士が連結されている。
【００７８】
（イン側セカンドリブ）
イン側セカンドリブ１１４には、サイプ１４０と細溝１４２とがタイヤ周方向に間隔を開けて交互に配置されている。
【００７９】
サイプ１４０は、トップトレッド１８が接地した際に、閉じてしまう溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触するような溝幅を有している。サイプ１４０は、一方の端部が第３周方向溝１０４に接続され、他方の端部が第４周方向溝１０６に接続されている。言い換えれば、サイプ１４０は、イン側セカンドリブ１１４をタイヤ幅方向に横断している。
【００８０】
サイプ１４０は、車両幅方向外側の端部が車両幅方向内側の端部よりも矢印Ａ方向側となるようにタイヤ幅方向に対して傾斜している。言い換えれば、このサイプ１４０は、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。サイプ１４０のタイヤ幅方向に対する傾斜角度は、４５°以下に設定されている。なお、本実施形態のサイプ１４０は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも浅く形成されている。
【００８１】
細溝１４２は、両端部がイン側セカンドリブ１１４内で終端しており、サイプ１４０とサイプ１４０との間に、２つの細溝１４２が間隔を開けて直線上に配置されている。これら２つの細溝１４２は、サイプ１４０と平行に形成されている。
【００８２】
細溝１４２の長手方向に対し直交する方向の断面は、図１２に示すように、略Ｕ字形状を呈している。細溝１４２の溝幅Ｗ１１は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６よりも狭く、かつトップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有していることが好ましい。
【００８３】
細溝１４２の溝深さＤ１１は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６の溝深さよりも浅く形成することが好ましい。本実施形態の細溝１４２は、長さが８．５ｍｍ、溝幅Ｗ１１が１ｍｍ、溝深さＤ１１が２ｍｍである。なお、これらの細溝１４２が、圧縮剛性低減部とされている。
【００８４】
（イン側ショルダーリブ）
イン側ショルダーリブ１１６には、イン側幅方向溝１４４、及びサイプ１４６が間隔を開けてタイヤ周方向に交互に形成されている。
【００８５】
イン側幅方向溝１４４は、車両幅方向外側の端部がトップトレッド１８の接地端１８Ｅよりも車両幅方向外側に位置し、イン側ショルダーリブ１１６内において、第４周方向溝１０６の近傍で終端している。また、イン側幅方向溝１４４は、車両幅方向内側の端部が接地端１８Ｅよりも車両幅方向内側に位置している。
【００８６】
イン側幅方向溝１４４は、車両幅方向外側の端部が車両幅方向内側の端部よりも矢印Ａ方向側となるようにタイヤ幅方向に対して傾斜している。言い換えれば、イン側幅方向溝１４４は、トレッド平面視で左上がりに傾斜している。なお、本実施形態では、イン側幅方向溝１４４の溝幅中心線がタイヤ幅方向に対して４５°以下で傾斜している。
【００８７】
イン側幅方向溝１４４の長手方向に対し直交する方向の断面は、図１３に示すように、略Ｕ字形状を呈している。イン側幅方向溝１４４の溝幅Ｗ１２は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６の溝幅よりも狭く、トップトレッド１８が接地した際に閉じない溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触しないような溝幅を有している。
【００８８】
また、イン側幅方向溝１４４の溝深さＤ１２は、第１周方向溝１００、第２周方向溝１０２、第３周方向溝１０４、及び第４周方向溝１０６の溝深さよりも浅い。本実施形態のイン側幅方向溝１４４の溝幅Ｗ１２は３．８ｍｍ、溝深さＤ１２は５．２ｍｍである。
【００８９】
ここで、路面と接触可能なトップトレッド１８の外周面の面積である一方の接地端１８Ｅと他方の接地端１８Ｅとの間のタイヤ外周面の面積、言い換えればトップトレッド１８の接地幅ＴＷ×トップトレッド１８のタイヤ１周分（即ち全周）の周方向長さ（即ち、周長）で得られる面積に対して、一つのイン側幅方向溝１４４の開口面積は、０．０２％以下とする。
なお、トップトレッド１８の接地面積、言い換えれば、トップトレッド１８の実際に路面と接触している部分の面積に対して、一つのイン側幅方向溝１４４の開口面積は、１．５％以下とする。
