(57)【要約】【課題】カフェオイルキナ酸又はその誘導体の新たな用途を提供する。【解決手段】カフェオイルキナ酸、その誘導体、カフェオイルキナ酸若しくはその誘導体の塩、又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する、神経新生促進剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する、神経新生促進剤。
【化１】
2017145215.tif 000025
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ５はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は下記式（２）で表される基を表す。］
【化２】
2017145215.tif 000026
［式（２）中、Ｒ６は水酸基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、ｍは０〜５の整数を表し、＊は結合手を表す。ｍが２以上である場合、複数存在するＲ６は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。］
【請求項２】
前記式（１）で表される化合物が、前記式（２）で表される基を２〜４個有する化合物である、請求項１に記載の神経新生促進剤。
【請求項３】
神経幹細胞の自己複製抑制剤である、請求項１又は２に記載の神経新生促進剤。
【請求項４】
神経幹細胞の細胞周期停止剤である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の神経新生促進剤。
【請求項５】
神経細胞の高次構造形成制御剤である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の神経新生促進剤。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の神経新生促進剤と、薬学的に許容される担体とを含有する、神経新生促進用組成物。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の神経新生促進剤を含有する、神経新生促進用食品組成物。
【請求項８】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の神経新生促進剤を含有する、神経新生促進用サプリメント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、神経新生促進剤及びその使用に関する。より詳細には、神経新生促進剤、神経新生促進用組成物、神経新生促進用食品及び神経新生促進用サプリメントに関する。
【背景技術】
【０００２】
カフェオイルキナ酸は、カフェ酸とキナ酸がエステル結合した化合物である。カフェオイルキナ酸は、抗酸化作用、生体への糖分の吸収を遅らせる作用、細胞増殖促進作用等を有することが知られている。例えば、特許文献１には、カフェオイルキナ酸を含有する細胞増殖促進剤が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１２０９０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、カフェオイルキナ酸又はその誘導体の新たな用途を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は以下の態様を含む。
［１］下記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する、神経新生促進剤。
【化１】
2017145215.tif 000002
［式（１）中、Ｒ１〜Ｒ５はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は下記式（２）で表される基を表す。］
【化２】
2017145215.tif 000003
［式（２）中、Ｒ６は水酸基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、ｍは０〜５の整数を表し、＊は結合手を表す。ｍが２以上である場合、複数存在するＲ６は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。］
［２］前記式（１）で表される化合物が、前記式（２）で表される基を２〜４個有する化合物である、［１］に記載の神経新生促進剤。
［３］神経幹細胞の自己複製抑制剤である、［１］又は［２］に記載の神経新生促進剤。
［４］神経幹細胞の細胞周期停止剤である、［１］〜［３］のいずれかに記載の神経新生促進剤。
［５］神経細胞の高次構造形成制御剤である、［１］〜［４］のいずれかに記載の神経新生促進剤。
［６］［１］〜［５］のいずれかに記載の神経新生促進剤と、薬学的に許容される担体とを含有する、神経新生促進用組成物。
［７］［１］〜［５］のいずれかに記載の神経新生促進剤を含有する、神経新生促進用食品組成物。
［８］［１］〜［５］のいずれかに記載の神経新生促進剤を含有する、神経新生促進用サプリメント。
【発明の効果】
【０００６】
本発明により、カフェオイルキナ酸又はその誘導体の新たな用途を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】実験例１の結果を示すグラフである。
【図２】（ａ）は、実験例２のウエスタンブロッティングの結果を示す写真である。（ｂ）は、（ａ）の結果を数値化したグラフである。
【図３】実験例２において、神経幹細胞の細胞周期を解析した結果を示すグラフである。
【図４】（ａ）〜（ｆ）は、実験例３の結果を示す蛍光顕微鏡写真である。
【図５】実験例３において、３，４，５−トリカフェオイルキナ酸（以下、「ＴＣＱＡ」という場合がある。）処理した神経幹細胞におけるβ３チューブリンの発現量を測定した結果を示すグラフである。
