(57)【要約】      （修正有）【課題】光照射による硬化時の発熱量が少ない爪または人工爪被覆用光硬化性組成物の提供。【解決手段】以下の（Ａ）〜（Ｃ）成分を含む、爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。（Ａ）成分：アクリレートオリゴマー、（Ｂ）成分：メタクリレートモノマー、（Ｃ）成分：光重合開始剤。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の（Ａ）〜（Ｃ）成分を含む、爪または人工爪被覆用光硬化性組成物；
（Ａ）成分：アクリレートオリゴマー
（Ｂ）成分：メタクリレートモノマー
（Ｃ）成分：光重合開始剤。
【請求項２】
メタクリレートオリゴマーおよびアクリレートモノマーを実質的に含まない、請求項１に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）成分が、トリメチロールプロパントリメタクリレートおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーを含む、請求項１または２に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項４】
前記（Ｂ）成分が、トリメチロールプロパントリメタクリレートおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項５】
前記（Ａ）成分が、ウレタン変性アクリレートオリゴマーを含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項６】
２５℃における粘度が２０〜２００Ｐａ・ｓである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項７】
溶剤を実質的に含まない、請求項１〜６のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を硬化してなる、人工爪。
【請求項９】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を爪上に塗布した後、活性エネルギー線照射により前記爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を硬化させることを繰り返し行う、爪の被覆方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、爪または人工爪被覆用光硬化性組成物に関する。特に、本発明は、スカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）に好適に使用される爪または人工爪被覆用光硬化性組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ネイル分野において、爪または人工爪被覆用光硬化性組成物（ＵＶネイルジェル）が用いられており、具体的には、スカルプチュアで使用されるＵＶネイルジェルが知られている。スカルプチュアの形成時には、フォームと呼ばれるシール台紙を爪（地爪）と指先の間に差し込み、爪およびフォーム上にＵＶネイルジェルを塗布した後に、光硬化させる工程を繰り返すことにより爪を被覆（装飾）する手法が用いられる。かかる方法によれば、ネイルチップ等を爪に接着せずに、爪に対してネイルジェルが一体化するように爪を装飾することができるため、ネイルチップ等が剥がれ落ちることが少なく、耐久性に優れた装飾を施すことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１２／１４０７９６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような爪の装飾に関する発明として、特許文献１には、吸液性を有する柔軟な基材としての不織布を爪に貼り合わせて、その後ＵＶネイルジェルを浸液させる方法が開示されている。
【０００５】
しかしながら、不織布を使用すると、装飾後の爪の透明性が発現できないと共に、不織布では形状を保持することが難しく、爪の装飾部分にゆがみなどが発生する。また、特許文献１に開示された発明の手法が生み出された背景としては、以下のようなものが挙げられる。すなわち、使用するＵＶネイルジェルの硬化性が低い場合には、深部における硬化性が低下して硬化が終了するまで長い時間を要し、一方で、当該ジェルの硬化性が高い場合には、ＵＶ照射等による硬化時において当該ジェルが発熱するため、指にかかる負担が大きくなるという不都合があった。特に、かような発熱による負担は、爪上にＵＶネイルジェルを多く塗布すると、その分発熱量が多くなり、好ましくないという問題がある。
【０００６】
このように、従来は、光照射による硬化時の発熱量が少なく、スカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）に適した爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を実現することが困難であった。したがって、本発明の目的は、光照射による硬化時の発熱量が少ない爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者が鋭意検討した結果、以下の構成を有する爪または人工爪被覆用光硬化性組成物により上記目的が達成されることを発見し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
本発明の一実施態様は、以下の（Ａ）〜（Ｃ）成分を含む、爪または人工爪被覆用光硬化性組成物である；
（Ａ）成分：アクリレートオリゴマー
（Ｂ）成分：メタクリレートモノマー
（Ｃ）成分：光重合開始剤。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る爪または人工爪被覆用光硬化性組成物は、上記特性の成分を含むことにより、光照射による硬化時の発熱量を小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】図１Ａは、人体の指と人体の爪の上面図を示す。
【図１Ｂ】図１Ｂは、人体の指と人体の爪の測面図を示す。
【図２】図２は、フォームの上面図を示す。フォームとは、爪のラインに沿って、指の爪以外をマスキングするフィルムである。
【図３Ａ】図３Ａは、人体の爪の隙間にフォームを差し込んで固定した状態の上面図を示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、人体の爪の隙間にフォームを差し込んで固定した状態の側面図を示す。
