(57)【要約】【課題】透明性を極力損なうことなく、全体的な導電性を向上させることが容易となる導電性膜状体を提供する。【解決手段】導電性を有する透明導電膜と、カーボンナノチューブを含み前記透明導電膜より導電性が高い複数の線状体と、を備えるようにし、前記複数の線状体は、それぞれが直接又は他の線状体を介して電気的に繋がる状態で、前記透明導電膜の面に密着配置されており、交差配置された一組以上の線状体を含む導電性膜状体とする。【選択図】図１
2017184105.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性を有する透明導電膜と、
カーボンナノチューブを含み前記透明導電膜より導電性が高い複数の線状体と、を備え、
前記複数の線状体は、
それぞれが直接又は他の線状体を介して電気的に繋がる状態で、前記透明導電膜の面に密着配置されており、
交差配置された一組以上の線状体を含むことを特徴とする導電性膜状体。
【請求項２】
電波信号の送信および受信の少なくとも一方に用いられるアンテナであることを特徴とする請求項１に記載の導電性膜状体。
【請求項３】
平面視で長手方向に伸びた形状を有する請求項２に記載の導電性膜状体であって、
前記複数の線状体は、
それぞれが略平行に伸びており、前記長手方向へ並ぶように配置された複数の第１パターン線状体と、
前記第１パターン線状体それぞれと交差するように、前記長手方向へ伸びた第２パターン線状体と、を含み、
前記第２パターン線状体の端部に給電点が設けられたことを特徴とする導電性膜状体。
【請求項４】
前記第１および第２パターン線状体は、ＣＮＴ交絡体であることを特徴とする請求項２または請求項３に記載の導電性膜状体。
【請求項５】
前記第１および第２パターン線状体は、銀メッキにより略白色に着色されたことを特徴とする請求項２から請求項４の何れかに記載の導電性膜状体。
【請求項６】
前記透明導電膜は、ＩＴＯを用いて形成されていることを特徴とする請求項２から請求項５の何れかに記載の導電性膜状体。
【請求項７】
透明基材と、
前記透明基材に取付けられた請求項２から請求項６の何れかに記載の導電性膜状体と、を有することを特徴とするアンテナ装置。
【請求項８】
前記複数の線状体は、前記透明基材と前記透明導電膜の間に介在していることを特徴とする請求項７に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
請求項７または請求項８に記載のアンテナ装置を有し、
前記導電性膜状体であるアンテナを用いて無線通信を行うことを特徴とする通信機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電性膜状体ならびにこれを備えたアンテナ装置および通信機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
液晶表示素子や光電変換素子などに用いられる透明導電性基板として、ガラス板などの透明基材の表面に透明導電膜を設けたものが使用されている。なお透明導電膜の形成には、スズ添加酸化インジウム（ＩＴＯ）やフッ素添加酸化スズ（ＦＴＯ）などが用いられている。
【０００３】
しかしながらＩＴＯ等は一般的に金属等に比べて導電性が低く、上記の透明導電性基板は抵抗が高くなり易い。そこで抵抗を下げるために、特許文献１や特許文献２に開示されているように、透明導電性基板の上に金属配線等を配する場合がある。
【０００４】
また特許文献３には、特許文献１や特許文献２に係る課題を解決するものとして、透明基材の表面に配された透明導電膜上にカーボンナノチューブからなる配線を有した透明導電性基板であって、電着によりカーボンナノチューブが透明導電膜上に載置されたものが開示されている。特許文献３に開示された技術によれば、カーボンナノチューブからなる配線を有することにより配線方向の導電性が向上すると推察される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開2006-196330号公報
【特許文献２】特開2006-513557号公報
【特許文献３】特開2009-21129号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで一般的にアンテナは、その機能を発揮するために必要な導電性が要求されるとともに、電波の受信し易さ等の観点から一定以上の面積も要求される。この点、透明導電膜をアンテナとして利用する場合は、透明導電膜の面積を大きくすることで、当該要求に応えることが可能である。また透明導電膜の透明性を活かし、例えば自動車のフロントガラス等に、視認性を出来るだけ阻害することなくアンテナを設置することも可能となる。
