(57)【要約】【課題】簡便にカビの生死を判定することができる、生死判定方法及び生死判定装置を提供すること。【解決手段】カビの生死判定方法であって、カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射工程と、カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定工程と、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比に基づき、カビの生死を判定する判定工程と、を備える、方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
カビの生死判定方法であって、
前記カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射工程と、
前記カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定工程と、
前記第一の蛍光及び前記第二の蛍光の蛍光強度比に基づき、前記カビの生死を判定する判定工程と、を備える、方法。
【請求項２】
前記判定工程において、前記蛍光強度比が式（１）で表される比であり、前記蛍光強度比が基準値以下のときに前記カビが死んでいると判定する、又は前記蛍光強度比が基準値を超えるときに前記カビが生きていると判定する、請求項１に記載の方法。
蛍光強度比＝第一の蛍光の蛍光強度／第二の蛍光の蛍光強度・・・（１）
【請求項３】
前記カビが、コレトトリカム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ）属菌、グロメレラ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ）属菌、フザリウム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ）属菌、バーティシリウム（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ）属菌、及びパッサローラ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ）属菌からなる群から選択される１種又は２種以上である、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
カビの生死判定装置であって、
前記カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射手段と、
前記カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定手段と、
前記第一の蛍光及び前記第二の蛍光の蛍光強度比を算出する算出手段と、
を備える、装置。
【請求項５】
前記励起光照射手段が１つ又は複数の光源を含む、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記蛍光測定手段が１つ又は複数の蛍光測定器を含む、請求項４又は５に記載の装置。
【請求項７】
前記蛍光測定手段が１次元蛍光測定器及び２次元蛍光測定器のうち少なくとも１種である、請求項４〜６のいずれか一項に記載の装置。
【請求項８】
前記蛍光強度比が基準値以下のときに前記カビが死んでいると判定する、又は基準値を超えるときに前記カビが生きていると判定する、判定手段を更に備える、請求項４〜７のいずれか一項に記載の装置。
【請求項９】
前記カビが、コレトトリカム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ）属菌、グロメレラ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ）属菌、フザリウム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ）属菌、バーティシリウム（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ）属菌、及びパッサローラ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ）属菌からなる群から選択される１種又は２種以上である、請求項４〜８のいずれか一項に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カビの生死判定方法及びカビの生死判定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
カビ等の微生物を検出する方法はいくつか知られており、中でも、簡便に検出できる方法として微生物の蛍光を測定する方法がある。例えば、特許文献１には、固体又は半固体培地上の微生物を検出及びキャラクタリゼーションする方法であって、（ａ）１以上の微生物コロニーを含むことが既知である又は含む可能性がある固体又は半固体培地を走査して前記培地上のあらゆるコロニーを検出するステップと、（ｂ）前記ステップ（ａ）で検出した１以上のコロニーを解析して、前記コロニー内の微生物の自家蛍光（ＩＦ）測定値特性を生成するステップと、（ｃ）前記自家蛍光（ＩＦ）測定値に基づいて前記コロニー内の前記微生物のキャラクタリゼーションを行うステップとを含むことを特徴とする方法が記載されている。
【０００３】
また、特許文献２には、植物体の病原菌感染診断方法であって、検出対象となる病原菌自体及び当該病原菌が分泌する水溶性分泌物質の蛍光スペクトルから１又は複数の励起波長及び蛍光波長を決定するステップと、植物体自体又は植物体に接触する、若しくは接触した物質から選択される被検物質に対して、前記１又は複数の励起波長に対応する励起光を照射し、前記１又は複数の蛍光波長に対応する蛍光を測定するステップと、前記１又は複数の蛍光波長に対応する蛍光が検出された場合に前記病原菌に感染している、又は感染するおそれがあると診断するステップと、を含む、植物体の病原菌感染診断方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１２−５１１９０５号公報
【特許文献２】特開２０１５−３１５１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１及び２に記載の方法は、カビ等の微生物の検出及び同定に関するものであり、カビ等の微生物の生死を判定することはできなかった。一般的に、微生物の中でもカビは菌糸がわずかに残っているだけで再発生してしまうため、特にその生死を判定することが必要である。現状では、カビの生死を簡便に判定する方法がないため、カビを除去するために、例えば、農業分野では農薬が繰り返し使用され、博物館等にある文化財についてはアルコール殺菌が繰り返し行われている。しかしながら、これらの対処法は、農作物の安全性の低下、コストの増加、アルコールによる文化財の変質のリスクの増加等の問題をまねき、好ましくない。
