(57)【要約】【課題】時計の内部状態や情報を低消費電力で、且つ、分かりやすく表示する指針による情報表示手段を備えた電子時計を提供する。【解決手段】指針と、該指針を駆動するステップモータ１０と、時刻表示以外の付加機能を実現するための付加機能部２０と、該付加機能部２０からの付加機能情報を入力し、該付加機能情報を指針により表示するための制御信号Ｐ２を、ステップモータ１０に出力する制御部３と、を有し、ステップモータ１０は、指針の指示位置近傍にて、指針を視認可能な程度に振動させる振動表示が可能に構成され、制御部３は、該振動表示にて、付加機能情報を表示する構成とした。これにより、ステップモータをステップ送りすることなく指針を振動表示させるので、従来に比べて低消費電力で情報をわかりやすく表示する表示手段を備えた電子時計を提供できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
指針と、
該指針を駆動する駆動手段と、
時刻表示以外の付加機能を実現するための付加機能部と、
該付加機能部からの付加機能情報を入力し、
該付加機能情報 を前記指針により表示するための制御信号を、
前記駆動手段に出力する制御手段と、を有し、
該駆動手段は、前記指針の指示位置近傍にて、
前記指針を、視認可能な程度に振動させる振動表示が可能に構成され、
前記制御手段は、該振動表示にて、前記機能情報を表示する
ことを特徴とする電子時計。
【請求項２】
前記指針により指示される、前記機能情報を表す指標を有し、
付加機能情報は、第１の付加機能情報と第２の付加機能情報を有し、
前記制御手段は、
前記指針が
前記指標を指示することで、前記第１の付加機能情報を表示し、
前記振動表示により、前記第２の付加機能情報を表示する
ように前記駆動手段を制御する
ことを特徴とする請求項１に記載の電子時計。
【請求項３】
前記付加機能は、時刻情報を含む電波を受信する電波受信機能であり、
前記付加機能情報は、受信に関連する情報 である
ことを特徴とする請求項２に記載の電子時計。
【請求項４】
前記第１の付加機能情報は、受信動作中又は受信成否に関する情報であり、
前記第２の付加機能情報は、受信信頼性に関する情報である
ことを特徴とする請求項３に記載の電子時計。
【請求項５】
前記付加機能は、電源の状態を検出する電源状態検出回路であり、
前記付加機能情報は、該電源状態検出回路により検出される電源状態情報である
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電子時計。
【請求項６】
前記電源は、発電手段と蓄電手段を有し、
前記付加機能情報は、
前記発電手段の発電量情報、
前記蓄電手段の蓄電量情報又は 
これらにより制御される電源状態の状態情報である
ことを特徴とする請求項５に記載の電子時計。
【請求項７】
前記付加機能は、物理量を計測する物理量計測手段であり、
前記付加機能情報は、該物理量計測手段で計測された物理量又はこれに関連する情報である
ことを特徴とする請求項２に記載の電子時計。
【請求項８】
前記第１の付加機能情報は、前記物理量の表示上限値又は下限値であり、
前記第２の付加機能情報は、
前記計測された物理量が、前記上限値以上又は下限値以下であることを示す
ことを特徴とする請求項７に記載の電子時計。
【請求項９】
前記付加機能は、外部の機器との近距離通信機能であり、
前記付加機能情報は、近距離通信に関連する情報である
ことを特徴とする請求項２に記載の電子時計。
【請求項１０】
前記駆動手段は、前記振動表示における振動量を変更可能に構成され、
複数の振動量の前記振動表示は、前記制御手段の制御により行うことが可能であり、
異なる種別の前記付加機能情報を、異なる振動量の前記振動表示にて表示する
ことを特徴とする請求項１から９のいずれか１つに記載の電子時計。
【請求項１１】
前記制御手段は、前記振動表示と停止の間隔 を、複数形態で行うことが可能に構成され、
異なる種別の前記付加機能情報を、異なる間隔の前記振動表示にて表示する
ことを特徴とする請求項１から１０のいずれか１つに記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステップモータによるアナログ表示手段を備えた電子時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
アナログ表示手段を備えた電子時計は、秒針、分針、時針等による指針をステップモータによって駆動することが一般的である。このステップモータは、コイルによって磁化されるステータと、２極磁化された円盤状の回転体であるロータで構成され、たとえば１秒毎に駆動パルスが供給されることで指針によって時刻を表示する。
【０００３】
また、近年では、ストップウォッチ機能や物理量計測機能等の付加機能を備えた多機能アナログ電子時計が商品化されている。このような多機能電子時計は、指針を時刻表示と付加機能表示と併用したり、または、専用のクロノグラフ針等の付加機能表示針を設けるなどの提案がなされている（たとえば特許文献１参照）。
【０００４】
この特許文献１の多機能電子時計は、ストップウォッチ計測状態で１０分間リューズ及びボタン操作が無い場合には、１／１０秒クロノグラフ針が０位置を中心として左右に動く扇形運針手段を備えている。この機能により、ストップウォッチ計測中は、通常では１秒あたり３９発の駆動パルスが発生するが、クロノグラフ針の扇形運針では、１秒間に３発しか駆動パルスが発生しないため電池寿命を延ばすことができ、また、ストップウォッチが計測中であることを使用者に知らせることができる効果が示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第２９９３２０２号公報（第１０頁、図３１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１で提示されている多機能電子時計の扇形運針手段は、０位置を中心にクロノグラフ針を時計回りと反時計回りに運針させるので、その都度、クロノグラフ針を動かすステップモータを１ステップずつ正転および逆転させる必要があり、大きな駆動電力が必要となる。なぜならば、ステップモータの逆転駆動は、正転駆動と比較して駆動電力が一例として１０倍程度必要だからである。
【０００７】
従って、ステップモータの逆転駆動が必要な従来例の扇形運針手段では、ステップモータの運針回数が少なくても、実際の駆動電力はかなり大きくなり問題である。また、指針を１ステップ送りの正転と逆転で扇形運針させると、運針のスピードが遅くなるために動きがぎこちなく、使用者に違和感等を与えて好ましくない。
【０００８】
また、付加機能情報を表示するためには、専用の指針を備えたり、付加機能情報を表す指標を文字盤に配置することが一般的であるが、この場合、限られたスペースの文字盤に、指針を追加したり、多くの指標を配置しなければならず、物理的な難しさと共に、デザイン上の制約が生じて、多様なデザインの電子時計を設計できない問題がある。また、使用者にとっては、多機能電子時計の指針の多さや指標の多さ等で表示が複雑になり、使い難く問題である。
【０００９】
本発明の目的は上記課題を解決し、時計の内部状態や情報を低消費電力で、且つ、分かりやすく表示する指針による新しい情報表示手段を備えた電子時計を提供することである
。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明の電子時計は下記記載の構成を採用する。
【００１１】
本発明の電子時計は、指針と、該指針を駆動する駆動手段と、時刻表示以外の付加機能を実現するための付加機能部と、該付加機能部からの付加機能情報を入力し、該付加機能情報を指針により表示するための制御信号を、駆動手段に出力する制御手段と、を有し、該駆動手段は、指針の指示位置近傍にて、指針を、視認可能な程度に振動させる振動表示が可能に構成され、制御手段は、該振動表示にて、機能情報を表示することを特徴とする。
【００１２】
本発明の電子時計により、指針の指示位置近傍で指針を振動表示させることで、時計の内部状態や情報を使用者に分かりやすく表示する新しい情報表示手段を備えた電子時計を提供できる。また、振動表示は、指針を視認可能な程度に振動させる構成であるので、従来に比べてステップモータの駆動電力を低減することができる。
【００１３】
また、指針により指示される、機能情報を表す指標を有し、付加機能情報は、第１の付加機能情報と第２の付加機能情報を有し、制御手段は、指針が指標を指示することで、第１の付加機能情報を表示し、振動表示により、第２の付加機能情報を表示するように駆動手段を制御することを特徴とする。
【００１４】
これにより、指針が指標を指示する動作と、指針が振動表示する動作の二つによって、二種類の付加機能情報を表示できるので、少ない指針と少ない指標で多くの情報の表示が可能となり、スペースが限られている文字盤を有効に活用でき、使用者に対して見やすく分かりやすい情報伝達が可能となる。
【００１５】
また、付加機能は、時刻情報を含む電波を受信する電波受信機能であり、付加機能情報は、受信に関連する情報であることを特徴とする。
【００１６】
これにより、様々な電波受信情報を指標や指針を増やすことなく、見やすく分かりやすく表示する電波受信機能を備えた電子時計を提供できる。
【００１７】
また、第１の付加機能情報は、受信動作中又は受信成否に関する情報であり、第２の付加機能情報は、受信信頼性に関する情報であることを特徴とする。
【００１８】
これにより、受信動作中情報もしくは受信成否情報、および、受信信頼性情報を、指標や指針を増やすことなく見やすく分かりやすく表示する電波受信機能を備えた電子時計を提供できる。
【００１９】
また、付加機能は、電源の状態を検出する電源状態検出回路であり、付加機能情報は、該電源状態検出回路により検出される電源状態情報であることを特徴とする。
【００２０】
これにより、電子時計の様々な電源状態情報を少ない指標で見やすく分かりやすく表示する電源状態検出回路を備えた電子時計を提供できる。
【００２１】
また、電源は、発電手段と蓄電手段を有し、付加機能情報は、発電手段の発電量情報、蓄電手段の蓄電量情報又はこれらにより制御される電源状態の状態情報であることを特徴とする。
【００２２】
これにより、発電手段と蓄電手段からの情報に基づいた電源状態を、指標や指針を増やすことなく見やすく分かりやすく表示する発電手段と蓄電手段を備えた電子時計を提供できる。
