(57)【要約】【課題】第１軸線回りに回転する第１の伝動部材と、第１軸線から偏心した第２軸線回りを自転しながら第１軸線回りに公転し得る第２の伝動部材と、第１・第２の伝動部材の相互間に設けた変速機構とを備え、変速機構が、第１の伝動部材の、第２の伝動部材との対向面に在る波形環状の第１の伝動溝と、第２の伝動部材の、第１の伝動部材との対向面に在る波形環状の第２の伝動溝と、両伝動溝の複数の交差部に介装されて両伝動部材間の変速伝動を行う複数の転動体とを有する伝動装置において、簡単な構造で転動体及び伝動溝の接触部を効果的に潤滑可能として伝動効率を高める。【解決手段】第１の伝動部材５，９及び第２の伝動部材８のうちの少なくとも一方が環状であり、少なくとも一方の環状の伝動部材５，９，８には、その伝動部材の内周部に油入口５１が開口し且つその伝動部材の伝動溝２１，２４，２５に油出口５２が開口した潤滑油路５０が設けられる。【選択図】  図１
2017155864.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１軸線（Ｘ１）回りに回転する第１の伝動部材（５，９）と、
その第１の伝動部材（５，９）に対向配置されて、第１軸線（Ｘ１）から偏心した第２軸線（Ｘ２）回りを自転しながら第１軸線（Ｘ１）回りに公転し得る第２の伝動部材（８）と、
前記第１の伝動部材（５，９）及び前記第２の伝動部材（８）の相互間に設けられて、その両伝動部材（５，９；８）間で変速しつつトルク伝達可能な変速機構（Ｔ１，Ｔ２）とを備え、
前記変速機構（Ｔ１，Ｔ２）が、前記第１の伝動部材（５，９）の、前記第２の伝動部材（８）との対向面に在り且つ第１軸線（Ｘ１）を中心とする波形環状の第１の伝動溝（２１，２５）と、前記第２の伝動部材（８）の、前記第１の伝動部材（５，９）との対向面に在り且つ第２軸線（Ｘ２）を中心とする波形環状で波数が前記第１の伝動溝（２１，２５）とは異なる第２の伝動溝（２２，２４）と、前記第１の伝動溝（２１，２５）及び前記第２の伝動溝（２２，２４）の複数の交差部に介装され、その両伝動溝（２１，２５；２２，２４）を転動しながら前記両伝動部材（５，９；８）間の変速伝動を行う複数の転動体（２３，２６）とを有する伝動装置であって、
前記第１の伝動部材（５，９）及び前記第２の伝動部材（８）のうちの少なくとも一方が環状であり、
前記少なくとも一方の環状の伝動部材（５，９；８）には、その伝動部材（５，９；８）の内周部に油入口（５１）が開口し且つその伝動部材（５，９；８）の伝動溝（２１，２５；２４）に油出口（５２）が開口した潤滑油路（５０′，５０″，５０）が設けられることを特徴とする伝動装置。
【請求項２】
前記転動体（２３，２６）がボールで構成される一方、前記両伝動溝（２１，２５；２２，２４）は、各伝動溝（２１，２５；２２，２４）の、前記ボール（２３，２６）との接点（５３，５４）が２点となるよう溝幅が溝底に向かうにつれて減少する断面形状を有しており、
前記油出口（５２）は、前記接点（５３，５４）の軌跡を避けるように前記少なくとも一方の環状の伝動部材（５，９；８）の伝動溝（２１，２５；２４）の溝底に開口していることを特徴とする請求項１に記載の伝動装置。
【請求項３】
前記少なくとも一方の環状の伝動部材（８）には、その周方向に間隔をおいて複数の前記潤滑油路（５０）が設けられ、それら潤滑油路（５０）の前記油入口（５１）を相互に連通させる環状溝（６０）が、前記少なくとも一方の環状の伝動部材（８）の内周面に凹設されることを特徴とする請求項１又は２に記載の伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動装置、特に第１軸線回りに回転する第１の伝動部材と、その第１の伝動部材に対向配置されて、第１軸線から偏心した第２軸線回りを自転しながら第１軸線回りに公転し