【０００６】
そこで、本発明は、上記事情に鑑み、簡便にカビの生死を判定することができる、生死判定方法及び生死判定装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、カビの生死判定方法であって、カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射工程と、カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定工程と、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比に基づき、カビの生死を判定する判定工程と、を備える、方法を提供する。
【０００８】
本発明は、後述の実施例に記載のとおり、カビには特有の自家蛍光（第一の蛍光と第二の蛍光）があり、培養時間の経過と共に、生きているカビでは、第一の蛍光の蛍光強度の方が第二の蛍光の蛍光強度よりも顕著に増加する傾向があり、死んでいるカビでは、第一の蛍光の蛍光強度がほとんど増加せずに、第二の蛍光の蛍光強度が顕著に増加する傾向があるという、本発明者らが新たに見出した知見に基づいている。この知見に基づき、本発明者らは更に、生きているカビと死んでいるカビでは、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比に顕著な差があり、この蛍光強度比を指標とすることで、簡便にカビの生死を判定できることを見出した。本発明はこの新規な知見に基づいており、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比を指標とした判定を行うものであるため、簡便にカビの生死を判定できる。
【０００９】
上記判定工程において、蛍光強度比が式（１）で表される比であり、蛍光強度比が基準値以下のときに、カビが死んでいると判定してもよい。また、上記判定工程では、蛍光強度比が基準値を超える時に、カビが生きていると判定してもよい。
蛍光強度比＝第一の蛍光の蛍光強度／第二の蛍光の蛍光強度・・・（１）
基準値は、測定条件に応じて適切な値を選択すればよい。
【００１０】
上記方法は、カビが、コレトトリカム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ）属菌、グロメレラ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ）属菌、フザリウム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ）属菌、バーティシリウム（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ）属菌及びパッサローラ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ）属菌からなる群から選択される１種又は２種以上であってもよい。
【００１１】
本発明はまた、カビの生死判定装置であって、カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射手段と、カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定手段と、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比を算出する算出手段と、を備える、装置を提供する。
【００１２】
上記励起光照射手段が１つ又は複数の光源を含んでいてもよい。
【００１３】
上記蛍光測定手段が１つ又は複数の蛍光測定器を含んでいてもよい。また、上記蛍光測定手段が１次元蛍光測定器及び２次元蛍光測定器のうち少なくとも１種であってもよい。
【００１４】
上記装置は、蛍光強度比が基準値以下のときに前記カビが死んでいると判定する、又は基準値を超えるときに前記カビが生きていると判定する、判定手段を更に備えていてもよい。
【００１５】
上記装置は、カビが、コレトトリカム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ）属菌、グロメレラ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ）属菌、フザリウム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ）属菌、バーティシリウム（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ）属菌及びパッサローラ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ）属菌からなる群から選択される１種又は２種以上であってもよい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、簡便にカビの生死を判定することができる、生死判定方法及び生死判定装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の装置の一実施形態を示す模式図である。
【図２】本発明の装置の一実施形態を示す模式図である。
【図３】本発明の装置の一実施形態を示す模式図である。
【図４】本発明の装置の一実施形態を示す模式図である。
【図５】８０℃で様々な時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）のコロニーの断片を新鮮な寒天培地上で培養してから６日後の様子を示す図である。
【図６】Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍを８０℃で２分間処理したカビ（生きているカビ）の蛍光スペクトルを示す図である。
【図７】Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍを８０℃で２時間処理したカビ（死んでいるカビ）の蛍光スペクトルを示す図である。
【図８】８０℃で０〜４８時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の二つの蛍光ピークの蛍光強度を示す図である。
【図９】８０℃で０〜４８時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の二つの蛍光ピークの蛍光強度を、未処理のカビでの二つの蛍光ピークのそれぞれの蛍光強度で規格化した図である。
【図１０】８０℃で０〜４８時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の二つの蛍光ピークの蛍光強度の比を示す図である。