【００２３】
また、付加機能は、物理量を計測する物理量計測手段であり、付加機能情報は、該物理量計測手段で計測された物理量又はこれに関連する情報であることを特徴とする。
【００２４】
これにより、様々な物理量情報を指標や指針を増やすことなく見やすく分かりやすく表示する物理量計測手段を備えた電子時計を提供できる。
【００２５】
また、第１の付加機能情報は、物理量の表示上限値又は下限値であり、第２の付加機能情報は、計測された物理量が、上限値以上又は下限値以下であることを示すことを特徴とする。
【００２６】
これにより、物理量の表示限界を超えた範囲を少ない指標や指針で見やすく分かりやすく表示する物理量計測手段を備えた電子時計を提供できる。
【００２７】
また、付加機能は、外部の機器との近距離通信機能であり、付加機能情報は、近距離通信に関連する情報であることを特徴とする。
【００２８】
これにより、近距離通信に関連する情報を指針によって表示する使いやすく便利な近距離通信機能を備えた電子時計を提供できる。
【００２９】
また、駆動手段は、振動表示における振動量を変更可能に構成され、複数の振動量の振動表示は、制御手段の制御により行うことが可能であり、異なる種別の付加機能情報を、異なる振動量の振動表示にて表示することを特徴とする。
【００３０】
これにより、異なる種別の付加機能情報を振動表示の振動量（振幅）を変えることによって表示できるので、文字盤上の情報表示のための指標を減らすことが可能となり、スペースが限られている文字盤を有効に活用でき、時計としてのデザイン上の自由度が増して、多様なデザインの電子時計を提供できる。
【００３１】
また、制御手段は、振動表示と停止の間隔 を、複数形態で行うことが可能に構成され、異なる種別の付加機能情報を、異なる間隔の振動表示にて表示することを特徴とする。
【００３２】
これにより、異なる種別の付加機能情報を振動表示と停止の間隔 を変えることによって表示できるので、文字盤上の情報表示のための指標等を減らすことが可能となり、スペースが限られている文字盤を有効に活用できる。
【発明の効果】
【００３３】
上記の如く本発明によれば、指針の指示位置近傍で指針を振動表示させることで、時計の内部状態や情報を使用者に見やすく分かりやすく表示する新しい情報表示手段を備えた電子時計を提供できる。また、振動表示は、指針を視認可能な程度に振動させる構成であるので、従来に比べて低消費電力での情報表示が可能である。
【００３４】
また、指針の振動表示によって異なる種別の付加機能情報を表示できるので、付加機能のために、指標を増やしたり指針を追加したりする必要がなく、スペースが限られている文字盤を有効に活用でき、時計としてのデザイン上の自由度が増して、多様なデザインの電子時計を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の概略構成を示す構成図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の微小パルス波形を説明する波形図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計のステップモータと輪列等による振動表示動作を説明する説明図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の指標を説明する正面図と従来の電子時計の指標を説明する正面図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計のモード移行動作を説明するフローチャートである。
【図６】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の長波電波受信動作を説明するフローチャートである。
【図７】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の長波電波受信動作における受信感度表示のタイミングを説明する説明図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係わる電子時計の長波電波受信における受信感度表示動作を説明する説明図である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係わる電子時計の概略構成を示す構成図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係わる電子時計の電源状態表示動作を説明するフローチャートである。
【図１１】本発明の第３の実施形態に係わる電子時計の概略構成を示す構成図である。
【図１２】本発明の第３の実施形態に係わる電子時計の高度計表示動作を説明するフローチャートである。
【図１３】本発明の第３の実施形態に係わる高度計機能を備えた電子時計の正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下図面により本発明の実施の形態を詳述する。
［各実施形態の特徴］
第１の実施形態の特徴は、指針による振動表示手段を有する電波受信機能等を備えた電子時計である。第２の実施形態の特徴は、指針による振動表示手段を有する電源状態検出回路を備えた電子時計である。第３の実施形態は、指針による振動表示手段を有する物理量計測手段を備えた電子時計である。
【００３７】
［第１の実施形態］
［第１の実施形態の電子時計の構成説明：図１］
第１の実施形態の電子時計の概略構成について図１を用いて説明する。図１において、符号１は第１の実施形態のアナログ表示方式の長波電波受信機能を備えた電子時計である。電子時計１は、水晶振動子（図示せず）によって所定の基準信号Ｐ１を出力する発振回路２、電子時計１の制御手段としての制御部３、ドライバ回路４、指針（図示せず）を動かす駆動手段としてのステップモータ１０、操作部材としての複数のスイッチＳＷ１、ＳＷ２、ＳＷ３、時刻表示以外の付加機能を実現するための付加機能部２０を有している。なお、駆動手段はステップモータに限定されない。
【００３８】
付加機能部２０は、時刻情報を含む標準電波を受信する長波電波受信部２１とアンテナ２２とを有しており、電子時計１は付加機能として電波受信機能を備えている。なお、電子時計１は、指針、輪列、電源等を含むが、ここでは図示を省略する。
【００３９】
ステップモータ１０は、駆動コイル１１と駆動コイル１１からの磁力によって回転するロータ１２とを有するが、構成の詳細は後述する。なおステップモータ１０は一つに限定されず、たとえば、指針の秒針用と分時針用の二つで構成してもよく、以降の説明では、
ステップモータ１０は、秒針を駆動するモータとして記載する。
【００４０】
制御部３は、付加機能部２０を含めた電子時計１の全体を制御する機能を備えており、基準信号Ｐ１を入力して内部で時刻情報を計数し、ステップモータ１０を駆動制御して時刻等を表示するための制御信号Ｐ２を出力する。
【００４１】
この制御部３は、ステップモータ１０をステップ送りで回転駆動して指針を運針する駆動パルスを出力する駆動パルス生成回路３ａと、ステップモータ１０を振動駆動して指針を振動表示する微小パルスＭＰ（図２参照）を出力する微小パルス生成回路３ｂとを有している。従って、ステップモータ１０を駆動制御する制御信号Ｐ２は、駆動パルスと微小パルスＭＰを含んだ信号である。
【００４２】
ドライバ回路４は、制御部３から制御信号Ｐ２を入力し、制御信号Ｐ２に基づいた駆動波形Ｏ１、Ｏ２を出力端子Ｏ１、Ｏ２から出力してステップモータ１０の駆動コイル１１に供給し、ステップモータ１０を駆動する。なお、説明を分かりやすくするために、ドライバ回路４の出力端子Ｏ１、Ｏ２と、出力される駆動波形Ｏ１、Ｏ２、及び後述するが駆動波形Ｏ１、Ｏ２が供給される駆動コイル１１のコイル端子の符号を同一にした。
【００４３】
また、付加機能部２０の長波電波受信部２１は、４０ＫＨｚや６０ＫＨｚなどの長波でなる標準電波をアンテナ２２によって受信し、図示しないが内部に増幅回路、フィルタ回路、デコード回路等を有し、デジタル信号に変換した標準時刻情報を含む復調信号Ｐ３を出力する。制御部３は、この復調信号Ｐ３を入力し、標準時刻情報を解読すると共に、受信動作中情報、受信の成否情報、受信信頼性情報等を付加機能情報として出力し、受信した標準時刻によって内部時刻の修正等を行う。従って、制御部３は電子時計１の付加機能の一部を含んでいる。
【００４４】
また、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３は、電子時計１の使用者の操作に応じて操作信号を制御部３に出力し、制御部３は、入力した操作信号に基づいて電子時計１のモード切り替えや付加機能動作等を制御する。
【００４５】
［第１の実施形態の微小パルスの説明：図２］
次に、本発明の特徴である指針を振動表示させるための微小パルスＭＰの波形について図２を用いて説明する。この微小パルスＭＰは、前述したように、制御部３に内蔵する微小パルス生成回路３ｂから制御信号Ｐ２の一部としてドライバ回路４に入力され、ドライバ回路４からステップモータ１０に供給される。
【００４６】
図２において、微小パルスＭＰは、ステップモータ１０の駆動コイル１１の一方の端子に出力される第１パルスＭＰ１と、この第１パルスＭＰ１の出力終了直後に、駆動コイル１１の他方の端子に出力される第２パルスＭＰ２と、で構成される二つの交番パルスを一組としたパルスである。
【００４７】
第１パルスＭＰ１は、ドライバ回路４の出力端子Ｏ２から出力されてステップモータ１０のロータ１２を正転方向に回転振動させ、第２パルスＭＰ２は、ドライバ回路４の出力端子Ｏ１から出力されてロータ１２を逆転方向に回転振動させる。
【００４８】
第１パルスＭＰ１は、一例として０．５ｍＳ周期の複数のパルス列で構成され、デューティは、たとえば、１６／３２であり、一例として３．５ｍＳの期間継続して出力される。
【００４９】
第２パルスＭＰ２も、一例として０．５ｍＳ周期の複数のパルス列で構成され、デュー
ティは、たとえば、８／３２であり、一例として７．０ｍＳの期間継続して出力される。この第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２のデューティを変化させることで、ステップモータ１０に対する駆動力が変わり、指針の振動量（振幅）を可変することができる。
【００５０】