【０００７】
但し上記の通りＩＴＯ等による透明導電膜は導電性が比較的低く、アンテナとして利用するためには、透明性を極力損なうことなく、透明導電膜の導電性を向上させることが重要となる。しかし特許文献１〜３に開示された技術は、配線方向の導電性を向上させるものであるが、透明導電膜の全体的な導電性を向上させようとするものではない。
【０００８】
一般的な電気回路の用途では、特定の電流経路に配線を施して配線方向の導電性を向上させることが有効であるが、アンテナの用途では、電波の受信し易さ等を向上させるために、透明導電膜の全体的な導電性を向上させることが重要である。
【０００９】
本発明は上述した事情に鑑み、透明性を極力損なうことなく、全体的な導電性を向上させることが容易となる導電性膜状体、ならびにこれを備えたアンテナ装置および通信機器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る導電性膜状体は、導電性を有する透明導電膜と、カーボンナノチューブを含み前記透明導電膜より導電性が高い複数の線状体と、を備え、前記複数の線状体は、それぞれが直接又は他の線状体を介して電気的に繋がる状態で、前記透明導電膜の面に密着配置されており、交差配置された一組以上の線状体を含む構成とする。本構成によれば、透明性を極力損なうことなく、全体的な導電性を向上させることが容易となる。
【００１１】
また上記構成の導電性膜状体は、電波信号の送信および受信の少なくとも一方に用いられるアンテナである構成としてもよい。本構成によれば、例えば自動車のフロントガラス等に、視認性を阻害せずにアンテナを設置することが容易となる。
【００１２】
また上記構成としてより具体的には、平面視で長手方向に伸びた形状を有する導電性膜状体であって、前記複数の線状体は、それぞれが略平行に伸びており、前記長手方向へ並ぶように配置された複数の第１パターン線状体と、前記複数の第１パターン線状体それぞれと交差するように、前記長手方向へ伸びた第２パターン線状体と、を含み、前記第２パターン線状体の端部に給電点が設けられた構成としてもよい。
【００１３】
また上記構成としてより具体的には、前記第１および第２パターン線状体は、ＣＮＴ交絡体である構成としてもよく、銀メッキにより略白色に着色された構成としてもよい。また前記透明導電膜は、ＩＴＯを用いて形成されている構成としてもよい。
【００１４】
また本発明に係るアンテナ装置は、透明基材と、前記透明基材に取付けられた上記構成の導電性膜状体と、を有する構成とする。また当該構成としてより具体的には、前記複数の線状体は、前記透明基材と前記透明導電膜の間に介在している構成としてもよい。また本発明に係る通信機器は、上記構成のアンテナ装置を有し、前記導電性膜状体であるアンテナを用いて無線通信を行う構成とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る導電性膜状体によれば、透明性を極力損なうことなく、全体的な導電性を向上させることが容易となる。また本発明に係るアンテナ装置或いは通信機器によれば、本発明に係る導電性膜状体の利点を享受することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】第１実施形態に係る膜状アンテナの構成図である。
【図２】第１実施形態に係る膜状アンテナの形成過程等に関する説明図である。
【図３】第２実施形態に係る膜状アンテナの構成図である。
【図４】第３実施形態に係る膜状アンテナの構成図である。
【図５】第３実施形態に係る膜状アンテナの形成過程等に関する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の実施形態について第１から第３の各実施形態を例に挙げ、各図面を参照しながら説明する。なお以下の説明における上下、左右および前後の各方向（互いに直交する方向）は、図１等の各図に示す通りである。
【００１８】
１．第１実施形態
まず本発明の第１実施形態について説明する。図１は、第１実施形態に係る膜状アンテナ１（透明基材Ｂｓの表面に取付けられた状態）の構成図である。本図に示すように膜状アンテナ１は、透明導電膜１１および線状体１２を有している。膜状アンテナ１は、透明な膜状のモノポールアンテナとして機能する。
【００１９】