【図４】図４は、フォームを固定した状態で、爪およびフォーム上に光硬化性組成物を塗布して光照射により硬化し、塗布および光照射を繰り返して硬化物を伸ばしていった状態の側面図を示す。
【図５】図５は、所定の長さのスカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）を形成した後で、フォームを外した時の側面図を示す。
【図６】図６は、実施例１〜４および比較例１〜３の光硬化性組成物に対して、活性エネルギー線を照射した時の示差走査熱量測定（ＤＳＣ）の結果である。ここで、横軸は時間（分）、縦軸はＤＳＣ（μＷ）を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明に係る爪または人工爪被覆用光硬化性組成物（以下、「光硬化性組成物」または単に「組成物」とも称する）は、（Ａ）成分としてのアクリレートオリゴマーと、（Ｂ）成分としてのメタクリレートモノマーと、（Ｃ）成分としての光重合開始剤と、を含む。
【００１２】
当該組成物は、光照射することにより、少ない発熱量で硬化させることができる。したがって、比較的多量の組成物を塗布して硬化させても、発熱量が小さいことから、爪（地爪）の延長や補強を行うのに適しており、スカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）に好適に用いられる。また、樹脂等で形成されたネイルチップ（人工爪）等に対して組成物を塗布して装飾を施す場合、発熱量が小さいため、ネイルチップの損傷を抑制でき、外観に優れたネイルチップを作製できる。
【００１３】
さらに、当該組成物は比較的低い粘度を有するため、作業性が良好である。さらにまた、当該組成物は、光等の活性エネルギー線の照射により、深部においても硬化させることができる（すなわち、深部硬化性が高い）。さらにまた、当該組成物に光照射（活性エネルギー線照射）をすることにより形成された硬化物は、光沢に優れ、外観も良好であるだけでなく、高い硬度を有し、割れにくい。したがって、上記組成物を硬化させてなる硬化物は、耐久性にも優れる。
【００１４】
以下、本発明に係る組成物について、詳細を説明する。なお、本明細書において、「Ｘ〜Ｙ」は、その前後に記載される数値（ＸおよびＹ）を下限値および上限値として含む意味で使用する。また、特記しない限り、操作および物性等の測定は、室温（２０〜２５℃）／相対湿度４０〜５０％ＲＨの条件で行う。
【００１５】
＜爪または人工爪被覆用光硬化性組成物＞
［（Ａ）成分］
本発明に係る組成物に含まれる（Ａ）成分は、アクリレートオリゴマー（アクリロイル基含有オリゴマー）である。アクリレートオリゴマーとは、アクリロイル基（アクリル基；Ｈ２Ｃ＝ＣＨ−Ｃ（＝Ｏ）−）を１個以上有するオリゴマーである。なお、本明細書中、「オリゴマー」とは、重量平均分子量が、１，０００を超えるものをいう。（Ａ）成分の重量平均分子量は、好ましくは、１，０００を超えて１０，０００以下であり、より好ましくは２，０００〜６，０００であり、特に好ましくは３，０００〜５，０００である。かような範囲であれば、硬化物の硬度を高くすることができる。なお、本明細書において、重量平均分子量は、標準物質としてポリスチレンを用いたゲルろ過クロマトグラフィー（Ｇｅｌ  Ｐｅｒｍｅａｔｉｏｎ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ；ＧＰＣ）で測定された値を採用する。
【００１６】
（Ａ）成分は、２５℃で液体である（すなわち流動性を有する）ことが好ましい。具体的には、ＥＨＤ型回転粘度計を用いて測定される２５℃における粘度が１，０００ｍＰａ・ｓ以上であることが好ましく、５，０００ｍＰａ・ｓ以上であるとより好ましい（上限：１００，０００ｍＰａ・ｓ）。かような範囲であれば、硬化性を向上させると共に、得られる硬化物の硬度を高くすることができる。（Ａ）成分は本発明の（Ｂ）成分および（Ｃ）成分との相溶性が良好なものを使用することが好ましい。
【００１７】
（Ａ）成分としてのオリゴマーは、繰り返し構成単位の数は特に制限されないが、２〜１，０００個であると好ましく、５〜８００であるとより好ましく、１０〜５００であるとさらにより好ましく、２０〜３００であると特に好ましい。
【００１８】
本発明に係る組成物に含まれる（Ａ）成分は、１分子中に１個以上のアクリロイル基を有していればよく、さらにその他の官能基を有していてもよい。例えば、（Ａ）成分は、１分子中に１個以上のエポキシ基および１個以上のアクリロイル基を有する化合物であってもよい。
【００１９】
なかでも、（Ａ）成分は、硬化速度や得られる硬化物の硬度を向上させるという観点から、１分子内に２〜１０個のアクリロイル基を有することが好ましく、１分子内に２個のアクリロイル基を有すること（２官能アクリレートオリゴマー）がより好ましい。
【００２０】
アクリレートオリゴマーの具体例としては、特に制限されないが、分子内にエステル結合を有するアクリレートオリゴマー、エーテル結合を有するアクリレートオリゴマー、ウレタン結合を有するアクリレートオリゴマー、エポキシ変性アクリレートオリゴマーなどが挙げられる。これらオリゴマーの主骨格としては、ビスフェノールＡ、ノボラックフェノール、ポリブタジエン、ポリエステル、ポリエーテル、ウレタンなどが挙げられるが、これらに限定されない。（Ａ）成分としてのアクリレートオリゴマーは、市販品または合成品のいずれを使用してもよい。
【００２１】
エステル結合を有するアクリレートオリゴマーは、ポリオールと多価カルボン酸との反応によりエステル結合を形成し、その後、未反応の水酸基にアクリル酸を付加させることにより合成できるが、当該アクリレートオリゴマーの合成方法は、この合成方法に限定されない。また、市販品の具体例としては、東亜合成株式会社製のアロニックス（登録商標）Ｍ−６１００、Ｍ−６２００、Ｍ−６２５０、Ｍ−６５００、Ｍ−７１００、Ｍ−７３００Ｋ、Ｍ−８０３０、Ｍ−８０６０、Ｍ−８１００、Ｍ−８５３０、Ｍ−８５６０、Ｍ−９０５０などが、日本合成化学工業株式会社製のＵＶ−３５００ＢＡ、ＵＶ−３５２０ＴＬ、ＵＶ−３２００Ｂ、ＵＶ−３０００Ｂなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２２】
