(57)【要約】【課題】音質の劣化を低減、再生周波数帯域を拡大、及び音圧を向上することができるスピーカを提供する。【解決手段】実施形態の一態様に係るスピーカは、圧電アクチュエータと、第一の振動板と、第二の振動板と、を備える。圧電アクチュエータは、与えられた電圧に応じて伸縮する。第一の振動板は、圧電アクチュエータの伸縮に応じて振動して音を発生する。第二の振動板は、第一の振動板と異なる素材で形成され、第一の振動板と対向するように離間して配置され、第一の振動板の振動に応じて振動する。【選択図】図１Ｂ
2017079375.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
与えられた電圧に応じて伸縮する圧電アクチュエータと、
前記圧電アクチュエータの伸縮に応じて振動して音を発生する第一の振動板と、
前記第一の振動板と異なる素材で形成され、前記第一の振動板と対向するように離間して配置され、前記第一の振動板の振動に応じて振動する第二の振動板と、
を備えることを特徴とするスピーカ。
【請求項２】
前記第二の振動板は、前記第一の振動板を覆うように設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ。
【請求項３】
前記第二の振動板は、曲面の形状を有する
ことを特徴とする請求項１または２に記載のスピーカ。
【請求項４】
前記第二の振動板は、前記第一の振動板よりも内部損失が大きい素材で形成される
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項５】
ベース部をさらに備え、
前記第一の振動板の外周部は、自由端であり、
前記第二の振動板の外周部の少なくとも一部は、前記ベース部に固定される
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項６】
ベース部をさらに備え、
前記第一の振動板の外周部の少なくとも一部は、前記ベース部に固定され、
前記第二の振動板の外周部は、自由端である
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項７】
前記第一の振動板と前記第二の振動板との間に設けられ、前記第一の振動板の振動を前記第二の振動板に伝達する弾性部材をさらに備える
ことを特徴とする請求項６に記載のスピーカ。
【請求項８】
少なくとも一つの側面に開口部を有し、前記第一の振動板を介して前記第二の振動板と対向するように配置される箱部材をさらに備える
ことを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項９】
前記箱部材は、前記開口部に向かって先細りになる内壁を有する
ことを特徴とする請求項８に記載のスピーカ。
【請求項１０】
前記箱部材は、複数の前記開口部と、前記箱部材の内部空間を、複数の前記開口部にそれぞれ対応する空間に分割する仕切り壁と、を有する
ことを特徴とする請求項８又は９に記載のスピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載される発音装置として、例えば２枚の振動板を有する装置が知られている。かかる装置では、２枚の振動板を、例えば一方の振動板の表面と他方の振動板の裏面とが接触するように配置して振動させることで音を発生させている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−０４９６５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、例えば振動板を振動させると、振動板の材質に起因した特定の周波数で音圧の強いピークが生じる場合がある。従来の発音装置は、かかるピークについて考慮しておらず、かかるピークの影響で音質が劣化する可能性があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、音質の劣化を低減することができるスピーカを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決し、目的を達成するために、本発明のスピーカは、圧電アクチュエータと、第一の振動板と、第二の振動板と、を備える。圧電アクチュエータは、与えられた電圧に応じて伸縮する。第一の振動板は、前記圧電アクチュエータの伸縮に応じて振動して音を発生する。第二の振動板は、前記第一の振動板と異なる素材で形成され、前記第一の振動板と対向するように離間して配置され、前記第一の振動板の振動に応じて振動する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、音質の劣化を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１Ａ】図１Ａは、第一の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１ＡのＸＺ平面における第一の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図１Ｃ】図１Ｃは、第一の実施形態に係るスピーカの音圧周波数特性の一例を示す図である。
【図２Ａ】図２Ａは、第二の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、図２ＡのＸＺ平面における第二の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、第三の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３ＡのＸＺ平面における第三の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、第三の実施形態に係るスピーカの音圧周波数特性の一例を示す図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第四の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、図４ＡのＸＺ平面における第四の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図５Ａ】図５Ａは、第五の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、図５ＡのＸＺ平面における第五の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第六の実施形態に係るスピーカの斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６ＡのＸＺ平面における第六の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図７Ａ】図７Ａは、複数の弾性部材が縮んだ状態での第七の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、複数の弾性部材が伸びた状態での第七の実施形態に係るスピーカの断面図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、第七の実施形態に係るスピーカの音圧周波数特性の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照して、本願の開示するスピーカの実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１０】
＜１．第一の実施形態＞
図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃは、第一の実施形態にかかるスピーカ１０１の例を示す図である。図１Ａは、スピーカ１０１の斜視図である。図１Ｂは、図１ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０１の断面図である。図１Ｃは、スピーカ１０１の音圧周波数特性の一例を示す図である。
【００１１】
図１Ａ及び図１Ｂには、図中上向きを正の方向とし、図中下向きを負の方向とするＺ軸を含む三次元の直交座標系を図示している。かかる直交座標系を、以下の説明において参照される他の図においても示す場合がある。
【００１２】
まず、スピーカ１０１の構成を説明する。
【００１３】
図１Ａ及び図１Ｂに示すように、スピーカ１０１は、ベース部１１と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３１と、第二の振動板４１と、振動板固定ネジ５１と、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂと、複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂとを備える。
