(57)【要約】【課題】クリーニング部材と像担持体との間への紙粉の挟み込みによるクリーニング不良と、像担持体の逆回転動作の実行し過ぎによるクリーニング部材の不具合と、を抑制することのできる画像形成装置を提供する。【解決手段】トナー像を担持する回転可能な像担持体８と、像担持体８に接触して像担持体８を清掃するクリーニング部材２１と、を有し、転写材Ｓにトナー像を転写することを含む画像形成を行う画像形成装置１００は、画像形成時の像担持体８の回転方向とは逆方向に像担持体８を回転させる逆回転動作を非画像形成時に実行させる制御手段２５を有し、制御手段２５は、画像形成する転写材Ｓの枚数に対する逆回転動作を実行する頻度が、転写材Ｓの表面性が第１の粗さである場合の方が、転写材Ｓの表面性が第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行う構成とする。【選択図】図３
2017090820.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
トナー像を担持する回転可能な像担持体と、前記像担持体に接触して前記像担持体を清掃するクリーニング部材と、を有し、転写材にトナー像を転写することを含む画像形成を行う画像形成装置において、
画像形成時の前記像担持体の回転方向とは逆方向に前記像担持体を回転させる逆回転動作を非画像形成時に実行させる制御手段を有し、
前記制御手段は、画像形成する転写材の枚数に対する前記逆回転動作を実行する頻度が、転写材の表面性が第１の粗さである場合の方が、転写材の表面性が前記第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行うことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記制御手段は、画像形成に用いられる転写材の枚数に、該転写材の表面性に対応して予め設定された所定の係数を乗算して累積した値に応じて、前記逆回転動作を実行させることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像形成装置は、画像形成に用いられる転写材の表面性と対応付けられる複数の動作設定で画像形成を行うことが可能であり、前記制御手段は、画像形成に用いられる転写材の表面性を、画像形成のために指定された前記動作設定から判断することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、画像形成に用いられる転写材の表面性を、画像形成に用いられるものとして指定された転写材の種類から判断することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記画像形成装置は、画像形成に用いられる転写材の表面性を検知する検知手段を有し、前記制御手段は、画像形成に用いられる転写材の表面性を、前記検知手段の検知結果から判断することを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記クリーニング部材は、クリーニングブレードであることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記像担持体は、感光体、中間転写体、又は転写材担持体であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
シートが接触する回転可能な搬送部材と、前記搬送部材に接触して前記搬送部材を清掃するクリーニング部材と、を有し、前記搬送部材でシートを搬送する搬送装置において、
シートの搬送時の前記搬送部材の回転方向とは逆方向に前記搬送部材を回転させる逆回転動作をシートを搬送していない時に実行させる制御手段を有し、
前記制御手段は、搬送するシートの枚数に対する前記逆回転動作を実行する頻度が、シートの表面性が第１の粗さである場合の方が、シートの表面性が前記第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行うことを特徴とする搬送装置。
【請求項９】
前記搬送部材は、無端状のベルトであることを特徴とする請求項８に記載の搬送装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式や静電記録方式を用いた複写機、プリンタ、ファクシミリ装置などの画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真方式や静電記録方式を用いた画像形成装置では、ドラム状やベルト状の感光体（電子写真感光体）や静電記録誘電体とされる像担持体（第１の像担持体）に、適宜の作像プロセスにてトナー像が形成される。このトナー像は、転写材に直接転写されたり（直接転写方式）、一旦中間転写体（第２の像担持体）に一次転写された後に転写材に二次転写されたりする（中間転写方式）。直接転写方式においては、感光体や静電記録誘電体とされる像担持体（第１の像担持体）に形成されたトナー像を、転写材担持体（第２の像担持体）に担持されて搬送される転写材に転写する構成とされることがある。転写材担持体は、転写材を介してトナー像を担持し搬送する像担持体である。一般に、転写材としては、各種の紙が多く用いられる。
【０００３】
感光体、静電記録誘電体、中間転写体から被転写体にトナー像が転写された後に、感光体、静電記録誘電体、中間転写体の表面には被転写体に転写しきれなかったトナーが残る。そのため、この残ったトナー（転写残トナー）をクリーニング装置によりクリーニングすることが行われる。また、転写材担持体についても、ジャム（紙詰まり）が発生した場合などに付着したトナーや、画像濃度調整やレジストレーション補正などのためにその上に形成された調整用のトナー像（パッチ）をクリーニング装置によりクリーニングすることが行われる。
【０００４】
クリーニング装置としては、像担持体に当接する弾性部材で構成された板状（ブレード状）のクリーニング部材であるクリーニングブレードを用いるものがある。クリーニングブレードを用いるクリーニング装置は、トナーを除去する効果が比較的大きく、機構的にも比較的コンパクトな構成にできるため、広く用いられている。クリーニングブレードを用いるクリーニング装置では、十分なクリーニング効果が得られるように、クリーニングブレードの材料、像担持体へのクリーニングブレードの当接角度や押圧荷重などの当接条件が設定される。
【０００５】
しかし、上述のように材料や当接条件を設定しても、トナーの特性やクリーニング時の外的環境などによって、転写材から生じる紙粉がクリーニングブレードと像担持体との間に挟み込まれることがある。紙粉がクリーニングブレードと像担持体との間に挟み込まれると、トナーがクリーニングブレードと像担持体との間をすりぬけてしまい、像担持体を十分にクリーニングすることができなくなるクリーニング不良が発生することがある。
【０００６】
ここで、クリーニングブレードと感光体や中間転写といった像担持体との間の異物を除去する方法として、回転可能な像担持体を定期的に逆回転させる方法がある（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−２４３８２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述のような像担持体の逆回転動作を実行することで、クリーニングブレードと像担持体との間に紙粉が挟み込まれることを抑制することができる。また、すでに挟み込まれた紙粉があった場合にも、これをクリーニングブレードと像担持体との間から解放してクリーニングブレードによって像担持体の表面から除去しやすくすることができる。これにより、クリーニングブレードと像担持体との間に紙粉が挟まり込まれることでトナーがクリーニングブレードと像担持体との間をすり抜けてしまうことによるクリーニング不良を抑制することができる。
【０００９】