エーテル結合を有するアクリレートオリゴマーは、ポリエーテルポリオールの水酸基や、ビスフェノールなどの芳香族系水酸基にアクリル酸を付加させることにより合成できるが、当該アクリレートオリゴマーの合成方法は、この合成方法に限定されない。また、市販品の具体例としては、日本合成化学工業製のＵＶ−６６４０Ｂ、ＵＶ−６１００Ｂ、ＵＶ−３７００Ｂなどが、共栄社化学株式会社製のライト（メタ）アクリレートシリーズとして、３ＥＧ−Ａ、４ＥＧ−Ａ、９ＥＧ−Ａ、１４ＥＧ−Ａ、ＰＴＭＧＡ−２５０、ＢＰ−４ＥＡ、ＢＰ−４ＰＡ、ＢＰ−１０ＥＡなどが、ダイセル・サイテック株式会社製のＥＢＥＣＲＹＬ３７００などが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２３】
ウレタン結合を有するアクリレートオリゴマーは、ポリオールとポリイソシアネートとの反応によりウレタン結合を形成し、未反応の水酸基にアクリル酸を付加させることにより合成できるが、当該アクリレートオリゴマーの合成方法は、この合成方法に限定されない。また、市販品の具体例としては、共栄社化学株式会社製のＡＨ−６００、ＡＴ−６００、ＵＡ−３０６Ｈ、ＵＦ−８００１Ｇなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２４】
なお、上記（Ａ）成分としてのアクリレートオリゴマーは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２５】
組成物の硬化性向上の観点から、本発明に係る組成物においては、（Ａ）成分が、ウレタン結合を有するアクリレートオリゴマー（ウレタン変性アクリレートオリゴマー；ウレタン結合を主骨格に有するアクリレートオリゴマー）を含んでいると好ましい。
【００２６】
［（Ｂ）成分］
本発明に係る組成物に含まれる（Ｂ）成分は、メタクリレートモノマー（メタクリロイル基含有モノマー）である。メタクリレートモノマーとは、分子内にメタクリロイル基（メタクリル基；Ｈ２Ｃ＝Ｃ（ＣＨ３）−Ｃ（＝Ｏ）−）を１個以上有するモノマーである。組成物が（Ｂ）成分を含まない場合、硬化時の発熱量が大きくなる（比較例１〜３参照）。この理由としては、メタクリレートモノマーの重合速度が適度に遅く、徐々に組成物の硬化が進行して硬化時の潜熱が低減される結果、発熱量が小さくなるためであると考えられる。一方、例えば、同じく重合性単量体であるアクリレートモノマーを使用すると、当該モノマーの重合速度が速く、一度に多量のモノマーを硬化させることにより、組成物内の潜熱が大きくなり、発熱量が大きくなると考えられる。したがって、本発明に係る組成物は、重合性モノマーとして、アクリレートモノマーを実質的に含まないことが好ましい。ただし、上記のメカニズムは推測によるものであり、本発明は上記メカニズムになんら制限されない。
【００２７】
組成物を低粘度化し、塗布する際の作業性を向上させるために、（Ｂ）成分の分子量は、１，０００以下であると好ましく、さらに好ましくは５００以下である。（Ｂ）成分の分子量は、ガスクロマトグラフィー−質量分析（ＧＣ−ＭＳ）法等、公知の方法で測定できる。また、ＮＭＲ等の方法により（Ｂ）成分の構造を特定し、当該構造に基づき計算を行うことにより分子量を特定することができる。
【００２８】
塗工性等の作業性の観点から、（Ｂ）成分は、２５℃において液体である（すなわち流動性を有する）ことが好ましく、具体的には、ＥＨＤ型回転粘度計を用いて測定される２５℃における粘度が１，０００ｍＰａ・ｓ以下であると好ましく、５００ｍＰａ・ｓ以下であるとより好ましい（下限：１ｍＰａ・ｓ）。
【００２９】
（Ｂ）成分としてのメタクリレートモノマーは、メタクリロイル基を１〜３個有する（すなわち、１〜３官能のメタクリレートモノマーである）と好ましい。さらに、組成物の深部硬化性を向上させ、高い硬度を有する硬化物を得るという観点からは、（Ｂ）成分は、３官能メタクリレートモノマーを含んでいると好ましい。
【００３０】
（Ｂ）成分としての１官能メタクリレートモノマーの具体例としては、メタクリル酸、ラウリルメタクリレート、ステアリルメタクリレート、エチルカルビトールメタクリレート、メトキシジエチレングリコールメタクリレート、エトキシジエチレングリコールメタクリレート、ブトキシエチルメタクリレート、ブトキシトリエチレングリコールメタクリレート、２−エチルヘキシルポリエチレングリコールメタクリレート、メトキシジプロピレングリコールメタクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルメタクリレート、グリセロールメタクリレート、ポリエチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールメタクリレート、エチレンオキサイド変性コハク酸メタクリレート、カプロラクトン変性２−ヒドロキシエチルメタクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルメタクリレート、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエチルメタクリレート等の鎖状構造を有するメタクリレート；シクロヘキシルメタクリレート、ジシクロペンタニルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート等の脂環式構造を有するメタクリレート；ベンジルメタクリレート、フェニルメタクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、フェノキシジエチレングリコールメタクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールメタクリレート、ノニルフェノキシエチルメタクリレート、ノニルフェノキシテトラエチレングリコールメタクリレート、ノニルフェニルポリプロピレングリコールメタクリレート、エチレンオキサイド変性フタル酸メタクリレート等の芳香環構造を有するメタクリレート；テトラヒドロフルフリルメタクリレート、カプロラクトン変性テトラヒドロフルフリルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート等の複素環構造を有するメタクリレート；エチレンオキサイド変性リン酸メタクリレート；メタクリルアミド、Ｎ−メチルメタクリルアミド、Ｎ−エチルメタクリルアミド、Ｎ−プロピルメタクリルアミド、Ｎ−イソプロピルメタクリルアミド、Ｎ−ｎ−ブチルメタクリルアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルメタクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチルメタクリルアミド、Ｎ−メチロールメタアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルメタクリルアミド、４−メタクリロイルモルホリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルメタクリルアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−エチルメタクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシエチルメタクリルアミド等のメタクリルアミド化合物；等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３１】