【００９０】
さらに、ベルト層１４の配置されている領域、言い換えれば、ベルト層１４のタイヤ幅方向の一方の端部１４Ｅと他方の端部１４Ｅとの間の領域において、全てのイン側幅方向溝１４４をタイヤ周方向に投影した領域、言い換えれば、ベルト層１４の端部１４Ｅと、全てのイン側幅方向溝１４４の内で最もタイヤ赤道面ＣＬ側に位置するイン側幅方向溝１４４の端部を通るタイヤ周方向に延びる仮想線ＦＬ２との間のイン側幅方向溝配置領域Ａ２の面積（トップトレッド１８の外周面において、ベルト層１４の端部１４Ｅからイン側幅方向溝１４４のタイヤ赤道面ＣＬ側の端部までのタイヤ幅方向に沿って計測した長さ×トップトレッド１８の外周面のタイヤ１周分（即ち、全周））のタイヤ周方向長さ（即ち、周長））に占める一つのイン側幅方向溝１４４の開口面積は、１．５％以下とすることが好ましい。
なお、トップトレッド１８の接地面におけるイン側幅方向溝配置領域Ａ２の面積に占める、一つのイン側幅方向溝１４４の開口面積は、５％以下とする。
【００９１】
また、トップトレッド１８の接地幅ＴＷの範囲内において、イン側幅方向溝１４４のタイヤ幅方向に沿って計測した長さＬ２は、接地幅ＴＷに対して１０〜２０％の範囲内に設定することが好ましい。
【００９２】
イン側幅方向溝１４４のタイヤ周方向のピッチに対するイン側幅方向溝１４４の溝幅（平均値）の比率、言い換えれば、タイヤ周方向に隣接する一方のイン側幅方向溝１４４の溝幅中心線と他方のイン側幅方向溝１４４の溝幅中心線とのタイヤ周方向に沿って計測する距離に対する、イン側幅方向溝１４４の溝幅（平均値）の比率は、８〜１５％の範囲内とすることが好ましい。
【００９３】
サイプ１４６は、トップトレッド１８が接地した際に、閉じてしまう溝幅、言い換えれば、互いに対向する一方の溝壁面と他方の溝壁面とが接触するような溝幅を有している。サイプ１４６は、イン側幅方向溝１４４と平行に形成され、一方の端部が第４周方向溝１０６に接続され、他方の端部がトップトレッド１８の接地端１８Ｅよりも車両幅方向内側に位置している。言い換えれば、サイプ１４６は、トップトレッド１８の接地面内でイン側ショルダーリブ１１６をタイヤ幅方向に横断している。なお、サイプ１４６は、イン側セカンドリブ１１４のサイプ１４０の延長線上に配置されている。
【００９４】
本実施形態のタイヤ１０は、予め成形されたタイヤ骨格部材１２の外面に、ベルト層１４、ベルト上補強層１５、サイド補強層１３を配置し、さらにその外面に、後にサイドトレッド１６、及びトップトレッド１８となる未加硫ゴムを配置したグリーンタイヤを得て、このグリーンタイヤを加硫モールドに装填して加硫成形することで製造される。
【００９５】
（作用、効果）
本実施形態のタイヤ１０では、トップトレッド１８の全接地面の面積に対して、一つの第１幅方向溝１１８の開口面積が０．０２％以下に設定されている。また、トップトレッド１８の接地面内における１個当たりの第１幅方向溝１１８の開口面積が、トップトレッド１８の接地面の面積に対して１．５％以下に設定されている。
このため、加硫成形の際、第１幅方向溝１１８を形成するためのモールドの突起からの押圧力によってベルト層１４が撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができ、その結果、ベルト層１４に隣接するタイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができる。
【００９６】
さらに、本実施形態のタイヤ１０では、第１幅方向溝１１８の配置されている第１幅方向溝配置領域Ａ１において、第１幅方向溝配置領域Ａ１の面積に占める、第１幅方向溝１１８の１個当たりの開口面積が５％以下に設定されているため、タイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の車両幅方向外側部分の撓む範囲をタイヤ周方向により小さくすることができる。
【００９７】
なお、第１幅方向溝１１８は、タイヤ幅方向に対する溝幅中心線の角度が４５°以下であるため、アウト側ショルダーリブ１０８の第１幅方向溝１１８と第１幅方向溝１１８との間の陸部分におけるタイヤ幅方向の剛性を確保することができ、また、タイヤ幅方向への排水性を向上できる。
【００９８】