【図１１】８０℃で８分間又は８時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の蛍光強度の比の経時変化を示す図である。
【図１２】６０℃で０〜２４時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の二つの蛍光ピークの蛍光強度を示す図である。
【図１３】６０℃で０〜２４時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の二つの蛍光ピークの蛍光強度の比を示す図である。
【図１４】消毒用エタノールで１６時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の蛍光強度の経日変化を示す図である。
【図１５】蒸留水で１６時間処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の蛍光強度の経日変化を示す図である。
【図１６】消毒用エタノール又は蒸留水で処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）の蛍光強度の比の経日変化を示す図である。
【図１７】消毒用エタノールで処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）のコロニーの断片を培養して６日後の様子を示す図である。
【図１８】蒸留水で処理したカビ（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）のコロニーの断片を培養して２日後の様子を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための形態（以下、「本実施形態」という。）について詳細に説明する。本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１９】
＜カビの生死判定方法＞
本実施形態の方法は、カビの生死判定方法であって、カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射工程とカビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定工程と、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比に基づき、カビの生死を判定する判定工程と、を備える。
【００２０】
本明細書において「生きているカビ」とは、判定に用いたカビを適切な培地上で培養した際に胞子の発芽及び菌糸の伸長による菌集落の拡大がみられるものを指し、「死んでいるカビ」とは、判定に用いたカビを適切な培地上で培養した際に胞子の発芽及び菌糸の伸長による菌集落の拡大がみられないものを指す。
【００２１】
（励起光照射工程）
この工程ではカビに対し、２つの異なる波長の励起光を照射する。第一の励起光は２６０〜３００ｎｍの波長の光である。第一の励起光は、２７０〜３００ｎｍの波長の光であってもよく、２８０〜３００ｎｍの波長の光であってもよく、２９０ｎｍの波長の光であってもよい。
【００２２】
第二の励起光は３２０〜３７０ｎｍの波長の光である。第二の励起光は、３３０〜３７０ｎｍの波長の光であってもよく、３４０〜３７０ｎｍの波長の光であってもよく、３７０ｎｍの波長の光であってもよい。第一の励起光及び第二の励起光は、それぞれ独立に照射してもよく、同時に照射してもよい。
【００２３】
第一の励起光及び第二の励起光は、当該励起光に対応するカビからの蛍光の検出が可能なように照射すればよく、例えば、カビ本体に直接照射してもよい。
【００２４】
（蛍光測定工程）
この工程では、カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する。
【００２５】
第一の蛍光は、第一の励起光によって生じ、３３０〜３４０ｎｍの波長領域に蛍光のピークトップを有する。第一の蛍光の蛍光強度は、生きているカビの数に応じて顕著に変化する傾向にある。
【００２６】
第二の蛍光は、第二の励起光によって生じ、４２０ｎｍ付近の波長に蛍光のピークトップを有する。第二の蛍光の蛍光強度は、判定に用いるカビの死んでいる総数に応じて顕著に変化する傾向にある。
【００２７】
励起光照射工程及び蛍光測定工程は、例えば、蛍光分光光度計等により行うことができる。励起光照射工程では、このような機器によって、上述した第一の励起光及び第二の励起光に対応する波長の光を照射することができる。また、蛍光測定工程では、第一の蛍光として、３１０〜３８０ｎｍの波長の光を測定してもよく、３２０〜３７０ｎｍの波長の光を測定してもよく、３２０〜３５０ｎｍの波長の光を測定してもよく、３４０ｎｍの波長の光を測定してもよく、第二の蛍光として、３９０〜５００ｎｍの波長の光を測定してもよく、３９０〜４５０ｎｍの波長の光を測定してもよく、４００〜４５０ｎｍの波長の光を測定してもよく、４２０ｎｍの波長の光を測定してもよい。目的とする励起光及び蛍光を得るために、分光素子等を用いて波長を制御してもよい。
【００２８】
（判定工程）
この工程では、蛍光測定工程で測定した、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比から、カビの生死を判定する。
【００２９】
カビの生死の判定に用いる蛍光強度比は、第一の励起光の波長領域内の励起光による第一の蛍光の波長領域全体の蛍光強度と、第二の励起光の波長領域内の励起光による第二の蛍光の波長領域内全体の蛍光強度との比であってもよく、第一の蛍光の波長領域内の特定の波長の蛍光強度と、第二の蛍光の波長領域内の特定の波長の蛍光強度との比であってもよい。第一の蛍光の波長領域内の特定の波長の蛍光強度と、第二の蛍光の波長領域内の特定の波長の蛍光強度との比を、蛍光強度比として用いる際は、波長領域内において最も蛍光強度が強いとき（ピーク波長）の蛍光強度の値を用いて算出してもよい。
【００３０】
蛍光強度比は、例えば、式（１）で表される比であってもよい。
蛍光強度比＝第一の蛍光の蛍光強度／第二の蛍光の蛍光強度・・・（１）
この蛍光強度比が基準値以下となったときに、判定対象のカビが死んでいると判定してよい。つまり、蛍光強度比が基準値を超える時には、判定対象のカビが生きていると判定してもよい。
【００３１】
蛍光強度比は、例えば、式（２）で表される比であってもよい。
蛍光強度比＝第二の蛍光の蛍光強度／第一の蛍光の蛍光強度・・・（２）
この蛍光強度比が基準値以上となったときに、判定対象のカビが死んでいると判定してよい。つまり、蛍光強度比が基準値未満のときには、判定対象のカビが生きていると判定してもよい。
【００３２】