（Ｂ）成分としての２官能メタクリレートモノマーの具体例としては、１、３−ブチレングリコールジメタクリレート、１，４−ブチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、プロピレングリコールジメタクリレート、トリプロピレングリコールジメタクリレート、エチレンオキサイド変性ネオペンチルグリコールジメタクリレート、プロピレンオキサイド変性ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ヒドロキシピバリン酸エステルネオペンチルグリコールジメタクリレート、カプロラクトン変性ヒドロキシピバリン酸エステルネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコール変性トリメチロールプロパンジメタクリレート、ステアリン酸変性ペンタエリスリトールジメタクリレート等の鎖状構造を有するメタクリレート；ジメチロールトリシクロデカンジメタクリレート、ジシクロペンテニルジメタクリレート、エチレンオキサイド変性ジシクロペンテニルジメタクリレート等の脂環式構造を有するメタクリレート；ビスフェノールＡジメタクリレート、エチレンオキサイド変性ビスフェノールＡジメタクリレート、エチレンオキサイド変性ビスフェノールＳジメタクリレート等の芳香環構造を有するメタクリレート；ジメタクリロイルイソシアヌレート等の複素環構造を有するメタクリレート；等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３２】
（Ｂ）成分としての３官能メタクリレートモノマーの具体例としては、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、エチレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、プロピレンオキサイド変性トリメチロールプロパントリメタクリレート等の鎖状構造を有するメタクリレート；トリス（メタクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート等の複素環構造を有するメタクリレート；等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３３】
なお、上記（Ｂ）成分としてのメタクリレートモノマーは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
硬化時の発熱を抑制する観点から、本発明に係る組成物においては、（Ｂ）成分は、鎖状構造を有する多官能メタクリレートモノマーおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーを含むことが好ましい。同様の観点から、（Ｂ）成分は、鎖状構造を有する３官能メタクリレートモノマーおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーを含むとより好ましい。さらに同様の観点から、（Ｂ）成分は、トリメチロールプロパントリメタクリレートおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーを含むとさらにより好ましい。さらに、硬化物の硬度を良好に維持するという観点から、（Ｂ）成分は、トリメチロールプロパントリメタクリレートおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーである（すなわち、（Ｂ）成分として、トリメチロールプロパントリメタクリレートおよび／または脂環式構造を有するメタクリレートモノマーのみを含む）と特に好ましい。
【００３５】
なお、本明細書中、「鎖状構造を有するメタクリレートモノマー」とは、環状構造を有さないメタクリレートモノマーをいう。「鎖状構造」とは、直鎖構造および分岐鎖状構造を含む。また、「脂環式構造を有するメタクリレートモノマー」とは、炭化水素の環状構造を有するメタクリレートモノマーをいう。脂環式構造の例としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロへキシル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロへキシル基、等の単環式シクロアルキル基；シクロブテニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基等の単環式シクロアルケニル基；ヒドロナフチル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、ノルボルニル基、メチルノルボルニル基、イソボルニル基、ジシクロペンタニル基、トリシクロデシル基、テトラシクロドデシル基等の多環式シクロアルキル基；ジシクロペンテニル基、ジシクロペンテニルオキシエチル基等の多環式シクロアルケニル基；等が挙げられるが、これらに制限されない。
【００３６】
上記脂環式構造は、一分子中に１種単独で含まれていてもよいし、２種以上が含まれていてもよい。上記のなかでも、本発明の効果を得られやすくするという観点から、（Ｂ）成分は、脂環式構造として、多環式シクロアルキル基を含んでいると好ましい。
【００３７】
かような多環式シクロアルキル基を含むメタクリレートモノマーとしては、上述の化合物が挙げられる。なかでも、硬化時の発熱を抑制するという観点から、本発明に係る組成物は、（Ｂ）成分として、イソボルニルメタクリレートまたはジメチロールトリシクロデカンジメタクリレートを含んでいると好ましい。
【００３８】
また、上述のように、本発明に係る組成物は、（Ｂ）成分として、水酸基を有する１官能性モノマーを含んでいてもよい。具体的には、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシプロピルメタクリレートなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３９】