【００１４】
ベース部１１は、略円盤状の形状を有する部材である。ベース部１１は、一方の略円形の面において圧電アクチュエータ２１、第一の振動板３１、及び第二の振動板４１のようなスピーカ１０１を構成する部材を直接的に又は間接的に支持する。ベース部１１には、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂを挿入するための複数の貫通口が設けられている。
【００１５】
ベース部１１は、スピーカ１０１の配置対象に固定される。例えば、配置対象が車両の車室内のインストルメントパネルの場合には、ベース部１１がインストルメントパネルに固定される。
【００１６】
なお、ベース部１１の形状が略円盤状であるとしたが、ベース部１１の形状は、特に限定されるものではなく、例えば、略長方形の形状などであってもよい。
【００１７】
圧電アクチュエータ２１は、圧電アクチュエータ２１に与えられた電圧に応じて長手方向（Ｚ軸方向）に伸縮する。圧電アクチュエータ２１は、Ｚ軸方向に多数の圧電素子を積層させた積層型のアクチュエータである。
【００１８】
なお、ここでは圧電アクチュエータ２１を積層型のアクチュエータであるとしたが、圧電アクチュエータ２１は、積層型のアクチュエータに限られない。例えば、モノモルフ型のアクチュエータであってもよく、バイモルフ型のアクチュエータであってもよい。
【００１９】
図１Ｂに示すように、圧電アクチュエータ２１は、図１Ａ及び図１ＢのＺ方向において、ベース部１１と第一の振動板３１との間に設けられる。また、図１Ａ及び図１Ｂに示すように、圧電アクチュエータ２１は、ベース部１１の片面の略中央の領域に設けられる。
【００２０】
図１Ｂに示すように、圧電アクチュエータ２１は、略円柱形状を有しており、ベース部１１及び第一振動板３１と接するように配置される。圧電アクチュエータ２１は、略円柱形状の一方の底面がベース部１１に接すると共に他方の底面が第一振動板３１に接するように配置される。
【００２１】
第一の振動板３１は、圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて振動して音を発生する部材である。第一の振動板３１は、例えば、アルミニウム、マグネシウム、鉄、銅などの金属で構成される。
【００２２】
第一の振動板３１は、好ましくは、曲面の形状を有する。また、例えば、図１Ｂに示すように、第一の振動板３１は、中央の略円柱状部分３１ａと周辺の略円錐板状部分３１ｂを有する。
【００２３】
第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａには、振動板固定ネジ５１を固定するためのネジ穴が設けられている。
【００２４】
第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂは、圧電アクチュエータ２１に向かって（Ｚ軸の負の方向に向かって）広がるように配置される。図１Ｂに示すように、第一の振動板３１の外周部である略円錐板状部分３１ｂは、固定部材によって固定されていないため、第一の振動板３１の外周部は、第一の振動板３１の振動に関する自由端である。
【００２５】
なお、第一の振動板３１が、略円柱状部分３１ａと略円錐板状部分３１ｂを有するとしたが、第一の振動板３１の形状は、特に限定されるものではない。第一の振動板３１の形状は、例えば、平板状であってもよく、ドーム型であってもよい。また、第一の振動板３１は、Ｚ軸の負の方向に向かって広がる略円錐板状部分３１ｂを有するとしたが、Ｚ軸の正の方向に向かって広がる略円錐板状部分を有するものであってもよい。また、第一の振動板３１の外周部は、第一の振動板３１の振動に関する自由端であるとしたが、振動板３１の外周部である略円錐板状部分３１ｂは、ネジのような固定部材によってベース部１１に固定されていてもよい。
【００２６】
第一の振動板３１は、圧電アクチュエータ２１と第二の振動板４１との間に設けられる。第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａは、圧電アクチュエータ２１の底面と接触する。第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａは、第二の振動板とも接触する。
【００２７】
第二の振動板４１は、第一の振動板３１が圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて振動する際に、第一の振動板３１の振動に応じて振動する部材である。
【００２８】
第二の振動板４１は、好ましくは、曲面の形状を有する。例えば、図１Ａ及び図１Ｂに示すように、第二の振動板４１は、中央の略円柱状部分４１ａと周辺の略円錐板状部分４１ｂと外周の複数の（例えば、四つの）略円柱状部分４１ｃを有する。
【００２９】
第二の振動板４１の略円柱状部分４１ａには、振動板固定ネジ５１を挿入するための貫通口が設けられている。
【００３０】
第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂは、第一の振動板３１に向かって、すなわち、Ｚ軸の負の方向に向かって、広がるように配置される。図１Ａ及び図１Ｂに示すように、第二の振動板４１の外周部である略円錐板状部分４１ｂの少なくとも一部は、第二の振動板４１の複数の略円柱状部分４１ｃによって、ベース部１１に固定されている。
【００３１】
第二の振動板４１の複数の略円柱状部分４１ｃには、それぞれ、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂを固定するためのネジ穴が設けられている。
【００３２】
なお、第二の振動板４１が、略円柱状部分４１ａと略円錐板状部分４１ｂと複数の略円柱状部分４１ｃを有するとしたが、第二の振動板４１の形状は、特に限定されるものではない。第二の振動板４１の形状は、例えば、平板状であってもよく、ドーム型であってもよい。また、第二の振動板４１は、Ｚ軸の負の方向に向かって広がる略円錐板状部分４１ｂを有するとしたが、Ｚ軸の正の方向に向かって広がる略円錐板状部分を有するものであってもよい。
【００３３】
第二の振動板４１は、第一の振動板３１を介して圧電アクチュエータ２１と反対側に設けられる。第二の振動板４１の略円柱状部分４１ａは、第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａと接触する。
【００３４】
第二の振動板４１は、図１ＡのＺ方向において第一の振動板３１と対向する（重なり合う）ように配置される。
【００３５】
第二の振動板４１は、好ましくは、第一の振動板３１を覆うように設けられる。図１Ａ及び図１Ｂに示すように、ＸＹ平面に平行な断面上で、第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂの径は、第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂの径よりも大きい。
【００３６】
第二の振動部４１の中央の略円柱状部分４１ａは、好ましくは、第一の振動部３１の中央の略円柱状部分３１ａと略同軸に配置される。この場合には、第二の振動板４１は、より容易に第一の振動部３１を覆うことができる。
【００３７】
図１Ｂに示すように、第二の振動板４１は、第一の振動板３１と間隔Ｇだけ離間して配置される。ここで、第二の振動板４１が第一の振動板３１と離間して配置されることは、第二の振動板４１の少なくとも一部分が第一の振動板３１と離間して配置されることを意味する。より具体的には、第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂは、第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂと間隔Ｇだけ離間している。
【００３８】
なお、スピーカ１０１においては、第二の振動板４１が、第一の振動板３１と間隔Ｇだけ離間して配置されるとしたが、第一の振動板３１と第二の振動板４１との間の間隔は、一定の間隔でなくてもよい。例えば、第一の振動板３１及び第二の振動板４１が、互いに異なる曲率の曲面を有する部材であってもよく、第一の振動板３１及び第二の振動板４１の一方が平板の部材であり、他方が曲面を有する部材であってもよい。
【００３９】
第二の振動板４１は、第一の振動板３１と異なる素材で形成される。例えば、第二の振動板４１は、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネートなどの樹脂、紙及び木材などの素材で構成される。
【００４０】