しかしながら、像担持体の逆回転動作を実行する頻度が多すぎると、クリーニングブレードの「めくれ」が生じやすくなることがある。一般に、クリーニングブレードは、像担持体の移動方向に対してカウンター方向、すなわち、クリーニングブレードの自由端が像担持体の移動方向の上流側を向くようにして像担持体に当接される。このとき、クリーニングブレードの自由端が像担持体の移動方向の下流側を向くようにめくれ上がってしまう現象が、クリーニングブレードの「めくれ」である。クリーニングブレードのめくれが生じると、適正なクリーニング効果が得られない他、クリーニングブレードの破損につながることもある。また、クリーニングブレードのめくれが生じない場合でも、クリーニングブレードと像担持体との摩擦による異音（「ブレード鳴き」とも呼ばれる。）が生じやすくなることがある。
【００１０】
つまり、クリーニングブレードと像担持体とが接触して形成するニップ部（ここでは「ブレードニップ部」ともいう。）には、トナーやその外添剤からなる潤滑剤が存在する。そして、その潤滑剤がクリーニングブレードと像担持体との間の摩擦力を適正に保つ役割を果たしており、この摩擦力が適正に保たれた状態でクリーニングブレードは良好なクリーニング効果を発揮することができる。
【００１１】
しかし、像担持体の逆回転動作を実行する頻度を多くしすぎると、ブレードニップ部の潤滑剤が枯渇し、クリーニングブレードと像担持体との間の摩擦力が大きくなりすぎて、クリーニングブレードのめくれが生じやすくなる。同様に、ブレード鳴きも生じやすくなる。つまり、クリーニングブレードの不具合が生じやすくなる。
【００１２】
ここで、特許文献１には、プロセス速度が遅い場合と、転写材の厚みが厚い場合に、逆回転動作を実行する頻度を高くすることが開示されている。しかし、特許文献１では、転写材の紙粉量と紙粉の挟み込みによるクリーニング不良との関係は考慮されていないため、不必要な逆回転動作によってブレードニップ部の潤滑剤が枯渇してクリーニングブレードのめくれなどの不具合が発生する可能性がある。
【００１３】
したがって、本発明の目的は、クリーニング部材と像担持体との間への紙粉の挟み込みによるクリーニング不良と、像担持体の逆回転動作の実行し過ぎによるクリーニング部材の不具合と、を抑制することのできる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、トナー像を担持する回転可能な像担持体と、前記像担持体に接触して前記像担持体を清掃するクリーニング部材と、を有し、転写材にトナー像を転写することを含む画像形成を行う画像形成装置において、画像形成時の前記像担持体の回転方向とは逆方向に前記像担持体を回転させる逆回転動作を非画像形成時に実行させる制御手段を有し、前記制御手段は、画像形成する転写材の枚数に対する前記逆回転動作を実行する頻度が、転写材の表面性が第１の粗さである場合の方が、転写材の表面性が前記第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行うことを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、クリーニング部材と像担持体との間への紙粉の挟み込みによるクリーニング不良と、像担持体の逆回転動作の実行し過ぎによるクリーニング部材の不具合と、を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】画像形成装置の概略断面図である。
【図２】画像形成装置の概略制御態様を示すブロック図である。
【図３】逆回転動作制御のフローチャート図である。
【図４】画像形成装置の他の例の概略断面図である。
【図５】表面性検知部の模式図である。
【図６】表面性検知部の制御態様の一例を示すブロック図である。
【図７】表面性検知部の検知結果を示す写真及び模式図である。
【図８】表面性検知部の検知結果と紙粉量との関係を示すグラフ図である。
【図９】表面性検知部の検知結果と加重係数との関係を示すグラフ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。
【００１８】
［実施例１］
１．画像形成装置の全体的な構成及び動作
図１は、本発明の一実施例に係る画像形成装置１００の概略断面図である。本実施例の画像形成装置１００は、電子写真方式を用いてフルカラー画像を形成することのできる、中間転写方式を採用したタンデム型のレーザビームプリンタである。
【００１９】
画像形成装置１００は、複数の画像形成部（ステーション）として、第１、第２、第３、第４の画像形成部ＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫを有する。各画像形成部ＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫは、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー像を形成する。
【００２０】
なお、本実施例では、各画像形成部ＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫの構成及び動作は、後述する現像工程で使用するトナーの色が異なることを除いて実質的に同じである。したがって、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用の要素であることを表す符号の末尾のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋは省略して、当該要素について総括的に説明する。本実施例では、各画像形成部Ｐは、後述する感光ドラム１、帯電ローラ２、露光装置３、現像装置４、一次転写ローラ５、ドラムクリーニング装置６を有して構成される。
【００２１】
画像形成部Ｐは、第１の像担持体としての回転可能なドラム型の感光体（電子写真感光体）である感光ドラム１を有する。感光ドラム１は、図中矢印Ｒ１方向（時計回り）に、所定の周速度（プロセス速度）で回転駆動される。回転する感光ドラム１の表面は、帯電手段としてのローラ型の帯電部材である帯電ローラ２によって、所定の極性（本実施例では負極性）の所定の電位に一様に帯電される。この時、帯電ローラ２には、負極性の所定の帯電バイアス（帯電電圧）が印加される。帯電された感光ドラム１の表面は、露光手段としての露光装置（レーザユニット）３によって画像信号に基づいて走査露光される。これにより、感光ドラム１上に静電潜像（静電像）が形成される。感光ドラム１上に形成された静電潜像は、現像手段としての現像装置４によって現像剤としてのトナーを用いて現像（可視化）される。これにより、感光ドラム１上にトナー像が形成される。現像装置４は、トナーを感光ドラム１との対向部（現像部）へと搬送する現像剤担持体としての現像ローラ４１と、トナーを収容するトナー容器４２と、を有する。そして、現像装置４は、反転現像方式により静電潜像を現像する。すなわち、一様に帯電処理された後に露光されることで電位の絶対値が低下した感光ドラム１上の露光部に、感光ドラム１の帯電極性と同極性に帯電したトナーが付着する。この時、現像ローラ４１には、負極性の所定の現像バイアス（現像電圧）が印加される。本実施例では、現像時のトナーの帯電極性である、トナーの正規の帯電極性は、負極性である。
【００２２】
各画像形成部ＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫの各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに対向して、第２の像担持体としての中間転写体である中間転写ベルト８が配置されている。中間転写ベルト８は、可撓性を有する無端状のベルトで構成され、複数の支持部材（張架ローラ）としての駆動ローラ９と従動ローラ１０とに掛け回されて張架されている。中間転写ベルト８は、駆動ローラ９が回転駆動されることによって、感光ドラム１の周速度に対応する所定の周速度（プロセス速度）で、図中矢印Ｒ２方向（反時計回り）に回転（周回移動）する。中間転写ベルト８の内周面側において、各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに対応する位置には、一次転写手段としてのローラ型の一次転写部材である一次転写ローラ５が配置されている。一次転写ローラ５は、中間転写ベルト８を介して対応する感光ドラム１に向けて押圧（付勢）され、感光ドラム１と中間転写ベルト８とが接触する一次転写部（一次転写ニップ部）Ｎ１を形成する。