得る第２の伝動部材と、前記第１の伝動部材及び前記第２の伝動部材の相互間に設けられて、その両伝動部材間で変速しつつトルク伝達可能な変速機構とを備える伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記伝動装置は、例えば特許文献１に示されるように従来公知であり、このものでは、第１変速機構が、第１の伝動部材の、第２の伝動部材との対向面に在り且つ第１軸線を中心とする波形環状の第１の伝動溝と、第２の伝動部材の、第１の伝動部材との対向面に在り且つ第２軸線を中心とする波形環状で波数が第１の伝動溝とは異なる第２の伝動溝と、第１の伝動溝及び第２の伝動溝の複数の交差部に介装される複数の転動体とを有しており、このものでは、例えば各伝動部材を板状に形成することで、伝動装置の軸方向小型化を図り得る利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１７２４１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで上記伝動装置では、伝動中、各転動体がその両側の伝動溝を転動しながら両伝動部材間の変速伝動を行うことから、伝動効率を高めるためには、転動体及び伝動溝の接触部等に十分な潤滑を施す必要がある。
【０００５】
そこで従来装置では、両伝動部材間の間隙を通して転動体及び伝動溝の接触部等に潤滑油を供給するようにしているが、その両伝動部材間の間隙は狭いため、潤滑油の供給量は十分ではなかった。
【０００６】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであって、転動体及び伝動溝の接触部等を効果的に潤滑し得る伝動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明は、第１軸線回りに回転する第１の伝動部材と、その第１の伝動部材に対向配置されて、第１軸線から偏心した第２軸線回りを自転しながら第１軸線回りに公転し得る第２の伝動部材と、前記第１の伝動部材及び前記第２の伝動部材の相互間に設けられて、その両伝動部材間で変速しつつトルク伝達可能な変速機構とを備え、前記変速機構が、前記第１の伝動部材の、前記第２の伝動部材との対向面に在り且つ第１軸線を中心とする波形環状の第１の伝動溝と、前記第２の伝動部材の、前記第１の伝動部材との対向面に在り且つ第２軸線を中心とする波形環状で波数が前記第１の伝動溝とは異なる第２の伝動溝と、前記第１の伝動溝及び前記第２の伝動溝の複数の交差部に介装され、その両伝動溝を転動しながら前記両伝動部材間の変速伝動を行う複数の転動体とを有する伝動装置であって、前記第１の伝動部材及び前記第２の伝動部材のうちの少なくとも一方が環状であり、前記少なくとも一方の環状の伝動部材には、その伝動部材の内周部に油入口が開口し且つその伝動部材の伝動溝に油出口が開口した潤滑油路が設けられることを第１の特徴とする。
【０００８】
また本発明は、第１の特徴に加えて、前記転動体がボールで構成される一方、前記両伝動溝は、各伝動溝の、前記ボールとの接点が２点となるよう溝幅が溝底に向かうにつれて減少する断面形状を有しており、前記油出口は、前記接点の軌跡を避けるように前記少なくとも一方の環状の伝動部材の伝動溝の溝底に開口していることを第２の特徴とする。
【０００９】