第二の振動板４１は、好ましくは、第一の振動板３１よりも内部損失が大きい素材で形成される。一般に、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネートなどの樹脂、紙及び木材などの素材の内部損失は、アルミニウム、マグネシウム、鉄、銅などの金属の内部損失よりも大きい。よって、例えば、第一の振動板３１は、金属の素材で形成され、第二の振動板４１は、金属よりも内部損失が大きい樹脂の素材で形成される。
【００４１】
なお、第一の振動板３１及び第二の振動板４１をそれぞれ一種類の素材で構成する場合を説明したが、第一の振動板３１及び第二の振動板４１の少なくとも一方を複数の素材の組み合わせで形成してもよい。例えば、第一の振動板３１及び第二の振動板４１の少なくとも一方を異なる素材の板を貼り合わせて形成してもよい。
【００４２】
なお、上述した例では、第一の振動板３１が金属、第二の振動板４１が樹脂等である場合について説明したが、第一の振動板３１の内部損失が第二の振動板４１より小さければよく、第一の振動板３１及び第二の振動板４１の材料は上述した例に限られない。例えば第一の振動板３１が、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネートなどの樹脂、紙及び木材などの素材であってもよい。
【００４３】
振動板固定ネジ５１は、第一の振動板３１及び第二の振動板４１を固定する。振動板固定ネジ５１は、第二の振動板４１の中央の略円柱状部分４１ａに設けられた貫通口に挿入され、第一の振動板３１の中央の略円柱状部分３１ａに設けられたネジ穴で固定される。
【００４４】
複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂは、ベース部１１に第二の振動板４１を固定する。複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂは、それぞれ、ベース部１１に設けられた複数の貫通口に挿入され、第二の振動板４１の複数の略円柱状部分４１ｃに設けられたネジ穴に固定される。それに応じて、第二の振動板４１に固定された第一の振動板３１と、ベース部１１と第一の振動板３１との間に設けられた圧電アクチュエータ２１とが固定される。
【００４５】
なお、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６１Ａ、６１Ｂによってベース部１１と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３１と、第二の振動板４１の配置を固定することができれば、振動板固定ネジ５１を省略することができる。この場合には、第一の振動板３１に設けられたネジ穴と、第二の振動板４１に設けられた貫通口とを省略することができる。その結果、第一の振動板３１の構造と第二の振動板４１の構造を簡略化するとともに、部品点数を削減することができ、製造コストを削減することができる。
【００４６】
複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂは、第一の振動板３１及び第二の振動板４１を振動させるとき、第一の振動板３１及び第二の振動板４１の衝突を低減又は防止するための部材である。複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂは、第一の振動板３１と第二の振動板４１との間に設けられる。
【００４７】
複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂの大きさは、第一の振動板３１と第二の振動板４１との間の間隔Ｇの大きさによって決定される。複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂの形状は、限定されるものではないが、複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂは、例えば、略直方体又は略立方体の形状を有する。複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂの素材は、例えば、ゴム、スポンジなどであってもよい。
【００４８】
なお、複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂに代えて、複数のスペーサーを用いてもよい。複数のスペーサーの形状も特に限定されるものではないが、複数のスペーサーもまた、例えば、略直方体又は略立方体の形状を有する。複数のスペーサーの素材は、金属であっても樹脂であってもよい。
【００４９】
次に、スピーカ１０１の動作を説明する。
【００５０】
圧電アクチュエータ２１に電圧が与えられると、圧電アクチュエータ２１は、図１Ａ及び図１ＢのＺ方向に伸縮する。
【００５１】
与えられた電圧に応じて圧電アクチュエータ２１が伸縮すると、圧電アクチュエータ２１と接触する第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａは、圧電アクチュエータ２１の伸縮によるエネルギーを受ける。圧電アクチュエータ２１の伸縮によるエネルギーの一部は、第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａから第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂへ伝達される。第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂは、圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて振動する。
【００５２】
第一の振動板３１は、第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂの振動によって音を発生する。Ｚ軸の負の方向に向かって広がる略円錐板状部分３１ｂを有する第一の振動板３１は、Ｚ軸の正の方向に対して発散する音を発生する。
【００５３】
圧電アクチュエータ２１の伸縮によるエネルギーの別の一部は、第二の振動板４１の略円柱状部分４１ａと接触する第一の振動板３１の略円柱状部分３１ａから第二の振動板４１の略円柱状部分４１ａへも伝達される。かかるエネルギーの別の一部は、さらに、第二の振動板４１の略円柱状部分４１ａから第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂへ伝達される。第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂは、かかるエネルギーの別の一部によって振動する。
【００５４】
第二の振動板４１は、第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂの振動によって音を発生する。Ｚ軸の負の方向に向かって広がる略円錐板状部分４１ｂを有する第二の振動板４１は、Ｚ軸の正の方向に対して発散する音を発生する。
【００５５】
スピーカ１０１においては第二の振動板４１が第一の振動板３１と異なる素材で形成されるため、第二の振動板４１から発生する音の音圧周波数特性は、第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性と異なる。第一の振動板３１及び第二の振動板４１の各々を振動させると、スピーカ１０１から出力される音の音圧周波数特性は、第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性と第二の振動板４１から発生する音の音圧周波数特性との組み合わせとなる。これにより、スピーカ１０１から出力される音の周波数帯域を、第一の振動板３１又は第二の振動板４１から発生する音の周波数帯域よりも広げることができる。
【００５６】
ここで、第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性は、第一の振動板３１の材質に起因して特定の周波数で音圧の強いピークを有することがある。このような特定の周波数での音圧の強いピークは、聴者に望まれない音をもたらす場合がある。すなわち、第一の振動板３１から発生する音の音質が劣化する場合がある。スピーカ１０１における第二の振動板４１は、以下に説明するように、このような音質の劣化を低減する。
【００５７】
スピーカ１０１においては、第二の振動板４１が、第一の振動板３１と対向するように配置されるため、第一の振動板３１の振動によって発生する音は、第二の振動板４１に入射する。
【００５８】
また、スピーカ１０１においては、第二の振動板４１が、第一の振動板３１と間隔Ｇだけ離間して配置されるため、第二の振動板４１の略円錐板状部分４１ｂは、第一の振動板３１の略円錐板状部分３１ｂと別個に振動する。
【００５９】