透明導電膜１１は、透明性と導電性を兼ね備えた膜である。透明導電膜１１の材質としては、各種の導電性金属酸化物などが利用可能であり、一例として、ＩＴＯ（スズ添加酸化インジウム）、ＦＴＯ（フッ素添加酸化スズ）、および酸化スズなどが挙げられる。本実施形態では一例として、膜形成の容易さや製造コストの面で優れたＩＴＯが利用されている。
【００２０】
透明導電膜１１は、平面視で上下方向（長手方向）に伸びた略矩形状の形状を有しており、アンテナ全体の基礎となる。透明導電膜１１の上下方向寸法Ｌ１（アンテナの長さ寸法）は、膜状アンテナ１が送受信する電波の波長をλとして、λ／４となっている。このように膜状アンテナ１の上下方向寸法Ｌ１は、モノポールアンテナに最適となるよう設定されている。また透明導電膜１１の左右方向寸法Ｌ２（アンテナの幅寸法）は、電波の受信し易さ等が所期の条件を満たす程度に、十分な大きさに設定されている。
【００２１】
但し透明導電膜１１は、透明性には優れているものの、一般的なアンテナ回路に広く利用される金属材質等に比べると導電性の面では劣っており、アンテナとしての性能を確保するためには導電性を向上させることが重要である。そのため本実施形態では、以下に説明する通り、線状体１２を用いて透明導電膜１１全体の実質的な導電性を向上させるようにしている。
【００２２】
線状体１２は、ＣＮＴ（カーボンナノチューブ）を含んで非常に細い線状（例えば、直径が0.01mm程度の線状）に形成されているとともに、透明導電膜１１よりも導電性が高くなっている。本実施形態では線状体１２として、膜状アンテナ１の形成に好適なＣＮＴ交絡体が採用されている。ＣＮＴ交絡体は、透明導電膜１１に比べ十分に導電性が高く、また、極めて細く形成することが可能である。ＣＮＴ交絡体の製造方法等については、改めて詳細に説明する。
【００２３】
透明導電膜１１の表面には、ある程度全体的に行き渡るように、複数の線状体１２が配置固定されている。各線状体１２は、透明導電膜１１との導通状態を保ち、かつ、それぞれが電気的に繋がるように透明導電膜１１の表面上に配置されている。各線状体１２は、透明性を出来るだけ阻害することなく、透明導電膜１１の全体的な導電性を実質的に向上させる役割を果たす。
【００２４】
線状体１２は、それぞれが左右方向へ直線状に伸びる複数の線状体（以下、「第１パターン線状体１２ａ」と称することがある）と、複数の第１パターン線状体それぞれと交差するように、上下方向へ伸びた線状体（以下、「第２パターン線状体１２ｂ」と称することがある）とを含む。
【００２５】
複数の第１パターン線状体１２ａは、それぞれ平行に伸びており、上下方向へほぼ等間隔で並ぶように配置されている。例えばこの間隔を小さくして、第１パターン線状体１２ａを多く配置すれば、膜状アンテナ１の全体的な導電性を高める（抵抗値を下げる）ことが可能となる。但し過剰に配置すると、膜状アンテナ１の透明性を阻害する虞があるため、所望の導電性が得られる程度に過不足無く配置されることが望ましい。上記のように第１パターン線状体１２ａを等間隔で配置することは、透明導電膜１１の略全体をカバーするように線状体１２を効率良く配置し、膜状アンテナ１の透明性を極力下げないようにする点で好ましい。
【００２６】
また複数の第１パターン線状体１２ａそれぞれは、両端が透明導電膜１１の外縁に至るまで（左端と右端に至るまで）直線状に伸びている。複数の第１パターン線状体１２ａはこのように配置されており、透明導電膜１１の表面全体を効率よくカバーしている。
【００２７】
更に第２パターン線状体１２ｂは、複数の第１パターン線状体１２ａそれぞれと交差するように配置されることにより、各交差点において第１パターン線状体１２ａと接触し、電気的に接続されている。このようにして全ての第１パターン線状体１２ａは、第２パターン線状体１２ｂを介して電気的に繋がっており、線状体１２ａ全体が網状の導電体を形成している。これにより線状体１２ａは、透明導電膜１１全体の実質的な導電性を向上させる役割を果たしている。なお第２パターン線状体１２ｂは、本実施形態のように１本だけが設けられても良く、２本以上が設けられても構わない。
【００２８】
また第２パターン線状体１２ｂの下端部には、給電点１３が設けられている。給電点１３は外部配線に接続可能であり、膜状アンテナ１は、当該配線を介して外部から電力供給を受けることが出来る。これにより膜状アンテナ１は、電波信号の送受信を行うアンテナとして機能する。なお膜状アンテナ１の用途は、電波信号の送信および受信の何れか一方のみとされても構わない。
【００２９】