また本発明は、第１又は第２の特徴に加えて、前記少なくとも一方の環状の伝動部材には、その周方向に間隔をおいて複数の前記潤滑油路が設けられ、それら潤滑油路の前記油入口を相互に連通させる環状溝が、前記少なくとも一方の環状の伝動部材の内周面に凹設されることを第３の特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の第１の特徴によれば、変速機構を相互間に設けた第１・第２の伝動部材のうちの少なくとも一方が環状であり、その少なくとも一方の環状の伝動部材には、その伝動部材の内周部に油入口が開口し且つその伝動部材の伝動溝に油出口が開口した潤滑油路が設けられるので、伝動装置の作動中、その機構内部を流動する潤滑油が環状の伝動部材の内周部に達すると、その油が伝動部材の回転による遠心力で、該内周部に開口する油入口から上記潤滑油路にスムーズに流入し、更にその潤滑油路を油出口側に向かって効率よく流動して伝動溝内に効率よく供給される。これにより、遠心力を利用した簡単な構造で転動体及び伝動溝の接触部等を効果的に潤滑可能となるから、変速機構、延いては伝動装置の伝動効率アップに寄与することができる。
【００１１】
また第２の特徴によれば、両伝動溝は、各伝動溝の、ボール状転動体との接点が２点となるよう溝幅が溝底に向かうにつれて減少する断面形状を有し、上記潤滑油路の油出口は、接点軌跡を避けるように伝動溝の溝底に開口するので、油出口の形成に起因した伝動溝のボール軌道部とその周辺部の損傷を効果的に回避して、伝動溝におけるボールのスムーズな転動を確保可能となる。しかも潤滑油が伝動溝の特に溝底に供給されることで、その溝底の両側に存するボール軌道部を効果的に潤滑可能となる。
【００１２】
また第３の特徴によれば、環状の伝動部材には、その周方向に間隔をおいて複数の潤滑油路が設けられ、それら潤滑油路の油入口を相互に連通させる環状溝が、環状の伝動部材の内周面に凹設されるので、環状の伝動部材の内周面に達した潤滑油を環状溝で効率よく捕捉して複数の潤滑油路に満遍なく分配することができ、これにより、伝動溝を広範囲に亘り偏りなく効果的に潤滑可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態に係る伝動装置（差動装置）の縦断正面図
【図２】図１の２−２線断面図
【図３】図１の３−３線断面図
【図４】図１の４−４線断面図
【図５】潤滑油路の中心軸線を通る断面で見た第２伝動部材（第２半体）の拡大断面図（図３の５−５線拡大断面図）
【図６】本発明の第２実施形態を示す図５対応断面図
【図７】本発明の第３実施形態を示す図５対応断面図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施形態を添付図面に基づいて以下に説明する。
【００１５】
先ず、図１〜図５に示す本発明の第１実施形態を説明する。図１において、自動車のミッションケース１内には、伝動装置としての差動装置Ｄが変速装置と共に収容される。
【００１６】
この差動装置Ｄは、前記変速装置の出力側に連動回転するリングギヤＣｇの回転を、差動装置Ｄの中心軸線即ち第１軸線Ｘ１上に相対回転可能に並ぶ左右の駆動車軸Ｓ１，Ｓ２（即ち第１，第２ドライブ軸）に対して、両駆動車軸Ｓ１，Ｓ２相互の差動回転を許容しつつ分配する。尚、各々の駆動車軸Ｓ１，Ｓ２とミッションケース１との間は、シール部材４，４′でシールされる。
【００１７】
ミッションケース１の底部は、潤滑油を所定量貯溜し得るオイルパン（図示せず）に構成される。そのオイルパン内の貯溜潤滑油は、ミッションケース１内の回転部分、例えば後述するデフケースＣが回転することで勢いよく掻き回されてケース１内空間に広範囲に飛散し、この飛散潤滑油によりケース１内の各部、即ち被潤滑部を潤滑可能である。尚、上記した潤滑構造に加えて（或いは代えて）、オイルポンプ等のポンプ手段で圧送された潤滑油をミッションケース１内の各部に強制的に圧送供給するようにしてもよい。
【００１８】
差動装置Ｄは、ミッションケース１に第１軸線Ｘ１回りに回転可能に支持される伝動ケースとしてのデフケースＣと、そのデフケースＣ内に収容される後述の差動機構３とで構成される。デフケースＣは、短円筒状のギヤ本体の外周に斜歯Ｃｇａを設けたヘリカルギヤよりなるリングギヤＣｇと、そのリングギヤＣｇの軸方向両端部に外周端部がそれぞれ接合される左右一対の第１，第２側壁部Ｃａ，Ｃｂとを備える。少なくとも一方の側壁部Ｃａ，Ｃｂには、その外周端近傍において、デフケースＣ内の余剰の潤滑油を遠心力等で適度に排出可能なドレン孔（図示せず）が設けられる。