（Ｂ）成分としては、市販品または合成品のいずれを使用してもよい。市販品の具体例としては、新中村化学工業株式会社製の多官能メタクリレートＴＭＰＴ、２官能メタクリレート２Ｇ、４Ｇ、単官能メタクリレートＳなど；共栄社化学株式会社のライトエステル（登録商標、以下同じ）ＰＯ、ＩＢ−Ｘ、ＤＰＣ−Ｍなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
本発明の組成物における（Ｂ）成分の含有量（２種以上含む場合は、その合計量）は、（Ａ）成分１００質量部に対して、好ましくは１〜５０質量部であり、より好ましくは１０〜５０質量部であり、さらにより好ましくは２０〜４０質量部であり、特に好ましくは２５〜３５質量部である。（Ｂ）成分が１質量部以上であれば、深部硬化性および硬化物の硬度を良好に維持することができる。一方、（Ｂ）が５０質量部以下であれば、硬化時の発熱をより抑制することができる。
【００４１】
［（Ｃ）成分］
本発明に係る組成物に含まれる（Ｃ）成分は、光重合開始剤である。光重合開始剤は、可視光線、紫外線、Ｘ線、電子線等の活性エネルギー線の照射によりラジカル種を発生するラジカル系光重合開始剤であれば限定されない。
【００４２】
（Ｃ）成分の具体例としては、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルジメチルケタール、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−２−モルホリノ（４−チオメチルフェニル）プロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）ブタノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−［４−（１−メチルビニル）フェニル］プロパノンオリゴマー等のアセトフェノン類；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン類；ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、４−フェニルベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４′−メチル−ジフェニルサルファイド、３，３′，４，４′−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４−ベンゾイル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ−［２−（１−オキソ−２−プロペニルオキシ）エチル］ベンゼンメタナミニウムブロミド、（４−ベンゾイルベンジル）トリメチルアンモニウムクロリド等のベンゾフェノン類；２−イソプロピルチオキサントン、４−イソプロピルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、１−クロロ−４−プロポキシチオキサントン、２−（３−ジメチルアミノ−２−ヒドロキシ）−３，４−ジメチル−９Ｈ−チオキサントン−９−オンメソクロリド等のチオキサントン類；２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−ホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルホスフィンオキサイドなどのホスフィンオキサイド類；等が挙げられるが、これに限定されない。また、これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４３】
本発明の組成物における（Ｃ）成分の含有量（２種以上含む場合は、その合計量）は、（Ａ）成分１００質量部に対して、好ましくは０．１〜２０質量部であり、より好ましくは１〜１５質量部であり、特に好ましくは２〜１０質量部である。（Ｃ）成分が０．１質量部以上であれば、光硬化性を維持することができる。一方、（Ｃ）成分が２０質量部以下であれば、保存時に増粘すること無く保存安定性を維持することができる。
【００４４】
（Ｃ）成分は、可視光型光重合開始剤を含んでいると好ましい。ここで、「可視光型光重合開始剤」とは、可視光領域（波長４００〜８００ｎｍ、好ましくは波長４００〜５００ｎｍの範囲）に吸収極大を有する光重合開始剤であって、主にリン原子を含む光重合開始剤を指す。かような光重合開始剤としては、例えば、アシルホスフィンオキサイド系光重合開始剤が挙げられる。具体的には、上記ホスフィンオキサイド類として挙げた化合物が用いられうるが、これらに限定されない。
【００４５】
本発明に係る組成物中に含まれる可視光型光重合開始剤の含有量は、（Ｃ）成分全体の質量に対して、好ましくは０〜５０質量％であり、より好ましくは１０〜４０質量％であり、特に好ましくは２０〜３０質量％である。かような範囲であれば、硬化物の黄変が起こりにくく、組成物の表面硬化性に優れる。
【００４６】
［可塑剤］
本発明に係る組成物は、本発明の特性を損なわない範囲において可塑剤を含んでいてもよい。可塑剤の具体例としては、ポリカルボン酸エステル系可塑剤として、芳香族ポリカルボン酸エステル、フタル酸エステル系可塑剤としてジオクチルフタレート（ＤＯＰ）、ジブチルフタレート（ＤＢＰ）、ジヘプチルフタレート（ＤＨＰ）、ジイソノニルフタレート（ＤＩＮＰ）、ジイソデシルフタレート（ＤＩＤＰ）、ブチルベンジルフタレート（ＢＢＰ）など；トリメリット酸エステル系可塑剤としてトリメリット酸トリオクチル（ＴＯＴＭ）、トリメリット酸トリイソデシル（ＴＩＴＭ）など；ピロメリット酸エステル系可塑剤としてピロメリット酸テトラオクチルなど；脂肪族ポリカルボン酸エステル系可塑剤としてアジピン酸ジ２−エチルヘキシル（ＤＯＡ）、アジピン酸イソデシル（ＤＩＤＡ）、セバシン酸ジ２−エチルヘキシル（ＤＯＳ）、セバシン酸ジブチル（ＤＢＳ）、マレイン酸ジ２−エチルヘキシル（ＤＯＭ）、フマル酸ジブチル（ＤＢＦ）、アゼライン酸ジ２−エチルヘキシル（ＤＯＺ）、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジ２−エチルヘキシル、クエン酸トリオクチル、グリセロールトリアセテートなど；リン酸エステル系可塑剤として、トリメチルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリ−（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリブトキシエチルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、アルキルアリールホスフェート、トリエチルホスフェート、トリ（クロロエチル）ホスフェート、トリスジクロロプロピルホスフェート、トリス（β−クロロプロピル）ホスフェート、オクチルジフェニルホスフェート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフェート、クレジルフェニルホスフェートなど；等が挙げられるがこれらに限定されない。また、これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４７】