以下、式（１）で表される「蛍光強度比」に基づいて詳細に説明する。なお、式（２）で表される「蛍光強度比」についても同様に実施することができる。
【００３３】
基準値は、測定条件に応じて適切な値を選択すればよい。基準値は、例えば、判定対象となるカビにおいて、複数の生きているカビと死んでいるカビの蛍光強度比を測定し、それに基づき予め決定した値とすることができる。この場合、基準値は、生きているカビの蛍光強度比と死んでいるカビの蛍光強度比を区別できる値とすればよい。例えば、基準値は、生きているカビの蛍光強度比の値の９０％の値であってもよく、８０％の値であってもよく、７０％の値であってもよく、６０％の値であってもよく、５０％の値であってもよい。このような基準値の設定であれば、経時的に観察をすることなく、カビの生死を判定することができる。
【００３４】
基準値の一例としては、以下のものが挙げられる。例えば、２９０ｎｍの波長の第一の励起光及び３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射し、第一の蛍光の波長領域から３４０ｎｍの波長の蛍光の蛍光強度と、第二の蛍光の蛍光領域から４２０ｎｍの波長の蛍光の蛍光強度とを選択した場合において、カビを熱処理（例えば、８０℃）した際には、カビが完全に死んでいると判定できる基準値は２．５である。また、同様の波長を用いた場合において、カビをアルコール（例えば、８０％エタノール）で処理した際には、カビが完全に死んでいると判定できる基準値は５である。
【００３５】
カビを経時的に観察し、カビの生死を判定する場合、基準値は、検査対象となるカビで前もって決めた値であってもよく、時間を追って複数回で測定する場合は初回に測定した値であってもよく、殺菌処理（熱処理、アルコール処理、薬剤の投与等）をする場合は殺菌処理前に測定した値であってもよく、又はこれらの値の９０％の値であってもよく、８０％の値であってもよく、７０％の値であってもよく、６０％の値であってもよく、５０％の値であってもよい。
【００３６】
（カビ）
本実施形態の方法の判定対象となるカビとしては、糸状菌であれば種類を問わない。カビとしては、例えば、コレトトリカム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ）属菌、グロメレラ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ）属菌、フザリウム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ）属菌、バーティシリウム（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ）属菌及びパッサローラ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ）属菌であってもよい。本実施形態の方法において、判定対象となるカビは、１種であってもよいし、２種以上が混在していてもよい。
【００３７】
コレトトリカム属菌としては、例えば、コレトトリカム・フルクチコラ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｆｒｕｃｔｉｃｏｌａ）、コレトトリカム・カーサミ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｃａｒｔｈａｍｉ）、コレトトリカム・シアメンセ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｓｉａｍｅｎｓｅ）、コレトトリカム・グロエオスポリオイデス（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｇｌｏｅｏｓｐｏｒｉｏｉｄｅｓ）、コレトトリカム・シモンジ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｓｉｍｍｏｎｄｓｉｉ）、コレトトリカム・アキュテータム（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ａｃｕｔａｔｕｍ）等が挙げられる。
【００３８】
グロメレラ属菌としては、例えば、グロメレラ・シングラータ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ  ｃｉｎｇｕｌａｔａ）等が挙げられる。
【００３９】
フザリウム属菌としては、例えば、フザリウム・オキシスポラム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）等が挙げられる。
【００４０】
バーティシリウム属菌としては、例えば、バーティシリウム・ダーリア（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｄａｈｌｉａ）等が挙げられる。
【００４１】
パッサローラ属菌としては、例えば、パッサローラ・フルバ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ  ｆｕｌｖａ）等が挙げられる。
【００４２】
本実施形態の方法は、カビ本体を直接用いてもよい。何らかの殺菌処理等を施した後、その殺菌効果を確認するために本実施形態の方法を用いる際は、殺菌処理等を施す前に一度蛍光を測定した後、施してから２日間以上経過したカビを用いて再び測定することが好ましく、施してから３日間以上経過したカビを用いて再び測定することがより好ましい。殺菌処理等を施してから上記期間を経過していれば、もしカビが死んでいる場合、その蛍光強度比は生きているカビの蛍光強度比に比べ十分に低くなるため、より正確にカビの生死を判定できる傾向にある。殺菌処理としては、例えば、熱処理、アルコール処理、紫外線照射、防カビ剤、農薬等の薬剤処理等が挙げられる。
【００４３】
本実施形態の方法によれば、蛍光強度比から、簡便にカビの生死を判定することができる。そのため、本実施形態の方法によれば、例えば、過度の農薬散布による農作物の安全性の低下、コストの上昇、文化財の過度のアルコール殺菌による変質等を防ぐことができる。また、殺菌処理等を施した後、その殺菌効果を確認するために本実施形態の方法を用いることもできる。予め設定していた値を基準値として用いた際には、判定に用いた殺菌処理後のカビの蛍光強度比が基準値を超え、カビが死んでいると判定されない場合であっても、その蛍光強度比から基準値を除した値と、殺菌処理前の生きているカビの蛍光強度比から基準値を除した値とを比較することで、どの程度の割合のカビが死んでいるかを判定することもできる。殺菌処理前に測定した値を基準値として用いた際には、基準値に対する、判定に用いた殺菌処理後のカビの蛍光強度比の割合を求めることで、どの程度の割合のカビが死んでいるかを判定することもできる。
【００４４】
＜装置＞