【００２３】
上述のようにして感光ドラム１上に形成されたトナー像は、一次転写部Ｎ１において、一次転写ローラ５の作用によって中間転写ベルト８に転写（一次転写）される。この時、一次転写ローラ５には、トナーの正規の帯電極性とは逆極性（本実施例では正極性）の一次転写バイアス（一次転写電圧）が印加される。例えば、フルカラー画像の形成時には、各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに形成されたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像が、中間転写ベルト８上に順次重畳されて一次転写される。
【００２４】
中間転写ベルト８の外周面側において、駆動ローラ９に対応する位置には、二次転写手段としてのローラ型の二次転写部材である二次転写ローラ１１が配置されている。二次転写ローラ１１は、中間転写ベルト８を介して駆動ローラ９に向けて押圧（付勢）され、中間転写ベルト８と二次転写ローラ１１とが接触する二次転写部（二次転写ニップ部）Ｎ２を形成する。上述のようにして中間転写ベルト８上に形成されたトナー像は、二次転写部Ｎ２において、中間転写ベルト８と二次転写ローラ１１とに挟持されて搬送される紙などのシート状の転写材（記録材、記録媒体、シート）Ｓ上に転写（二次転写）される。この時、二次転写ローラ１１には、トナーの正規の帯電極性とは逆極性（本実施例では正極性）の二次転写バイアス（二次転写電圧）が印加される。転写材Ｓは、転写材カセット１３内に積載されており、給搬送装置１２によって転写材カセット１３から送り出される。給搬送装置１２は、転写材Ｓを給送する給送ローラ１４と、給送された転写材Ｓを搬送する搬送ローラ対１５と、を有する。給搬送装置１２によって搬送された転写材Ｓは、レジストローラ対１６によって所定の制御タイミングにて二次転写部Ｎ２に導入される。
【００２５】
トナー像が転写された転写材Ｓは、定着手段としての定着装置１７に導入され、定着装置１７において加熱及び加圧されることによってその上にトナー像が定着（固着）される。トナー像が定着された転写材Ｓは、排出ローラ対１８によって排出トレイ１９上に排出される。
【００２６】
一方、一次転写工程後に感光ドラム１の表面に残ったトナー（一次転写残トナー）は、感光体クリーニング手段としてのドラムクリーニング装置６によって感光ドラム１の表面から除去されて回収される。ドラムクリーニング装置６は、クリーニング部材としてのドラムクリーニングブレード６１と、ドラム廃トナー容器６２と、を有する。ドラムクリーニングブレード６１は、回転する感光ドラム１の表面から一次転写残トナーを掻き取ってドラム廃トナー容器６２内に収容する。
【００２７】
また、二次転写工程後に中間転写ベルト８の表面に残ったトナー（二次転写残トナー）は、中間転写体クリーニング手段としてのベルトクリーニング装置２０によって中間転写ベルト８の表面から除去されて回収される。ベルトクリーニング装置２０は、クリーニング部材としてのベルトクリーニングブレード２１と、ベルト廃トナー容器２２と、を有する。ベルトクリーニングブレード２１は、回転する中間転写ベルト８の表面から二次転写残トナーを掻き取ってベルト廃トナー容器２２内に収容する。
【００２８】
なお、各画像形成部Ｐにおいて、感光ドラム１と、これに作用するプロセス手段としての帯電ローラ２、現像装置４及びドラムクリーニング装置６とは、一体的に画像形成装置１００の装置本体１１０に対し着脱可能なプロセスカートリッジ７を構成している。また、中間転写ベルト８、その張架ローラ９、１０、及び各一次転写ローラ５などは、装置本体１１０に対し着脱可能な中間転写ベルトユニット８０を構成している。
【００２９】
また、本実施例では、中間転写ベルト８の周速度（プロセス速度）は、後述する画像形成モードに応じて、２１０ｍｍ／ｓｅｃ（１／１速）、１０５ｍｍ／ｓｅｃ（１／２速）、７０ｍｍ／ｓｅｃ（１／３速）に切り替えることが可能となっている。なお、本実施例では、感光ドラム１の周速度は中間転写ベルト８の周速度と略等速となるように設定されており、中間転写ベルト８の周速度が切り替えられる時には感光ドラム１の周速度も対応して切り替えられる。
【００３０】
２．ベルトクリーニング装置
本実施例では、ベルトクリーニング装置２０における、前述の紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるクリーニングブレードのめくれなどの不具合の抑制に関して説明する。ここで、ベルトクリーニング装置２０の構成について更に説明する。
【００３１】
ベルトクリーニング装置（以下、単に「クリーニング装置」ともいう。）２０は、ベルトクリーニングブレード（以下、単に「ブレード」ともいう。）２１を有する。本実施例では、ブレード２１として、弾性材料としてのゴム材料の一例であるウレタンで形成された板状部材を用いた。具体的には、中間転写ベルト８の幅方向（移動方向と略直交する方向）に沿って配置される長手方向の幅が２３２ｍｍ、短手方向（長手方向と略直交する方向）の長さが１２ｍｍ、厚さが２ｍｍの板状部材を用いた。ブレード２１は、中間転写ベルト８に対して所定の加圧力で、中間転写ベルト８の移動方向に対してカウンター方向に圧接されている。すなわち、ブレード２１は、その長手方向の全域で、その短手方向の自由端側が中間転写ベルト８の移動方向の上流側を向くようにして、中間転写ベルト８に当接されている。ブレード２１は、その自由端の中間転写ベルト８側のエッジ部及び／又は該エッジ部から固定端部側の所定範囲の面が、中間転写ベルト８の表面に接触する。ここでは、ブレード２１と中間転写ベルト８との接触部を「ブレードニップ部ＣＬ」ともいう。
【００３２】
本実施例では、ブレード２１は、線圧０．４９Ｎ／ｃｍ程度の加圧力で中間転写ベルト８を介して従動ローラ２０に向けて押圧されている。ブレード２１の線圧は、良好なクリーニング性を得ると共に、必要以上の加圧力によりブレード２１や中間転写ベルト８にダメージを与えないために、好ましくは０．４Ｎ／ｃｍ以上０．８Ｎ／ｃｍ以下である。ここで、ブレード２１の線圧とは、ブレード２１の長手方向の単位長さ当たりの圧力であり、中間転写ベルト８に対するブレード２１の当接圧の総圧を、ブレードニップ部ＣＬの長手方向の幅で割った値である。この線圧は、中間転写ベルト８に荷重変換器を取り付けておき、中間転写ベルト８の表面にブレード２１を押し付け、その荷重を測定することで求めることができる。
【００３３】
３．制御態様
図２は、画像形成装置１００の概略制御態様を示すブロック図である。本実施例では、画像形成装置１００の各部の動作は、装置本体１１０に設けられた制御手段としての制御部２５によって統括的に制御される。制御部２５は、主な構成要素として、演算制御手段としてのＣＰＵ２６、記憶手段としてのＲＯＭ２５Ｂ、ＲＡＭ２５Ｃ及び累積加重プリント枚数記憶部２５Ｄ、通信手段としての通信Ｉ／Ｆ２５Ａなどを有する。通信Ｉ／Ｆ部２５Ａは、例えば、ＬＡＮカード、ＬＡＮボードといったＬＡＮに接続するためのインターフェースであってよく、パーソナルコンピュータなどの外部機器からのプリントジョブのデータを受信する。ＣＰＵ２６は、ＲＯＭ２５Ｂから必要なプログラムを読み出し、画像形成装置１００の各部の動作を、タイミングを取りながら統一的に制御する。これにより、制御部２５は、通信Ｉ／Ｆ部２５Ａが受信したプリントジョブのデータに基づくプリント動作を実行させる。また、本実施例との関係では、制御部２５は、所定のタイミングで非画像形成時に後述する逆回転動作を実行させる。
【００３４】