なかでも、組成物を硬化させて得られる硬化物の艶を出し、外観を良好にするという観点からは、組成物は、可塑剤として、脂肪族ポリカルボン酸エステルを含んでいると好ましい。
【００４８】
本発明の組成物における可塑剤の含有量（２種以上含む場合は、その合計量）は、（Ａ）成分１００質量部に対して、好ましくは０．１〜１０質量部であり、より好ましくは３〜５質量部である。可塑剤が０．１質量部以上であれば、エタノールを染みこませたウェスで硬化物表面をふき取る際に、傷が付きにくく、光沢が発現する。一方、可塑剤が１０質量部以下であれば、経時で硬化物に傷が付きにくく光沢を維持することができる。
【００４９】
［その他の成分］
本発明に係る組成物は、本発明の特性を損なわない範囲において、上記（Ａ）〜（Ｃ）成分以外の成分を含んでいてもよい。かような成分としては、例えば、顔料、染料などの着色剤；金属粉、炭酸カルシウム、タルク、シリカ、アモルファスシリカ、アルミナ、水酸化アルミニウム等の無機充填剤；ポリスチレンフィラー、ポリ（メタ）アクリルフィラー、ゴムフィラー等の有機充填剤；難燃剤；酸化防止剤；重合禁止剤；消泡剤；カップリング剤；レベリング剤；レオロジーコントロール剤；等が挙げられる。これらの他の成分の添加により、樹脂強度・接着強さ・作業性・保存性等に優れた組成物およびその硬化物が得られる。これらの成分の組成物中の含有量は、形成される硬化物の透明性や硬度を良好に維持するという観点から、０．１質量％以下であると好ましい（下限：０質量％）。
【００５０】
一方、硬化時の硬化収縮を抑制するという観点から、本発明に係る組成物は、溶剤を実質的に含まないことが好ましい。溶剤を含まないことにより、溶剤に起因する硬化物の寸法変化を抑制することができる。ここで、「溶剤」とは、組成物中に含まれる（Ａ）〜（Ｃ）成分を溶解しうる溶媒をいい、例えば、ケトン系溶剤；アルコール系溶剤；グリコール系溶剤；炭化水素系溶剤；エステル系溶剤などが挙げられる。
【００５１】
なお、本明細書中、「実質的に含まない」とは、組成物が、対象となる物質をコンタミネーションにより含む態様を包含するが、組成物全量に対して、対照となる物質が、０．１質量％以下（下限：０質量％）の割合で存在してもよいことを意味する。
【００５２】
［組成比］
本発明に係る組成物において、上記各成分の含有量は、硬化時の発熱量を抑制するという観点から、以下の範囲であると好ましい。すなわち、（Ａ）成分の含有量は、組成物全量に対して、５０〜８０質量％であると好ましく、５５〜７５質量％であるとより好ましい。また、（Ｂ）成分の含有量は、組成物全量に対して、１０〜４０質量％であると好ましく、１５〜３５質量％であるとより好ましい。さらに、（Ｃ）成分の含有量は、組成物全量に対して、１〜１０質量％であると好ましく、５〜８質量％であるとより好ましい。
【００５３】
さらに、組成物が可塑剤を含む場合、可塑剤の含有量は、組成物全量に対して、０．１〜８質量％であると好ましく、１〜５質量％であるとより好ましい。
【００５４】
ここで、本発明に係る組成物は、メタクリレートオリゴマーおよびアクリレートモノマーを実質的に含まないことが好ましい。組成物がかような重合性成分を含まないことにより、硬化時の発熱をより抑制できるという利点がある。なお、「実質的に含まない」の定義は上述の通りである。
【００５５】
さらに、硬化時の発熱量を抑制すると共に、硬化性を向上させるという観点から、本発明に係る組成物は、（Ａ）成分  ５０〜８０質量％；（Ｂ）成分  １０〜４０質量％；（Ｃ）成分  １〜１０質量％；および可塑剤  ０．１〜８質量％を含んでいると好ましく、（Ａ）成分  ５５〜７５質量％；（Ｂ）成分  １５〜３５質量％；（Ｃ）成分  ５〜８質量％；および可塑剤  １〜５質量％を含んでいるとより好ましい（ただし、上記において、（Ａ）〜（Ｃ）成分および可塑剤の合計量は、１００質量％である）。
【００５６】
［粘度］
本発明に係る組成物を用いて爪を被覆（装飾）する際、当該組成物は、爪またはフォーム上に塗布され、その後、活性エネルギー線（ＵＶ光等）照射により硬化されると好ましい。よって、作業性の観点から、組成物は、塗布しやすいものであると好ましい。具体的には、塗布のしやすさなどの作業性の観点から、本発明に係る組成物の粘度は、２５℃において２０〜２００Ｐａ・ｓであると好ましく、３０〜１５０Ｐａ・ｓであるとより好ましい。かような範囲内であると、適度な流動性を有するため、組成物を塗布しやすく、また、装飾部分の成形が行いやすい。組成物の粘度は、具体的には、実施例に記載の方法により測定される値を採用する。なお、組成物の粘度は、上記（Ａ）〜（Ｃ）成分を適宜選択することにより調整できる。
【００５７】
＜用途＞
本発明に係る組成物は、主として、爪またはネイルチップ等の人工爪に塗布した後、硬化させて爪または人工爪を被覆（装飾）する用途に用いられる。本発明に係る組成物は、活性エネルギー線（光等）を照射して硬化する際の発熱が少ないため、爪（地爪）に直接塗布することができ、また、厚塗りに適している。したがって、本発明に係る組成物は、爪の延長や爪の厚みを大きくする用途に適しているため、爪の延長または補強に好適に使用することができる。すなわち、本発明の好ましい一実施形態は、爪の延長または補強用に形成されるスカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）に用いられる、上記の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物である。
【００５８】