さらに、スピーカ１０１においては、第二の振動板４１が第一の振動板３１と異なる素材で形成されるため、第二の振動板４１から発生する音の音圧周波数特性は、第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性と異なる。
【００６０】
このように、第二の振動板４１が、第一の振動板３１と対向して配置されるため、第一の振動板３１の振動によって発生する音は、第二の振動板４１に入射し、第二の振動板４１を透過する。また、第二の振動板４１が第一の振動板３１と異なる素材で形成され第一の振動板３１と離間して配置されるため、第二の振動板４１及び第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性が相互に異なるように、第二の振動板４１が第一の振動板３１と別個に振動する。
【００６１】
その結果、第一の振動板３１から発生する音が第二の振動板４１を透過する際に、第二の振動部４１は、第二の振動板４１から発生する音の音圧周波数特性によって第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性を部分的に相殺するように振動することができる。これにより、第二の振動板４１は、第一の振動板３１から発生する音の一部を吸収することができる。
【００６２】
よって、第一の振動板３１から発生する音の音圧周波数特性が特定の周波数で音圧の強いピークを有する場合であっても、特定の周波数での音圧のピークの強度を低減するように第二の振動板４１が第一の振動部３１から発生する音の一部を吸収することができる。その結果、スピーカ１０１から出力される聴者に望まれない音を低減することができ、スピーカ１０１の音質の劣化を低減することができる。
【００６３】
また、第二の振動板４１が、第一の振動板３１よりも内部損失が大きい素材で形成される場合には、第二の振動部４１は、第一の振動部３１から発生する音の一部をより効率的に吸収することができる。その結果、スピーカ１０１から出力される聴者に望まれない音をより効率的に低減することができ、スピーカ１０１の音質の劣化をより効率的に低減することができる。
【００６４】
また、第二の振動板４１が、第一の振動板３１を覆うように設けられる場合には、第一の振動板３１から発生する音のうち第二の振動板４１を透過する音の割合を増加させることができる。このため、第二の振動部４１が、第一の振動部３１から発生する音のうち第二の振動部４１によって吸収される音の割合を増加させることができる。その結果、第一の振動板３１から発生する聴者に望まれない音の漏れをさらに低減することができる。その結果、スピーカ１０１の音質の劣化をさらに低減することができる。
【００６５】
次に、図１Ｃを用いてスピーカ１０１の特性を説明する。図１Ｃにおいて、横軸は、音の周波数（Ｈｚ）を表し、縦軸は、音圧（ｄＢ）を表す。図１Ｃの実線Ｓは、第一の振動板３１の振動に応じて第二の振動板４１を振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。図１Ｃの点線Ｄは、第二の振動板４１無しに第一の振動板３１のみを振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。
【００６６】
図１Ｃの点線Ｄに示すように、第二の振動板４１無しに第一の振動板３１のみを振動させた場合に発生する音の音圧周波数特性は、相対的に狭い周波数帯域で音圧の分布を有する。
【００６７】
スピーカ１０１においては、第一の振動板３１及び第一の振動板３１と異なる素材で形成される第二の振動板４１を用いている。スピーカ１０１から出力される音の音圧周波数特性は、第一の振動板３１及び第二の振動板４１から発生する音の音圧周波数特性の組み合わせとなる。
【００６８】
その結果、図１Ｃの実線Ｓに示すように、第一の振動板３１の振動に応じて第二の振動板４１を振動させた場合の音圧周波数特性は、相対的に広い周波数帯域で音圧の分布を有する。このように、スピーカ１０１においては、第一の振動板３１と異なる素材で形成される第二の振動板４１を用いることによって、スピーカ１０１から発生する音の周波数帯域を広げることができる。
【００６９】
図１Ｃの点線Ｄに示すように、第二の振動板４１無しに第一の振動板３１のみを振動させた場合に発生する音の音圧周波数特性は、特定の周波数で音圧の強いピークを有する。このような特定の周波数での音圧の強いピークは、聴者に望まれない音をもたらし、スピーカの音質が劣化する。
【００７０】
そこで、スピーカ１０１においては、第一の振動板３１と異なる素材で形成され、第一の振動板３1と対向するように離間して配置される第二の振動板４１を用いる。これにより、第二の振動板４１は、第一の振動板３１の振動によって発生する音の一部を吸収することができ、第一の振動板３１の振動によって発生する音に関する特定の周波数での音圧のピークの強度を低減することができる。
【００７１】
その結果、図１Ｃの実線Ｓに示すように、第一の振動板３１の振動に応じて第二の振動板４１を振動させた場合の音圧周波数特性は、特定の周波数で音圧の強いピークを有するものではなく、音の周波数に対して滑らかな音圧の特性を示す。このように、スピーカ１０１においては、第一の振動板３１と異なる素材で形成され、第一の振動板３1と対向するように離間して配置される第二の振動板４１を用いることによって、音質の劣化を低減することができる。
【００７２】
なお、スピーカ１０１が第一の振動板３１及び第二の振動板４１を含む場合を記載したが、スピーカ１０１に含まれる振動板の数は、二枚に限定されるものではない。例えば、同一の又は異なる素材で形成された二枚以上の振動板で第二の振動板４１を構成してもよい。
【００７３】
また、スピーカ１０１においては、第一の振動板３１が、略円柱状部分３１ａと略円錐板状部分３１ｂを有するとしたが、これに限られない。圧電アクチュエータ２１の振動が第一の振動板３１を介して第二の振動板４１に伝達すればよく、例えば第二の振動板４１が略円柱状部分３１ａを有する構成としてもよく、あるいは略円柱状部分３１ａを第一の振動板３１及び第二の振動板４１とは別の構成要素として設けるようにしてもよい。
【００７４】
また、スピーカ１０１においては第一の振動板３１が圧電アクチュエータ２１と第二の振動板４１との間に設けられる場合を記載したが、第二の振動板４１が第一の振動板３１の振動によって発生する音の一部を吸収することができれば、第一の振動板３１は、圧電アクチュエータ２１と第二の振動板４１との間に設けられなくてもよい。例えば、第二の振動板４１が第一の振動板３１と対向するように離間して設けられ、かつ、圧電アクチュエータ２１が第一の振動板３１と第二の振動板４１との間に設けられてもよい。
【００７５】
以上のように、第一の実施形態に係るスピーカ１０１は、第二の振動板４１を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。また、再生周波数帯域の拡大及び音圧の向上という効果が得られる。
【００７６】
＜２．第二の実施形態＞
図２Ａ及び図２Ｂは、第二の実施形態に係るスピーカ１０２の例を示す図である。図２Ａは、スピーカ１０２の斜視図である。図２Ｂは、図２ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０２の断面図である。なお、第一の実施形態に係るスピーカ１０１の構成要素と同一であるスピーカ１０２の構成要素には、スピーカ１０１についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【００７７】
図２Ａ及び図２Ｂに示すように、スピーカ１０２は、ベース部１２と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３２と、第二の振動板４２と、振動板固定ネジ５１と、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂと、複数の緩衝材７１Ａ、７１Ｂとを備える。
【００７８】
ベース部１２は、図１Ａ及び図１Ｂに示すベース部１１と同様の部材である。ベース部１２には、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂを挿入するための複数の貫通口が設けられている。
【００７９】
第一の振動板３２は、図１Ｂに示す第一の振動板３１と同様の部材である。第一の振動板３２は、図２Ｂに示すように、中央の略円柱状部分３２ａ及び周辺の略円錐板状部分３２ｂを有する。第一の振動板３２の外周には、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂを固定するための複数のネジ穴が設けられている。
【００８０】