本実施形態の装置は、カビの生死判定装置であって、カビに対し、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射する励起光照射手段と、カビからの３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定する蛍光測定手段と、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比を算出する算出手段と、を備える。
【００４５】
（励起光照射手段）
励起光照射手段は、当該励起光に対応するカビからの蛍光の検出が可能なように照射すればよく、例えば、カビ本体に直接励起光を照射してもよい。励起光照射手段は、２６０〜３００ｎｍの波長の第一の励起光、及び３２０〜３７０ｎｍの波長の第二の励起光を照射できる光源である。このような光源としては、例えば、発光ダイオード（ＬＥＤ）、レーザー半導体（ＬＤ）、固体レーザー、液体レーザー、ガスレーザー、自由電子レーザー、化学レーザー等のレーザー、水銀ランプ、キセノンランプ、メタルハライドランプ、ナトリウムランプ、重水素ランプ、ハロゲンランプ、蛍光灯であってもよく、中でも、水銀ランプ、重水素ランプ、キセノンランプ並びに半導体光源であるＬＥＤ及びＬＤであってもよい。励起光照射手段は１つの光源であってもよく、複数の光源であってもよい。第一の励起光及び第二の励起光の波長は、上述した波長を用いてもよい。
【００４６】
励起光照射手段は、第一の励起光及び第二の励起光を得るために、分光素子を設けてもよい。分光素子としては、例えば、バンドパスフィルター、長波長カットフィルター、短波長カットフィルター等が挙げられる。
【００４７】
（蛍光測定手段）
蛍光測定手段は、カビからの蛍光を測定する。蛍光測定手段は、３１０〜３８０ｎｍの波長の第一の蛍光及び３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光を測定できる測定器である。測定する蛍光の波長領域は、上述の蛍光測定工程で記載した値を用いてもよい。このような測定器としては、例えば、ラインセンサー型のＣＣＤ、ラインセンサー型のＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）、フォトダイオードアレイや、スポット型測定器であるフォトダイオード、ＰＭＴ（Ｐｈｏｔｏｍｕｌｔｉｐｌｉｅｒ  Ｔｕｂｅ、光電子増倍管）等の１次元蛍光測定器、又は、２次元ＣＣＤ、２次元ＣＭＯＳ等の２次元蛍光測定器等を挙げることができる。１次元蛍光測定器では、測定した蛍光の蛍光強度をそのまま数値として測定することができる。２次元蛍光測定器では、測定した蛍光の蛍光強度を画像として確認することができる。また、２次元蛍光測定器を用いた場合でも、画像の画素から蛍光強度を数値として測定することができる。１次元蛍光測定器を用いた場合、装置の構成が簡単になるという利点があり、２次元蛍光測定器を用いた場合、蛍光を視覚的に確認できるという利点がある。１次元蛍光測定器を用いる場合であっても、ラインセンサー型ＣＣＤ又はラインセンサー型ＣＭＯＳを用いてスキャンしたり、ＰＭＴ等のスポット型測定器を用いてスキャンしたりすることによって、カビからの蛍光を２次元で測定することは可能である。蛍光測定手段は、１つの蛍光測定器であってもよく、複数の蛍光測定器であってもよい。
【００４８】
蛍光測定手段は、第一の蛍光及び第二の蛍光を得るために、分光素子を設けてもよい。分光素子としては、例えば、バンドパスフィルター、長波長カットフィルター、短波長カットフィルター、波長成分を分離する分光器等が挙げられる。
【００４９】
（算出手段）
算出手段は、上述した方法によって、蛍光強度比を算出するアルゴリズムを有している。算出手段は、蛍光強度比を算出する。また、カビの生死は、算出手段により算出される蛍光強度比に基づいて、判定することができる。蛍光強度比の算出方法及びカビの生死の判定方法は、上述した方法を用いることができる。算出手段としては、例えば、パーソナルコンピューター等が挙げられる。
【００５０】
（判定手段）
本実施形態の装置は、判定手段を更に備えていてもよい。判定手段は、算出手段で算出した蛍光強度比に基づいて、この蛍光強度比が基準値以下のときにカビが死んでいると判定し、基準値を超えるときにカビが生きていると判定することができる。カビの生死の判定は、上述した方法を用いることができる。基準値は、上述したとおり、測定条件に応じて適切な値を選択すればよい。判定手段としては、例えば、パーソナルコンピューター等が挙げられる。
【００５１】
（表示手段）
本実施形態の装置は、算出手段により算出された第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度比を示す表示手段を更に備えてもよい。また、表示手段は、判定手段によりカビの生死を判定している場合は、その判定結果を更に示してもよい。表示手段としては、例えば、モニター等が挙げられる。
【００５２】
（カビ）
本実施形態の装置に供するカビは、カビ本体を直接用いてもよい。何らかの殺菌処理等を施した後、その殺菌効果を確認するために本実施形態の方法を用いる際は、殺菌処理等を施す直前及び施してから２日間以上、好ましくは３日間以上経過したカビを用いて測定し、得られた蛍光強度比を比較することが好ましい。殺菌処理等を施してから上記期間を経過したカビであれば、死んでいるカビの蛍光強度比は、生きているカビの蛍光強度比に比べ、十分に小さくなるため、より正確にカビの生死を判定できる傾向にある。カビの種類は、上述したものを用いることができる。
【００５３】
本実施形態の装置について、以下、図面を参照しながら好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一又は相当部分には同一符号を付し、重複する説明は省略する。また、図面の寸法比率は、図示の比率に限られるものではない。
【００５４】
図１に示す装置１００は、各種構成要素を制御するコントローラ１から構成される算出手段と、測定結果を表示するモニター２から構成される表示手段と、励起光を照射する光源３、励起光用の分光フィルター５ａ及び５ｂを備える励起光用フィルター交換装置７、並びに集光レンズ９ａから構成される励起光照射手段と、蛍光測定器４、蛍光用の分光フィルター６ａ及び６ｂを備える蛍光用フィルター交換装置８、並びに集光レンズ９ｂから構成される蛍光測定手段とを備える。分光フィルター５ａは第一の励起光の波長の光を、分光フィルター５ｂは第二の励起光の波長の光を通すフィルターである。分光フィルター６ａは第一の蛍光の波長の光を、分光フィルター６ｂは第二の蛍光の波長の光を通すフィルターである。
【００５５】