この第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２でなる微小パルスＭＰは、ロータ１２をステップ送りさせるほどの駆動力はなく、この一組の微小パルスＭＰによって、ステップモータ１０のロータ１２は、正転方向と逆転方向に回転振動するのである。なお、第１パルスＭＰ１の出力期間が３．５ｍＳであり、第２パルスＭＰ２の出力期間が７．０ｍＳであるのは、ロータ１２の回転振動が最もバランス良く振動するからであり、ステップモータの性能やステップモータに接続される輪列等の条件に応じて任意に変更してよいことはもちろんである。
【００５１】
また、第２パルスＭＰ２の駆動力は、第１パルスＭＰ１の駆動力より小さくてもよい。これは、まず第１パルスＭＰ１でロータ１２が正転方向に回転振動し、次に第２パルスＭＰ２で逆転方向に回転振動するが、この逆転方向の回転振動では、ロータ１２に逆転して戻ろうとする力が働くので、第２パルスＭＰ２の駆動力は小さくてもよいのである。
【００５２】
また、微小パルスＭＰは、一例として３２ｍＳ周期で連続して出力され、ステップモータ１０を駆動する。これにより、ステップモータ１０のロータ１２は、３２ｍＳ周期で回転振動を繰り返すことになる。この微小パルスＭＰの繰り返し周期Ｐｅは任意であるが、ロータ１２の回転振動の周期が遅すぎると、指針の振動表示の動きが遅くなってぎこちなくなり見栄えが悪くなる。
【００５３】
従って、繰り返し周期Ｐｅは、一例としての３２ｍＳが適切である。なお、図２に示す微小パルスＭＰの出力順序、パルス幅、周期等は限定されず、ステップモータの性能や電子時計の仕様に応じて任意に変更してよい。
【００５４】
［第１の実施形態のステップモータと振動表示動作の説明：図３］
次に、第１の実施形態のステップモータと指針による振動表示動作について図３の概略図を用いて説明する。まず、ステップモータ１０の構成を説明する。図３において、ステップモータ１０は、駆動コイル１１、ロータ１２、ステータ１３などによって構成される。ロータ１２は２極磁化された円盤状の回転体であり、Ｎ極、Ｓ極が径方向に着磁されている。
【００５５】
ステータ１３は、軟磁性材により成り、ロータ１２を囲む半円部１３ａ、１３ｂがスリットで分割されている。また、半円部１３ａ、１３ｂが結合している基部１３ｃに単相の駆動コイル１１が巻装されている。
【００５６】
駆動コイル１１は、二つのコイル端子を有しており、前述したドライバ回路４からの駆動波形Ｏ１が供給される端子を同一符号のコイル端子Ｏ１と称し、駆動波形Ｏ２が供給される端子を同一符号のコイル端子Ｏ２と称す。
【００５７】
また、ステータ１３の半円部１３ａ、１３ｂの内周面の対向する所定の位置に、凹状のノッチ１３ｄ、１３ｅが形成されている。このノッチ１３ｄ、１３ｅによって、ステータ１３の電磁的安定点（水平の点線Ｄで示す）に対してロータ１２の静的安定点（制止時の磁極の位置：斜線Ａで示す）がずれることになる。このずれによる角度差を初期位相角θと称し、この初期位相角θによって、ロータ１２が所定の方向（時計回り）に回転しやすいように癖付けされている。
【００５８】
このステップモータ１０の駆動コイル１１に駆動パルスが供給されて、ロータ１２が時
計回り方向（正転）及び反時計回り方向（逆転）に回転する動作は、公知であるので説明は省略し、本発明の特徴である微小パルスＭＰ（図２参照）によるステップモータ１０の振動動作について以下説明する。
【００５９】
図３において、ロータ１２が静的安定点Ａにあるとき、ステップモータ１０の駆動コイル１１のコイル端子Ｏ２に図２で示した第１パルスＭＰ１が供給されると、ステータ１３の半円部１３ａがＮ極に、半円部１３ｂがＳ極に磁化される。これにより、ロータ１２のＮ極と半円部１３ａのＮ極が反発し、また、ロータ１２のＳ極と半円部１３ｂのＳ極が反発し、ロータ１２は、点線の軌跡Ｃで示すように、時計回り方向（正転方向）に回転する。
【００６０】
ここで、第１パルスＭＰ１は、前述したように、ロータ１２を１ステップ回転させるほどの駆動力はないので、ロータ１２は、正転方向に回転するが保持トルクピーク位置Ｂに近づいても超えることなく、位置Ｃ１付近に達した後、静的安定点Ａに戻る方向、すなわち、反時計回り方向に戻り出して逆回転する（軌跡Ｃ参照）。
【００６１】
次に、ステップモータ１０の駆動コイル１１のコイル端子Ｏ１に図２で示した第２パルスＭＰ２が供給されると、ステータ１３の半円部１３ａがＳ極に、半円部１３ｂがＮ極に磁化される。これにより、ロータ１２のＮ極と半円部１３ａのＳ極が引き合い、また、ロータ１２のＳ極と半円部１３ｂのＮ極が引き合うので、ロータ１２は、軌跡Ｃで示すように、静的安定点Ａを通過してさらに反時計回り方向に逆回転する。
【００６２】
ここで、第２パルスＭＰ２は、前述したように、ロータ１２を１ステップ逆回転させるほどの駆動力はないので、ロータ１２は、逆転方向に回転するが保持トルクピーク位置Ｂに近づいても超えることなく、位置Ｃ２付近に達した後、再び静的安定点Ａに戻る方向、すなわち、時計回り方向に戻り出して回転し、微小パルスＭＰが一組だけで終了するならば、ロータ１２の回転振動は減衰して静的安定点Ａで収束する（軌跡Ｃ参照）。
【００６３】
また、微小パルスＭＰが、図２で示したように、繰り返し周期Ｐｅ＝３２ｍＳで連続してステップモータ１０に供給されるならば、ロータ１２の動きは、静的安定点Ａを中心にして位置Ｃ１とＣ２の間を３２ｍＳ周期で正転方向と逆転方向に繰り返し回転振動する。
【００６４】
なお、駆動コイル１１に通常のステップ送りの駆動パルス（図示せず）が供給されると、ロータ１２は保持トルクピーク位置Ｂを超えて１８０度回転し、静的安定点Ａで停止する。この１８０度のロータ１２の回転が通常の１ステップ送りである。
【００６５】
ここで図３に示すように、ステップモータ１０のロータ１２が２段の輪列Ｗ１、Ｗ２を介して、指針Ｈに接続され、ロータ１２が静的安定点Ａに位置するときに指針Ｈが中心位置ｈ０（点線で示す）にあるように構成されたとすると、ロータ１２が正転方向のピーク点である位置Ｃ１にあるとき、指針Ｈは位置ｈ１となり、ロータ１２が逆転方向のピーク点である位置Ｃ２にあるとき、指針Ｈは位置ｈ２となる。
【００６６】
すなわち、ステップモータ１０に図２で示す微小パルスＭＰが供給されると、指針Ｈは、中心位置ｈ０を基準にして図面上の左右に所定の振動量（振幅）Ｅで振動する。この指針Ｈの動きを指針による振動表示と称する。ここで、指針Ｈの振動表示の周期は、微小パルスＭＰの繰り返し周期Ｐｅに依存し、また、その振動量Ｅは、微小パルスＭＰの駆動力に依存する。
【００６７】
たとえば、繰り返し周期Ｐｅを短くすれば、指針Ｈの振動表示は、素早く振動することになり、また、微小パルスＭＰの駆動力（第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２のデュー
ティによる）を大きくすれば、指針Ｈの振動表示の振動量Ｅが大きくなる。
【００６８】
このように、ステップモータ１０は、ロータ１２が回転しない程度の小さな駆動力を有する微小パルスＭＰが駆動コイル１１に交互に供給されることで、ロータ１２が正転方向と逆転方向に非回転で回転振動し、指針を所定の周期と振動量で振動表示させることができる。これにより、ステップモータ１０は、正転と逆転によるステップ送りではなく、微小パルスＭＰによって、指針を視認可能な程度に振動表示させるので、従来の扇形運針（特許文献１参照）に比べて低消費電力で付加機能情報の表示を実現できる。
【００６９】
また、従来の扇形運針は、ステップモータの正転と逆転のステップ送りで実現していたので、指針の動きが遅いためにぎこちなく、見栄えの悪い運針であった。しかし、本発明の振動表示の動作は、前述したように、ロータ１２の回転が保持トルクピーク位置Ｂ（図３参照）を超えないために、正転方向の動きも逆転方向の動きも素早く振動できるので、ロータ１２の回転振動の速さは微小パルスＭＰの繰り返し周期Ｐｅに依存し、高速で素早い振動表示を実現でき、見栄えが良く視認性に優れた指針による振動表示を実現できる。
【００７０】
［第１の実施形態の電子時計の指標と指針の説明：図４（ａ）］
次に、第１の実施形態の電子時計の指標と指針の一例について図４（ａ）を用いて説明する。図４（ａ）は、第１の実施形態の電子時計１の指標を説明する正面図である。図４（ａ）において、電子時計１の文字盤３０の１２時の位置には、長波電波の受信動作中を表す指標“ＲＸ”が印字されている。また、文字盤３０の１時の位置には、長波電波受信の成功を表す指標“ＯＫ”が印字されている。また、文字盤３０の１１時の位置には、長波電波受信の失敗を表す指標“ＮＧ”が印字されている。なお、各指標の位置や語句は任意であり、電子時計の仕様に応じて変更してよい。
【００７１】
また、電子時計１は、秒針３１、分針３２，時針３３を有しており、文字盤３０上で時刻を表示するが、長波電波を受信するモードでは、制御部３がステップモータ１０を駆動して、秒針３１によって指標“ＲＸ”、指標“ＯＫ”、指標“ＮＧ”を指示するように動作する。なお、秒針３１が各指標を指示する動作の詳細は後述する。また、電子時計１の外装の側面には、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３が配置されている。また、図４（ｂ）は従来の電子時計の指標を示す正面図であるが説明は後述する。
【００７２】
［第１の実施形態の電子時計のモード移行動作の説明：図５］
次に、第１の実施形態の電子時計のモード移行動作について図５のフローチャートを用いて説明する。なお、電子時計１の構成は図１を参照する。また、電子時計１の外観は、図４（ａ）を参照し、文字盤３０と指針として秒針３１、分針３２、時針３３、および、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３を有するものとする。
【００７３】
図５において、電子時計１の制御部３は、外装の側面に配置されたスイッチＳＷ１〜ＳＷ３のいずれかが操作されたか否かを判定する（ステップＳ１：ＳＷ操作有？）。ここで、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３が操作されていなければ（判定Ｎ）、ステップＳ１の判定を繰り返し、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３のいずれかが操作されていれば（判定Ｙ）、次のステップＳ２に進む。
【００７４】