次に、上述した「ＣＮＴ交絡体」について説明する。ＣＮＴ交絡体は、特願２０１５−４４７１５号公報（以下、便宜的に「参照公報」と称する）に開示されたＣＮＴ交絡体のうち、線状に形成されたものと同等である。ＣＮＴ交絡体の製造装置、製造方法および特性などの詳細は、参照公報に掲載されている通りである。
【００３０】
当該掲載の内容について簡潔に説明すると、まず参照公報の段落００３１〜００５５に記載された製造装置を用いて、ＣＮＴアレイが製造される。なお、当該製造装置を用いたＣＮＴアレイの製造方法は、参照公報の段落００５６〜００７９に記載された通りである。このようにして製造されたＣＮＴアレイは、複数のＣＮＴが一定の方向に配向するように配置された構造を有する部分を備える。ＣＮＴの直径は、その多くが２０〜５０ｎｍの範囲内となる（参照公報の段落００８０を参照）。
【００３１】
ＣＮＴアレイを構成するＣＮＴをつまんで、これをＣＮＴアレイから離間する向きに引き出す（紡績する）ことによって、互いに交絡した複数のＣＮＴを備える構造体（ＣＮＴ交絡体）を得ることができる。ＣＮＴ交絡体を構成するＣＮＴは、ＣＮＴアレイから引き出される方向（紡績方向）に配向しつつ、互いに絡み合って連結体を形成している（参照公報の段落００８１を参照）。線状のＣＮＴ交絡体は、目視で確認することが困難となる程に細くすることが可能であり、透明配線などとして使用され得る（参照公報の段落００８４を参照）。
【００３２】
次に、本実施形態に係る膜状アンテナ１の形成過程等について、図２を参照しながら説明する。
【００３３】
まず図２（ａ）に示すように、アンテナに適した形状の透明導電膜１１が用意され、その表面上に複数の第１パターン線状体１２ａが配置固定される。なおこの際、第１パターン線状体１２ａは１本又は複数本ずつ順に配置固定されてもよく、全てが同時に配置固定されてもよい。第１パターン線状体１２ａそれぞれの配置は、所定間隔を設けながら一定方向へ伸びるように配置すれば良いため、比較的簡易な装置を用いて実現可能である。
【００３４】
全ての第１パターン線状体１２ａを配置固定した後、続いて図２（ｂ）に示すように、透明導電膜１１の表面上に第２パターン線状体１２ｂが配置固定される。ここまでの工程を経て、膜状アンテナ１が形成されることになる。なお線状体１２を配置する順序は特に限定されず、例えば、第２パターン線状体１２ｂを配置固定した後に、第１パターン線状体１２ａそれぞれを配置固定してもよい。
【００３５】
また、端から奇数または偶数番目の第１パターン線状体１２ａを配置固定した後に第２パターン線状体１２ｂを配置固定し、更にその後に残りの第１パターン線状体１２ａを配置固定しても構わない。この場合には上下方向に見て、第１パターン線状体１２ａと第２パターン線状体１２ｂの山谷が交互に切換わる格好となり、第１パターン線状体１２ａと第２パターン線状体１２ｂをより密着させ易くすることが可能となる。
【００３６】
本実施形態では、線状体１２に予め銀（Ａｇ）メッキを行っておくことにより、線状体１２を白色又はこれに近い色（略白色）に着色しておく。これにより、膜状アンテナ１が観察者の視界に入った際、着色された線状体をより一層視認され難くすることが出来る。また着色の手法として導電性に優れた銀のメッキを採用しているので、線状体１２の全体と透明導電膜１１との電気的結合を、十分に確保することが可能である。但し着色の手法は上記のものに限られず、着色自体を省略しても構わない。また、例えばＣＮＴ単独で構成される線状体１２では電気の導通抵抗が高過ぎる場合であっても、ＣＮＴに銀メッキを施した線状体１２を採用することにより、このような問題を解消することが容易となる。線状のＣＮＴに銀メッキを施すことによって、純金属よりも電気を通し易くなるという相乗効果が期待され、また導波性能に優れる銀の特性を活かして膜状アンテナ１の性能向上を図ることが可能である。
【００３７】
また線状体１２を透明導電膜１１の表面上に固定（接着）する手法としては、分子間結合や接着剤を用いる手法などが挙げられるが、接着剤を用いる場合には透明性が損なわれる虞があるため、分子間結合による手法が好ましい。このような手法として具体的には、例えばトリアジンジチオールを利用した手法が挙げられる。
【００３８】
当該手法により線状体１２を透明導電膜１１に固定する場合、銀メッキ済みの線状体１２をトリアジンジチオール溶液に浸漬させるとともに、透明導電膜１１の表面にコロナ放電等による酸化処理を施しておく。これにより、銀メッキ済みの線状体１２表面には、ジチオールトリアジニル基が結合し、透明導電膜１１の表面には、ジチオールトリアジニル基との反応性に優れたＯＨ基が生成する。その後、圧力を加えることにより、線状体１２と透明導電膜１１が分子間結合により接着する。なおトリアジンジチオール或いはトリアジンチオールを利用した結合自体は公知であるため、ここではその原理等の詳細な説明を省略する。