以下、図１に示す装置１００の使用例を示す。光源３からの励起光１０は励起光用フィルター交換装置７の分光フィルター５ａに入り、第一の励起光に対応する波長の光を透過させる。励起光１０を集光レンズ９ａにより希望するサイズの光束にしてカビ１２に照射し、カビ１２を励起する。カビ１２からの蛍光１１を集光レンズ９ｂで集めて、蛍光用フィルター交換装置８の分光フィルター６ａに入れ、第一の蛍光に対応する波長の光を選別して透過させ、蛍光測定器４で蛍光を測定し、その蛍光強度を測る。次に、分光フィルター５ａ及び６ａを、それぞれ分光フィルター５ｂ及び６ｂに交換し、第一の蛍光の蛍光強度を測るのと同じ操作をして、第二の蛍光の蛍光強度を測る。蛍光測定器４で測った第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度をコントローラ１に送る。コントローラ１は受信値を２つに分けて記録する。分離のタイミングは分光フィルターの切り替えタイミングと同調させる。コントローラ１は分光フィルターの切り替えごとに受信情報を積分し、２種類の蛍光強度の測定値として経時的に記録し、モニター２に表示する。また、コントローラ１は記録した数字を累積して、それぞれの値を記録し、モニター２に表示する。検査者は表示された蛍光強度の比の値を比較して、カビの生死を判断することができる。
【００５６】
図１に示す装置１００によれば、波長の異なる２種類の励起光を回転するフィルターで分離して交互に試料に当て、それぞれの蛍光を回転フィルターで分離して交互に測定することができる。
【００５７】
図２に示す装置２００は、各種構成要素を制御するコントローラ１から構成される算出手段と、測定結果を表示するモニター２から構成される表示手段と、励起光を照射する光源３ａ及び３ｂ、励起光用の分光フィルター５ａ及び５ｂ、並びに集光レンズ９ａ及び９ｃから構成される励起光照射手段と、蛍光測定器４ａ及び４ｂ、蛍光用の分光フィルター６ａ及び６ｂ、並びに集光レンズ９ｂ及び９ｄから構成される蛍光測定手段とを備える。分光フィルター５ａは第一の励起光の波長の光を、分光フィルター５ｂは第二の励起光の波長の光を通すフィルターである。分光フィルター６ａは第一の蛍光の波長の光を、分光フィルター６ｂは第二の蛍光の波長の光を通すフィルターである。
【００５８】
以下、図２に示す装置２００の使用例を示す。光源３ａからの励起光１０ａを分光フィルター５ａで第一の励起光に対応する波長の光に選別して集光レンズ９ａに入れ、希望するサイズの光束にして励起光１０ａとしてカビ１２に当てる。カビ１２からの蛍光１１ａを集光レンズ９ｂで集め、分光フィルター６ａで第一の蛍光に対応する波長の光を選別して透過させ、蛍光測定器４ａで測定し、第一の蛍光の蛍光強度を測る。他方、光源３ｂからの励起光１０ｂを分光フィルター５ｂで第二の励起光に対応する波長の光に選別して集光レンズ９ｃに入れ、希望するサイズの光束にして励起光１０ｂとしてカビ１２に当てる。カビ１２からの蛍光１１ｂを集光レンズ９ｄで集め、分光フィルター６ｂで第二の蛍光に対応する波長の光を選別して透過させ、蛍光測定器４ｂで測定し、第二の蛍光の蛍光強度を測る。２つの蛍光測定器４ａ及び４ｂで測定した蛍光１１ａ及び１１ｂの蛍光強度をコントローラ１に伝えて、それぞれの蛍光の蛍光強度の値及び比をモニター２で表示する。検査者は表示された蛍光強度の比の値を比較して、カビの生死を判断することができる。
【００５９】
図２に示す装置２００によれば、波長の異なる二つの光源からの二つの励起光路と、二つの蛍光光路とを通る波長の異なる二つの蛍光を二つの光測定器で測定できる。そのため、装置２００は、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度を同時に取得することができる。
【００６０】
図３に示す装置３００は、各種構成要素を制御するコントローラ１から構成される算出手段と、測定結果を表示するモニター２から構成される表示手段と、励起光を照射する光源３ａ及び３ｂと、励起光用の分光フィルター５ａ及び５ｂ、集光レンズ９ａ及び９ｃ、ミラー１３ａ及び１３ｂ、並びにダイクロイックミラー１４ａ及び１４ｂから構成される励起光照射手段と、蛍光測定器４ａ及び４ｂ、蛍光用の分光フィルター６ａ及び６ｂ、並びに集光レンズ９ｂ及び９ｄから構成される蛍光測定手段と、対物レンズ系１５と、を備える。分光フィルター５ａは第一の励起光の波長の光を、分光フィルター５ｂは第二の励起光の波長の光を通すフィルターである。分光フィルター６ａは第一の蛍光の波長の光を、分光フィルター６ｂは第二の蛍光の波長の光を通すフィルターである。
【００６１】
以下、図３に示す装置３００の使用例を示す。光源３ａからの励起光１０ａを分光フィルター５ａで第一の励起光に対応する波長の光に選別して集光レンズ９ａに入れ、希望するサイズの光束にした励起光１０ａをミラー１３ａ及びダイクロイックミラー１４ａで反射し、その後、対物レンズ系１５を介してカビ１２に当てる。カビ１２からの蛍光１１ａを集光レンズ９ｂで集め、分光フィルター６ａで第一の蛍光に対応する波長の光を選別して透過させ、蛍光測定器４ａで測定し、第一の蛍光の蛍光強度を測る。他方、光源３ｂからの励起光１０ｂを分光フィルター５ｂで第二の励起光に対応する波長の光に選別して集光レンズ９ｃに入れ、希望するサイズの光束にして励起光１０ｂをミラー１３ｂ及びダイクロイックミラー１４ｂで反射し、その後、対物レンズ系１５を介してカビ１２に当てる。カビ１２からの蛍光１１ｂを集光レンズ９ｄで集め、分光フィルター６ｂで第二の蛍光に対応する波長の光を選別して透過させ、蛍光測定器４ｂで測定し、第二の蛍光の蛍光強度を測る。２つの蛍光測定器４ａ及び４ｂで測定した蛍光１１ａ及び１１ｂの蛍光強度をコントローラ１に伝えて、それぞれの蛍光の蛍光強度の値及び比をモニター２で表示する。検査者は表示された蛍光強度の比の値を比較して、カビの生死を判断することができる。
【００６２】
図３に示す装置３００によれば、波長の異なる二つの光源からの二つの励起光路と、二つの蛍光光路とを通る波長の異なる二つの蛍光を二つの光測定器で測定できる。そのため、装置３００は、第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度を同時に取得することができる。
【００６３】
図４に示す装置４００は、各種構成要素を制御するコントローラ１から構成される算出手段と、測定結果を表示するモニター２から構成される表示手段と、励起光を照射する光源３、励起光用の分光フィルター５、及び集光レンズ９ａから構成される励起光照射手段と、スペクトル測定用の蛍光測定器４、波長成分を分離する分光器１６、及び集光レンズ９ｂから構成される蛍光測定手段とを備える。分光フィルター５は第一の励起光及び第二の励起光の波長の光を通すフィルターである。分光器１６は、カビより生じた蛍光を、第一の蛍光及び第二の蛍光の波長を含む、様々な波長成分に分離する。
【００６４】