【図６】実験例３において、ＴＣＱＡ処理した神経幹細胞におけるミエリン塩基性タンパク質（ＭＢＰ）の発現量を測定した結果を示すグラフである。
【図７】実験例３において、ＴＣＱＡ処理した神経幹細胞におけるグリア線維性酸性タンパク質（ＧＦＡＰ）の発現量を測定した結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
神経幹細胞は、分化能を維持したまま増殖する自己複製能と、神経細胞（ニューロン）、希突起膠細胞（オリゴデンドロサイト）及び星状膠細胞（アストロサイト）の３種類の細胞に分化する多分化能とを有する細胞である。ここで、ニューロンは神経伝達物質を産生し様々な情報伝達を担う細胞である。また、オリゴデンドロサイトはミエリン形成により跳躍伝導を誘導し情報伝達を速める機能を有する細胞である。またアストロサイトは血液脳関門の維持、ニューロンの栄養補給を担う細胞である。神経幹細胞は、神経細胞死が起きた際にこれらの成熟細胞を補充し、組織の恒常性を維持している。
【０００９】
高齢化社会において、アルツハイマー病や筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）を始めとする神経変性疾患は増加傾向にある。これらの疾患の代表的な病態過程である、中枢神経系における神経細胞死に対する治療法として、外部から神経細胞を移植することが挙げられる。しかしながら、神経細胞の移植には、移植後の神経細胞の生着率が低いこと、神経幹細胞の分化段階を制御する技術が十分に確立できていないこと等、未だに解決すべき問題がある。一方で、薬剤により生体内に存在する神経幹細胞の生存、成熟を促進することができれば、神経変性疾患の新たな治療法となる可能性がある。
【００１０】
［神経新生促進剤］
１実施形態において、本発明は、後述する式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する、神経新生促進剤を提供する。以下、後述する式（１）で表される化合物のことを、「カフェオイルキナ酸又はその誘導体」という場合がある。
【００１１】
実施例において後述するように、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞からニューロン、オリゴデンドロサイト及びアストロサイトの３種類の細胞への分化、すなわち、神経新生を促進した。したがって、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞の分化促進剤であるということもできる。
【００１２】
また、実施例において後述するように、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞における、自己複製に関与する遺伝子群の発現を減少させた。したがって、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞の自己複製抑制剤であるということもできる。
【００１３】
また、実施例において後述するように、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞の細胞周期をＧ０／Ｇ１期で停止させた。したがって、本実施形態の神経新生促進剤は、神経幹細胞の細胞周期停止剤であるということもできる。
【００１４】
また、実施例において後述するように、本実施形態の神経新生促進剤は、神経回路網形成、神経突起伸長等に関与する遺伝子群の発現を上昇させた。したがって、本実施形態の神経新生促進剤は、神経細胞の高次構造形成制御剤であるということもできる。
【００１５】
本実施形態の神経新生促進剤は、医療用途に用いるものであってもよく、例えば研究試薬等の非医療用途に用いるものであってもよい。
【００１６】
【化３】
2017145215.tif 000004
【００１７】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ５はそれぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基又は下記式（２）で表される基を表す。
【００１８】
【化４】
2017145215.tif 000005
【００１９】
式（２）中、Ｒ６は水酸基又は炭素数１〜６のアルコキシ基を表し、ｍは０〜５の整数を表し、＊は結合手を表す。ｍが２以上である場合、複数存在するＲ６は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００２０】
上記式（１）において、炭素数１〜６のアルキル基とは、置換されていてもよい、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基及びヘキシル基等の直鎖状又は分岐鎖状の基を意味する。ここで、置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基等が挙げられる。
【００２１】
また、上記式（２）において、炭素数１〜６のアルコキシ基とは、置換されていてもよい、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペントキシ基及びヘキシルオキシ基等の直鎖状又は分岐鎖状の基を意味する。ここで、置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基等が挙げられる。
【００２２】
式（２）におけるＲ６は、水酸基又はメトキシ基であることが好ましい。また、式（２）におけるｍは、２であることが好ましい。
【００２３】
上記式（１）で表される化合物は、上記式（２）で表される基を２〜４個有する化合物であってもよく、２個又は３個有する化合物であることが好ましい。ここで、複数存在する上記式（２）で表される基は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
【００２４】