次にステップＳ１で判定Ｙの場合、スイッチＳＷ１が操作されたか否かを判定する（ステップＳ２：ＳＷ１？）。ここで、スイッチＳＷ１が操作されているならば（判定Ｙ）、ステップＳ５に進み、スイッチＳＷ１が操作されていなければ（判定Ｎ）、次のステップＳ３に進む。
【００７５】
次にステップＳ２で判定Ｙの場合、スイッチＳＷ１に機能の割り当てがないとすると、
制御部３は制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給して秒針３１を所定の時間（たとえば２秒間）振動表示する（ステップＳ５：振動表示）。この振動表示は、秒針３１が通常の１秒運針を行っている合間に、その指示位置近傍（駆動手段がステップモータの場合は１ステップ以下の振幅）で振動するとよい。
【００７６】
この秒針３１による振動表示によって、電子時計１の使用者（図示せず）は、電子時計１がスイッチＳＷ１の操作を受け付けたけれど、スイッチＳＷ１には割当て機能がないことを認識できる。なお、ステップＳ５の動作終了後は、ステップＳ１に戻り、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３の操作判定を継続する。
【００７７】
次にステップＳ２で判定Ｎの場合、スイッチＳＷ２が操作されたか否かを判定する（ステップＳ３：ＳＷ２？）。ここで、スイッチＳＷ２が操作されているならば（判定Ｙ）、スイッチＳＷ２は、長波電波受信モードに移行するスイッチであるので、制御部３は長波電波受信モード（ステップＳ１０〜）に進む。
【００７８】
この長波電波受信モードでは、まず秒針３１が文字盤３０上の指標“ＲＸ”（図４（ａ）参照）に移動後、所定の時間、振動表示を行う（ステップＳ１１）。以降、ステップＳ１２からの詳細は、長波電波受信モードの動作フロー（図６参照）で後述する。また、ステップＳ３でスイッチＳＷ２が操作されていなければ（判定Ｎ）、次のステップＳ４に進む。
【００７９】
次にステップＳ３で判定Ｎの場合、スイッチＳＷ３が操作されたか否かを判定する（ステップＳ４：ＳＷ３？）。ここで、スイッチＳＷ３が操作されているならば（判定Ｙ）、スイッチＳＷ３は、長波電波の受信結果表示モードに移行するスイッチであるので、制御部３は、長波電波の受信結果に応じて秒針３１を振動表示する（ステップＳ６：受信結果表示）。なお、ステップＳ６の長波電波の受信結果表示モードの動作説明は後述する。また、ステップＳ４でスイッチＳＷ３が操作されていなければ（判定Ｎ）、ステップＳ１に戻り、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３の操作判定を継続する。
【００８０】
［第１の実施形態の電子時計の長波電波受信動作の説明：図６］
次に、第１の実施形態の長波電波受信モードの詳細な動作について図６のフローチャートを用いて説明する。なお、電子時計１の構成は図１を参照し、電子時計１は、図４（ａ）に示すように、文字盤３０と指針として秒針３１、分針３２、時針３３を有するものとする。
【００８１】
図６において、電子時計１の使用者がスイッチＳＷ２を操作すると、電子時計１の制御部３は、前述したように、長波電波受信モード（ステップＳ１０〜）に移行して順次動作を実行する。ここで、電子時計１が長波電波受信モードに移行すると、制御部３は、制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から所定の駆動パルスをステップモータ１０に供給して秒針３１を指標“ＲＸ”（たとえば、００秒の位置：図４（ａ）参照）に移動させる。
【００８２】
さらに、制御部３は制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、指標“ＲＸ”を指示している秒針３１の指示位置近傍で秒針３１を所定の時間（たとえば３秒間）振動表示させる（ステップＳ１１：ＲＸに移動後振動）。これにより、電子時計１の使用者は、秒針３１が指標“ＲＸ”を指示し、その指示位置近傍で振動表示することによって、電子時計１が長波電波受信モードに移行したことを知ることができる。
【００８３】
次に制御部３は、長波電波受信部２１を制御してアンテナ２２から長波電波（標準電波
）を受信し、長波電波受信部２１は内部で信号処理を行い、デジタル信号に変換した復調信号Ｐ３を出力する。制御部３は、この復調信号Ｐ３を入力し、復調信号Ｐ３の秒同期位置、すなわち、復調信号Ｐ３の立ち上がり位置を検出して、その位置を秒同期位置として認識する（ステップＳ１２：秒同期検出）。
【００８４】
次に制御部３は、検出した秒同期位置を基準にして、復調信号Ｐ３のパルス幅が共に０．２秒のポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）とマーカ（Ｍ）が連続するタイミングを検出し、そのタイミングをタイムコードの００秒位置（分同期）と認識する（ステップＳ１３：００秒位置検出）。
【００８５】
次に制御部３は、検出したタイムコードの００秒位置を基準にして、タイムコードの分や時などのブロック毎に論理“０”、論理“１”、およびポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）の判定を行い、一例として、判定の際のエラー検出数から受信感度を検出する（ステップＳ１４：受信感度検出）。たとえば、１分間のエラー数がゼロであった場合は、受信感度高い（Ｈｉ）と判定し、エラー数が１〜２個であった場合は、受信感度普通（Ｍｉｄ）と判定し、エラー数が３個以上であった場合は、受信感度低い（Ｌｏｗ）と判定する。
【００８６】
次に制御部３は、受信したタイムコードをブロック毎に照合し、正確に受信できたブロックは、受信を終了する（ステップＳ１５：ブロック毎の照合）。ここで、ブロック毎の照合は、一例として、直前に受信したブロックデータを記憶し、今回受信したブロックデータと照合して二つのデータが一致した場合は、そのブロックの受信は成功したと判定する。
【００８７】
次に制御部３は、受信中のタイムコードが、ポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）であるか否かを判定し、ポジションマーカである場合（判定Ｙ）は、次のステップＳ１７に進み、ポジションマーカではない場合（判定Ｎ）は、ステップＳ１５に戻ってブロック毎の照合を継続する（ステップＳ１６：Ｐタイミング？）。
【００８８】
次にステップＳ１６で判定Ｙの場合、制御部３は、ポジションマーカを検出したので、そのポジションマーカの期間中（１秒間）に、先のステップＳ１４で検出した受信感度に応じて制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給して秒針３１を所定の振動量で振動表示する（ステップＳ１７：受信感度表示）。
【００８９】
すなわち、ポジションマーカは１０秒毎に到来するので、電子時計１が長波電波受信動作中は、秒針３１が１０秒毎に受信感度に応じた振動量の振動表示を繰り返し、使用者に対して、電子時計１が、現在、長波電波受信中であること、および受信の信頼性に関する受信感度情報を表示する。
【００９０】
たとえば、現在の受信感度が高い“Ｈｉ”である場合は、秒針３１の振動表示の振動量を大きくし、また、受信感度が普通“Ｍｉｄ”である場合は、秒針３１の振動表示の振動量を中程度にし、また、受信感度が低い“Ｌｏｗ”である場合は、秒針３１の振動表示の振動量を小さくするとよい。このように、制御部３は、秒針３１による振動表示によって、付加機能情報である受信感度情報を表示する。なお、ステップＳ１７の受信感度表示の詳細な動作は後述する。
【００９１】
次に制御部３は、長波電波受信が完了したか否かを判定する（ステップＳ１８：受信完了？）。ここで、タイムコードのすべてのブロックが受信に成功すれば、判定はＹとなる。また、既定時間（たとえば１０分）以内にすべてのブロックの受信が成功しなければ、受信を中断するために判定はＹとなる。ここで、判定Ｙの場合は、次のステップＳ１９に進み、受信が完了していなければ（判定Ｎ）、ステップＳ１５に戻ってブロック毎の照合
を継続する。
【００９２】
次にステップＳ１８で判定Ｙの場合、制御部３は、長波電波受信が成功したか否かを判定する（ステップＳ１９：受信成功？）。ここで、タイムコードのすべてのブロックが受信に成功すれば（判定Ｙ）、ステップＳ２０に進む。また、タイムコードのすべてのブロックが受信に成功していなければ（判定Ｎ）、ステップＳ２２に進む。
【００９３】
次に制御部３は、ステップＳ１９で判定Ｙであれば、制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から所定の駆動パルスをステップモータ１０に供給して秒針３１を指標“ＯＫ”の位置（図４（ａ）参照）に移動させる（ステップＳ２０：「ＯＫ」表示）。これにより、電子時計１の使用者は、長波電波受信が成功したことを知ることができる。なお、制御部３は、長波電波受信が成功したことを内部に記憶する。
【００９４】
次に制御部３は、長波電波受信が成功したので、内部の時刻情報を受信した標準時刻情報に修正し、所定の時間後にステップモータ１０を駆動して秒針３１、分針３２、時針３３によって修正した時刻を表示し（ステップＳ２１：時刻修正＆表示）、その後、長波電波受信モードを終了する。
【００９５】
また制御部３は、ステップＳ１９で判定Ｎであれば、制御信号Ｐ２を出力し、ドライバ回路４から所定の駆動パルスをステップモータ１０に供給して秒針３１を指標“ＮＧ”の位置（図４（ａ）参照）に移動させる（ステップＳ２２：「ＮＧ」表示）。これにより、電子時計１の使用者は、長波電波受信が失敗したことを知ることができる。なお、制御部３は、長波電波受信が失敗したことを内部に記憶する。
【００９６】
次に制御部３は、長波電波受信が失敗したので、内部の時刻情報を修正することなく、所定の時間後にステップモータ１０を駆動して秒針３１、分針３２、時針３３によって内部の時刻情報を表示し（ステップＳ２３：内部時計時刻表示）、その後、長波電波受信モードを終了する。
【００９７】
なお、ステップＳ２０（「ＯＫ」表示）とステップＳ２２（「ＮＧ」表示）において、先のステップＳ１４で検出した受信感度に基づいて秒針３１を所定の振動量で振動表示し、受信感度表示を行ってもよい。
【００９８】