トップトレッド１８の接地幅ＴＷに対して、接地面内における第１幅方向溝１１８のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さＬ１の最低値を５％に設定しているので、アウト側ショルダーリブ１０８の第１幅方向溝１１８周辺の領域においてタイヤ幅方向の排水性を確保することができる。なお、タイヤ骨格部材１２の変形が広範囲に及ばないように、接地幅ＴＷに対して、第１幅方向溝１１８のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最大値を２０％に設定することが好ましい。
【００９９】
本実施形態のタイヤ１０では、トップトレッド１８の全接地面の面積に対して、一つのイン側幅方向溝１４４の開口面積が０．０２％以下に設定されている。また、トップトレッド１８の接地面内における１個当たりのイン側幅方向溝１４４の開口面積が、トップトレッド１８の接地面の面積に対して１．５％以下に設定されている。
このため、加硫成形の際、イン側幅方向溝１４４を形成するためのモールドの突起よりベルト層１４が撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができ、その結果、ベルト層１４に隣接するタイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の撓む範囲をタイヤ周方向に小さくすることができる。
【０１００】
さらに、本実施形態のタイヤ１０では、イン側幅方向溝１４４の配置されているイン側幅方向溝配置領域Ａ２において、イン側幅方向溝配置領域Ａ２の面積に占める、イン側幅方向溝１４４の１個当たりの開口面積が５％以下に設定されているため、タイヤ骨格部材１２のクラウン部２４の車両幅方向内側部分の撓む範囲をよりタイヤ周方向に小さくすることができる。
【０１０１】
なお、イン側幅方向溝１４４は、タイヤ幅方向に対する溝幅中心線の角度が４５°以下であるため、イン側ショルダーリブ１１６のイン側幅方向溝１４４とイン側幅方向溝１４４との間の陸部分におけるタイヤ幅方向の剛性を確保することができ、また、タイヤ幅方向への排水性を向上できる。
【０１０２】
トップトレッド１８の接地幅ＴＷに対して、接地面内におけるイン側幅方向溝１４４のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さＬ２の最低値を１０％に設定しているので、イン側ショルダーリブ１１６のイン側幅方向溝１４４周辺の領域においてタイヤ幅方向の排水性を確保することができる。なお、タイヤ骨格部材１２の変形が広範囲に及ばないように、接地幅ＴＷに対して、イン側幅方向溝１４４のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さの最大値を２０％に設定することが好ましい。
【０１０３】
［その他の実施形態］
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。
【０１０４】
上記実施形態では、第１幅方向溝１１８の配置されている第１幅方向溝配置領域Ａ１において、第１幅方向溝配置領域Ａ１の面積に占める、第１幅方向溝１１８の１個当たりの開口面積が５％以下に設定されていたが、場合によっては５％以下に設定しなくてもよい。
【０１０５】
上記実施形態では、トップトレッド１８の接地幅ＴＷに対して、第１幅方向溝１１８のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さＬ１の最低値を５％に設定していたが、場合によっては最低値を５％に設定しなくてもよい。
【０１０６】
上記実施形態では、イン側幅方向溝１４４の配置されているイン側幅方向溝配置領域Ａ２において、イン側幅方向溝配置領域Ａ２の面積に占めるイン側幅方向溝１４４の１個当たりの開口面積が５％以下に設定されていたが、場合によっては５％以下に設定しなくてもよい。
【０１０７】
上記実施形態では、トップトレッド１８の接地幅ＴＷに対して、イン側幅方向溝１４４のタイヤ幅方向に沿った方向に計測した長さＬ２の最低値を１０％に設定していたが、場合によっては最低値を１０％に設定しなくてもよい。
【符号の説明】
【０１０８】
１０…タイヤ、１２…タイヤ骨格部材、１４…ベルト層（補強層）、１８…トップトレッド（トレッド）、２０…ビード部、２２…サイド部、２４…クラウン部、１１８…第１幅方向溝（幅方向溝）、１４４…イン側幅方向溝（幅方向溝）
【図１】
2017105262.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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