上記式（１）で表される化合物のより具体的な例としては、例えば下記式（３）〜（８）で表される化合物が挙げられる。下記式（３）〜（８）において、Ｒ１〜Ｒ５は、上記式（１）におけるＲ１〜Ｒ５と同様であり、Ｒ６及びｍは、上記式（２）におけるＲ６及びｍと同様である。
【００２５】
【化５】
2017145215.tif 000006
【００２６】
【化６】
2017145215.tif 000007
【００２７】
【化７】
2017145215.tif 000008
【００２８】
【化８】
2017145215.tif 000009
【００２９】
【化９】
2017145215.tif 000010
【００３０】
【化１０】
2017145215.tif 000011
【００３１】
また、上記式（２）で表される基の具体例としては、例えば、下記式（９）〜（１１）で表される基等が挙げられ、下記式（９）で表される基であることが好ましい。式（９）〜（１１）中、＊は結合手を表す。
【００３２】
【化１１】
2017145215.tif 000012
【００３３】
【化１２】
2017145215.tif 000013
【００３４】
【化１３】
2017145215.tif 000014
【００３５】
本実施形態の神経新生促進剤としては、上述した化合物のうち、カフェオイルキナ酸類が好ましく、ジカフェオイルキナ酸又はトリカフェオイルキナ酸がより好ましく、トリカフェオイルキナ酸が特に好ましい。
【００３６】
（塩及び溶媒和物）
本実施形態の神経新生促進剤において、上記式（１）で表される化合物の塩は、薬学的に許容される塩であることが好ましい。例えば、金属塩、アンモニウム塩、有機アミン付加塩、アミノ酸付加塩等が挙げられる。より具体的には、例えば、塩酸塩、硫酸塩、臭化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩；酢酸塩、メシル酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩等の有機酸塩；ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；マグネシウム塩、カルシウム塩等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム塩、亜鉛塩等の金属塩；アンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩等のアンモニウム塩；モルホリン、ピペリジン等の有機アミン付加塩；グリシン、フェニルアラニン、リジン、アスパラギン酸、グルタミン酸等のアミノ酸付加塩等が挙げられる。
【００３７】
また、本実施形態の神経新生促進剤において、上記式（１）で表される化合物若しくはその塩の溶媒和物としては、薬学的に許容される溶媒和物であれば特に制限されず、例えば、水和物、有機溶媒和物等が挙げられる。
【００３８】
［神経新生促進用組成物］
１実施形態において、本発明は、上述した神経新生促進剤と、薬学的に許容される担体とを含有する、神経新生促進用組成物を提供する。神経新生促進剤としては、上述した神経新生促進剤のうち１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の比率で組み合わせて用いてもよい。本実施形態の神経新生促進用組成物を生体に投与することにより、神経新生を促進することができる。その結果、例えば神経変性疾患の進行予防や治療を行うことができる。ここで、神経新生の促進は、神経幹細胞の分化促進、神経幹細胞の自己複製抑制、神経幹細胞の細胞周期停止、神経細胞の高次構造形成制御等といいかえることもできる。
【００３９】
神経新生促進用組成物は、常法（例えば、日本薬局方記載の方法）にしたがって、上述した神経新生促進剤、薬学的に許容される担体、及び場合によりその他の添加剤を混合して製剤化することにより製造することができる。
【００４０】
薬学的に許容される担体としては、特に制限されず、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、乳化剤、増粘剤、湿潤剤、注射剤用溶剤等を使用することができる。また、その他の添加剤としては、特に制限されず、例えば、防腐剤、ｐＨ調整剤、安定剤紫外線吸収剤、酸化防止剤、着色剤、香料等が挙げられる。薬学的に許容される担体及びその他の添加剤としては、例えば、第十六改正日本薬局方等に記載されている一般的な原料を使用することができる。
【００４１】
神経新生促進用組成物の剤型としては、例えば、錠剤、被覆錠剤、丸剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤、液剤、懸濁剤、乳剤等の経口的に投与する剤型、あるいは、注射剤、坐剤、皮膚外用剤等の非経口的に投与する剤型等が挙げられる。
【００４２】
神経新生促進用組成物中の神経新生促進剤の含有量は、固形分換算で、例えば０．０１〜５０質量％であってもよく、例えば０．０１〜３０質量％であってもよく、例えば０．０１〜１０質量％であってもよく、例えば０．０１〜５質量％であってもよく、例えば０．０１〜１質量％であってもよい。
【００４３】
神経新生促進剤又は神経新生促進用組成物の投与方法は特に制限されず、患者の症状、体重、年齢、性別等に応じて適宜決定すればよい。例えば、錠剤、被覆錠剤、丸剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤、液剤、懸濁剤、乳剤等は経口投与される。また、注射剤は、単独で、又はブドウ糖、アミノ酸等の通常の補液と混合して静脈内投与され、更に必要に応じて、動脈内、筋肉内、皮内、皮下又は腹腔内投与される。坐剤は直腸内投与される。皮膚外用剤は、患部に塗布、貼付又はスプレーされる。
【００４４】