また、ステップＳ２０（「ＯＫ」表示）とステップＳ２２（「ＮＧ」表示）での受信感度表示は、振動表示の周期や振動時間の長さの違いによって表示してもよい。一例として、受信感度が高い“Ｈｉ”の場合は、振動表示を２秒間継続し、受信感度が普通“Ｍｉｄ”の場合は、０．５秒振動と０．５秒停止の動作を所定の期間繰り返し、受信感度が低い“Ｌｏｗ”の場合は、０．２秒振動と０．８秒停止の動作を所定の期間繰り返すようにしてもよい。このような受信終了時の振動表示によって、電子時計１の使用者は、受信の成否と共に、その受信動作での受信感度の情報も知ることができる。
【００９９】
［長波電波受信モードにおける受信感度表示のタイミング説明：図７］
次に、長波電波受信モード動作（図６参照）での受信感度表示（ステップＳ１７）の動作タイミングについて図７を用いて説明する。図７は標準電波のタイムコードを示しており、図７において、標準電波のタイムコードは、よく知られているように、分、時、月等のブロックに別れており、且つ、ポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）が、５９秒、９秒、１９秒、２９秒、３９秒、４９秒に現れ、また、マーカ（Ｍ）は、００秒に現れる。これらのマーカは時刻情報を含まず、この期間にノイズが到来しても標準時刻の受信に影響を与えることがない。
【０１００】
従って、受信感度表示（ステップＳ１７）は、ポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）に同期して、ポジションマーカの期間中、すなわち、１０秒毎に１秒間だけのタイミングでステップモータ１０に微小パルスＭＰを供給して秒針３１による振動表示を行い、それ以外の時刻情報の受信期間では、ステップモータ１０を停止することで、長波電波受信は、ステップモータ１０からのノイズに影響されずに正常な受信動作を行うことができる。
【０１０１】
すなわち、図７に示すように、タイムコードのポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）以外の期間（分、時、月日などのブロック）では、秒針３１は指標“ＲＸ”を指示して停止している。また、１０秒毎のポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）の期間では、秒針３１は指示している指標“ＲＸ”の指示位置近傍で振動表示する。電子時計１の使用者は、この秒針３１が１０秒毎に振動表示を繰り返す動作によって、電子時計１が現在、長波電波受信中であることを認識することができる。
【０１０２】
また、受信感度表示（ステップＳ１７）での秒針３１による振動表示は、ポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）の箇所だけでなく、パリティ、予備、うるう秒、コード０等（図７のタイムコード参照）の時刻情報として通常使用されていない箇所を含めて行ってもよい。これにより、受信中に秒針３１が振動表示する期間が増えるので、電子時計１が現在、長波電波受信中であることをより明確に表示できる。
【０１０３】
［長波電波受信モードにおける受信感度表示動作の説明：図８］
次に、長波電波受信モード動作（図６参照）での受信感度表示（ステップＳ１７）において、受信感度に応じて振動表示の振動量（振幅）を変化させる動作について図８を用いて説明する。なお、この受信感度表示は、受信の信頼性に関する情報を表示する動作である。図８（ａ）は、受信感度表示のために振動表示の振動量を可変する微小パルスＭＰ（図２参照）の第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２のデューティのランク表の一例を示している。
【０１０４】
図８（ａ）において、微小パルスＭＰのランクは、一例としてランク０〜ランク３までの４段階で構成され、ランク０は第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２のデューティが最も小さく、従って、ステップモータ１０にランク０の微小パルスＭＰが供給されると、駆動力が最も弱いので、秒針３１の振動量は最も小さくなる。
【０１０５】
また、ランク３は第１パルスＭＰ１と第２パルスＭＰ２のデューティが最も大きく、従って、ステップモータ１０にランク３の微小パルスＭＰが供給されると、駆動力が最も強いので、秒針３１の振動量は最も大きくなる。
【０１０６】
図８（ｂ）は、受信感度表示（ステップＳ１７）において、異なる受信感度に応じて秒針３１の振動量を異ならせる一例を示している。ここで、前述した長波電波受信モードでの受信感度検出（ステップＳ１４）の結果、受信感度が高い場合（Ｈｉ）は、制御部３がランク３の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は大きな振動量Ｅ３で振動表示を行う。
【０１０７】
また、受信感度が普通の場合（Ｍｉｄ）は、制御部３がランク２の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は中程度の振動量Ｅ２で振動表示を行う。また、受信感度が低い場合（Ｌｏｗ）は、制御部３がランク１の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は小さな振動量Ｅ１で振動表示を行う。
【０１０８】
このように、長波電波受信モードでは、秒針３１をポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）に同期して受信感度に応じた振動量で振動表示することで、電子時計１の使用者に対して、長波電波受信中であることを示すと共に、その振動表示の振動量の違いによって、長波電
波受信の信頼性情報である現在の受信感度情報を分かりやすく表示できる。
【０１０９】
たとえば、使用者が秒針３１の振動表示の振動量によって受信感度が“Ｈｉ”であると知った場合は、電子時計１を現在の位置にとどめて、良好な受信状態で長波電波受信を継続できる。また、使用者が振動表示の振動量によって受信感度が“Ｌｏｗ”であると知った場合は、電子時計１を長波電波が受信しやすい場所（野外など）に移動するなどして、受信状態を改善できる。
【０１１０】
なお、ステップＳ１７での秒針３１による振動表示は、受信感度表示ではなく、受信動作の進行度（ステップＳ１５でのブロック照合の成功度合）を表示してもよい。たとえば、受信するタイムコードで照合するブロックは、分、時、月日（積算日）、年、曜の５つがあるが、照合完了が２つ以下の場合は、秒針３１が小さな振動量Ｅ１で振動表示を行い、照合完了が３つの場合は、秒針３１が中程度の振動量Ｅ２で振動表示を行い、照合完了が４つの場合は、秒針３１が大きな振動量Ｅ３で振動表示を行う。これにより、電子時計１の使用者は、秒針３１による振動表示の振動量によって、受信動作の進行度をリアルタイムで知ることができる。
【０１１１】
［受信結果表示モード動作（ステップＳ６）の説明：図８］
次に、前述したモード移行動作フロー（図５参照）の受信結果表示モード（ステップＳ６）の動作の一例について図８を用いて説明する。ここで、スイッチＳＷ３が操作されると、制御部３は、長波電波の受信結果に応じて秒針３１を振動表示するが、この振動表示は、前述した受信感度表示（ステップＳ１７）の動作と同様である。
【０１１２】
すなわち、制御部３はスイッチＳＷ３が操作されると、秒針３１を指標“ＲＸ”に移動し、直前に行われた長波電波受信動作での受信感度情報に基づいて、所定の時間、異なる振動量で振動表示を行う。ここで、図８に示すように、受信感度情報が高い（Ｈｉ）場合は、制御部３がランク３の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は大きな振動量Ｅ３で振動表示を行う。
【０１１３】
また、受信感度情報が普通（Ｍｉｄ）の場合は、制御部３がランク２の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は中程度の振動量Ｅ２で振動表示を行う。また、受信感度情報が低い（Ｌｏｗ）場合は、制御部３がランク１の微小パルスＭＰをステップモータ１０に供給し、秒針３１は小さな振動量Ｅ１で振動表示を行う。また、受信が失敗した場合は、一例として図示しないが、秒針３１は振動表示せず、所定の時間、指標“ＲＸ”を指示するとよい。
【０１１４】
このように、秒針３１の振動表示によって、前述した長波電波受信モードでの受信感度表示（ステップＳ１７）と、受信後の受信結果表示モード（ステップＳ６）での受信感度表示と、の二つのモードでの受信感度情報の表示を行うことができる。
【０１１５】
また、受信結果表示モード（ステップＳ６）の他の動作として、受信感度情報を秒針３１による振動表示の振動量の違いで表示すると共に、受信の成否情報（ステップＳ２０、Ｓ２２参照）に基づいて、秒針３１を図４（ａ）で示す指標“ＯＫ”、“ＮＧ”を指示するようにしてもよい。これにより、電子時計１の使用者は、スイッチＳＷ３を操作することで、秒針３１の振動表示で受信感度情報を知り、また、秒針３１が指示する指標によって受信の成否情報を知ることができる。
【０１１６】
［第１の実施形態の電子時計の受信情報表示の説明：図４］
次に、第１の実施形態の受信情報表示のまとめを図４を用いて説明する。図４（ａ）は、前述した第１の実施形態の電子時計１の指標を示す正面図の一例であり、図４（ｂ）は
、比較のために示す従来の電子時計の正面図の一例である。図４（ａ）において、電子時計１の文字盤３０上には、前述したように、指標“ＲＸ”、指標“ＯＫ”、指標“ＮＧ”が印字されている。
【０１１７】
ここで、前述した長波電波受信モード（ステップＳ１０〜：図６参照）において、長波電波の受信動作中は、秒針３１が指標“ＲＸ”を指示して長波電波受信動作中であることを表示する。また、前述したステップＳ２０の「ＯＫ」表示では、秒針３１が文字盤３０上の指標“ＯＫ”を指示し、ステップＳ２２の「ＮＧ」表示では、秒針３１が文字盤３０上の指標“ＮＧ”を指示し、それぞれの受信動作情報を表示する。
【０１１８】
ここで、秒針３１が受信動作中の指標“ＲＸ”と受信の成否の指標“ＯＫ”、“ＮＧ”を指示することで表示する複数の受信情報を第１の付加機能情報と称する。
【０１１９】
また、秒針３１は、前述したように、長波電波受信動作中に、タイムコードのポジションマーカ（Ｐ０〜Ｐ５）に同期して異なる受信感度に応じて振動量が異なる振動表示を行って受信の信頼性情報（受信感度情報）を表示する（ステップＳ１７参照）。
【０１２０】