第二の振動板４２は、図１Ａ及び図１Ｂに示す第二の振動板４１と同様の部材である。第二の振動板４２は、図２Ａ及び図２Ｂに示すように、中央の略円柱状部分４２ａと周辺の略円錐板状部分４２ｂを有する。第二の振動板４２には、図１Ａ及び図１Ｂに示す第二の振動板４１の複数の略円柱状部分４１ｃに対応する部材は設けられていない。
【００８１】
複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂは、それぞれ、ベース部１２に設けられた複数の貫通口に挿入され、第一の振動板３２の外周に設けられた複数のネジ穴に固定される。これにより、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂは、ベース部１２に第一の振動板３２を固定する。それに応じて、第一の振動板３２に固定された第二の振動板４２と、ベース部１２と第一の振動板３２との間に設けられた圧電アクチュエータ２１とが固定される。
【００８２】
図２Ｂに示すように、第一の振動板３２の外周部である略円錐板状部分３２ｂの少なくとも一部は、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６２Ａ、６２Ｂによって、ベース部１２に固定される。
【００８３】
一方、図２Ａ及び図２Ｂに示すように、第二の振動板４２の外周部である略円錐板状部分４２ｂは、固定部材によって固定されておらず、第二の振動板４２の外周部は、第二の振動板４２の振動に関する自由端である。
【００８４】
このように、第一の振動板３２の一部が固定されているため、第一の振動板３２の振動は、図１Ｂに示す第一の振動板３１と対比して、抑制される。それに応じて、第一の振動板３２から発生する音の音圧周波数特性における特定の周波数での音圧のピークの強度がさらに低減される。その結果、スピーカ１０２から出力される聴者に望まれない音をさらに低減することができ、スピーカ１０２の音質の劣化をさらに低減することができる。
【００８５】
一方、第二の振動板４２の外周部が自由端であるため、第二の振動板４２は、図１Ａ及び図１Ｂに示す第二の振動板４１と対比して、第一の振動板３２の振動に応じて、より効率的に振動することができる。よって、第二の振動板４２から発生する音の音圧を増加させることができる。その結果、第一の振動板３２から発生する音の音圧が、第二の振動板４２から発生する音の音圧に対して相対的に低減される。このようにして、スピーカ１０２から出力される聴者に望まれない音を相対的に低減することができ、スピーカ１０２の音質の劣化を相対的に低減することができる。
【００８６】
以上のように、第二の実施形態に係るスピーカ１０２は、第一の実施形態に係るスピーカ１０１における第二の振動板４１と同様の第二の振動板４２を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。加えて、第二の実施形態に係るスピーカ１０２は、第一の振動板３２の一部が固定され、第二の振動板４２の外周部が自由端であるため、聴者に望まれない音をさらに低減して音質の劣化をさらに低減することができるという効果が得られる。
【００８７】
＜３．第三の実施形態＞
図３Ａ、図３Ｂ、及び図３Ｃは、第三の実施形態に係るスピーカ１０３の例を示す図である。図３Ａは、スピーカ１０３の斜視図である。図３Ｂは、図３ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０３の断面図である。図３Ｃは、スピーカ１０３の音圧周波数特性の一例を示す図である。なお、第一の実施形態に係るスピーカ１０１の構成要素と同一であるスピーカ１０３の構成要素には、スピーカ１０１についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【００８８】
図３Ａ及び図３Ｂに示すように、スピーカ１０３は、ベース部１１と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３と、複数の（例えば、四つの）振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂと、複数の（例えば、四つの）アクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂと、複数の（例えば、四つの）略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂと、箱部材９１を備える。
【００８９】
第一の振動板３３は、図１Ｂに示す第一の振動板３１と同様の部材であり、第一の振動板３３は、図３Ｂに示すように、中央の略円錐台状部分３３ａと周辺の略円錐板状部分３３ｂを有する。第一の振動板３３の略円錐板状部分３３ｂには、複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂを挿入するための複数の貫通口が設けられている。なお、第一の振動板３３の略円錐台状部分３３ａには、図１Ａ及び図１Ｂに示すような振動板固定ネジ５１を固定するためのネジ穴が設けられていないが、第一の振動板３３及び第二の振動板４３を固定するための振動板固定ネジを固定するためのネジ穴を設けてもよい。
【００９０】
第二の振動板４３は、図１Ｂに示す第二の振動板４１と同様の部材である。第二の振動板４３は、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、中央の略半球状部分４３ａと周辺の略円錐板状部分４３ｂを有する。第二の振動板４３には、図１Ａ及び図１Ｂに示す第二の振動板４１の複数の略円柱状部分４１ｃは設けられていない。第二の振動板４３の略円錐板状部分４３ｂには、複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂを挿入するための複数の貫通口が設けられている。なお、第二の振動板４３の略半球状部分４３ａには、図１Ａ及び図１Ｂに示すような振動板固定ネジ５１を挿入するための貫通口が設けられていないが、第一の振動板３３及び第二の振動板４３を固定するための振動板固定ネジを挿入するための貫通口を設けてもよい。
【００９１】
第二の振動板４３には、略半球状部分４３ａから略円錐板状部分４３ｂの外周まで延びる複数のリブが設けられている。第二の振動板４３に設けられた複数のリブは、第二の振動板４３が振動する際の第二の振動板４３のひずみを低減するように設けられる。第二の振動板４３に設けられる複数のリブは、第二の振動板４３と一体的に形成される。
【００９２】
複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂは、それぞれ、第一の振動板３３の略円錐板状部分３３ｂに設けられた複数の貫通口及び第二の振動板４３の略円錐板状部分４３ｂに設けられた複数の貫通口に挿入される。そして、複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂは、それぞれ、複数の略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂに設けられたネジ穴に固定される。これにより、複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂは、第一の振動板３３及び第二の振動板４３を固定する。
【００９３】
複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂは、それぞれ、ベース部１１に設けられた複数の貫通口に挿入される。そして、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂは、それぞれ、複数の略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂに設けられたネジ穴に固定される。これにより、複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂは、ベース部１１に複数の略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂを固定する。
【００９４】
このように、複数の振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂ及び複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂが複数の略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂに固定されることで、ベース部１１、ベース部１１と第一の振動板３３との間に設けられた圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３とが固定される。
【００９５】