以下、図４に示す装置４００の使用例を示す。光源３から照射される、第一の励起光及び第二の励起光の波長域を含む励起光１０は、分光フィルター５により、範囲外の波長が除去される。その後、励起光１０は、集光レンズ９ａによって希望するサイズの光束に調整され、カビ１２に当てられる。カビ１２からの蛍光１１は集光レンズ９ｂによって集められ、分光器１６に入って波長成分に空間分離されてスペクトル１７となり、分光器１６から出る。スペクトル１７の各成分はスペクトル測定用の蛍光測定器４によって測定され、その蛍光強度が測定される。光源３及び蛍光測定器４は、コントローラ１によってどちらか片方だけがオン状態となるように調節される。この調節により励起光１０及び蛍光１１は時間的に分離される。また、蛍光測定を効率よく行うために、光源３がスイッチオフになってから蛍光測定器４がオンになるまでの時間間隔は、コントローラ１により指定される。蛍光測定器４で得られた測定データはコントローラ１に伝えられ、コントローラ１はそのデータを基にして第一の蛍光及び第二の蛍光の成分を分離してそれぞれ積分する。第一の蛍光及び第二の蛍光の蛍光強度とその比がモニター２に表示される。
【００６５】
図４に示す装置４００によれば、光源及び光測定器は片方だけがスイッチオンになり、光源からの励起光が蛍光の測定値に混ざらないように調整することができる。
【００６６】
本発明は上記説明した実施形態に限定されず様々な変形態様が可能である。
【実施例】
【００６７】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００６８】
（実施例１）
実施例では、以下のカビを用いた。
・コレトトリカム・フルクチコラ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｆｒｕｃｔｉｃｏｌａ）ＭＡＦＦ  ２３８５５４
・コレトトリカム・カーサミ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｃａｒｔｈａｍｉ）ＭＡＦＦ  ２３８５５５
・コレトトリカム・シアメンセ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｓｉａｍｅｎｓｅ）ＭＡＦＦ  ７４４１０６
・グロメレラ・シングラータ（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ  ｃｉｎｇｕｌａｔａ）ＭＡＦＦ  ２３８６５７
・コレトトリカム・グロエオスポリオイデス（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｇｌｏｅｏｓｐｏｒｉｏｉｄｅｓ）ＭＡＦＦ  ２３８６５９
・コレトトリカム・シモンジ（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｓｉｍｍｏｎｄｓｉｉ）ＭＡＦＦ  ２３９７７３
・フザリウム・オキシスポラム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）ＭＡＦＦ  １０３０３６
・バーティシリウム・ダーリア（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｄａｈｌｉａｅ）ＭＡＦＦ  ２３５６４１
・バーティシリウム・ダーリア（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｄａｈｌｉａｅ）ＭＡＦＦ  ２３５６５７
・パッサローラ・フルバ（Ｐａｓｓａｌｏｒａ  ｆｕｌｖａ）ＭＡＦＦ  ３０６７０５
・フザリウム・オキシスポラム（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）ＭＡＦＦ  ２３９２１５
【００６９】
カビのコロニーを培養している寒天培地を８０℃で０〜４８時間静置した。所定の時間が経過した後、寒天培地を室温に戻し、３日間静置した。３日間経過した寒天培地上のカビのコロニーに対して、蛍光分光光度計を用いて、蛍光を測定した。蛍光は、波長２００〜５００ｎｍの範囲において１０ｎｍ間隔で走査して励起し、波長２００〜７００ｎｍの範囲において１０ｎｍ間隔で走査して蛍光測定することにより測定した。カビの生死の確認は８０℃で熱処理したカビの断片を新しい寒天培地に移して培養し、２日後に菌糸の伸長が観察されるかどうかで判断した。
【００７０】
菌糸の伸長の観察では、８０℃の熱処理が３０分間以内のものは培養２日後に菌糸が確認され、カビが生きていることが示された。一方、８０℃の熱処理が１時間以上のものは、培養６日後でも菌糸の伸長が確認されず、カビが死んでいることが示された。図５は、８０℃で様々な時間処理したカビ（フザリウム・オキシスポラム）のコロニーの断片を新鮮な寒天培地上で培養してから６日後の培養結果を示す図である。８０℃で熱処理したカビは二つのタイプに分かれ、一つのタイプは０〜３０分間で熱処理したカビで、菌糸を再生してコロニーを形成した。もう一つのタイプは１時間以上で熱処理したカビで、菌糸を全く再生しなかった。したがって、８０℃の熱処理を１時間以上行ったカビを、死んでいるカビと判定した。
【００７１】
図６には、フザリウム・オキシスポラムを８０℃で２分間処理したカビ（生きているカビ）の蛍光スペクトルを示す（励起波長２００〜５００ｎｍ、蛍光波長２００〜７００ｎｍ）。図７には、フザリウム・オキシスポラムを８０℃で２時間処理したカビ（死んでいるカビ）の蛍光スペクトルを示す（励起波長２００〜５００ｎｍ、蛍光波長２００〜７００ｎｍ）。図６及び図７を比較すると、３２０〜３７０ｎｍの波長の励起光により生じる３９０〜５００ｎｍの波長の第二の蛍光は、生きているカビよりも死んでいるカビで強く観測され、２７０〜３００ｎｍの波長の励起光により生じる３２０ｎｍ〜３８０ｎｍの第一の蛍光は、生きているカビに顕著に観測された。
【００７２】
図８は、８０℃で熱処理したカビにおける、２９０ｎｍの波長の励起光により生じる３４０ｎｍの波長の第一の蛍光、及び３７０ｎｍの波長の励起光により生じる４２０ｎｍの波長の第二の蛍光の蛍光強度を示す図である。カビの８０℃熱処理によって、３４０ｎｍの波長の第一の蛍光の蛍光強度が減少する一方で、４２０ｎｍの波長の第二の蛍光の蛍光強度は増加した。図９は、二つの蛍光の変化を明確にするために、図８のデータを規格化して示す図である。規格化は、未処理のカビでの二つの蛍光の蛍光強度をともに１．０として、様々な時間で熱処理したカビの二つの蛍光強度を算出した。３０分以内の熱処理では、二つの蛍光の蛍光強度が同じような割合で変化した。一方、１時間以上の熱処理では、第一の蛍光の蛍光強度は減少し、第二の蛍光の蛍光強度は著しく増加することが明確になった。図１０は、８０℃で熱処理したカビにおける、３４０ｎｍの波長の第一の蛍光及び４２０ｎｍの波長の第二の蛍光の蛍光強度比（３４０ｎｍの波長の蛍光の蛍光強度／４２０ｎｍの波長の蛍光の蛍光強度）を示す図である。この結果から、カビが死ぬにつれて蛍光強度比が減少する傾向が示された。８０℃３０分以内で熱処理したカビは生きており、８０℃で１時間熱処理したカビは完全に死んでいたことを考慮すると、熱処理を用いた際には、蛍光強度比が２．５以下の場合、カビが死んでいると判定できることが示された。８０℃で１時間熱処理したカビの蛍光強度比の値は、熱処理を行っていないカビ（未処理）の蛍光強度比の値の２１．４％だった。