また、本発明の好ましい実施形態は、上記の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を硬化してなる人工爪である。かかる人工爪は、予め形成されたネイルチップ上に本発明に係る組成物を塗布した後に活性エネルギー線（光等）を照射して硬化させることにより作製されるほか、組成物を適宜成型した後にエネルギー線（光等）を照射して硬化させることによっても作製できる。
【００５９】
＜爪の被覆（装飾）方法＞
本発明に係る組成物を用いた爪の被覆（装飾）方法としては、上記組成物を適当な形に成形し、硬化できるものであれば特に制限されないが、以下の方法が好ましい。
【００６０】
すなわち、本発明の好ましい実施形態は、以下の（Ａ）〜（Ｃ）成分を含む爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を爪（地爪）上に塗布した後、活性エネルギー線照射により前記爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を硬化させることを繰り返し行う、爪の被覆方法である：
（Ａ）成分：アクリレートオリゴマー
（Ｂ）成分：メタクリレートモノマー
（Ｃ）成分：光重合開始剤。
【００６１】
組成物の塗布方法や硬化方法は特に制限されず、当業者に公知の手法により行うことができる。
【００６２】
本発明に係る組成物を用いて爪を被覆する前に、人体の爪（地爪）の表面をファイル（やすり）等でサンディングした後、エタノールを主成分とする爪専用溶剤を用いて埃、油分、水分などを取り除くことが好ましい。
【００６３】
本発明に係る組成物を爪（地爪）上に塗布する方法としては、特に制限されないが、筆や刷毛などを用いて塗布することが好ましい。この際、組成物を塗布する厚さとしては、硬化前の状態で、１００〜２０００μｍであると好ましく、５００〜１５００μｍであるとより好ましい。また、組成物を塗布する前に、プライマーを使用（塗布）しても良い。
【００６４】
本発明に係る組成物を硬化する方法としては、活性エネルギー線の照射により上記組成物を硬化させることが好ましい。硬化する際の活性エネルギー線の照射装置としては特に制限されず、市販されているＵＶランプやＬＥＤランプを使用することができる。照射時間は特に制限されないが、好ましくは１０秒〜１２０秒であり、指への影響を考慮すると、より好ましくは１０〜７０秒である。また、積算光量としては、好ましくは５〜６０ｋＪ／ｍ２である。
【００６５】
爪の被覆（装飾）は、具体的には、以下の手順で行うことができる。まず、図２に示されるようなフォームを図３のように爪（地爪）の隙間に差し込んで指に固定し、図４のように爪（地爪）およびフォーム上に本発明に係る組成物を塗布する。その後、図５のように活性エネルギー線を照射することにより、組成物を硬化させ、爪が被覆（装飾）される。爪（装飾部分）の長さは、組成物の塗布、および活性エネルギー線照射による硬化を繰り返すことで長くすることができる。また、爪（装飾部分）の厚さは、組成物を硬化させてなる硬化物の表面に、さらに組成物を重ね塗りすることで厚くすることができる。また、このように組成物の塗布および硬化を繰り返す（２回以上行う）ことにより硬化物を形成して爪の延長や補強を行った後、硬化物を適当な形に削り、整形してもよい。整形する方法は特に制限されず、公知の方法を用いることができる。
【実施例】
【００６６】
次に実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されない。なお、下記実施例において、特記しない限り、操作は室温（２５℃）で行った。また、特記しない限り、「％」および「部」は、それぞれ、「質量％」および「質量部」を意味する。
【００６７】
＜実施例１〜４、比較例１〜３＞
爪または人工爪被覆用光硬化性組成物を調製するために下記成分を準備した。
【００６８】
［（Ａ）成分：アクリレートオリゴマー］
・無黄変タイプオリゴウレタンアクリレート（２官能）（ＵＦ−８００１Ｇ  共栄社化学株式会社製；重量平均分子量  ４，５００）
［（Ｂ）成分：メタクリレートモノマー］
・トリメチロールプロパントリメタクリレート（ＴＭＰＴ  新中村化学工業株式会社製）
・イソボルニルメタクリレート（ライトエステルＩＢ−Ｘ  共栄社化学株式会社製；下記表１において「ＩＢ−Ｘ」と称する）
・ジメチロールトリシクロデカンジメタクリレート（ライトエステルＤＣＰ−Ｍ  共栄社化学株式会社製；下記表１において「ＤＣＰ−Ｍ」と称する）
［（Ｂ’）成分：（Ｂ）成分以外のモノマー］
・トリメチロールプロパントリアクリレート（Ａ−ＴＭＰＴ  新中村化学工業株式会社製）
・イソボルニルアクリレート（ライトアクリレート（登録商標）ＩＢ−ＸＡ  共栄社化学株式会社製；下記表１において「ＩＢ−ＸＡ」と称する）
・ジメチロールトリシクロデカンジアクリレート（ＤＣＰ−Ａ  共栄社化学株式会社製；下記表１において「ＤＣＰ−Ａ」と称する）
［（Ｃ）成分：光重合開始剤］
・１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（非可視光型光重合開始剤）（Ｓｕｎｃｕｒｅ（登録商標）８４  Ｃｈｅｍａｒｋ社製；下記表１において「８４」と称する）
・２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−ホスフィンオキサイド（可視光型光重合開始剤）（ＬＵＣＩＲＩＮ（登録商標）  ＴＰＯ  ＢＡＳＦ社製；下記表１において「ＴＰＯ」と称する）
［可塑剤］
・セバシン酸ジ２−エチルヘキシル（サンソサイザーＤＯＳ  新日本理化株式会社製；下記表１において「ＤＯＳ」と称する）
上記各成分を下記表１に記載された量（質量部）で配合し、組成物を調製した。具体的には、（Ａ）成分、（Ｂ）成分（または（Ｂ’）成分）および可塑剤を撹拌釜に秤量した後、３０分間真空脱泡しながら撹拌を行った。その後、（Ｃ）成分を秤量して撹拌釜に添加し、さらに３０分間真空脱泡しながら撹拌を行った。
【００６９】
【表１】
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【００７０】
実施例１〜４および比較例１〜３で得られた各組成物について、粘度測定、光沢確認、深部硬化性確認、硬度測定、ＤＳＣ測定、官能検査による発熱確認を行った。その結果を表２に示す。各評価の詳細は以下のとおりである。
【００７１】
［粘度測定］
実施例１〜４および比較例１〜３の組成物をそれぞれ０．５ｍＬ採取して、測定用カップ内に吐出した。以下の条件で、ＥＨＤ型粘度計（東機産業株式会社製）にて粘度測定を行った。その結果を「粘度（Ｐａ・ｓ）」とした。爪の被覆（装飾）時において、組成物の流動の抑制や塗布のしやすさなどの作業性の観点から、組成物の粘度は２０〜２００Ｐａ・ｓであると好ましい。