神経新生促進剤又は神経新生促進用組成物の投与量は、患者の症状、体重、年齢、性別等によって異なり、一概には決定できないが、経口投与の場合には、例えば１日あたり０．０１〜５００ｍｇ／ｋｇ体重、例えば０．１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、例えば１〜１０ｍｇ／ｋｇ体重の有効成分（固形分換算した神経新生促進剤）を投与すればよい。また、注射剤の場合には、例えば１日あたり０．０１〜５０ｍｇの有効成分を投与すればよい。また、坐剤の場合には、例えば１日あたり０．０１〜１００ｍｇの有効成分を投与すればよい。また、皮膚外用剤の場合には、例えば１日あたり０．０１〜５０ｍｇの有効成分を投与すればよい。
【００４５】
［食品組成物］
１実施形態において、本発明は、上述した神経新生促進剤を含有する、神経新生促進用食品組成物を提供する。食品組成物としては、例えば、健康食品、サプリメント等が挙げられる。健康食品は、例えば、ヨーグルト、ゼリー、ゲル、飲料等の形態であってもよい。また、サプリメントの剤型としては、上述した神経新生促進用組成物と同様のものが挙げられる。また、食品組成物中の神経新生促進剤の含有量は、上述した神経新生促進用組成物と同様であってもよい。本実施形態の食品組成物を一時的又は継続的に摂取することにより、神経変性疾患の進行予防、症状の緩和等の効果が期待できる。
【００４６】
［その他の実施形態］
１実施形態において、本発明は、上記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物の有効量を治療を必要とする患者に投与する工程を備える、神経変性疾患の治療方法を提供する。本実施形態の治療方法は、神経幹細胞の分化促進方法、神経幹細胞の自己複製抑制方法、神経幹細胞の細胞周期停止方法、神経細胞の高次構造形成制御方法等といいかえることもできる。
【００４７】
１実施形態において、本発明は、神経変性疾患の治療又は予防のための、上記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を提供する。
【００４８】
１実施形態において、本発明は、神経幹細胞の分化促進、神経幹細胞の自己複製抑制、神経幹細胞の細胞周期停止、又は神経細胞の高次構造形成制御のための、上記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を提供する。
【００４９】
１実施形態において、本発明は、神経変性疾患の治療剤又は予防剤を製造するための、上記式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物の使用を提供する。
【実施例】
【００５０】
次に実施例を示して本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００５１】
［合成例１］
（化合物（１Ａ）の合成）
以下に示すスキームにより化合物（１Ａ）を合成した。
【００５２】
【化１４】
2017145215.tif 000015
【００５３】
具体的には、キナ酸１００ｇ、無水硫酸ナトリウム５００ｇ及びアセトン２５００ｍＬの混合物に、撹拌下、硫酸５ｍＬを滴下し、５時間還流加熱した。放冷後、５％炭酸水素ナトリウム水溶液２００ｍＬを滴下して硫酸を中和し、溶媒を減圧留去した。残渣に酢酸エチル１５００ｍＬを加え、５％炭酸水素ナトリウム水溶液、次いで食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、酢酸エチルを減圧留去して、３，４−Ｏ−イソプロピリデン−１，５−キニドラクトン１０４ｇを得た。
【００５４】
続いて、３，４−Ｏ−イソプロピリデン−１，５−キニドラクトン２１．４ｇ、ピリジン８０ｍＬ及び塩化メチレン１００ｍＬの混合物に、氷冷下、０〜５℃でクロロギ酸メチル１１．６ｍＬを滴下した。５℃で１時間撹拌後、氷冷下、更にクロロギ酸メチル１１．６ｍＬを滴下し、５℃で２時間撹拌した。反応液を冷希塩酸１Ｌに注ぎ、酢酸エチル３００ｍＬを加え、有機層を分液した。有機層を食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去した。残渣をヘキサン／イソプロパノールで再結晶して、１−カルボメトキシ−３，４−Ｏ−イソプロピリデン−１，５−キニドラクトンの白色結晶１８．５ｇを得た。
【００５５】
続いて、得られた白色結晶５．４４ｇとメタノール２００ｍＬとの混合物にメタンスルホン酸５滴を加え、６０℃で５時間加熱撹拌した。溶媒を減圧留去し、酢酸エチル１００ｍＬと炭酸水素ナトリウム２．０ｇを加え、室温で３０分撹拌した後、不溶物を濾別し、濾液から溶媒を減圧留去した。残渣をヘキサン／酢酸エチルから再結晶して、化合物（１Ａ）の白色結晶４．５ｇを得た。
【００５６】
［合成例２］
（化合物（４Ａ）の合成）
以下に示すスキームにより化合物（４Ａ）を合成した。
【００５７】
【化１５】
2017145215.tif 000016
【００５８】
具体的には、カフェ酸３６ｇを５％水酸化ナトリウム水溶液４００ｍＬに溶かし、窒素気流下、０〜３℃でクロロギ酸メチル６９ｍＬを滴下した。５〜１０℃で１時間撹拌後、白色固体を濾取し、水洗した後、ヘキサン／イソプロパノールから再結晶して、ジカルボメトキシカフェ酸５２．２ｇを得た。
【００５９】
続いて、ジカルボメトキシカフェ酸２．９６ｇとトルエン２０ｍＬの混合物に塩化オキサリル２．１ｍＬを加え、６０℃で２時間加熱撹拌した。放冷後、溶媒と過剰の塩化オキサリルを減圧留去して化合物（４Ａ）の白色固体３．１ｇを得た。
【００６０】
［合成例３］
（３，４，５−トリカフェオイルキナ酸の合成）
以下に示すスキームにより３，４，５−トリカフェオイルキナ酸を合成した。
【００６１】
【化１６】
2017145215.tif 000017
【００６２】
具体的には、合成例１で合成した化合物（１Ａ）０．４０ｇ、ピリジン０．６ｍＬ及び塩化メチレン４ｍＬの混合物に、−５〜０℃にて、合成例２で合成した化合物（４Ａ）１．５６ｇを少量ずつ添加した。−５〜０℃で１時間、室温で３０分間撹拌後、反応液を冷希塩酸に注いだ。酢酸エチルを加えて有機層を抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣１．８１ｇを得た。残渣を1Ｈ−ＮＭＲで分析した結果、残渣中に含まれる１−カルボメトキシ−３，４，５−トリス（３，４−ジカルボメトキシカフェオイル）キナ酸メチルの純度は９０質量％であり、収率は９８％だった。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ｎ−ヘキサン）で精製し、１−カルボメトキシ−３，４，５−トリス（３，４−ジカルボメトキシカフェオイル）キナ酸メチル１．５１ｇを得た。