また同様に、前述した受信結果表示モード（ステップＳ６）においても、秒針３１の複数の振動量による振動表示によって、受信の信頼性情報（受信感度情報）が表示される。ここで、秒針３１が振動表示することで表示する受信信頼性情報を第２の付加機能情報と称する。
【０１２１】
このように、第１の実施形態の電子時計１では、制御部３によって秒針３１が指標を指示することで表示される複数の受信情報の第１の付加機能情報と、制御部３によって秒針３１が振動表示することで表示される受信信頼性情報の第２の付加機能情報と、の２種類の情報を表示することができる。
【０１２２】
このため、第１の実施形態では、長波電波受信機能に関する指標は、指標“ＲＸ”、“ＯＫ”、“ＮＧ”の三つのみでよく、受信の信頼性情報（受信感度情報）に関する指標は不要であり、また、受信機能表示のために、専用の指針を設ける必要もない。
【０１２３】
一方、従来の長波電波受信機能を備えた電子時計（図４（ｂ）参照）では、長波電波受信に関する指標は、指標“ＲＸ”、“ＯＫ”、“ＮＧ”の他に、図示するように、受信の信頼性情報（受信感度情報）を表示するために、指標“Ｈ”、“Ｍ”、“Ｌ”等が必要であった。このため従来では、長波電波受信に関する指標が、文字盤のスペースの約半分を占めることになり、長波電波受信以外の付加機能指標を配置する場合は、スペースが足らず大きな問題となっていた。また従来では、受信機能に関する指標の数が多いために、図示しないが、専用の指針が必要となるケースもあった。
【０１２４】
しかし、電子時計１の正面図（図４（ａ）参照）で明らかなように、第１の実施形態では、受信機能に関する指標のスペースは、文字盤３０の一部だけでよいので、他の付加機能指標を文字盤３０に配置する場合、十分なスペースを確保でき、多機能時計であっても各機能が見やすく使いやすい電子時計を提供できる。また、機能指標の数が少なく、専用の指針も不要なので、デザイン上の制約が減り、時計としてのデザイン上の自由度が増して、様々なデザインの電子時計を提供できる。
【０１２５】
なお、図４（ａ）の受信の成否の指標“ＯＫ”、“ＮＧ”は、秒針３１が指標“ＲＸ”を指示しながら、受信の成否に応じた振動表示の有無によって不要にすることもできる。たとえば、図６のステップＳ２０（「ＯＫ」表示）とステップＳ２２（「ＮＧ」表示）において、秒針３１を指標“ＯＫ”、または“ＮＧ”に移動するのではなく、指標“ＲＸ”
を指示しながら、受信成功の場合は振動表示を行い、受信失敗の場合は振動表示を停止すれば、振動表示の有無で受信の成否を表示できる。これにより、受信機能に関する指標は、指標“ＲＸ”のみでよいので、さらに文字盤のデザイン上の制約を減らすことが可能となる。
【０１２６】
以上のように、第１の実施形態によれば、指針の指示位置近傍において、指針を視認可能な程度に振動表示させることで、時計の付加機能情報等を見やすく分かりやすく表示する新しい情報表示手段を備えた電子時計を提供できる。この指針による振動表示は、ステップモータ１０を微小パルスＭＰによって微小振動させるだけであるので、従来に比べて低消費電力で時計の内部状態や情報を使用者に分かりやすく表示できる利点がある。
【０１２７】
また、指針の振動表示、および、その振動量などの違いによって、異なる複数の付加機能情報を表示できるので、付加機能表示のために、指標を増やしたり指針を追加したりする必要がなく、スペースが限られている文字盤を有効に活用でき、時計としてのデザイン上の自由度が増して、多様なデザインの電子時計を提供できる。
【０１２８】
［第１の実施形態の変形例１の電子時計の構成説明：図１］
次に、第１の実施形態の変形例１として、衛星電波受信機能を備えた電子時計の概略構成について図１を参照して説明する。第１の実施形態の変形例１は、図１に示す付加機能部２０として衛星電波受信部と衛星電波アンテナ（共に図示せず）による衛星電波受信機能を備えている。
【０１２９】
衛星電波受信部は、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）衛星（図示せず）等からの衛星信号を受信する機能を有しており、制御部３は、この衛星信号に含まれるＧＰＳ時刻情報に基づいて内部時刻情報を修正する機能を備えている。なお、発振回路２、制御部３、ドライバ回路４、ステップモータ１０等の構成は、第１の実施形態と同様であるので説明は省略する。
【０１３０】
［第１の実施形態の変形例１の電子時計の動作説明：図４（ａ）］
次に、第１の実施形態の変形例１の衛星電波による受信動作を図４（ａ）を参照して説明する。ここで、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ時刻情報の受信は、前述した第１の実施形態の長波電波受信とは異なり、短時間に受信できるので、使用者に対して受信中の受信感度情報を指示する動作は必要なく、受信の成否の受信結果情報を指針によって指示することで十分である。
【０１３１】
従って、使用者の所定の操作等によって、ＧＰＳ時刻情報の受信が開始されたならば、制御部３は、秒針３１（図４（ａ）参照）を指標“ＲＸ”の位置に移動させて停止する。
【０１３２】
次に、ＧＰＳ時刻情報の受信が成功したならば、制御部３は、一例として、秒針３１を指標“ＲＸ”から正転方向に一周するように駆動し、指標“ＲＸ”に戻った時点で、受信成功であれば、所定の時間、秒針３１を振動表示させ、その後、ＧＰＳ時刻に修正した時刻情報を指示するように動作する。
【０１３３】
また、受信失敗であれば、秒針３１の一周後に、所定の時間、秒針３１を指標“ＲＸ”の位置で停止させ、その後、受信が失敗したので内部の時計時刻情報を指示するように動作する。
【０１３４】
以上の動作によって、衛星電波受信機能を備えた電子時計の使用者は、秒針３１が指標“ＲＸ”から一周することで、受信が終了したことを知り、さらに、一周後の秒針３１の振動表示の有無で、受信が成功したか否かを判断することができる。
【０１３５】
以上のように、第１の実施形態の変形例１によれば、ＧＰＳ時刻情報の受信終了後の指針の振動表示の有無で、受信の成否の情報を知ることができるので、たとえば、図４（ａ）に示す文字盤３０上の指標“ＯＫ”と“ＮＧ”が不要となり、文字盤上の指標の数をさらに減らすことが可能となる。この結果、文字盤上の指標の数が最小限になり、デザイン上の自由度が増した衛星電波受信機能を備えた電子時計を提供できる。
【０１３６】
また、よく知られているように、ＧＰＳ時刻を受信して標準時を求める際には、現在の閏秒を示す情報を受信し、ＧＰＳ時刻に対して受信した閏秒を加算しなければならないが、ＧＰＳ時刻情報の中で、閏秒を示す情報は１２．５分毎に一回送信されるのみである。このため、閏秒を受信するためには、最大１２．５分間、ＧＰＳ受信を継続しなければならないが、ＧＰＳ受信の度に、長時間受信を継続することは煩わしく、使用上問題がある。
【０１３７】
この問題を回避するために、通常のＧＰＳ受信では、閏秒の受信は行わず、一定期間以上、閏秒情報が更新されていない場合には、一例として、秒針３１を１秒運針させながら、同時に所定の間隔で振動表示してもよい。これにより電子時計の使用者は、秒針の運針中の振動表示を見て、閏秒情報の受信の必要性を認識し、最大１２．５分間のＧＰＳ受信を行う閏秒受信モードに移行する操作を行うことができる。このように、本実施形態の指針による振動表示は、電子時計の様々な情報を使用者に分かりやすく表示できるメリットを有している。
【０１３８】
［第１の実施形態の変形例２の電子時計の構成説明：図１］
次に、第１の実施形態の変形例２として、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等の小電力による近距離無線通信機能を備えた電子時計の概略構成について図１を参照して説明する。第１の実施形態の変形例２は、図１に示す付加機能部２０として近距離無線通信部と近距離アンテナ（共に図示せず）による近距離無線通信機能を備えている。
【０１３９】
近距離無線通信部は、外部のスマートフォンや携帯電話（共に図示せず）等と近距離無線通信を行い、メールの受信や電話の着信等を受けると、制御部３に対して受信や着信の情報を出力する。制御部３は、近距離無線通信部からの情報に基づいてステップモータ１０を駆動し、秒針３１を振動表示させる機能を備えている。なお、発振回路２、制御部３、ドライバ回路４、ステップモータ１０等の構成は、第１の実施形態と同様であるので説明は省略する。
【０１４０】
［第１の実施形態の変形例２の電子時計の動作説明：図１］
次に、第１の実施形態の変形例２の動作について図１を参照して説明する。ここで、付加機能部２０の近距離無線通信部（図示せず）は、近距離無線通信機能によって、予め接続を登録したスマートフォンや携帯電話からの情報を受信すると、その受信内容に基づいた情報を制御部３に出力する。
【０１４１】
制御部３は、付加機能部２０の近距離無線通信部からの情報を入力し、異なる情報に応じて、指針の振動表示と停止の間隔 を複数形態で行うことが可能に構成されている。一例として、近距離無線通信部からの情報がメール受信であれば、制御部３は、ステップモータ１０に対して、第１の間隔で微小パルスＭＰ（図２参照）を出力し、秒針３１を運針しながら、たとえば、秒針３１が１秒毎に振動表示と停止 を繰り返すように制御する。
【０１４２】
また、近距離無線通信部からの情報がＬＩＮＥ（登録商標）の受信であれば、制御部３は、メール受信とは異なる第２の間隔で微小パルスＭＰを出力し、秒針３１を運針しながら、たとえば、秒針３１が２秒毎に振動表示と停止 を繰り返すように制御する。
【０１４３】
また、近距離無線通信部からの情報が電話着信であれば、制御部３は、メール受信やＬＩＮＥ（登録商標）受信とは異なる第３の間隔で微小パルスＭＰを出力し、秒針３１を運針しながら、たとえば、秒針３１が３秒毎に振動表示と停止 を繰り返すように制御する。
【０１４４】
これにより、電子時計の使用者は、腕に填めた電子時計の秒針の振動表示の振動間隔の違いによって、たとえば、カバン等に入れているスマートフォンや携帯電話からの情報を容易に知ることができ、メールの確認や電話の受け答え等を確実に行うことができる。なお、電子時計がアラーム機能やバイブレータ機能を備えているならば、秒針３１の振動表示に同期するなどして、動作させてもよい。
【０１４５】