【００３９】
以上のようにして形成された膜状アンテナ１は、図２（ｃ）に示すように任意の透明基材Ｂｓに張付けて固定することができる。透明基材Ｂｓの例としては、ガラスやアクリル製の板状体など挙げられる。例えば自動車のフロントガラスである透明基材Ｂｓに張付け固定することにより、膜状アンテナ１を車載装置用のアンテナ（一例として、カーナビ用アンテナ、ＥＴＣシステム用アンテナ、テレビやラジオの放送受信用アンテナ）として利用可能である。
【００４０】
また、各種通信機器のディスプレイ画面である透明基材Ｂｓに張付け固定することにより、膜状アンテナ１を当該通信機器用のアンテナとして利用可能である。なお上記何れの用途においても、膜状アンテナ１は透明基材Ｂｓの透明性を殆ど阻害することが無く、ユーザの視界を遮ったり、視覚的な違和感を生じさせたりすることは極力回避される。
【００４１】
また膜状アンテナ１は、線状体１２が透明基材Ｂｓへ向くように（換言すれば、線状体１２が透明導電膜１１と透明基材Ｂｓに挟まれるように）透明基材Ｂｓへ取付けられてもよく、その逆向きに透明基材Ｂｓへ取付けられてもよい。
【００４２】
２．第２実施形態
次に本発明の第２実施形態について説明する。なお第２実施形態は、線状体１２の配置形態に関する点を除き、基本的に第１実施形態と同様である。以下の説明では、第１実施形態と異なる部分の説明に重点をおき、共通する部分については説明を省略することがある。
【００４３】
図３は、第２実施形態に係る膜状アンテナ１（透明基材Ｂｓの表面に取付けられた状態）の構成図である。本図に示すように膜状アンテナ１は、透明導電膜１１および線状体１２（第１パターン線状体１２ａおよび第２パターン線状体１２ｂ）を有している。但し本実施形態の第２パターン線状体１２ｂは、第１実施形態とは異なり、平面視で斜め方向へ伸びるように配置されている。
【００４４】
より具体的に説明すると、複数の第２パターン線状体１２ｂそれぞれは、左右方向から角度θ（本実施形態の場合はθ＝３０°）だけ傾いた方向へ伸びるように配置されている。このように斜め方向へ伸びるように配置することで、透明導電膜１１の形状等によってはより効率良く、透明導電膜１１の表面全体をカバーすることが可能である。なお角度θについては、透明導電膜１１の形状等に応じて適切に決定すれば良い。
【００４５】
なお本実施形態においても、複数の第１パターン線状体１２ａそれぞれは互いに平行に伸びるように配置されており、第１実施形態の場合と同様に、比較的簡易な装置を用いて第１パターン線状体１２ａそれぞれを適切に配置可能である。但し、複数の第１パターン線状体１２ａの全部または一部について、互いに平行とならないように配置されても構わない。
【００４６】
３．第３実施形態
次に本発明の第３実施形態について説明する。なお第３実施形態は、線状体１２の配置形態に関する点を除き、基本的に第１実施形態と同様である。以下の説明では、第１実施形態と異なる部分の説明に重点をおき、共通する部分については説明を省略することがある。
【００４７】
図４は、第３実施形態に係る膜状アンテナ１（透明基材Ｂｓの表面に取付けられた状態）の構成図である。本図に示すように膜状アンテナ１は、透明導電膜１１および線状体１２（第１パターン線状体１２ａおよび第２パターン線状体１２ｂ）を有している。但し本実施形態の線状体１２は、第１実施形態とは異なり、透明導電膜１１の裏側の面（透明基材Ｂｓに向いた面）に配置されている。
【００４８】
なお本実施形態では、透明導電膜１１と透明基材Ｂｓの間に線状体１２が介在した格好となる。そのため透明導電膜１１と線状体１２は、互いに導通状体を保つ程度に密着していれば良く、必ずしも双方が強固に接着されている必要は無い。
【００４９】
次に、本実施形態に係る膜状アンテナ１の形成過程等について、図５を参照しながら説明する。
【００５０】
まず図５（ａ）に示すように、透明基材Ｂｓの表面上に複数の第１パターン線状体１２ａが配置固定される。なおこの際、第１パターン線状体１２ａは１本又は複数本ずつ順に配置固定されてもよく、全てが同時に配置固定されてもよい。第１パターン線状体１２ａそれぞれの配置は、所定間隔を設けながら一定方向へ伸びるように配置すれば良いため、比較的簡易な装置を用いて実現可能である。
【００５１】