【００７３】
図１１には、８０℃で熱処理したカビの蛍光の蛍光強度比の時間変化を示す。８０℃で８分間処理したカビ（生きているカビ）と、８０℃で８時間処理したカビ（死んでいるカビ）を室温に戻し、熱処理後１〜４８時間の範囲の所定時間に、第一の蛍光と第二の蛍光の二つの蛍光強度を測定して、取得したデータから蛍光強度比を求めた。図１１の縦軸の目盛は蛍光強度比を規格化した数字であり、処理１時間後の比の値を基準として、それぞれの所定時間での比を規格化した。８分間熱処理したカビでは、蛍光強度比は処理後４８時間までにほとんど変わらなかった。８時間熱処理したカビでは、蛍光強度比は処理後８時間まではほぼ一定であったが、２４時間後に若干減少し、４８時間後に更に減少した。この結果から、生きているカビの蛍光強度比は日にちが経っても変わらないが、死んでいるカビの蛍光強度比は日にちが経つと減少することが判った。したがって、カビの生死の判定には、殺菌処理して３日以上経過したカビを用いることが好ましいと考えられる。
【００７４】
熱処理時間に依存した蛍光強度の変化又は蛍光強度比の変化のどちらがカビの生死と関連するかを、カビを６０℃で熱処理することにより調べた。カビを６０℃で０〜２４時間処理し、所定の時間が経過した後、カビを室温に戻した。６０℃処理したカビの断片を新しい寒天培地に移して培養し、６日後に、断片がコロニーを再生したかどうかを調べたところ、全てのカビが新しいコロニーを形成した。したがって、６０℃２４時間以内の熱処理では、カビは生きていると判断した。６０℃処理から３日後、様々な時間で６０℃処理したカビの蛍光を測定した。
【００７５】
図１２には、０〜２４時間の範囲の所定の時間で６０℃熱処理したカビの二つの蛍光の蛍光強度を示す。３０分間以内の６０℃処理では、２ピークの蛍光強度に大きな変化はなかったが、処理時間が１時間を超えると、二つのピークはともに蛍光強度が増加し始め、１６時間以上の６０℃熱処理では、両方の蛍光強度が減少した。この蛍光強度の変化にも関わらず、カビは生きていることから、熱処理による蛍光強度の増加は、カビの死と直接的に関連しないと思われる。図１３には、６０℃熱処理したカビの蛍光強度の比を示す。蛍光強度比は０〜２４時間の６０℃熱処理で顕著な違いを示さなかった。この結果、生きているカビでは、蛍光強度が増減しても、蛍光強度比は保たれることが判った。したがって、カビの生死には蛍光強度の変化よりも、むしろ蛍光強度比が関連すると考えられる。
【００７６】
カビの生死と蛍光強度比との関係が、消毒用エタノール（８０％エタノール）による殺菌に適用できるかどうかを調べた。寒天培地と共にカビのコロニーを一辺約１０ｍｍの正方形に切り取り、切り取ったカビ断片を消毒用エタノールに１６時間浸した。消毒用エタノールからカビ断片を取り出し、蒸留水に３０分間浸してエタノールを除いた後、培養液に３０分間浸してカビの増殖に必要な養分を寒天に染み込ませた。カビ断片を培養液から取り出し、余分な水分を濾紙で吸い取り、室温に静置した。消毒用エタノールの代わりに蒸留水を用いてコントロール実験を行った。処理カビ断片は室温に静置し、蛍光測定を２４時間間隔で４日間行った。カビの生死は処理カビの断片をそのまま室温で静置して、処理カビ断片からの菌糸の伸長の有無によって判断した。
【００７７】
図１４には、消毒用エタノールで処理したカビの二つの蛍光、すなわち波長２９０ｎｍの励起で生じる波長３４０ｎｍの第一の蛍光と、波長３７０ｎｍの励起で生じる波長４２０ｎｍの第二の蛍光のそれぞれの蛍光強度を毎日測定し、処理後４日間における蛍光強度の経日変化を示す。図１５には、消毒用エタノールの代わりに蒸留水で処理したカビでの蛍光強度の経日変化を示す。消毒用エタノールで処理したカビでは、第一の蛍光の蛍光強度は４日間でほとんど変わらなかったが、第二の蛍光の蛍光強度は増加した。蒸留水で処理したカビでは、第一の蛍光の蛍光強度は著しく増加し、第二の蛍光の蛍光強度もわずかに増加した。図１６には、消毒用エタノール又は蒸留水で処理したカビにおける蛍光強度比の経日変化を示す。処理した後の初日における両方の蛍光強度比は大きく違わなかったが、翌日から互いに対照的な変化を示した。蛍光強度比は、消毒用エタノールで処理したカビでは減少し、逆に、蒸留水で処理したカビでは増加した。アルコール処理が終了をしてから３日後のカビの蛍光強度比の値は、蒸留水処理が終了してから３日後のカビの蛍光強度比の値の２３．０％だった。
【００７８】
図１７には、消毒用エタノールで処理したカビ断片の６日後の実体顕微鏡像を示す。カビ断片とその周囲の様子は処理直後と変わらず、再生した菌糸は見られなかった。この観察から、消毒用エタノールで処理したカビは死んでいると判断した。図１８には、コントロール実験として蒸留水で処理したカビ断片の３日後の実体顕微鏡像を示す。蒸留水で処理したカビは、翌日に断片から新しい菌糸を伸ばし始め、３日後には断片の全周から菌糸を密集させてコロニーを形成した。この観察から、蒸留水で処理したカビは生きていると判断した。
【００７９】
消毒用エタノールで処理したカビと蒸留水で処理したカビの蛍光強度比の変化を培養結果と照合すると、生きているカビでは、第一の蛍光と第二の蛍光の蛍光強度が共に増え、蛍光強度比も増加した。死んでいるカビでは、第二の蛍光が顕著に増えたので、蛍光強度比は逆に減少した。したがって、消毒用エタノールでのカビ殺菌では、カビの生死を、蛍光強度比の経日変化によって判定できることが判った。
【００８０】
その他の種類のカビを用いた場合でも、フザリウム・オキシスポラムと同様の蛍光特性を示した。そのため、この蛍光強度比によるカビの生死の判定は、カビの種類に限定されないことが示された。
【符号の説明】
【００８１】
１…コントローラ、２…モニター、３、３ａ、３ｂ…光源、４、４ａ、４ｂ…蛍光測定器、５、５ａ、５ｂ…分光フィルター、６ａ、６ｂ…分光フィルター、７…励起光用フィルター交換装置、８…蛍光用フィルター交換装置、９ａ、９ｂ、９ｃ、９ｄ…集光レンズ、１０、１０ａ、１０ｂ…励起光、１１、１１ａ、１１ｂ…蛍光、１２…カビ、１３ａ、１３ｂ…ミラー、１４ａ、１４ｂ…ダイクロイックミラー、１５…対物レンズ系、１６…分光器、１７…スペクトル、１００、２００、３００、４００…装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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