ここで、画像形成装置１００は、一の開始指示により開始される、単一又は複数の転写材Ｓに画像を形成して出力する一連の画像出力動作（プリントジョブ、プリント動作）を実行する。プリントジョブは、一般に、画像形成工程、前回転工程、複数の転写材Ｓに画像を形成する場合の紙間工程、及び後回転工程を有する。画像形成工程は、実際に転写材Ｓに形成して出力する画像の静電潜像の形成、トナー像の形成、トナー像の一次転写、二次転写を行う期間であり、画像形成時とはこの期間のことをいう。より詳細には、これら静電潜像の形成、トナー像の形成、トナー像の一次転写、二次転写の各工程を行う位置で、画像形成時のタイミングは異なる。前回転工程は、開始指示が入力されてから実際に画像を形成し始めるまでの、画像形成工程の前の準備動作を行う期間である。紙間工程は、複数の転写材Ｓに対し画像形成を連続して行う際（連続画像形成）の転写材Ｓと転写材Ｓとの間に対応する期間である。後回転工程は、画像形成工程の後の整理動作（準備動作）を行う期間である。非画像形成時とは、画像形成時以外の期間であって、上記前回転工程、紙間工程、後回転工程、更には画像形成装置１００の電源投入時又はスリープ状態からの復帰時の準備動作である前多回転工程時などが含まれる。
【００３５】
４．逆回転動作
画像形成装置１００では、一般に転写材Ｓとして各種の紙が多く用いられる。二次転写部Ｎ２において中間転写ベルト８上のトナー像を転写材Ｓに二次転写する時に、転写材Ｓとして用いられる紙から発生する紙粉の一部が、トナーとは逆に転写材Ｓから中間転写ベルト８へ転移することがある。中間転写ベルト８に転移した紙粉は、二次転写残トナーと同様に中間転写ベルト８の移動によってブレードニップ部ＣＬへと搬送される。
【００３６】
二次転写部Ｎ２で転写材Ｓから中間転写ベルト８に転移した紙粉のほとんどは、二次転写残トナーと共にブレード２１によって中間転写ベルト８の表面から除去される。しかし、一部の紙粉が、ブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれることがある。
【００３７】
そこで、本実施例の画像形成装置１００は、所定のタイミングで非画像形成時としての後回転工程時に、中間転写ベルト８を１ｍｍ程度、画像形成時の回転方向（移動方向）とは逆方向に回転（移動）させる逆回転動作を実行する。これにより、ブレードニップ部ＣＬに搬送された紙粉がブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれることが抑制される。また、すでに挟み込まれた紙粉があった場合にも、これをブレード２１と中間転写ベルト８との間から解放してブレード２１によって中間転写ベルト８の表面から除去しやすくすることができる。
【００３８】
逆回転動作を実行する所定のタイミングについては後述して更に詳しく説明する。
【００３９】
５．転写材の表面性と紙粉量
上述のように、逆回転動作を実行することによって、ブレード２１と中間転写ベルト８との間に紙粉が挟み込まれることでトナーがブレード２１と中間転写ベルト８との間をすり抜けてしまうことによるクリーニング不良を抑制することができる。しかし、前述のように、逆回転動作を実行する頻度が多すぎると、ブレード２１のめくれ、ブレード鳴きなどの不具合（ここでは「めくれ」で代表することとする。）が生じ易くなることがある。
【００４０】
本発明者らの検討により、紙粉がブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれることによるクリーニング不良、及び逆回転動作を実行することによるブレード２１のめくれの発生程度は、転写材Ｓの表面性及び紙粉量に大きく影響されることがわかった。ここで、紙粉量とは、ある転写材Ｓを画像形成に用いる（二次転写部Ｎ２を通過させる）ことによってその転写材Ｓから中間転写ベルトＮ２に転移する紙粉の量のことを指すが、その量の評価方法については後述する。
【００４１】
つまり、中間転写ベルト８の逆回転動作は、紙粉量が相対的に多い転写材Ｓを画像形成に用いる際には、紙粉がブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれることを抑制する効果がある。しかし、紙粉量が相対的に少ない転写材Ｓを画像形成に用いる際には、そもそも転写材Ｓから脱落する紙粉量が少ないため、逆回転動作を実行しなくても紙粉がブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれる可能性が相対的に低い。そのため、紙粉量が相対的に少ない転写材Ｓを画像形成に用いる際には、逆回転動作を高頻度で実行する必要性は低い。また、詳しくは後述するように、転写材Ｓの紙粉量と表面性とに高い相関性が認められると共に、転写材Ｓの表面性と二次転写残トナーの量とにも高い相関性がある。相対的に表面性の粗い転写材Ｓほど紙粉量は多い。一方、相対的に表面性が平滑な転写材Ｓほど二次転写残トナーの量は少ない。したがって、相対的に表面性が平滑な転写材Ｓを画像形成に用いる場合には、紙粉量が少ないため逆回転動作の必要性が低いことに加え、二次転写残トナーの量が少ないためブレードニップ部ＣＬへの潤滑剤となるトナーや外添剤の供給量が不足しやすくなる。そのため、不必要な逆回転動作を実行することによって、ブレードニップ部ＣＬの潤滑剤が枯渇し、ブレード２１のめくれが発生するリスクが増えることになる。
【００４２】
中間転写ベルト８の逆回転動作を一定のタイミングで実行する比較例１について、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及びブレード２１のめくれの発生程度を調べた。評価結果を表１に示す。比較例１の画像形成装置１００では、画像形成に用いられる転写材Ｓの種類によらず、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度は、プリント枚数１０００枚ごとに１回とした。そして、この比較例１の画像形成装置１００を用いて、４枚の連続画像形成のプリントジョブを繰り返す合計１０００００枚の画像出力耐久試験を行った。耐久試験において出力する画像は、ＹＭＣＫ各色のハーフトーン、文字からなる混合画像とした。また、次のＮｏ．１〜Ｎｏ．７の転写材Ｓを用いたそれぞれの場合について、同様の耐久試験を行った。各転写材Ｓの特性は表１に示すとおりである。
（１）３Ｍ  ＣＧ３５００
（２）ＨＰ  Ｐｒｅｍｉｕｍ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｐａｐｅｒ  １２０ｇ
（３）ＨＰ  Ｂｒｏｃｈｕｒｅ  Ｐａｐｅｒ  ２００ｇ
（４）ＸＥＲＯＸ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  ４２００
（５）Ｓｐｒｉｎｇｈｉｌｌ  Ｉｎｄｅｘ  ＤＩＧＩＴＡＬ
（６）２５％  ＣＯＴＴＯＮ  ＣＯＮＴＥＮＴ
（７）ＮＥＥＮＡＨ  ＢＯＮＤ  ＳＵＢ１６
【００４３】
転写材Ｓの表面性は、べック平滑度計（熊谷理機工業）で測定した。ベック平滑度は、密着されたゴム材と転写材Ｓとの隙間から流入する空気の流入速度（時間）で測定するため、値が大きいと転写材Ｓの表面性が平滑であることを示し、逆に値が小さいと転写材Ｓの表面性が粗いことを示す。ここでは、ベック平滑度が２０ｓｅｃより小さい転写材Ｓの表面性を「粗い」とし、ベック平滑度が４０ｓｅｃ以上である転写材Ｓの表面性を「平滑」とし、ベック平滑度が２０ｓｅｃ以上４０ｓｅｃ未満である転写材Ｓの表面性を「通常」とした。
【００４４】
紙粉量は、対象とする転写材Ｓを用いて印字率（画像比率）５％の画像を１万枚出力した後の廃トナー容器２２内の廃トナー中に含まれるＣａの重量パーセントで判断した。Ｃａの重量パーセントが１．５％以上である転写材Ｓの紙粉量を「多い」とし、０．５％未満である転写材Ｓの紙粉量を「少ない」とし、０．５％以上１．５％未満の転写材Ｓの紙粉量を「通常」とした。
【００４５】
【表１】
2017090820.tif 000003
【００４６】
まず、転写材Ｓの表面性と紙粉量との間に高い相関性があることがわかる。表面性が粗い転写材Ｓは紙粉量が多く、表面性が平滑な転写材Ｓは紙粉量が少ない。