以上のように、第１の実施形態の変形例２によれば、近距離無線通信機能を備えた電子時計において、メール受信や電話着信等の異なる種別の付加機能情報を、指針による異なる間隔の振動表示によって表示できるので、使用者は、指針の振動表示の振動間隔の違いによって情報の内容を判断でき、使いやすく便利な電子時計を提供できる。また、変形例２では、付加機能情報の指標（メール、ＬＩＮＥ（登録商標）、電話などの指標）を必要としないので、文字盤上の指標が増加することがなく、第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１４６】
［第２の実施形態］
［第２の実施形態の電子時計の構成説明：図９］
次に、第２の実施形態の電子時計の概略構成について図９を用いて説明する。図９において、符号４０は第２の実施形態のアナログ表示方式の電源状態検出回路を備えた電子時計である。
【０１４７】
電子時計４０は、発振回路２、制御部３、ドライバ回路４、ステップモータ１０、複数のスイッチＳＷ１〜ＳＷ３を有しているが、これらの構成は、前述した第１の実施形態の電子時計１の構成（図１参照）と同様であるので同一符号を付し説明は省略する。
【０１４８】
また、電子時計４０は、時刻表示以外の付加機能として、電源の状態を検出する電源状態検出回路４１を備えている。電源状態検出回路４１は、充電制御回路４２と充電量計測回路４３とを有する。充電制御回路４２は発電手段としてのソーラセル４４の発電情報を取得して蓄電手段としての二次電池４５の充電を制御し、また、充電量計測回路４３は二次電池４５の蓄電量情報を取得する機能を有している。このように、電子時計４０は、ソーラセル４４によって二次電池４５を充電して動作するソーラー充電機能を備えた電子時計である。
【０１４９】
また、制御部３は、付加機能情報として電源状態検出回路４１からの発電量情報と蓄電量情報等による電源状態情報を入力し、二次電池４５の充電制御を行うと共に、ステップモータ１０の駆動を制御して、運針動作と指針の振動表示を行う。
【０１５０】
［第２の実施形態の電子時計の動作説明：図１０］
次に、第２の実施形態の電子時計４０の動作について図１０のフローチャートを用いて説明する。なお、電子時計４０の構成は図９を参照し、電子時計４０は、前述した第１の実施形態の電子時計１と同様に文字盤３０と秒針３１、分針３２、時針３３（図４（ａ）参照）を有するものとする。
【０１５１】
図１０において、電子時計４０の電源状態検出回路４１は、所定のタイミングで二次電池４５の電池電圧を測定する（ステップＳ３１：電池電圧測定）。この動作は、電源状態
検出回路４１に内蔵する充電量計測回路４３が行い、測定した電池電圧値は、二次電池４５の蓄電量情報として制御部３に出力される。
【０１５２】
次に制御部３は、入力した蓄電量情報によって、二次電池４５が過充電領域か否かを判定する（ステップＳ３２：過充電領域？）。ここで、制御部３は、一例として蓄電量情報である電池電圧値が所定の電圧値を超えていれば、二次電池４５は過充電領域にあると判定して（判定Ｙ）、ステップＳ４０に進み、また、蓄電量情報が所定の電圧値を超えていなければ、二次電池４５は過充電領域ではないと判定して（判定Ｎ）、次のステップＳ３３に進む。
【０１５３】
次に、ステップＳ３２で判定Ｙ（過充電領域）の場合、制御部３はステップモータ１０を駆動して通常運針を行う（ステップＳ４０：通常運針）。
【０１５４】
次に制御部３は、ステップＳ３２で過充電領域の判定がなされたので、通常運針を継続しながら、モータ１０に微小パルスＭＰを供給して秒針３１を所定の間隔で振動表示し（ステップＳ４１：振動表示）、その後、処理を終了する。この秒針３１による振動表示の間隔は任意であるが、一例として一秒運針ごとに毎回行うようにするとよい。この秒針３１の振動表示によって、使用者に二次電池４５が過充電領域にあることを知らせることができる。
【０１５５】
また、二次電池４５の過充電の程度に応じて（すなわち、電池電圧の値に応じて）、振動表示の振動量や振動間隔を変化させてもよい。たとえば、過充電状態が弱ければ、振動表示の振動量を小さく振動させ、過充電状態が強ければ、振動表示の振動量を大きく振動させるとよい。なお、振動表示の振動量の制御は、前述した第１の実施形態の制御（図８参照）と同様である。
【０１５６】
このステップＳ４１による秒針３１の振動表示によって、使用者は、二次電池４５が十分に充電された状態であることを認識でき、たとえば、ソーラセル４４に太陽光を照射して充電していた場合などでは、その充電作業を終わらせる目安となる。また、この秒針３１による振動表示は、ステップモータ１０に微小パルスＭＰを供給することで電力消費となるので、二次電池４５の過充電状態をある程度緩和する効果もある。
【０１５７】
次に、ステップＳ３２で判定Ｎの場合、制御部３は、現在がパワーセーブモード（以降、ＰＳモードと略す）か否かを判定する（ステップＳ３３：ＰＳモード？）。ここで、制御部３は、ＰＳモードではない場合は（判定Ｎ）、次のステップＳ３４に進み、ＰＳモードの場合は（判定Ｙ）、ステップＳ４２に進む。なお、ＰＳモードとは、ソーラセル４４からの発電が所定時間以上無いこと（非発電）を検出した場合に移行するモードであり、ＰＳモードでは、二次電池４５の消費電力を抑えるために秒針３１を停止する。
【０１５８】
ここで、ステップＳ３３で判定Ｎ（ＰＳモードではない）の場合、制御部３は、電源状態検出回路４１を制御して、所定のタイミングでソーラセル４４の出力電圧を測定する（ステップＳ３４：発電量測定）。この動作は、電源状態検出回路４１に内蔵する充電制御回路４２が行い、測定した出力電圧値は、ソーラセル４４の発電量情報として制御部３に出力される。
【０１５９】
次に、制御部３は、ステップＳ３４で入力したソーラセル４４の発電量情報から、ソーラセル４４が所定時間（たとえば１時間）以上非発電状態を継続しているか否かを判定する（ステップＳ３５：所定時間非発電？）。ここで、所定時間以上非発電状態が継続しているならば（判定Ｙ）、次のステップＳ３６に進み、非発電状態が継続していなければ（判定Ｎ）、ステップＳ３９に進む。
【０１６０】
ここで、ステップＳ３５で判定Ｎ（非発電ではない）の場合、制御部３は、ソーラセル４４の発電動作は正常であると認識し、ステップモータ１０を駆動して１秒毎の通常運針を行う（ステップＳ３９）。
【０１６１】
また、ステップＳ３５で判定Ｙ（非発電が継続）の場合、制御部３は、内部時刻が００秒であるか否かを判定する（ステップＳ３６：００秒？）。ここで、内部時刻が０１秒から５９秒であれば（判定Ｎ）、１秒毎の運針を行うステップＳ３９に進み、内部時刻が００秒であれば（判定Ｙ）、次のステップＳ３７に進む。
【０１６２】
ここで、ステップＳ３６で判定Ｙ（００秒）の場合、制御部３は、内部のＰＳモードのフラグを立てて電子時計４０をＰＳモードに移行する（ステップＳ３７：ＰＳモード）。すなわち、電子時計４０は、所定時間以上、ソーラセル４４の非発電が継続し、その後、内部時刻が００秒となった時点で、ＰＳモードに移行するのである。
【０１６３】
次に、制御部３は、ＰＳモードに移行したので、ステップモータ１０に微小パルスＭＰを供給して秒針３１を所定の時間振動表示し（ステップＳ３８：振動表示）、その後、処理を終了する。すなわち、ステップＳ３８での秒針３１による振動表示は、秒針３１が００秒を指示している指示位置近傍で行われる。この秒針３１による００秒位置での振動表示によって、使用者に電子時計４０がＰＳモードに移行したことを知らせることができる。
【０１６４】
また、ステップＳ３３で判定Ｙ（ＰＳモードである）の場合、制御部３は、内部時刻が００秒であるか否かを判定する（ステップＳ４２：００秒？）。ここで、内部時刻が０１秒から５９秒であれば（判定Ｎ）、なにも行わずに処理を終了し、内部時刻が００秒であれば（判定Ｙ）、ステップＳ３８に進み、秒針３１が所定の時間振動表示する。
【０１６５】
すなわち、電子時計４０がＰＳモードに移行すると、秒針３１は、００秒の位置で運針を停止し、内部時刻が００秒になる毎に、秒針３１が所定の時間（たとえば１秒間）、振動表示する。
【０１６６】
このように、秒針３１が００秒の指示位置近傍で００秒毎（すなわち１分毎）に振動表示を行うことで、使用者は、電子時計４０が故障したのではなく、ソーラセル４４からの発電が停止しているためにＰＳモードに移行していると認識できる。そして、振動表示は、前述したように、ステップモータ１０をステップ送りしているわけではないので、消費電力が少なく、少ない消費電力でＰＳモードを維持できる利点がある。
【０１６７】
なお、ＰＳモードの解除は、図１０のフローチャートには記載していないが、制御部３が充電制御回路４２からの発電量情報によって、ソーラセル４４の発電が開始されたと判定すると、ＰＳモードを解除し、ステップモータ１０を駆動して早送りで秒針３１を内部時刻に合わせるように動作するとよい。
【０１６８】
また、本実施形態ではステップＳ４１（振動表示）において、二次電池４５が過充電領域に達した場合に振動表示によって過充電を表示したが、二次電池４５の電池電圧が低下して、緊急に充電が必要な場合、すなわち、充電警告として秒針３１による振動表示を行ってもよい。
【０１６９】
たとえば、図１０のフローチャートには図示しないが、電池電圧測定（ステップＳ３１）後に、二次電池４５が過充電領域であれば、秒針３１による振動表示と停止の 間隔を１秒毎に行い、また、二次電池４５の電池電圧が低下して充電警告領域であれば、秒針３
１による振動表示と停止の 間隔を２秒毎に行う。このように、ステップＳ４１（振動表示）での振動形態を切り替えて、過充電表示と充電警告表示とを併用してもよい。
【０１７０】
以上のように、第２の実施形態によれば、ソーラー充電機能を備えた電子時計において、二次電池の過充電情報や、ソーラセルの非発電状態であるＰＳモード情報等の電源状態情報を、指針の振動表示によって使用者に分かりやすく伝達できるので、電源状態を確実に把握できる使いやすい電子時計を提供できる。また、過充電情報やＰＳモード情報などの付加機能情報を示すための指標を必要としないので、文字盤上のスペースを他の付加機能情報のために使用でき、第１の実施形態と同様の効果を有している。
【０１７１】
［第３の実施形態］
［第３の実施形態の電子時計の構成説明：図１１］
次に、第３の実施形態の電子時計の概略構成について図１１を用いて説明する。図１１において、符号５０は第３の実施形態のアナログ表示方式の物理量計測手段を備えた電子時計である。
【０１７２】