【００７２】
≪測定条件≫
コーンローター：３°×Ｒ１４
回転速度：１ｒｐｍ
測定時間：３分
測定温度：２５℃（恒温槽により温度制御した）。
【００７３】
［光沢確認］
ＳＰＣＣ−ＳＤ（Steel Plate Cold Commercial  ダル仕上げ）に黒色の化成処理を行った後に電着塗装したテストピース（詳細はＪＩＳ  Ｇ  ３１４１：２０１１を参照）の上に、実施例１〜４および比較例１〜３の組成物をドライ状態で厚さ１００μｍになるようにそれぞれ塗布した。その後、ネイル用ＬＥＤランプ（定格電圧：２４０Ｖ  ５０〜６０Ｈｚ、消費電力：３０Ｗ、波長：４００〜４１０ｎｍ）を１０秒照射して、組成物を硬化させた。硬化物の表面を、エタノールを染みこませたウェスにより３回拭き取った。エタノールを乾燥させた後、以下の評価基準で目視により確認した結果を「光沢」とした。スカルプチュアに用いられる場合には、外観上の観点から「○」であることが好ましい。
【００７４】
≪評価基準≫
○：光沢有り
×：光沢無し。
【００７５】
［深部硬化性確認］
ポリテトラフルオロエチレン板の上に、内径６．５φ、厚さ１ｍｍワッシャーを３枚重ね、ワッシャーの穴に実施例１〜４および比較例１〜３の組成物をそれぞれ流し込んだ。ネイル用ＵＶランプ（定格電圧：ＡＣ１００Ｖ  ５０〜６０Ｈｚ、消費電力：３６Ｗ、波長：３５０〜４００ｎｍ）を６０秒で照射して、組成物を硬化させた。また、これとは別に、ネイル用ＬＥＤランプ（定格電圧：２４０Ｖ  ５０〜６０Ｈｚ、消費電力：３０Ｗ、波長：４００〜４１０ｎｍ）を１０秒照射して、組成物を硬化させた。照射後に、ワッシャーから硬化物を取り外して未硬化分の組成物を拭き取った後、硬化物の厚さをノギスで測定した。ネイル用ＵＶランプによる硬化物の厚さを「深部硬化性１（ｍｍ）」と、ネイル用ＬＥＤランプによる硬化物の厚さを「深部硬化性２（ｍｍ）」とした。作業性の観点から、深部硬化性１は０．５ｍｍ以上、深部硬化性２は１．０ｍｍ以上であることが好ましい。
【００７６】
［硬度測定］
実施例１〜４および比較例１〜３の組成物の厚さをそれぞれ１ｍｍに設定した状態で、高圧水銀灯を搭載したコンベア型照射器を用いて光照射を２回行い（各積算光量３０ｋＪ／ｍ２）、シート状の硬化物を作製した。硬化物が２５℃になった時点で、当該硬化物を３層に重ねた。Ｄ型デュロメータ（硬度計）の加圧面をシート状硬化物に対して平行に保ちながら、衝撃を伴うことなく速やかに１０Ｎの力で押しつけ、加圧面と試料とを密着させた。測定時に最大値を読み取り、最大値を「硬度（単位無し）」とする。詳細はＪＩＳ  Ｋ  ６２５３−３：２０１２に従う。Ｄ５０以上であればトップコートに使用できる硬さを確保しているといえる。
【００７７】
［ＤＳＣ測定］
活性エネルギー線照射時の示差走査熱量測定（ＤＳＣ）を行った。アルミニウム製のサンプルパンに実施例１〜４および比較例１〜３の組成物をそれぞれ０．８ｍｇ秤量した。サンプルパンを測定器内の所定位置にセットし、リファレンス用に空のサンプルパンも所定位置にセットした。サンプルパンと高圧水銀灯の間に石英セルをセットした。測定環境は２５℃に設定した状態で測定を開始し、２５℃で１分間放置してから３ｍＷで高圧水銀灯を２分間照射して、最後に２５℃で１分間放置して、合計４分間の測定を行った。測定結果を図６に示す。図６中、横軸は時間（分）、縦軸はＤＳＣ（μＷ）（示差走査熱量：試料の吸熱・発熱に伴う熱流の変化）を示す。なお、図６はＸ軸の１．０〜１．２分間の部分を拡大して示したものである。測定と同時に計算されたＤＤＳＣ（μＷ／分）（ＤＳＣの微分値でありＤＳＣの接線の傾き）の極大値を確認して、極大値のＤＤＳＣを「ＤＳＣ発熱（μＷ／分）」とした。人体の手の爪で熱さを感じないためには、初期発熱が１，０００，０００μＷ／分以下であることが好ましい。
【００７８】
［官能試験による発熱確認］
人体の手の爪に、実施例１〜４および比較例１〜３の組成物をドライ状態で厚さ１００μｍになるようにそれぞれ塗布した後、上記ネイル用ＬＥＤランプにて１０秒照射して、組成物を硬化させた。硬化の際に以下の評価基準で「発熱」を確認した。人体の手の爪で熱さを感じないためには、「○」であることが好ましい。
【００７９】
≪評価基準≫
○：爪が熱いと感じない
×：爪が熱いと感じる。
【００８０】
【表２】
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【００８１】
実施例１〜４および比較例１〜３を比較すると、「粘度」、「光沢」、「深部硬化性１」、「深部硬化性２」および「硬度」の項目については、大きな違いが無い。しかしながら、「ＤＳＣ発熱」および「発熱」の項目では、大きな違いが見られる。ＤＳＣの接線の傾きであるＤＤＳＣの極大値である「ＤＳＣ発熱」から、光照射により硬化が開始した直後から比較例１〜３は急激に傾きが大きくなっていること、および時間当たりの発熱が大きいことが分かる。それに相応して、「発熱」の項目では、人体が感じる発熱量も大きく異なっている。具体的には、実施例１〜４では熱さを感じないものの、比較例１〜３では熱さを感じる結果となった。このことから、（Ｂ）成分としてメタクリレートを使用することにより発熱を抑制できることが分かる。
【産業上の利用可能性】
【００８２】
本発明に係る組成物は、多く塗布した場合であっても硬化時の発熱量が少ないため、厚塗りすることができる。また、本発明に係る組成物は、重ね塗りする際に冷却を行う必要が無いため、施術の短時間化を図ることができる。また、本発明に係る組成物は、深部硬化性が高く、高い硬度を有する硬化物を形成することができる。また、良好な光沢が発現するため、外観も良好である。よって、本発明の爪または人工爪被覆用光硬化性組成物は、スカルプチュアに適したＵＶネイルジェルとして好適に使用できる。
【００８３】
なお、本発明の適用は、上述した実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００８４】
１：人体の指
２：人体の爪
３：フォーム
４：光硬化性組成物の硬化物
５：スカルプチュア（Ｓｃｕｌｐｔｕｒｅｄ  ｎａｉｌｓ）
６：実施例１のＤＳＣ測定の結果
７：実施例２のＤＳＣ測定の結果
８：実施例３のＤＳＣ測定の結果
９：実施例４のＤＳＣ測定の結果
１０：比較例１のＤＳＣ測定の結果
１１：比較例２のＤＳＣ測定の結果
１２：比較例３のＤＳＣ測定の結果
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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