【００４７】
また、表面性が「通常」で、紙粉量が「通常」であるＮｏ．４及びＮｏ．５の転写材Ｓでは、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるブレード２１のめくれは、いずれも発生しなかった。これは、これらの転写材Ｓの紙粉量に対して、比較例１における中間転写ベルト８の逆回転動作の実行頻度（１０００枚ごとに１回）が、適度な頻度であることを示している。つまり、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合、この頻度で中間転写ベルト８の逆回転動作を実行すれば、紙粉の挟み込みを抑制しつつ、ブレードニップ部ＣＬの潤滑剤が枯渇しないようにすることができる。
【００４８】
一方、表面性が「粗い」で、紙粉量が「多い」であるＮｏ．６及びＮｏ．７の転写材Ｓでは、ブレード２１のめくれは発生しなかったものの、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良が発生した。これは、これらの転写材Ｓに対しては、比較例１における中間転写ベルト８の逆回転動作の実行頻度（１０００枚ごとに１回）では、頻度が低すぎることを示している。つまり、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合、この頻度で中間転写ベルト８の逆回転動作を実行すると、紙粉がブレード２１と中間転写ベルト８との間に挟み込まれることを十分に抑制することができなくなる。
【００４９】
また、逆に表面性が「平滑」で、紙粉量が「少ない」であるＮｏ．１〜Ｎｏ．３の転写材Ｓでは、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良は発生しなかったものの、ブレード２１のめくれが発生した。これは、これらの転写材Ｓに対しては、比較例１における中間転写ベルト８の逆回転動作の実行頻度（１０００枚ごとに１回）では、頻度が高すぎることを示している。つまり、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合、この頻度で中間転写ベルト８の逆回転動作を実行すると、ブレードニップ部ＣＬの潤滑剤が枯渇し、ブレード２１のめくれが発生しやすくなる。更に説明すると、紙粉量が少ないこれらの転写材Ｓは表面性が平滑であるため、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合には表面性が粗い転写材Ｓを用いる場合に比べて二次転写残トナーの量が少ない。したがって、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合、ブレードニップ部ＣＬに供給されて潤滑剤として作用する二次転写残トナーの量が少ない。そのため、これらの転写材Ｓを画像形成に用いる場合には、高頻度の逆回転動作を実行した際にブレード２１のめくれが発生しやすくなる。
【００５０】
６．本実施例における逆回転動作の制御方法
上述の試験結果に基づいて、本実施例では、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性に関する情報に応じて、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を決定する。特に、本実施例では、プリントジョブが実行される際に選択される画像形成モードから、転写材Ｓの表面性を判断する。つまり、本実施例では、転写材Ｓの表面性に関する情報として、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性と相関する画像形成モードの情報を利用する。
【００５１】
本実施例では、画像形成装置１００は、「ＯＨＴ」、「Ｇｌｏｓｓ」、「Ｎｏｒｍａｌ」、「Ｈｅａｖｙ」、「Ｒｏｕｇｈ」、「Ｌｉｇｈｔ  Ｒｏｕｇｈ」の各画像形成モードでプリントジョブを実行できるようになっている。「ＯＨＴ」、「Ｇｌｏｓｓ」は、ＯＨＴ（オーバーヘッドプロジェクター用の透明シート）や高光沢紙に適するようにプロセス速度などのプロセス条件が設定されている画像形成モードであり、これらの転写材Ｓの表面性は、一般に、上述の「平滑」に対応する。また、「Ｎｏｒｍａｌ」、「Ｈｅａｖｙ」は、それぞれ普通紙、厚紙に適するようにプロセス条件が設定されている画像形成モードであり、これらの転写材Ｓの表面性は、一般に、上述の「普通」に対応する。さらに、「Ｒｏｕｇｈ」、「Ｌｉｇｈｔ  Ｒｏｕｇｈ」は、ラフ紙に適するようにプロセス条件が設定されている画像形成モードであり、この転写材Ｓの表面性は、一般に、上述の「粗い」に対応する。各画像形成モードを選択することが適するものとして想定されている転写材Ｓの例は、表１に示したとおりである。
【００５２】
したがって、例えば、プリントジョブが実行される際に画像形成モードとして「ＯＨＴ」や「Ｇｌｏｓｓ」が選択された場合、転写材Ｓの表面性は「平滑」であると判断することができる。同様に、例えば、「Ｒｏｕｇｈ」や「Ｌｉｇｈｔ  Ｒｏｕｇｈ」が選択された場合、転写材Ｓの表面性は「粗い」と判断することができ、「Ｎｏｒｍａｌ」や「Ｈｅａｖｙ」が選択された場合、転写材Ｓの表面性は「通常」であると判断することができる。
【００５３】
本実施例では、制御部２５が、プリントジョブのデータに含まれる画像形成モードを指定する情報に基づいて転写材Ｓの表面性を判断する。画像形成モードは、例えば操作者が外部機器にインストールされたプリンタドライバー上、あるいは装置本体１１０に設けられた操作部（オペレーションパネル）上から入力（又は選択）する。
【００５４】
そして、本実施例では、制御部２５は、転写材Ｓの表面性が「平滑」であると判断した場合、紙粉量は少ないため、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を相対的に低くする。逆に、制御部２５は、転写材Ｓの表面性が「粗い」と判断した場合、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を高くする。
【００５５】
本実施例では、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を制御する方法の一例として、プリント枚数を累積する方法を用いる。図３は、本実施例において制御部２５により実行される中間転写ベルト８の逆回転動作制御の手順を示すフローチャート図である。この逆回転動作制御において、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行するタイミングが決定され、実行される。
【００５６】
制御部２５は、プリントジョブを受け付けると（ステップ１）、受け付けたプリントジョブのプリント枚数ｎを取得し（ステップ２）、累積加重プリント枚数Ａを取得する（ステップ３）。プリント枚数ｎは、受け付けたプリントジョブのデータに含まれており、累積加重プリント枚数Ａは累積プリント枚数記憶部２５Ｄに記憶されている。ここで、累積加重プリント枚数Ａとは、転写材Ｓの表面性に関する情報に対応して予め設定された所定の係数をプリント枚数に乗算して求められた加重プリント枚数を積算した値である。本実施例では、上記転写材Ｓの表面性に関する情報は画像形成モードに関する情報であり、また上記所定の係数は紙粉の挟み込みによるクリーニング不良の発生に対する影響を考慮して予め決定されている。つまり、累積加重プリント枚数Ａは、推測される紙粉の挟み込みによるクリーニング不良の発生の頻度をプリント枚数で示したものである。
【００５７】
次に、制御部２５は、受け付けたプリントジョブの画像形成モードから転写材Ｓの表面性を判断する（ステップ４）。本実施例では、制御部２５は、前述の転写材Ｓの表面性の判断方法に従って、転写材Ｓの表面性を「平滑」、「通常」、「粗い」の三段階で判断する。
【００５８】