図３Ｂに示すように、第一の振動板３３の外周部である略円錐板状部分３３ｂ及び第二の振動板４３の外周部である略円錐板状部分４３ｂの少なくとも一部は、複数の略円柱状部分８１Ａ、８１Ｂによって、ベース部１１に固定されている。
【００９６】
箱部材９１は、一つの側面に開口部９１ａ及び開口部９１ａに対応する内部空間を有する略直方体状又は略立方体状の箱型の部材である。例えば、箱部材９１は、図３Ａ及び図３Ｂに示すように、Ｘ軸方向に垂直な一つの側面に開口部９１ａを有する略直方体状の箱型の部材である。
【００９７】
箱部材９１は、その上面に複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂを受ける複数の凹部を有する。箱部材９１は、ベース部１１に固定された複数のアクチュエータ挟み込みネジ５３Ａ、６３Ｂを受けることによって、ベース部１１に接触する。このようにして、箱部材９１は、第一の振動板３３を介して第二の振動板４３と対向するように配置される。箱部材９１は、ベース部１１に対して着脱自在に設けられてもよく、ベース部１１に備え付けられた部材であってもよい。
【００９８】
箱部材９１は、ベース部１１の代わりに、スピーカ１０３の配置対象に固定される。
【００９９】
図３Ｂに示すように、箱部材９１が、圧電アクチュエータ２１と接触するベース部１１に接触しているため、圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて、第一の振動板３３及び第二の振動板４３に加えて箱部材９１もまた振動する。これにより、箱部材９１からも音が発生する。箱部材９１は、箱部材９１の内部空間の形状及び容積に依存した音を発生する。
【０１００】
このため、スピーカ１０３は、第一の振動板３３（及び第二の振動板４３）の振動によって発生する音の周波数と異なる周波数の音を箱部材９１から発生させることができる。その結果、スピーカ１０３は、箱部材９１を備えない場合と対比して、より広い周波数帯で音を発生させることができる。
【０１０１】
次に、図３Ｃを用いてスピーカ１０３の特性を説明する。図３Ｃにおいて、横軸は、音の周波数（Ｈｚ）を表し、縦軸は、音圧（ｄＢ）を表す。図３Ｃの実線Ｓは、第一の振動板３３及び第二の振動板４３に加えて箱部材９１をも振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。図３Ｃの点線Ｄは、箱部材９１無しに第一の振動板３３及び第二の振動板４３のみを振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。図３Ｃの破線Ｂは、第一の振動板３３及び第二の振動板４３無しに箱部材９１のみを振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。
【０１０２】
図３Ｃの点線Ｄに示すように、箱部材９１無しに第一の振動板３３及び第二の振動板４３のみを振動させた場合に発生する音の音圧周波数特性は、相対的に高い周波数帯に音圧の滑らかな分布を有する。一方、図３Ｃの破線Ｂに示すように、第一の振動板３３及び第二の振動板４３無しに箱部材９１のみを振動させた場合に発生する音の音圧周波数特性は、相対的に低い周波数帯に音圧の滑らかな分布を有する。
【０１０３】
スピーカ１０３においては、第一の振動板３３及び第二の振動板４３に加えて箱部材９１を振動させる。この場合には、スピーカ１０３の音圧周波数特性は、概ね、第一の振動板３３及び第二の振動板４３の振動による音圧周波数特性と箱部材９１の振動による音圧周波数特性との総和になる。すなわち、スピーカ１０３の音圧周波数特性は、概ね、相対的に低い周波数帯に音圧の滑らかな分布と相対的に高い周波数帯に音圧の滑らかな分布となる。その結果、スピーカ１０３の音圧周波数特性は、図３Ｃの実線Ｓに示すように、相対的に低い周波数帯から相対的に高い周波数帯まで音圧の滑らかな分布を与える。
【０１０４】
以上のように、第三の実施形態に係るスピーカ１０３は、第一の実施形態に係るスピーカ１０１における第二の振動板４１と同様の第二の振動板４３を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。加えて、第三の実施形態に係るスピーカ１０３は、第一の振動板３３及び第二の振動板４３に加えて箱部材９１を振動させるため、より広い周波数帯で音を発生させることができるという効果が得られる。
【０１０５】
＜４．第四の実施形態＞
図４Ａ及び図４Ｂは、第四の実施形態に係るスピーカ１０４の例を示す図である。図４Ａは、スピーカ１０４の斜視図である。図４Ｂは、図４ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０４の断面図である。なお、第三の実施形態に係るスピーカ１０３の構成要素と同一であるスピーカ１０４の構成要素には、スピーカ１０３についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【０１０６】
図４Ａ及び図４Ｂに示すように、スピーカ１０４は、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３と、複数の（例えば、四つの）振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂと、箱部材９２を備える。
【０１０７】
箱部材９２は、図３Ａ及び図３Ｂに示すような箱部材９１と同様に、一つの側面に開口部９２ａ及び開口部９２ａに対応する内部空間を有する略直方体状又は略立方体状の箱型の部材である。箱部材９２は、複数の振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂを固定するための複数の略円柱状部分９２ｂを有する。
【０１０８】
複数の振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂは、第一の振動板３３に設けられた複数の貫通口及び第二の振動板４３に設けられた複数の貫通口に挿入され、箱部材９２の複数の略円柱状部分９２ｂに固定される。これにより、複数の振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂは、箱部材９２に第一の振動板３３及び第二の振動板４３を固定する。このように、複数の振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂが箱部材９２の複数の略円柱状部分９２ｂに固定されることで、箱部材９２、箱部材９２と第一の振動板３３との間に設けられた圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３とが固定される。
【０１０９】
図４Ａ及び図４Ｂに示すように、スピーカ１０４は、図３Ａ及び図３Ｂに示すようなベース部１１、複数の略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂ、及び複数のアクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂのいずれも備えるものではない。このため、図３Ａ及び図３Ｂに示すようなスピーカ１０３と対比して、スピーカ１０４を構成する部品点数を低減することができる。また、箱部材９２が圧電アクチュエータ２１と直接接触するため、圧電アクチュエータ２１の振動が直接箱部材９２に伝達され、箱部材９２をより効率的に振動させることができる。その結果、箱部材９２から発生する音の音圧を増加させることができる。
【０１１０】
以上のように、第四の実施形態に係るスピーカ１０４は、第三の実施形態に係るスピーカ１０３における第二の振動板４３を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。また、第四の実施形態に係るスピーカ１０４は、第三の実施形態に係るスピーカ１０３における箱部材９１と同様の箱部材９２を備えるため、より広い周波数帯で音を発生させることができるという効果が得られる。加えて、第四の実施形態に係るスピーカ１０４は、第三の実施形態に係るスピーカ１０３におけるベース部１１等を備えるものではないため、部品点数を低減すると共に箱部材９２から発生する音の音圧を増加させることができるという効果が得られる。
【０１１１】
＜５．第五の実施形態＞
図５Ａ及び図４Ｂは、第五の実施形態に係るスピーカ１０５の例を示す図である。図５Ａは、スピーカ１０５の斜視図である。図５Ｂは、図５ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０５の断面図である。なお、第四の実施形態に係るスピーカ１０４の構成要素と同一であるスピーカ１０５の構成要素には、スピーカ１０４についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【０１１２】