全ての第１パターン線状体１２ａを配置固定した後、続いて図５（ｂ）に示すように、透明基材Ｂｓの表面上に第２パターン線状体１２ｂが配置固定される。なおここまでの線状体１２の配置固定は、必ずしも強固な固定が要求されるものではなく、後に透明導電膜１１で覆われる際に（図５（ｃ）を参照）、剥がれたり動いたりしない程度に固定されていれば足りる。
【００５２】
次に図５（ｃ）に示すように、全ての線状体１２を覆うように、透明導電膜１１が透明基材Ｂｓに張付け固定される。これにより、透明導電膜１１が全ての線状体１２と密着し、導通状体を保つようになる。また線状体１２は、透明導電膜１１と透明基材Ｂｓの間に挟まれた格好となるため、容易に剥がれたり動いたりすることは無い。ここまでの工程を経て、透明基材Ｂｓに取付けた状態の膜状アンテナ１が形成されることになる。
【００５３】
なお線状態１２を透明基材Ｂｓの表面上に配置固定しておく代わりに、透明導電膜１１の面に配置固定しておき、この状態の透明導電膜１１を透明基材Ｂｓへ張り付けるようにして、透明基材Ｂｓに取付けた状態の膜状アンテナ１を形成しても構わない。
【００５４】
４．総括
以上に説明した通り、各実施形態の膜状アンテナ１は、導電性を有する透明導電膜１１と、カーボンナノチューブを含み透明導電膜１１より導電性が高い複数の線状体１２と、を備える。更に複数の線状体１２は、それぞれが直接又は他の線状体１２を介して電気的に繋がる状態で、透明導電膜１１の面に密着配置されており、交差配置された一組以上の線状体１２を含んでいる。
【００５５】
そのため膜状アンテナ１は、透明性を極力損なうことなく、全体的な導電性を向上させることが容易となっている。つまり膜状アンテナ１は、透明導電膜１１の面に網状或いはこれに準じた形態で複数の線状体１２が密着配置され、線状体１２が透明導電膜１１の略全体を効率良くカバーする。そして透明導電膜１１自体も導電性を有しているため、その面（表側の面と裏側の面の何れでも良い）に線状体１２が密着配置されることにより、透明導電膜１１と線状体１２は一体的な膜状の導電体として機能する。
【００５６】
線状体１２の方が透明導電膜１１よりも導電性が高いため、当該導電体の導電性の高さは、線状体１２を配置した分だけ高くなる。一方で、線状体１２自体は透明性を有しないため、必要以上に配置されると、膜状アンテナ１の透明性を損なう虞がある。そのため線状体１２の使用量は、膜状アンテナ１がアンテナとして良好に機能するように導電性が高まる程度に、過不足の無いように調節されることが好ましい。
【００５７】
膜状アンテナ１によれば、透明なディスプレイ画面や自動車用のフロントガラスなどの透明基材に取付けて、透明基材の全体又は一部をアンテナ用のスペースとして有効活用することが可能である。透明基材とこれに取付けられた膜状アンテナ１を有する通信機器は、膜状アンテナ１を用いて無線通信を行うことが可能である。
【００５８】
なお上記実施形態では、本発明の導電性膜状体をアンテナに応用した膜状アンテナを例に挙げたが、本発明の導電性膜状体はアンテナ以外に利用されても良い。また本発明の導電性膜状体をアンテナとして利用する場合、上記実施形態のようにモノポールアンテナには限られず、他のアンテナとして利用されても構わない。
【００５９】
本発明の構成は、上記実施形態のほか、発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えることが可能である。上記実施形態は全ての点で例示であって、制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の技術的範囲は、上記実施形態の説明ではなく、特許請求の範囲によって示されるものであり、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内に属する全ての変更が含まれると理解されるべきである。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明は、例えば車載用のアンテナなどに利用可能である。
【符号の説明】
【００６１】
１        膜状アンテナ（導電性膜状体）
１１      透明導電膜
１２      線状体
１２ａ    第１パターン線状体
１２ｂ    第２パターン線状体
１３      給電点
Ｂｓ      透明基材
【図１】
2017184105.tif 000003
【図２】
2017184105.tif 000004
【図３】
2017184105.tif 000005
【図４】
2017184105.tif 000006
【図５】
2017184105.tif 000007