制御部２５は、転写材Ｓの表面性を「通常」と判断した場合は、プリント枚数ｎに加重係数１を乗算した１ｎをＡに加算する（ステップ６）。また、制御部２５は、転写材Ｓの表面性を「平滑」と判断した場合は、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を、「通常」と判断した場合よりも低くするように制御する。表面性が「平滑」である転写材Ｓは、紙粉量が少なく紙粉の挟み込みによるクリーニング不良の発生するリスクは低い一方で、逆回転動作を高頻度で実行した際のブレード２１のめくれのリスクが高いためである。具体的には、制御部２５は、プリント枚数ｎに加重係数０．５を乗算した０．５ｎをＡに加算する（ステップ５）。逆に、制御部２５は、転写材Ｓの表面性を「粗い」と判断した場合は、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を、「通常」と判断した場合よりも高くするように制御する。表面性が「粗い」である転写材Ｓは、紙粉量が多く紙粉の挟み込みによるクリーニング不良が発生するリスクが高く、一方で逆回転動作を高頻度で実行してもブレード２１のめくれのリスクは高くならないためである。具体的には、制御部２５は、プリント枚数ｎに加重係数２を乗算した２ｎをＡに加算する（ステップ７）。
【００５９】
次に、制御部２５は、累積加重プリント枚数Ａが１０００を超えているかどうか判定を行う（ステップ８）。制御部２５は、累積加重プリント枚数Ａが１０００を超えていると判断した場合、当該プリントジョブの後回転工程時に前述した中間転写ベルト８の逆回転動作を実行させる（ステップ９）。その後、制御部２５は、累積加重プリント枚数Ａを０にリセットし（ステップ１０）、リセットした累積加重プリント枚数Ａを累積加重プリント枚数記憶部２５Ｄに記憶させ（ステップ１１）、一連の動作を終了する。また、制御部２５は、ステップ８において累積加重プリント枚数Ａが１０００を超えていないと判断した場合、逆回転動作を実行させずに、累積加重プリント枚数Ａを更新して記憶させて（ステップ１１）、一連の動作を終了する。以上の制御は、プリントジョブが開始されると、前回転工程や画像形成工程といったメインの制御の実行と並行して行われる。
【００６０】
上述の逆回転動作制御により中間転写ベルト８の逆回転動作を実行した本実施例の評価結果を表２に示す。評価方法は、表１の評価結果を得た場合と同様である。
【００６１】
【表２】
2017090820.tif 000004
【００６２】
本実施例では、表面性が「平滑」である転写材Ｓの場合は、加重係数を０．５とするため、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度は２０００枚ごとに１回と、比較例１の場合と比べて低くなる。これにより、Ｎｏ．１〜Ｎｏ．３の転写材Ｓにおいてブレード２１のめくれは発生しなかった。また、本実施例では、表面性が「粗い」である転写材Ｓの場合は、加重係数を２とするため、中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度は５００枚に一度と、比較例１の場合と比べて高くなる。これにより、Ｎｏ．６及びＮｏ．７の転写材Ｓにおいて紙粉の挟み込みによるクリーニング不良は発生しなかった。
【００６３】
なお、本実施例では、画像形成モードから転写材Ｓの表面性を判断したが、これに限定されるものではない。例えば、操作者が外部機器にインストールされたプリンタドライバー上、あるいは装置本体１１０に設けられた操作部（オペレーションパネル）上から転写材Ｓの種類を入力（又は選択）するようになっていてもよい。このとき入力（又は選択）する転写材Ｓの種類の例は、例えば表１、表２に記載したとおりである。つまり、操作者が転写材Ｓの表面性に関わる項目を入力（又は選択）し、それに応じて中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を制御するようになっていれば、上記同様の効果を得ることができる。
【００６４】
また、転写材Ｓの表面性は「平滑」、「通常」、「粗い」の三種類に限定されるものではなく、より細かく（より多くの段階に）分類してもよい。逆に、より少ない段階に分類してもよい。
【００６５】
このように、本実施例では、画像形成装置１００は、トナー像を担持する回転可能な像担持体（中間転写ベルト）８と、像担持体８に接触して像担持体８を清掃するクリーニング部材（クリーニングブレード）２１と、を有する。この画像形成装置１００は、転写材Ｓにトナー像を転写することを含む画像形成を行う。また、この画像形成装置１００は、画像形成時の像担持体８の回転方向とは逆方向に像担持体８を回転させる逆回転動作を非画像形成時に実行させる制御手段（制御部）２５を有する。そして、制御手段２５は、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性に関する情報に基づいて、逆回転動作を実行するタイミングを制御する。つまり、制御手段２５は、画像形成する転写材Ｓの枚数に対する逆回転動作を実行する頻度が、転写材Ｓの表面性が第１の粗さである場合の方が、転写材Ｓの表面性が第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行う。換言すれば、制御手段２５は、表面性が第１の粗さである転写材Ｓに連続して画像を形成する場合の逆回転動作を実行する頻度の方が、第１の粗さよりも粗い第２の粗さである転写材Ｓに連続して画像を形成する場合の該頻度よりも少なくなるように制御を行う。特に、本実施例では、制御手段２５は、画像形成に用いられる転写材Ｓの枚数に、該転写材Ｓの表面性に対応して予め設定された所定の係数を乗算して累積した値に応じて、逆回転動作を実行させる。また、本実施例では、画像形成装置１００は、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性と対応付けられる複数の動作設定（プロセス条件、画像形成モード）で画像形成を行うことが可能である。そして、制御手段２５は、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性を、画像形成のために指定された動作設定から判断する。制御手段２５が、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性を、画像形成に用いられるものとして指定された転写材Ｓの種類から判断するようになっていてもよい。
【００６６】
以上のように、本実施例では、画像形成モードから転写材Ｓの表面性を判断し、その判断結果に基づいて中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を制御する。これにより、紙粉量が相対的に多い転写材Ｓを画像形成に用いる場合でも紙粉の挟み込みによるクリーニング不良を抑制できると共に、紙粉量が相対的に少ない転写材Ｓを画像形成に用いる場合のブレード２１のめくれの発生を抑制することができる。
【００６７】
［実施例２］
次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は実施例１のものと同じである。したがって、本実施例の画像形成装置において実施例１のものと同一又は対応する機能、構成を有する要素については、同一の符号を付して詳しい説明は省略する。
【００６８】
１．本実施例における逆回転動作の制御方法
本実施例では、転写材Ｓの表面性を検知する検知手段の検知結果から、転写材Ｓの表面性を判断する。これにより、操作者が画像形成モードや転写材Ｓの種類の情報を間違って入力（又は選択）した場合でも、画像形成装置１００側で転写材Ｓの表面性をより正確に判断して、適切な頻度で中間転写ベルト８の逆回転動作を実行することができる。
【００６９】
図４は、本実施例の画像形成装置１００の概略断面図である。本実施例では、画像形成装置１００は、転写材Ｓの搬送方向においてレジストローラ１６より下流側、かつ、二次転写部Ｎ２より上流側に、転写材Ｓの表面性を検知する検知手段としての表面性検知部５０を有する。
【００７０】