図５Ａ及び図５Ｂに示すように、スピーカ１０５は、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３と、複数の（例えば、四つの）振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂと、箱部材９３を備える。
【０１１３】
箱部材９３は、図４Ａ及び図４Ｂに示すような箱部材９２と同様に、一つの側面に開口部９３ａ及び開口部９３ａに対応する内部空間を有する略直方体状又は略立方体状の箱型の部材である。箱部材９３は、図４Ａ及び図４Ｂに示すような箱部材９２と同様に、複数の振動板固定ネジ５３Ａ、５３Ｂを固定するための複数の略円柱状部分９３ｂを有する。箱部材９３は、一つの側面に設けられた開口部９３ａに向かって先細りになるテーパー形状の内壁９３ｃを有する。例えば、図５Ｂに示すように、箱部材９３は、Ｘ軸の負の方向に垂直な側面に開口部９３ａを有すると共に、Ｘ軸の正の方向から負の方向に向かって、すなわち、開口部９３ａを有する側面と反対側の側面から開口部９３ａ（を有する側面）に向かって、先細りになるテーパー形状の上面と下面の内壁９３ｃを有する。言い換えれば、Ｘ軸方向における箱部材９３の内部空間の断面積は、Ｘ軸の正の方向から負の方向に向かって、増加する。
【０１１４】
このように箱部材９３が、一つの側面に設けられた開口部９３ａに向かって先細りになるテーパー形状の内壁９３ｃを有するので、箱部材９３の振動によって発生する音の出力方向の範囲をより容易に拡大することができる。
【０１１５】
以上のように、第五の実施形態に係るスピーカ１０５は、第四の実施形態に係るスピーカ１０４における第二の振動板４３を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。また、第五の実施形態に係るスピーカ１０５は、第四の実施形態に係るスピーカ１０４における箱部材９２と同様の箱部材９３を備えるため、より広い周波数帯で音を発生させることができるという効果が得られる。加えて、第五の実施形態に係るスピーカ１０５は、箱部材９３がテーパー形状の内壁９３ｃを有するため、箱部材９３の振動によって発生する音の出力方向の範囲をより容易に拡大することができるという効果が得られる。
【０１１６】
＜６．第六の実施形態＞
図６Ａ及び図６Ｂは、第六の実施形態に係るスピーカ１０６の例を示す図である。図６Ａは、スピーカ１０６の斜視図である。図６Ｂは、図６ＡのＸＺ平面におけるスピーカ１０６の断面図である。なお、第三の実施形態に係るスピーカ１０３の構成要素と同一であるスピーカ１０６の構成要素には、スピーカ１０３についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【０１１７】
図６Ａ及び図６Ｂに示すように、スピーカ１０６は、ベース部１１と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３３と、第二の振動板４３と、複数の（例えば、四つの）振動板固定ネジ５２Ａ、５２Ｂと、複数の（例えば、四つの）アクチュエータ挟み込みネジ６３Ａ、６３Ｂと、複数の（例えば、四つの）略円柱状部材８１Ａ、８１Ｂと、箱部材９４を備える。
【０１１８】
箱部材９４は、図３Ａ及び図３Ｂに示すような箱部材９１と同様の部材である。複数の開口部９４ａを有する略直方体状又は略立方体状の箱型の部材である。例えば、箱部材９４は、図６Ａ及び図６Ｂに示すように、略直方体状の箱型の部材であり、Ｘ軸方向又はＹ軸方向に垂直な四つの側面に四つの開口部９４ａを有する。
【０１１９】
また、箱部材９４は、箱部材９４の内部空間を、複数の開口部９４ａにそれぞれ対応する空間に分割する仕切り壁９４ｂを有する。例えば、箱部材９４は、図６Ａ及び図６Ｂに示すように、箱部材９４の上面又は下面の略対角線に沿って延びる（Ｘ軸方向又はＹ軸方向に対して±４５度傾斜した二方向に延びる）仕切り壁９４ｂを有する。これにより、仕切り壁９４ｂは、箱部材９４の内部空間を、それぞれ一つの開口部９４ａを含む四つの空間に分割する。
【０１２０】
箱部材９４が、複数の開口部９４ａを有するため、箱部材９４の振動によって発生する音を複数の開口部９４ａを通じて複数の方向へ出力することができる。
【０１２１】
箱部材９４が、箱部材９４の内部空間を複数の開口部９４ａにそれぞれ対応する空間に分割する仕切り壁９４ｂを有する場合、箱部材９４の振動によって発生し複数の開口部９４ａを通じて複数の方向へ出力される音を仕切り壁９４ｂの形状及び配置によって調節することができる。例えば、複数の開口部９４ａ及び仕切り壁９４ｂが箱部材９４に対称的に設けられている場合には、箱部材９４の振動によって発生した音を複数の開口部９４ａを通じて複数の方向へ対称的に出力することができる。複数の開口部９４ａ及び仕切り壁９４ｂの少なくとも一方が箱部材９４に非対称的に設けられている場合には、箱部材９４の振動によって発生した音を複数の開口部９４ａを通じて複数の方向へ非対称的に出力することができる。
【０１２２】
以上のように、第六の実施形態に係るスピーカ１０６は、第三の実施形態に係るスピーカ１０３における第二の振動板４３を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。また、第六の実施形態に係るスピーカ１０６は、第三の実施形態に係るスピーカ１０３における箱部材９１と同様の箱部材９４を備えるため、より広い周波数帯で音を発生させることができるという効果が得られる。加えて、第六の実施形態に係るスピーカ１０６は、箱部材９４が複数の開口部９４ａ及び仕切り壁９４ｂを有するため、箱部材９４の振動によって発生する音を複数の方向へ対称的に又は非対称的に出力することができるという効果が得られる。
【０１２３】
＜７．第七の実施形態＞
図７Ａ、図７Ｂ、及び図７Ｃは、第一の実施形態にかかるスピーカ１０７の例を示す図である。図７Ａは、複数の弾性部材が縮んだ状態での第七の実施形態に係るスピーカ１０７の断面図である。図７Ｂは、複数の弾性部材が伸びた状態での第七の実施形態に係るスピーカ１０７の断面図である。図７Ｃは、第七の実施形態に係るスピーカ１０７の音圧周波数特性の一例を示す図である。なお、第二の実施形態に係るスピーカ１０２の構成要素と同一であるスピーカ１０７の構成要素には、スピーカ１０２についての符号と同一の符号を付してその説明を省略することにする。
【０１２４】
図７Ａ及び図７Ｂに示すように、スピーカ１０７は、ベース部１３と、圧電アクチュエータ２１と、第一の振動板３４と、第二の振動板４４と、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃとを備える。
【０１２５】
ベース部１３は、図２Ａ及び図２Ｂに示すベース部１２と同様の部材である。ベース部１３には、図示しない複数のアクチュエータ挟み込みネジを挿入するための複数の貫通口が設けられている。
【０１２６】
第一の振動板３４は、図２Ｂに示す第一の振動板３２と同様の部材である。第一の振動板３４は、図７Ａ及び図７Ｂに示すように、中央の略円柱状部分３４ａと周辺の略円錐板状部分３４ｂを有する。
【０１２７】
第一の振動板３４の略円錐板状部分３４ｂの少なくとも一部には、図示しない複数のアクチュエータ挟み込みネジを固定するための複数のネジ穴が設けられている。第一の振動板３４の略円錐板状部分３４ｂの少なくとも一部は、図示しない複数のアクチュエータ挟み込みネジによって、ベース部１３に固定される。
【０１２８】
第二の振動板４４は、図２Ａ及び図２Ｂに示す第二の振動板４２と同様の部材である。第二の振動板４４は、図７Ａ及び図７Ｂに示すように、中央の略半球状部分４４ａと周辺の略円錐板状部分４４ｂを有する。
【０１２９】
第二の振動板４４の略円錐板状部分４４ｂは、固定部材によってベース部１３に固定されておらず、第二の振動板４４の外周部は、第二の振動板４４の振動に関する自由端である。
【０１３０】
第一の振動板３４には、第一の振動板３４及び第二の振動板４４を固定するための振動板固定ネジを固定するためのネジ穴は設けられていない。第二の振動板４４には、第一の振動板３４及び第二の振動板４４を固定するための振動板固定ネジを挿入するための貫通口は設けられていない。すなわち、スピーカ１０７には、第一の振動板３４及び第二の振動板４４を固定するための振動板固定ネジが用いられていない。
【０１３１】
複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃは、第一の振動板３４の振動を第二の振動板４４に伝達する部材である。複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃは、第一の振動板３４と第二の振動板４４との間に設けられる。
【０１３２】