【００６３】
続いて、１−カルボメトキシ−３，４，５−トリス（３，４−ジカルボメトキシカフェオイル）キナ酸メチル１．５１ｇ、無水臭化リチウム２．８６ｇ及びピリジン１５ｍＬの混合物を５時間加熱還流した。放冷後、反応液を冷濃塩酸に注いだ。酢酸エチルを加えて有機層を抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：酢酸エチル／ｎ−ヘキサン）及びＯＤＳクロマトグラフィーにより精製して、３，４，５−トリカフェオイルキナ酸（以下、「ＴＣＱＡ」という場合がある。）０．６２ｇを得た。下記式（１２）に、３，４，５−トリカフェオイルキナ酸の化学式を示す。
【００６４】
【化１７】
2017145215.tif 000018
【００６５】
［実験例１］
（細胞毒性の検討）
神経幹細胞（Ｇｉｂｃｏ社、以下、「ｈＮＳＣ」細胞という場合がある。）に対する３，４，５−トリカフェオイルキナ酸（ＴＣＱＡ）の毒性を検討した。以下の実験例において、ＴＣＱＡとしては、上述した合成例３で合成したＴＣＱＡを使用した。
【００６６】
ｈＮＳＣ細胞を、上皮成長因子（ＥＧＦ、Ｇｉｂｃｏ社）２０ｎｇ／ｍＬ、塩基性線維芽細胞成長因子（ＦＧＦｂ、Ｇｉｂｃｏ社）２０ｎｇ／ｍＬ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ（サーモフィッシャーサイエンティフィック社）、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ（サーモフィッシャーサイエンティフィック社）を含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地（サーモフィッシャーサイエンティフィック社）に５×１０４個／ｃｍ２の細胞密度で接種し、９０％コンフルエントになるまで培養した。なお、ＥＧＦ及びＦＧＦｂは、ｈＮＳＣ細胞の未分化状態を維持するために必要な因子である。
【００６７】
続いて、ｈＮＳＣ細胞の培地を、０（対照）、１、５、１０及び２０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地に交換し、２４、４８、７２及び９６時間後の細胞生存率をＭＴＴアッセイにより測定した。
【００６８】
図１は、細胞の生存率を、対照に対する相対値で示したグラフである。図１中、「＊＊」は、危険率１％未満で有意差が存在することを示す。その結果、ＴＣＱＡは、２０μＭ以下の濃度でｈＮＳＣ細胞に対する毒性を示さないことが明らかとなった。
【００６９】
［実験例２］
（細胞周期の検討）
《リン酸化ｐ５３タンパク質発現量の測定》
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で培養した。続いて、２４、４８、７２及び９６時間後に細胞を回収し、ウエスタンブロッティングによりｐ５３タンパク質及びリン酸化ｐ５３タンパク質の存在量を定量した。ｐ５３タンパク質の検出には抗ｐ５３抗体（型式「ｐ５３  Ｒａｂｂｉｔ  Ａｂ」、ＣＳＴ社）を使用し、リン酸化ｐ５３タンパク質の検出には抗リン酸化ｐ５３抗体（型式「Ｐ−ｐ５３（Ｓ１５）Ｒａｂｂｉｔ  Ａｂ」、ＣＳＴ社）を使用した。
【００７０】
図２（ａ）は、ウエスタンブロッティングの結果を示す写真である。図２（ｂ）は、デンシトメトリー解析により図２（ａ）の結果を数値化した値に基づいて、「リン酸化ｐ５３の存在量／ｐ５３の存在量」を算出し、２４時間培養後の対照細胞における「リン酸化ｐ５３の存在量／ｐ５３の存在量」を１００とする相対値で示したグラフである。図２（ｂ）中、「＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示し、「＊＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率１％未満で有意差が存在することを示す。また、「＃」は各処理時間の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示す。
【００７１】
その結果、ＴＣＱＡ処理により、ｈＮＳＣ細胞におけるｐ５３のリン酸化が増加することが明らかとなった。
【００７２】
《細胞周期の解析》
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、ＥＧＦ（Ｇｉｂｃｏ社）２０ｎｇ／ｍＬ、ＦＧＦｂ（Ｇｉｂｃｏ社）２０ｎｇ／ｍＬ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地（未分化培地）、及び、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地（分化培地）で２４時間培養した。
【００７３】
続いて、各細胞集団について、フローサイトメトリー解析により、Ｇ０／Ｇ１、Ｓ及びＧ２／Ｍ期の細胞周期の細胞の割合を測定した。図３は、細胞周期の解析結果を示すグラフである。
【００７４】
その結果、ＴＣＱＡ処理がｈＮＳＣの細胞周期をＧ０／Ｇ１期で停止させることが明らかになった。
【００７５】
［実験例３］
（神経細胞分化の検討）
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で２４時間培養した。続いて、蛍光免疫染色により細胞の分化を検討した。
【００７６】