【００１９】
また第１，第２側壁部Ｃａ，Ｃｂは、各々の内周端部において第１軸線Ｘ１上に並ぶ円筒状の第１，第２ハブＨＢ１，ＨＢ２をそれぞれ一体に有しており、それらハブＨＢ１，ＨＢ２の外周部は、ミッションケース１に軸受２，２′を介して回転自在に支持される。また第１，第２ハブＨＢ１，ＨＢ２の内周部には第１，第２駆動車軸Ｓ１，Ｓ２が第１軸線Ｘ１回りにそれぞれ回転自在に嵌合、支持される。その嵌合面の少なくとも一方（図示例ではハブＨＢ１，ＨＢ２の内周面）には、自動車の少なくとも前進時（即ち駆動車軸Ｓ１，Ｓ２の正転時）にハブＨＢ１，ＨＢ２と駆動車軸Ｓ１，Ｓ２との相対回転に伴いミッションケース１内の飛散潤滑油をデフケースＣ内に引き込むための第１，第２螺旋溝１８，１９が形成される。その各螺旋溝１８，１９の外端はミッションケース１内に、またその内端はデフケースＣ内にそれぞれ開口する。またハブＨＢ１，ＨＢ２の外端面には、ミッションケース１内から各螺旋溝１８，１９の外端開口（即ち入口）への潤滑油の流入を効率よく誘導案内し得るガイド部ＨＢ１ａ，ＨＢ２ａが突設される。
【００２０】
尚、本実施形態では、ミッションケース１内の潤滑油をデフケースＣ内に供給するための潤滑油供給手段として上記螺旋溝１８，１９が例示されたが、このような螺旋溝１８，１９に加えて（又は代えて）、別の潤滑油供給手段として、例えばオイルポンプ等のポンプ手段で圧送された潤滑油を、駆動車軸Ｓ１，Ｓ２及び／又はデフケースＣに設けた油路（図示せず）を介してデフケースＣ内に供給するようにしてもよい。或いはまた、さらに別の潤滑油供給手段として、デフケースＣの少なくとも一方の側壁部Ｃａ，Ｃｂに、その内外を直接連通させる貫通孔を形成してもよい。尚また、螺旋溝１８，１９は、駆動車軸Ｓ１，Ｓ２の外周面に形成してもよい。
【００２１】
次にデフケースＣ内の差動機構３の構造を説明する。差動機構３は、第１側壁部Ｃａに一体的に設けられて第１軸線Ｘ１回りに回転可能な第１伝動部材５と、第１駆動車軸Ｓ１にスプライン嵌合１６されて第１軸線Ｘ１回りに回転可能な円筒状の第１スプラインボスＳＢ１（即ち第１出力ボス）を一体に含む中空の主軸部６ｊ、および第１軸線Ｘ１から所定の偏心量ｅだけ偏心した第２軸線Ｘ２を中心軸線とする偏心軸部６ｅが結合一体化された偏心回転部材６と、第１伝動部材５に一側部が対向配置され且つ偏心軸部６ｅにボール軸受よりなる軸受７を介して回転自在に支持される円環状の第２伝動部材８と、第２伝動部材８の他側部に対向配置されると共に第２駆動車軸Ｓ２にスプライン嵌合１７されて第１軸線Ｘ１回りに回転可能な円環状の第３伝動部材９と、第１及び第２伝動部材５，８間で変速しつつトルク伝達可能な第１変速機構Ｔ１と、第２及び第３伝動部材８，９間で変速しつつトルク伝達可能な第２変速機構Ｔ２とを備える。
【００２２】
而して、第１軸線Ｘ１回りに回転する偏心回転部材６の偏心軸部６ｅに第２伝動部材８が第２軸線Ｘ２回りに回転自在に嵌合支持されることで、第２伝動部材８は、偏心回転部材６の第１軸線Ｘ１回りの回転に伴い、それの偏心軸部６ｅに対し第２軸線Ｘ２回りに自転しつつ、主軸部６ｊに対し第１軸線Ｘ１回りに公転可能である。
【００２３】
また第２伝動部材８は、偏心回転部材６の偏心軸部６ｅに軸受７を介して回転自在に支持されるリング板状の第１半体８ａと、その第１半体８ａに間隔をおいて対向するリング板状の第２半体８ｂと、その両半体８ａ，８ｂ間を一体的に連結する基本的に円筒状の連結部材８ｃとを備える。特に本実施形態では、連結部材８ｃの一端部及び他端部の内周面に、第１半体８ａ及び第２半体８ｂをそれぞれインロー嵌合されており、その嵌合部が溶接、カシメ等の適当な固着手段により固着される。そして、第１半体８ａと第１伝動部材５との相対向面間に前記第１変速機構Ｔ１が、また第２半体８ｂと第３伝動部材９との相対向面間に前記第２変速機構Ｔ２がそれぞれ設けられる。