複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの各々は、特に限定されるものではないが、例えば、コイルバネ若しくは板バネのようなバネ、ゴム、又はスポンジであってもよい。複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの個数、材質、大きさ、及び形状は、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの固有振動数に応じて決定される。
【０１３３】
弾性部材７５Ａの一端は、第一の振動板３４の略円柱状部分３４ａに結合され、弾性部材７５Ａの他端は、第二の振動板４４の略半球状部分４４ａに結合されている。弾性部材７５Ｂの一端及び弾性部材７５Ｃの一端は、第一の振動板３４の略円錐板状部分３４ｂに結合され、弾性部材７５Ｂの他端及び弾性部材７５Ｃの他端は、第二の振動板４４の略円錐板状部分４４ｂに結合されている。
【０１３４】
与えられた電圧に応じて圧電アクチュエータ２１が伸縮すると、圧電アクチュエータ２１と接触する第一の振動板３４は、圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて振動して音を発生する。
【０１３５】
第一の振動板３４が、圧電アクチュエータ２１の伸縮に応じて振動すると、第一の振動板３４に結合された複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃは、図７Ａ及び図７Ｂに示すように、第一の振動板３４の振動に応じて振動する。図７Ａは、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃが縮んだ状態を示す。図７Ｂは、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃが伸びた状態を示す。
【０１３６】
複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃは、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの固有振動数で振動する。複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの固有振動数は、概ね、第一の振動板３４の振動数よりも低い振動数である。また複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの振幅は、概ね、第一の振動板３４の振幅よりも大きい振幅となる。
【０１３７】
複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃが固有振動数で振動すると、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃと結合された第二の振動板４４は、固有振動数で振動する複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの振動に応じて振動する。図７Ａに示すように、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃが縮んだ状態では、第二の振動板４４の略円錐板状部分４４ｂは、ベース部１３の表面に近づく。図７Ｂに示すように、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃが伸びた状態では、第二の振動板４４の略円錐板状部分４４ｂは、ベース部１３の表面から離れる。このように、第二の振動板４４は、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの振動に応じて振動して音を発生する。
【０１３８】
第二の振動板４４は、第一の振動板３４の振動数よりも低い固有振動数で振動する複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの振動に応じて振動するため、第二の振動板４４は、概ね、第一の振動板３４の振動周波数よりも低い振動数で振動する。第二の振動板４４は、第一の振動板３４の振幅よりも大きい振幅で振動する複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの振動に応じて振動するため、第二の振動板４４は、概ね、第一の振動板３４の振幅よりも大きい振幅で振動する。
【０１３９】
その結果、第二の振動板４４の振動によって発生する音の音圧周波数特性は、概ね、第一の振動板３４の振動によって発生する音の音圧周波数特性に対して相対的に低い周波数で相対的に高い音圧を有する。
【０１４０】
スピーカ１０７から出力される音の音圧周波数特性は、第一の振動板３４から発生する音の音圧周波数特性と第二の振動板４４から発生する音の音圧周波数特性との組み合わせとなる。これにより、スピーカ１０７から出力される音の音圧周波数特性は、第二の振動板４４から発生する音の音圧周波数特性を反映して、相対的に低い周波数帯に相対的に高い音圧の分布を有する。
【０１４１】
このように、第一の振動板３４と第二の振動板４４との間に複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃを設けることによって、スピーカ１０７から出力される音の相対的に低い周波数帯における音圧を増加させることができる。
【０１４２】
次に、図７Ｃを用いてスピーカ１０７の特性を説明する。図７Ｃにおいて、横軸は、音の周波数（Ｈｚ）を表し、縦軸は、音圧（ｄＢ）を表す。図７Ｃの実線Ｓは、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃで結合された第一の振動板３４及び第二の振動板４４を振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。図７Ｃの点線Ｄは、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃ無しに結合された第一の振動板３４及び第二の振動板４４を振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す。
【０１４３】
図３Ｃの点線Ｄに示すように、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃ無しに結合された第一の振動板３４及び第二の振動板４４を振動させた場合に発生する音の音圧周波数特性は、相対的に低い周波数帯に相対的に低い音圧の分布を有する。
【０１４４】
一方、スピーカ１０７においては、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃで結合された第一の振動板３４及び第二の振動板４４を振動させる。この場合には、第二の振動板４４が、複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃの固有振動数で振動するため、第二の振動板４４の振動によって発生する音の音圧周波数特性は、相対的に低い周波数帯に相対的に高い音圧の分布を有する。その結果、スピーカ１０７の音圧周波数特性は、図７Ｃの実線Ｓに示すように、相対的に低い周波数帯で相対的に高い音圧の分布を与える。
【０１４５】
以上のように、第七の実施形態に係るスピーカ１０７は、第二の実施形態に係るスピーカ１０２における第二の振動板４２と同様の第二の振動板４４を備えるため、聴者に望まれない音を低減して音質の劣化を低減することができるという効果が得られる。加えて、第七の実施形態に係るスピーカ１０７は、第一の振動板３４と第二の振動板４４との間に設けられた複数の弾性部材７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃを備えるため、相対的に低い周波数帯で相対的に高い音圧の分布を有する音圧周波数特性を与えることができるという効果が得られる。
【０１４６】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。
【符号の説明】
【０１４７】
１０１、１０２、１０３、１０４、１０５、１０６、１０７  スピーカ
１１、１２、１３  ベース部
２１  圧電アクチュエータ
３１、３２、３３、３４  第一の振動板
４１、４２、４３、４４  第二の振動板
５１、５２Ａ、５２Ｂ、５３Ａ、５３Ｂ  振動板固定ネジ
６１Ａ、６１Ｂ、６２Ａ、６２Ｂ、６３Ａ、６３Ｂ  アクチュエータ挟み込みネジ
７１Ａ、７１Ｂ  緩衝材
７５Ａ、７５Ｂ、７５Ｃ  弾性部材
８１Ａ、８１Ｂ  略円柱状部材
９１、９２、９３、９４  箱部材
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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