電子時計５０は、発振回路２、制御部３、ドライバ回路４、ステップモータ１０、複数のスイッチＳＷ１〜ＳＷ３を有しているが、これらの構成は、前述した第１の実施形態の電子時計１の構成（図１参照）と同様であるので同一符号を付し説明は省略する。
【０１７３】
また、電子時計５０は、時刻表示以外の付加機能として、所定の物理量を計測する物理量計測手段５１を備えている。物理量計測手段５１は、物理量計測回路５２と圧力センサ５３とを有しており、一例として、電子時計５０は、気圧を計測し、高度を表示する高度計機能を備えた電子時計である。
【０１７４】
物理量計測回路５２は、気圧を計測する圧力センサ５３からの物理量情報としての圧力値を入力し、デジタル信号に変換して制御部３に出力する。
【０１７５】
制御部３は、付加機能情報として物理量計測回路５２からの圧力値情報を入力し、内部で高度データに変換し、この高度データに応じてステップモータ１０を駆動して、指針によって高度を表示する。
【０１７６】
［第３の実施形態の電子時計の動作説明：図１２、図１３］
次に、第３の実施形態の電子時計５０の物理量表示動作について図１２のフローチャートと図１３の正面図を用いて説明する。なお、電子時計５０の構成は図１１を参照し、物理量計測機能として気圧を計測する高度計機能を備え、また、第１の実施形態と同様に文字盤３０と秒針３１、分針３２、時針３３（図１３参照）を有するものとする。
【０１７７】
図１２において、電子時計５０の制御部３は、高度を測定するために物理量計測回路５２を制御し、圧力センサ５３からの物理量情報としての圧力値をデジタル信号として入力する（ステップＳ５１：高度測定）。ここで、ステップＳ５１の実行は、使用者がスイッチＳＷ１〜ＳＷ３のいずれかを操作することによって行ってもよく、または、所定の周期で定期的に行ってもよい。
【０１７８】
次に、制御部３は、入力した圧力値を高度データに変換し、得られた高度データが、１００１ｍ以上か否かを判定する（ステップＳ５２：１００１ｍ以上？）。ここで、１００１ｍ以上であれば（判定Ｙ）、ステップＳ５５に進み、１００１ｍ未満であれば（判定Ｎ）、次のステップＳ５３に進む。
【０１７９】
次に、ステップＳ５２で判定Ｎ（１００１ｍ未満）の場合、制御部３は、得られた高度
データが、−１ｍ以下か否かを判定する（ステップＳ５３：−１ｍ以下？）。ここで、−１ｍ以下であれば（判定Ｙ）、ステップＳ５７に進み、−１ｍより高ければ（判定Ｎ）、次のステップＳ５４に進む。
【０１８０】
次に、ステップＳ５３で判定Ｎ（−１ｍより高い）の場合、制御部３は、ステップモータ１０を駆動して、秒針３１を得られた高度データに応じて測定指示位置に移動する（ステップＳ５４：秒針測定指示位置に移動）。
【０１８１】
ここで、図１３は高度計機能を備えた電子時計５０の一例を示す正面図であり、電子時計５０は、文字盤３０、秒針３１、分針３２、時針３３、スイッチＳＷ１〜ＳＷ３を有している。また、圧力センサ５３が電子時計５０の外装の側面に配置されている。また、文字盤３０の外周には、物理量としての高度計の指標が印字されている。一例として文字盤３０の１２時の位置が表示下限値の“０ｍ”であり、１時の位置が“１００ｍ”であり、以降、１００ｍ毎に印字されて、１０時の位置が表示上限値の“１０００ｍ”である。
【０１８２】
ステップＳ５４では、得られた高度データに応じて、秒針３１が表示下限値の“０ｍ”〜表示上限値の“１０００ｍ”の範囲で測定指示位置に移動して高度を表示する。このように、制御部３がステップモータ１０を制御し、秒針３１が表示下限値の“０ｍ”〜表示上限値の“１０００ｍ”までを表示する物理量情報を第１の付加機能情報と称する。なお、ステップＳ５４は所定の時間後に処理を終了し、その後、秒針３１を早送りして内部時刻を表示するようにしてもよい。
【０１８３】
また、ステップＳ５２で判定Ｙ（１００１ｍ以上）の場合、制御部３は、ステップモータ１０を駆動して、秒針３１を表示上限値の“１０００ｍ”の位置（図１３参照）に移動する（ステップＳ５５：秒針１０００ｍ位置に移動）。
【０１８４】
次に、制御部３は、秒針３１を表示上限値の“１０００ｍ”の位置に移動させた後に、ステップモータ１０に微小パルスＭＰを供給して秒針３１を所定の時間振動表示する（ステップＳ５６：振動表示）。この表示上限値“１０００ｍ”を指示している秒針３１の指示位置近傍で、秒針３１が振動表示（図１３の矢印Ｆ）することによって、測定した高度データが表示上限値“１０００ｍ”以上であることを示すことができる。
なお、ステップＳ５６で所定の時間振動表示したのち、振動表示を停止し、秒針３１を早送りして内部時刻を表示するようにしてもよい。
【０１８５】
また、ステップＳ５３で判定Ｙ（−１ｍ以下）の場合、制御部３は、ステップモータ１０を駆動して、秒針３１を表示下限値の“０ｍ”の位置に移動する（ステップＳ５７：秒針０ｍ位置に移動）。
【０１８６】
次に、制御部３は、秒針３１を表示下限値の“０ｍ”の位置に移動させた後に、ステップモータ１０に微小パルスＭＰを供給して秒針３１を所定の時間振動表示する（ステップＳ５８：振動表示）。この表示下限値“０ｍ”を指示している秒針３１の指示位置近傍で、秒針３１が振動表示することによって、測定した高度データが表示下限値“０ｍ”以下であることを示すことができる。
【０１８７】
なお、所定の時間振動表示したのち、振動表示を停止し、秒針３１を早送りして内部時刻を表示するようにしてもよい。
【０１８８】
ここで、制御部３がステップモータ１０を制御し、秒針３１の振動表示によって表示する表示上限値“１０００ｍ”以上の物理量情報と、表示下限値“０ｍ”以下の物理量情報と、を第２の付加機能情報と称する。
【０１８９】
このように、第３の実施形態では、秒針３１によって指標を指示しながら振動表示を行うことで、第１の付加機能情報である表示下限値“０ｍ”から表示上限値“１０００ｍ”までの物理量情報と、第２の付加機能情報である表示上限値“１０００ｍ”以上もしくは表示下限値“０ｍ”以下の物理量情報と、の異なる２種類の情報を分かりやすく表示することができる。
【０１９０】
また、第２の付加機能情報を表示する振動表示（ステップＳ５６とステップＳ５８）は、高度データが表示上限値または表示下限値を超えた値に応じて、振動量の大きさを変化させてもよい。たとえば、超えた値が小さければ、秒針３１の振動量を小さくし、超えた値が大きければ、その値に応じて秒針３１の振動量を大きくするのである。
【０１９１】
以上のように、第３の実施形態によれば、物理量計測機能を備えた電子時計において、計測した物理量情報に応じて指針を表示上限値から表示下限値の間で移動させることで、物理量情報を明確に表示できる。さらに、計測した物理量情報が表示上限値または表示下限値を超えた場合には、表示上限値または表示下限値を指示する指針の指示位置近傍で振動表示することで、物理量情報が表示上限値または表示下限値を超えたことを明確に表示できるので、狭いスペースの文字盤上で表示限界を超えた領域の表示が可能な物理量計測機能を備えた電子時計を提供できる。
【０１９２】
また、物理量が高度である高度計機能を備えた電子時計などの場合は、計測範囲が広いために計測値を単一指針で表示することはむずかしい。このため、本実施形態のように表示可能性の高い領域のみ指針の指示による数値表示とし、表示可能性の低い領域（たとえば、１０００ｍ以上）は、振動表示による表示とすることで、単一指針での表示が可能になると共に、指標の数が減るので指標を大きく見やすくできる効果がある。
【０１９３】
また、測定した物理量情報が表示上限値または表示下限値を超えた値に応じて、振動量の大きさを変化させるならば、振動表示の振動量の違いによって、表示上限値または表示下限値を超えた量の目安を表示できるので、表示領域が極めて広い物理量計測機能を備えた電子時計を実現できる。
【０１９４】
また、指針が振動表示することで、物理量情報を表すための指標を減らすことができるので、文字盤上のスペースを他の付加機能情報のために使用でき、第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１９５】
なお、高度を表す指標は“０ｍ”から“１０００ｍ”に限定されず、電子時計の性能や仕様に応じて任意に変更できる。また、第３の実施形態は、物理量計測機能として気圧を計測する高度計機能を備えた電子時計として示したが、高度計機能に限定されず、たとえば、水深計機能を備えた電子時計などでもよい。
【０１９６】
また、各実施形態で示した第１の付加機能情報は、指針が指示する専用の指標のみで表示するものではなく、時字などで兼用して表示してもよい。たとえば、第１の実施形態で示した指標“ＲＸ”は、指針が００秒の位置を指示することで代用してもよい。また、第２の実施形態において、ＰＳモードで指針が指示する００秒の位置も指標である。
【０１９７】
なお、各実施形態で示した構成図、フローチャート等は、これに限定されるものではなく、本発明の要旨を満たすものであれば、任意に変更することができる。また、各実施形態では、振動表示を行う指針を秒針３１として説明したが、それに限定されず、他の指針、たとえば、図４（ａ）で示した分針３２によって振動表示してもよい。
【符号の説明】
【０１９８】
１、４０、５０  電子時計
２  発振回路
３  制御部
４  ドライバ回路
１０  ステップモータ
１１  駆動コイル
１２  ロータ
２０  付加機能部
２１  長波電波受信部
２２  アンテナ
３０  文字盤
３１  秒針
４１  電源状態検出回路
４２  充電制御回路
４３  充電量計測回路
４４  ソーラセル
４５  二次電池
５１  物理量計測手段
５２  物理量計測回路
５３  圧力センサ
ＭＰ  微小パルス
ＭＰ１  第１パルス
ＭＰ２  第２パルス
【図１】
2017191028.tif 000003
【図２】
2017191028.tif 000004
【図３】
2017191028.tif 000005
【図４】
2017191028.tif 000006
【図５】
2017191028.tif 000007
【図６】
2017191028.tif 000008
【図７】
2017191028.tif 000009
【図８】
2017191028.tif 000010
【図９】
2017191028.tif 000011
【図１０】
2017191028.tif 000012
【図１１】
2017191028.tif 000013
【図１２】
2017191028.tif 000014
【図１３】
2017191028.tif 000015