より具体的には、ニューロンの分化マーカーであるβ３チューブリンを、抗ヒトβ３チューブリン抗体（型式「β３−Ｔｕｂｕｌｉｎ（Ｄ７１Ｇ９）ＸＰ（商標）Ｒａｂｂｉｔ  ｍＡｂ」、ＣＳＴ社）を用いた蛍光免疫染色により検出した。また、オリゴデンドロサイトの分化マーカーであるミエリン塩基性タンパク質（ＭＢＰ）を、抗ヒトＭＢＰ抗体（型式「Ａｎｔｉ−Ｍｙｅｌｉｎ  Ｂａｓｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  ｐｒｏｄｕｃｅｄ  ｉｎ  ｒａｂｂｉｔ」、Ｓｉｇｍａ社）を用いた蛍光免疫染色により検出した。また、アストロサイトの分化マーカーであるグリア線維性酸性タンパク質（ＧＦＡＰ）を、抗ヒトＧＦＡＰ抗体（型式「Ａｎｔｉ−Ｇｌｉａｌ  Ｆｉｂｒｉｌｌａｒｙ  Ａｃｉｄｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｐｒｏｄｕｃｅｄ  ｉｎ  ｒａｂｂｉｔ」、Ｓｉｇｍａ社）を用いた蛍光免疫染色により検出した。
【００７７】
図４（ａ）〜（ｆ）は上述した抗体染色後の蛍光顕微鏡画像と、４’，６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）を用いて核を染色した蛍光顕微鏡画像をマージした写真である。図４（ａ）及び（ｂ）は、それぞれ対照細胞及びＴＣＱＡ処理したｈＳＮＣ細胞を抗ヒトβ３チューブリン抗体で染色した結果を示し、図４（ｃ）及び（ｄ）は、それぞれ対照細胞及びＴＣＱＡ処理したｈＳＮＣ細胞を抗ヒトＭＢＰ抗体で染色した結果を示し、図４（ｅ）及び（ｆ）は、それぞれ対照細胞及びＴＣＱＡ処理したｈＳＮＣ細胞を抗ヒトＧＦＡＰ抗体で染色した結果を示す。
【００７８】
その結果、ＴＣＱＡ処理により、ｈＮＳＣ細胞がニューロン、オリゴデンドロサイト及びアストロサイトに分化したことが確認された。対照細胞においてもこれらの細胞への分化が認められたが、ＴＣＱＡ処理により細胞の分化が顕著に促進された。
【００７９】
《ニューロン分化マーカー発現量の検討》
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で培養した。続いて、２４、４８、７２及び９６時間後に細胞を回収し、抗ヒトβ３チューブリン抗体（型式「β３−Ｔｕｂｕｌｉｎ（Ｄ７１Ｇ９）ＸＰ（商標）Ｒａｂｂｉｔ  ｍＡｂ」、ＣＳＴ社）を用いたウエスタンブロッティングにより、β３チューブリンの発現量を測定した。なお、上述したように、β３チューブリンはニューロンの分化マーカーである。
【００８０】
また、同時にグリセルアルデヒド３リン酸脱水素酵素（ＧＡＰＤＨ）の発現量もウエスタンブロッティングにより測定し、β３チューブリンの発現量の標準化に使用した。ＧＡＰＤＨの検出には、抗ヒトＧＡＰＤＨ抗体（型式「ＧＡＰＤＨ（６Ｃ５）」、サンタクルーズ社）を用いた。
【００８１】
図５は、ＧＡＰＤＨの発現量で標準化したβ３チューブリンの発現量（β３チューブリンの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量）を、２４時間培養後の対照細胞における「β３チューブリンの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量」を１００とする相対値で示したグラフである。
【００８２】
図５中、「＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示し、「＊＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率１％未満で有意差が存在することを示す。また、「＃」は９６時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示す。
【００８３】
その結果、ＴＣＱＡ処理によりβ３チューブリンの発現量が有意に増加し、ｈＮＳＣ細胞のニューロンへの分化が時間依存的に進んだことが明らかになった。
【００８４】
《オリゴデンドロサイト分化マーカー発現量の検討》
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で培養した。続いて、２４、４８、７２及び９６時間後に細胞を回収し、抗ヒトＭＢＰ抗体（型式「Ａｎｔｉ−Ｍｙｅｌｉｎ  Ｂａｓｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  ｐｒｏｄｕｃｅｄ  ｉｎ  ｒａｂｂｉｔ」、Ｓｉｇｍａ社）を用いたウエスタンブロッティングにより、ＭＢＰの発現量を測定した。なお、上述したように、ＭＢＰはオリゴデンドロサイトの分化マーカーである。
【００８５】
また、同時にグリセルアルデヒド３リン酸脱水素酵素（ＧＡＰＤＨ）の発現量もウエスタンブロッティングにより測定し、ＭＢＰの発現量の標準化に使用した。ＧＡＰＤＨの検出には、抗ヒトＧＡＰＤＨ抗体（型式「ＧＡＰＤＨ（６Ｃ５）」、サンタクルーズ社）を用いた。
【００８６】
図６は、ＧＡＰＤＨの発現量で標準化したＭＢＰの発現量（ＭＢＰの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量）を、２４時間培養後の対照細胞における「ＭＢＰの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量」を１００とする相対値で示したグラフである。
【００８７】
図６中、「＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示し、「＊＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率１％未満で有意差が存在することを示す。また、「＃」は９６時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示す。
【００８８】
その結果、ＴＣＱＡ処理によりＭＢＰの発現量が有意に増加し、ｈＮＳＣ細胞のオリゴデンドロサイトへの分化が進んだことが明らかになった。
【００８９】
《アストロサイト分化マーカー発現量の定量》