図５は、本実施例における表面性検知部５０の模式図である。表面性検知部５０は、転写材Ｓの表面に光を照射する照射手段としてのＬＥＤ５１を有する。また、表面性検知部５０は、ＬＥＤ５１から照射された光によって転写材Ｓの表面から反射する反射光を受光し結像する結像手段としての結像レンズ５２を有する。また、表面性検知部５０は、結像レンズ５２により結像された光を撮像する撮像手段としてのＣＭＯＳラインセンサ５３を有する。転写材Ｓの搬送方向においてＬＥＤ５１から照射された光を転写材Ｓによって反射する位置が反射部である。反射部で反射された反射光は、ＣＭＯＳラインセンサ５３により、転写材Ｓの表面画像として撮像される。また、表面性検知部５０は、結像レンズ５２及びＬＥＤ５１を保護する保護部材５４を有する。また、表面性検知部５０は、保護部材５４に対向して配置され、保護部材５４との間を搬送される転写材Ｓを保護部材５４に対して押さえ付ける押圧部材５５を有する。本実施例では、ＬＥＤ５１としては白色ＬＥＤを用いた。なお、ＬＥＤ５１は、転写材Ｓを照射することが可能であれば、白色ＬＥＤに限定されるものではない。また、本実施例では、ＬＥＤ５１から転写材Ｓに照射される光は、転写材Ｓの表面に対して１０度の角度で照射される。なお、この角度は一例であり、転写材Ｓの判別に十分な画像が得られる角度であれば、１０度に限定されるものではない。また、本実施例では、撮像手段としてＣＭＯＳラインセンサ５３を用いたが、これに限定されるものではなく、２次元のエリアセンサなどを用いることも可能である。
【００７１】
図６は、表面性検知部５０の制御態様の一例を示すブロック図である。上述の反射部を搬送されている転写材Ｓの表面に対してＬＥＤ５１から光が照射される。転写材Ｓからの反射光は、結像レンズ５２によって結像されて、ＣＭＯＳラインセンサ５３で表面画像が撮像される。ＣＭＯＳラインセンサ５３で撮像した転写材Ｓの表面画像は、判別手段としての表面性判別処理部７０へて出力される。表面性判別処理部７０は、受け取った転写材Ｓの表面画像をＡ−Ｄ変換部７１においてＡＤ変換し、転写材Ｓの搬送方向と略直交する同一直線上の画像を得る。本実施例では、Ａ−Ｄ変換部７１には８ビットＡ−Ｄ変換ＩＣが使用され、Ａ−Ｄ変換部７１は０から２５５の値を出力する。次に、画像抽出部７２及び記憶領域７５において、Ａ−Ｄ変換部７１から受け取った転写材Ｓの表面画像が転写材Ｓの搬送方向につなぎ合わされて、２次元の表面画像が取得される。本実施例では、表面性検知部５０による検知時の転写材Ｓの搬送速度を２１０ｍｍ／ｓｅｃとし、ＣＭＯＳラインセンサ５３の解像度を１ラインの６００ｄｐｉ（１ドットあたり約４２μｍ）とした。画像サイズは、一例として２３６ドット×１１８ドットとし、この場合転写材Ｓの１０ｍｍ×５ｍｍ相当の領域が撮像できる。ＣＭＯＳラインセンサ５３による撮像は、４２μｍ／（２１０ｍｍ／ｓｅｃ）で行い、約２００μｓｅｃ間隔以上で行う。これにより、転写材Ｓ上の撮像エリアが重複しないようにして撮像することができる。
【００７２】
また、画像抽出部７２において、得られた２次元の表面画像から、記憶領域７５に記憶されている光軸や有効画像範囲などの情報に基づき、転写材Ｓの種類の判別に用いる表面画像の抽出が行われる。このとき、転写材Ｓの表面性を判別するために、表面画像をシェーディング補正（濃度ムラのある画像からムラを除く処理）する。特徴量算出部７３では、抽出された表面画像から特徴量の算出が行われる。特徴量の算出方法の一例については後述する。そして、表面性判別部７４において、特徴量算出部７３で算出された結果に基づき転写材Ｓの表面性の判別が行われる。一例として、転写材Ｓの表面性の判別の結果は、実施例１と同様に、「粗い」、「通常」、「平滑」の三段階とすることができる。つまり、後述する特徴量の範囲を、実施例１における「粗い」、「通常」、「平滑」のそれぞれに対応する三つの範囲に区分して、算出された特徴量がいずれの範囲に対応するかによって転写材Ｓの表面性を実施例１と同様に三段階で判別することができる。この場合、上記判別結果が、実施例１で説明した図３のフローチャート図のステップ４に反映される。したがって、この場合も、実施例１と同様にして中間転写ベルト７の逆回転動作を実行する頻度を制御することが可能となる。また、この場合、実施例１と同様に表２のような結果を得ることができる。
【００７３】
２．転写材の表面性の判別方法の他の例
次に、転写材Ｓの表面性の判別方法の他の例について説明する。
【００７４】
図７は、上述の方法で得られた転写材Ｓの表面画像の一部を示す。相対的に表面性が粗い転写材Ｓでは、図７（ａ）に示すような表面画像を得ることができる。この表面画像の任意の１ラインのデータを抽出すると、図７（ｃ）に示すような表面プロファイル曲線が得られる。一方、相対的に表面性が平滑な転写材Ｓでは、図７（ｂ）に示すような表面画像を得ることができる。この表面画像の任意の１ラインのデータを抽出すると、図７（ｄ）に示すような表面プロファイル曲線が得られる。
【００７５】
したがって、前述の特徴量の一例として、得られた表面プロファイル曲線のＲｚ（最大凹凸差）や隣接ドットとの差分積算値（表面プロファイル曲線の長さ）などを算出することによって、転写材Ｓの表面性の特徴を数値化することが可能である。
【００７６】
一例として、下記のＮｏ．１〜Ｎｏ．３の３種類の転写材Ｓの表面性の特徴を次のようにして数値化した。表面性検知部５０から得られた表面画像から、１ラインの隣接ドットとの差分を積算する差分積算値を、全てのラインに関して計算する。そして、算出された各ラインに関する差分積算値の平均値を計算して平均差分積算値とする。図８は、算出された平均差分積算値と紙粉量との関係を示す。なお、紙粉量は実施例１で説明したのと同じ方法で測定した。
（１）ＧＦ６００
（２）ＧＦ−Ｃ０８１
（３）Ｘｅｒｏｘ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  ４２００
【００７７】
図８から、表面性検知部５０によって得られた平均差分積算値と紙粉量との間に高い相関性があることが分かる。つまり、平均差分積算値が第１の値の場合と、第１の値よりも大きい第２の値の場合とを比較すると、第２の値の場合の方が第１の値の場合よりも転写材Ｓの表面性は粗い。そして、第２の値の場合の方が第１の値の場合よりも転写材Ｓの紙粉量は多い。このことから、任意の転写材Ｓについての平均差分積算値に基づいてその転写材Ｓの紙粉量に応じた最適な加重係数を設定することが可能となる。
【００７８】
図９は、平均差分積算値と加重係数との関係の一例を示す。図９に示す加重係数は、各転写材Ｓの紙粉量に応じて、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良と、逆回転動作の実行し過ぎによるブレード２１のめくれを抑制する観点で最適に調整された値である。
【００７９】
このように、転写材Ｓの表面性に対応する平均差分積算値に応じて加重係数の値を無段階に算出することが可能となる。これにより、前述のように転写材Ｓの表面性を「粗い」、「通常」、「平滑」というように段階的に判断する場合よりもきめ細かい逆回転動作の実行タイミングの制御が可能となる。
【００８０】
表３は、図３のステップ４〜ステップ７の処理に代えて、上述の平均差分積算値から求めた最適な加重係数により累積加重プリント枚数Ａを算出する処理を行う逆回転動作制御を実行した場合の、上記各転写材Ｓについての評価結果を示す。評価方法は、表１の評価結果を得た場合と同様である。
【００８１】
【表３】
2017090820.tif 000005
【００８２】
表３に示すように、いずれの転写材Ｓにおいても、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるブレード２１のめくれの発生を抑制することができた。この転写材Ｓの表面性の判断方法は、前述の三段階（或いは有限の段階）の表面性判断方法よりも、無段階連続的に加重係数を設定することが可能な点で、より好ましい方法であると言える。
【００８３】