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で培養した。続いて、２４、４８、７２及び９６時間後に細胞を回収し、抗ヒトＧＦＡＰ抗体（型式「Ａｎｔｉ−Ｇｌｉａｌ  Ｆｉｂｒｉｌｌａｒｙ  Ａｃｉｄｉｃ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  ｐｒｏｄｕｃｅｄ  ｉｎ  ｒａｂｂｉｔ」、Ｓｉｇｍａ社）を用いたウエスタンブロッティングにより、ＧＦＡＰの発現量を測定した。なお、上述したように、ＧＦＡＰはアストロサイトの分化マーカーである。
【００９０】
また、同時にグリセルアルデヒド３リン酸脱水素酵素（ＧＡＰＤＨ）の発現量もウエスタンブロッティングにより測定し、ＧＦＡＰの発現量の標準化に使用した。ＧＡＰＤＨの検出には、抗ヒトＧＡＰＤＨ抗体（型式「ＧＡＰＤＨ（６Ｃ５）」、サンタクルーズ社）を用いた。
【００９１】
図７は、ＧＡＰＤＨの発現量で標準化したＧＦＡＰの発現量（ＧＦＡＰの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量）を、２４時間培養後の対照細胞における「ＧＦＡＰの発現量／ＧＡＰＤＨの発現量」を１００とする相対値で示したグラフである。
【００９２】
図７中、「＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率５％未満で有意差が存在することを示し、「＊＊」は、２４時間培養後の対照細胞の結果に対して危険率１％未満で有意差が存在することを示す。
【００９３】
その結果、ＴＣＱＡ処理によりＧＦＡＰの発現量が有意に増加し、ｈＮＳＣ細胞のオリゴデンドロサイトへの分化が進んだことが明らかになった。
【００９４】
以上、実験例２及び３の結果から、ＴＣＱＡは、ｈＮＳＣ細胞の自己複製から分化への移行を促進し、ニューロン、オリゴデンドロサイト及びアストロサイトの各細胞への分化を誘導した可能性が考えられた。
【００９５】
［実験例４］
（マイクロアレイ解析）
ｈＮＳＣ細胞を、０（対照）及び１０μＭの終濃度のＴＣＱＡ、２％  ＳｔｅｍＰｒｏ  ｎｅｕｒａｌ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、２ｍＭ  ＧｌｕｔａＭＡＸ−Ｉ  ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔを含有するＫｎｏｃｋＯｕｔ（商標）ＤＭＥＭ／Ｆ−１２培地で２４時間培養した。続いて、各細胞から全ＲＮＡを抽出し、マイクロアレイ（型式「ＧｅｎｅＡｔｌａｓ（商標）Ｓｙｓｔｅｍ」、アフィメトリックス社）を用いて遺伝子の発現を網羅的に解析した。
【００９６】
表１〜６に、マイクロアレイ解析の結果の一部を示す。表１〜６中、「発現量」として示す数値は遺伝子発現レベルの相対値を示し、マイナスの符号は、ＴＣＱＡ処理した細胞において対照細胞よりも発現量が低下したことを示す。また、プラスの符号は、ＴＣＱＡ処理した細胞において対照細胞よりも発現量が上昇したことを示す。
【００９７】
下記表１に、ＴＣＱＡ処理した細胞において対照細胞よりも発現量が上昇した上位２０個の遺伝子を示す。
【００９８】
【表１】
2017145215.tif 000019
【００９９】
下記表２に、ＴＣＱＡ処理した細胞において対照細胞よりも発現量が低下した上位２０個の遺伝子を示す。
【０１００】
【表２】
2017145215.tif 000020
【０１０１】
下記表３に、ＴＣＱＡ処理した細胞において、対照細胞と比較して発現量が変化した、細胞周期関連遺伝子を示す。
【０１０２】
【表３】
2017145215.tif 000021
【０１０３】
表３に示すように、ＴＣＱＡは、いくつかの細胞周期関連遺伝子の発現量を上昇又は低下させた。ＤＹＲＫ２は、ｐ５３の活性化因子であり、Ｇ１／Ｓ移行の負の制御因子である。ＲＩＦ１は、Ｇ１／Ｓチェックポイントで作用し、Ｇ０／Ｇ１停止を増加させる。ＤＹＲＫ２及びＲＩＦ１のいずれもＧ１／Ｓ移行を抑制し、その結果、Ｇ０／Ｇ１停止を増加させる。
【０１０４】
ＳＥＴＤ８及びＭＣＭ４は、Ｓ期で発現が開始し、Ｇ２／Ｍ期で発現量がピークに達する。したがって、これらの遺伝子の発現量の低下は、Ｓ−Ｇ２／Ｍ期の細胞の割合が減少したことを示す。同様に、ＨＵＳ１は、Ｓ期においてＤＮＡ損傷チェックポイントで作用する。ＰＬＫ４は中心体の複製を通じてＤＮＡ複製を促進する。ＤＳＣＣ１は、複製因子ＲＦＣの構成要素であり、Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｎｕｃｌｅａｒ  Ａｎｔｉｇｅｎ（ＰＣＮＡ）をＤＮＡにロードさせる。これらのＤＮＡの複製に関連する遺伝子の発現量の低下は、ＴＣＱＡ処理によりＳ期の細胞が減少したことを意味する。というのは、ＤＮＡ複製はＳ期に行われるからである。
【０１０５】
ＡＮＡＰＣ７は、ａｎａｐｈａｓｅ  ｐｒｏｍｏｔｉｎｇ  ｃｏｍｐｌｅｘ／ｃｙｃｌｏｓｏｍｅ（ＡＰＣ／Ｃ）の構成要素であり、Ｇ１期の進行を制御する。ＴＡＣＣ３は、活性化されたｐ３８−ｐ５３−ｐ２１シグナル経路により抑制され、Ｇ０／Ｇ１停止を誘導する。
【０１０６】
実際に、ＴＣＱＡ処理によりｐ５３が活性化され、ｐ３８タンパク質をリン酸化するＭＡＰ２Ｋ６遺伝子の発現量が１．２６倍に増加した。これらの結果は、ＴＣＱＡ処理が、様々な遺伝子の発現を変化させることにより、Ｇ１／Ｓ移行を負に制御し、Ｇ０／Ｇ１停止を増加させることを示す。
【０１０７】
下記表４に、ＴＣＱＡ処理した細胞において、対照細胞と比較して発現量が上昇した、細胞骨格関連遺伝子を示す。
【０１０８】
【表４】
2017145215.tif 000022
【０１０９】
表４に示すように、ＴＣＱＡ処理は、多数の細胞骨格関連遺伝子の発現を上昇させた。これらの全ての遺伝子はアクチン細胞骨格、微小管細胞骨格、神経突起伸長、軸索誘導に関与する。ＴＭＥＭ１０６Ｂは、神経突起伸長及び神経分化を促進するプログラニュリンの発現量を制御する。
【０１１０】
これに加えて、ＴＭＥＭ１０６Ｂの発現が、アルツハイマー病患者で減少していることが報告されている。したがって、ＴＣＱＡの投与は、ＴＭＥＭ１０６Ｂの発現を上昇させることにより、アルツハイマー病の発症に有効であると考えられる。
【０１１１】
ＩＱＧＡＰ１は、Ｒｈｏ  ＧＴＰａｓｅファミリーの１つであり、ＣＤＣ４２の活性化を通して神経突起伸長を促進する。更に、ＣＤＣ４２  ｂｉｎｄｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｋｉｎａｓｅ  ａｌｐｈａ（ＤＭＰＫ−ｌｉｋｅ）は活性化したＣＤＣ４２と結合し、アクチン組織化を促進する。ＣＤＣ４２は細胞骨格組織化の重要な制御因子であり、Ｒｈｏ  ＧＴＰａｓｅシグナル伝達経路及びＢＭＰシグナル伝達経路の下流で活性化される。
【０１１２】
これに関連して、ＢＭＰ５及びその受容体であるＢＭＰＲ２の発現も上昇した（後述する表６に示す。）。ＢＭＰ５は交感神経ニューロンにおける樹枝状成長を促進すると報告されている。これらの結果は、ＴＣＱＡが、ＢＭＰ−ＣＤＣ４２シグナル伝達経路を通してアクチン細胞骨格を制御することを示す。
【０１１３】
アクチン組織化は別にして、細胞体と軸索との間でミトコンドリア、脂質、シナプス小胞、タンパク質及び他の細胞構成要素を輸送する細胞プロセスである軸索内輸送は、ニューロンの重要な特徴である。これは、いくつかの軸索タンパク質が軸索では産生できないからである。軸索内輸送は、ニューロンの成長と生存のためにニューロンで生涯起こる。
【０１１４】
キネシン及びダイネインは、順行性（細胞体から軸索先端）及び逆行性（軸索から細胞体）にカーゴを移動させる重要なモータータンパク質であることが広く知られている。ＫＴＮ１は、キネシン受容体の１種であり、ＴＣＱＡ処理により１．３７倍に発現上昇した。また、ＤＹＮＣ１ＬＩ２及びＤＹＮＣ１Ｈ１は、ＴＣＱＡ処理により、それぞれ１．２５倍及び１．２３倍に発現上昇した。
【０１１５】
活性化した軸索内輸送は神経突起伸長に重要であり、この機能が損なわれると、ニューロンの成長及び伸長が損なわれ、神経変性疾患の発症につながると考えられる。
【０１１６】
下記表５に、ＴＣＱＡ処理した細胞において、対照細胞と比較して発現量が上昇した、クロマチンリモデリング関連遺伝子を示す。
【０１１７】
【表５】
2017145215.tif 000023
【０１１８】
細胞の分化は、ゲノム組織及びクロマチン構造の変化に付随した、遺伝子発現の大きな変化を伴うため、幹細胞は、ＤＮＡメチル化、ヒストン修飾、クロマチンリモデリング等のエピジェネティックな機構により影響を受ける。
【０１１９】
神経幹細胞では、クロマチンリモデリングは神経幹細胞の運命を決定するのに強い影響を有している。表５に示すように、ＴＣＱＡ処理は、多数のクロマチンリモデリング遺伝子の発現を上昇させた。
【０１２０】
通常、未分化細胞では、ヒストンはＤＮＡに緩く結合しており、ヒストン修飾は二価である。また、分化細胞では、ヒストンは強く結合しており、幹細胞性遺伝子は不活性化されている。これは、メチル化及びアセチル化により主に制御されている。
【０１２１】
ヒストンは、ヒストンアセチルトランスフェラーゼ（ＨＡＴ）及びヒストンメチルトランスフェラーゼ（ＨＭＴ）により緩められ、ヒストンデアセチラーゼ（ＨＤＡＣ）及びヒストンデメチラーゼ（ＫＤＭ）により強められる。このため、ヒストンを脱アセチル化するＫＤＭ５Ａの１．３７倍の発現上昇及びＣＨＤ４の１．２５倍の発現上昇は、ヒト神経幹細胞の分化に関連している。
【０１２２】
緩められたクロマチンでは、いくつかの転写制御因子によりＲＮＡポリメラーゼＩＩによる転写が活性化される。ＺＥＢ１、ＮＣＯＲ１、ＳＫＩ、ＧＮＢ４及びＳＰＥＮは、ＲＮＡポリメラーゼＩＩによる転写の負の制御因子であることが知られており、ＴＣＱＡ処理によって発現量が上昇した。これらの結果から、ＴＣＱＡ処理が、クロマチン構造を強く修飾し、神経幹細胞の自己複製から分化へのスイッチを変換したと考えられる。
【０１２３】
更に、これらの遺伝子の中で最も低い発現を示したＡＴＲＸは、ニューロンの生存に重要であることが知られており、初期のニューロン分化のメディエーターである。ＮＣＯＲ１は、系列特異的な遺伝子発現を活発に抑制することにより、神経幹細胞の増殖及び運命決定の制御する重要な因子の１つである。ＮＣＯＲ１は、グリア関連遺伝子の発現を抑制することにより、神経幹細胞のアストロサイト及びオリゴデンドロサイトへの分化を抑制する。ＮＣＯＲ１遺伝子の発現量の増加は、ＴＣＱＡ処理が神経幹細胞のニューロンへの分化を増加させることを示す。
【０１２４】
下記表６に、ＴＣＱＡ処理した細胞において、対照細胞と比較して発現量が上昇した、ニューロン発生関連遺伝子を示す。
【０１２５】
【表６】
2017145215.tif 000024
【０１２６】
表６に示すように、ＴＣＱＡ処理は、多数のニューロン発生関連遺伝子の発現量を上昇させた。ＮＢＥＡは、神経筋伝達、中枢シナプスの形成及び構成に必須の因子として知られている。ＺＥＢ１はニューロンの転写因子として作用し、ニューロンの分化を正に制御し、その発現は、やはりニューロンの転写因子であるＮｇｎにより正に制御されている。
【０１２７】
細胞骨格だけでなくＢＭＰシグナル伝達経路も神経の運命決定に強く関わっている。ＢＭＰシグナル伝達は初期に前駆細胞をニューロンへと誘導し、オリゴデンドログリアへの分化を抑制することにより神経新生を促進する。更に、ＢＭＰシグナル伝達はニューロン特異的なβ３チューブリンの発現を誘導する。これは、上述したウエスタンブロッティングの結果と一致する。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明により、カフェオイルキナ酸又はその誘導体の新たな用途を提供することができる。
【図１】
2017145215.tif 000027
【図２】
2017145215.tif 000028
【図３】
2017145215.tif 000029
【図４】
2017145215.tif 000030
【図５】
2017145215.tif 000031
【図６】
2017145215.tif 000032
【図７】
2017145215.tif 000033