このように、本実施例では、画像形成装置１００は、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性を検知する検知手段（表面性検知部）５０を有する。そして、制御手段（制御部）２５は、画像形成に用いられる転写材Ｓの表面性を、検知手段５０の検知結果から判断する。
【００８４】
以上のように、本実施例では、表面性検知部５０の検知結果から転写材Ｓの表面性を判断し、その判断結果に基づいて中間転写ベルト８の逆回転動作を実行する頻度を制御する。これにより、例えば転写材Ｓの表面性に対応しない画像形成モードが誤って選択された場合などにおいても、転写材Ｓの表面性に応じた適切な頻度で中間転写ベルト８の逆回転動作を実行することができる。
【００８５】
［その他］
以上、本発明を具体的な実施例に即して説明したが、本発明は上述の実施例に限定されるものではない。
【００８６】
上述の実施例では、累積加重プリント枚数に基づいて逆回転動作を実行する頻度を制御したが、これに限定されるものではない。例えば、画像形成に用いられる転写材の表面性に関する情報（画像形成モード、転写材の種類など）ごとにプリント枚数を積算してもよい。この場合、例えば、いずれかの積算値が当該転写材の表面性に関する情報に対応して予め設定された閾値を超えた場合に逆回転動作を実行することができる。
【００８７】
また、上述の実施例では、逆回転動作を後回転工程時に実行したが、逆回転動作は非画像形成時であれば任意のタイミングで実行することができる。例えば、上述の実施例と同様にして逆回転動作を実行すべきタイミングであると判断された場合に、紙間工程時、又は後続のジョブの前回転工程時などに実行することができる。
【００８８】
また、上述の実施例では、ベルトクリーニング装置における紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるブレードのめくれなどの不具合の抑制に関して説明した。しかし、中間転写方式の画像形成装置であれば、紙粉は第２の像担持体としての中間転写ベルトを介して第１の像担持体としての感光ドラムにも転移することがあり、その紙粉がドラムクリーニング装置のブレードと感光ドラムとの間に挟み込まれることがある。そのため、感光ドラムの逆回転動作を実行することで、ブレードと感光ドラムとの間に紙粉が挟み込まれることを抑制することができる。しかし、感光ドラムの逆回転動作を実行する頻度が多すぎると、ブレードのめくれなどの不具合が生じることがある。したがって、上述の実施例と同様の逆回転動作制御により感光ドラムの逆回転動作を実行する頻度を制御することで、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるブレードのめくれなどの不具合を抑制することができる。上述の実施例に即して言えば、中間転写ベルトの逆回転動作を実行する際に感光ドラムの逆回転動作も同時に実行することができる。あるいは、中間転写ベルトの逆回転動作と、感光ドラムの逆回転動作とを、異なるタイミングで実行することもできる。中間転写ベルトの逆回転動作を単独で行う場合は、中間転写ベルトを感光ドラムから離間させることができる。
【００８９】
また、本発明に従う逆回転動作制御は、転写材と像担持体とが接触する構成において特に有効であるため、像担持体が転写材を担持して搬送する転写材担持体の場合でも上記同様の効果を得ることができる。つまり、上述の実施例における中間転写ベルトに代えて、転写材を担持して搬送する転写残担持体としての転写材担持ベルト（搬送ベルト）を有する直接転写方式の画像形成装置が周知である。この画像形成装置では、感光ドラムから転写材担持ベルトに担持された転写材にトナー像が直接転写される。このような画像形成装置においても、ジャムの発生時に付着したトナーや、画像濃度調整やレジストレーション補正などのために形成されたパッチを転写材担持ベルトから除去するためにブレードを備えたクリーニング装置が設けられることがある。そして、転写材担持ベルトに転写材から転移した紙粉が、そのブレードと転写材担持ベルトとの間に挟み込まれることがある。そのため、転写材担持ベルトの逆回転動作を実行することで、ブレードと転写材担持ベルトとの間に紙粉が挟み込まれることを抑制することができる。しかし、転写材担持ベルトの逆回転動作を実行する頻度が多すぎると、ブレードのめくれなどの不具合が生じることがある。したがって、上述の実施例と同様の逆回転動作制御により転写材担持ベルトの逆回転動作を実行する頻度を制御することで、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良、及び逆回転動作の実行し過ぎによるブレードのめくれなどの不具合を抑制することができる。なお、このような画像形成装置においても、上記中間転写方式の画像形成装置の場合と同様、感光ドラムの逆回転動作を転写材担持ベルトの逆回転動作と同時に又は別のタイミングで実行することができる。転写材担持ベルトの逆回転動作を単独で行う場合は、転写材担持ベルトを感光ドラムから離間させることができる。
【００９０】
換言すれば、本発明に従う逆回転動作制御は、シートが接触する回転可能な搬送部材と、搬送部材に接触して搬送部材を清掃するクリーニング部材と、を有し、搬送部材でシートを搬送する搬送装置において好適に作用する。搬送部材は、画像形成装置における中間転写ベルトや転写材担持ベルトが例として挙げられるが、これに限定されるものではなく、任意の装置において紙などのシートを搬送する搬送部材であってよい。例えば、他の部材との間でシートを挟持して搬送する無端状のベルトや、シートを担持して搬送する無端状のベルトなどが挙げられる。この搬送装置は、シートの搬送時の搬送部材の回転方向とは逆方向に搬送部材を回転させる逆回転動作をシートを搬送していない時に実行させる制御手段を有する。そして、この制御手段が、搬送するシートの表面性に関する情報に基づいて、逆回転動作を実行するタイミングを制御するようにすればよい。つまり、制御手段が、搬送するシートの枚数に対する逆回転動作を実行する頻度が、シートの表面性が第１の粗さである場合の方が、シートの表面性が第１の粗さよりも粗い第２の粗さである場合よりも少なくなるように制御を行うようにする。換言すれば、制御手段が、表面性が第１の粗さであるシートを連続して搬送する場合の逆回転動作を実行する頻度の方が、第１の粗さよりも粗い第２の粗さであるシートを連続して搬送する場合の該頻度よりも少なくなるように制御を行うようにする。
【００９１】
また、画像形成装置は、カラー画像形成装置に限定されるものではなく、モノクロ画像形成装置であってもよい。つまり、例えば像担持体としての感光ドラムと転写ローラなどの転写部材との間に挟持されて搬送される転写材に、感光ドラムからトナー像を直接転写する画像形成装置において、感光ドラムのクリーニング装置に関して、本発明を適用してもよい。さらに、像担持体は、静電記録誘電体であってもよい。
【００９２】
また、感光体はドラム型のものに限定されるものではなく、例えば無端状のベルトで構成されたものなどであってもよい。また、中間転写体や転写材担持体は無端状のベルトで構成されたものに限定されるものではなく、例えば枠体にフィルム（シート）を張設して構成されたドラム型のものなどであってもよい。
【００９３】
また、本発明はクリーニング部材がクリーニングブレードである場合に特に好適に作用するものであるが、クリーニング部材はブレード状のものに限定されるものではない。例えばブロック状（パッド状）のものなど、紙粉の挟み込みによるクリーニング不良と、逆回転動作の実行し過ぎによる不具合（異音の発生など）と、の発生が懸念されるクリーニング部材に関しては、本発明の適用により上記同様の効果が期待できる。
【符号の説明】
【００９４】
１          感光ドラム
８          中間転写ベルト
２１        クリーニングブレード
２５        制御部
１００      画像形成装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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