【００２４】
連結部材８ｃには、デフケースＣの内部空間ＩＣと第２伝動部材８の中空部ＳＰとの間を連通させる複数の第１油流通孔１１が周方向に等間隔おきに設けられ、デフケースＣの内部空間ＩＣに飛散する潤滑油を第１油流通孔１１を通して上記中空部ＳＰに導入可能となっている。また第２半体８ｂには、上記中空部ＳＰを第２変速機構Ｔ２の内周側に連通させる第２油流通孔１２が、第２軸線Ｘ２を中心とする円形状に形成される。
【００２５】
また、第３伝動部材９は、第２駆動車軸Ｓ２にスプライン嵌合１７されて第１軸線Ｘ１回りに回転可能な円筒状の第２スプラインボスＳＢ２（即ち第２出力ボス）を一体に含む主軸部９ｊと、その主軸部９ｊの内端部に同軸状に連設されて第２半体８ｂに対向する円形のリング板部９ｃとが結合一体化されて構成される。尚、上記スプライン嵌合１７部位には、周方向の一部に欠歯部が設けられ、その欠歯部は、第２螺旋溝１９の引き込み作用でミッションケース１内からデフケースＣ内に引き込まれた潤滑油を第２保持部材Ｈ２の内周側や第２伝動部材８の中空部ＳＰに効率よく誘導可能である。
【００２６】
デフケースＣの第１側壁部Ｃａの内側面と偏心回転部材６との相対向面間には、その相互間の相対回転を許容する第１スラストワッシャＴＨ１が介装されると共に、第１螺旋溝１８の内端開口（即ち出口）を第１スラストワッシャＴＨ１の背面を経由して第１変速機構Ｔ１の内周側に連通させる油路４１が形成される。この油路４１には、第１螺旋溝１８の引き込み作用でミッションケース１内からデフケースＣ内に引き込まれた潤滑油が流入するものである。
【００２７】
而して、本実施形態の上記油路４１は、第１螺旋溝１８の出口が臨む環状の内周側油路部分４２と、第１側壁部Ｃａの内側面に設けた複数の凹溝４０と第１スラストワッシャＴＨ１の背面との間に画成される中間油路部分４３と、第１変速機構Ｔ１の内周側に直接連通する環状の外周側油路部分４４とで構成される。その外周側油路部分４４には第１変速機構Ｔ１の内周側のみならず前記軸受７も臨んでおり、従って、油路４１を流れる潤滑油は、外周側油路部分４４から第１変速機構Ｔ１及び軸受７の両方に供給可能である。
【００２８】
またデフケースＣの第２側壁部Ｃｂの内側面と第３伝動部材９の外側面との相対向面間には、その相互間の相対回転を許容する第２スラストワッシャＴＨ２が介装される。この第２スラストワッシャＴＨ２には、第２螺旋溝１９の引き込み作用でミッションケース１内からデフケースＣ内に引き込まれた潤滑油が、第３伝動部材９と第２側壁部Ｃｂとの間の油路４５を通して供給される。
【００２９】
更に差動機構３は、第１軸線Ｘ１を挟んで偏心回転部材６の偏心軸部６ｅ及び第２伝動部材８の総合重心Ｇとは逆位相であり且つその総合重心Ｇの回転半径よりも大なる回転半径を有していて偏心回転部材６の主軸部６ｊに相対回転不能に取付けられるバランスウェイトＷを備えている。このバランスウェイトＷは、クリップ１０で主軸部６ｊに固定される環状基部Ｗｍと、その環状基部Ｗｍの周方向特定領域に固設される重錘部Ｗｗとから構成される。そして、第２伝動部材８の中空部ＳＰがバランスウェイトＷの収容空間として利用される。
【００３０】
図１，図２に示すように、第１伝動部材５の、第２伝動部材８の一側部（第１半体８ａ）に対向する内側面には、第１軸線Ｘ１を中心とした波形環状の第１伝動溝２１が形成され、この第１伝動溝２１は、図示例では第１軸線Ｘ１を中心とする仮想円を基礎円としたハイポトロコイド曲線に沿って周方向に延びている。一方、第２伝動部材８の、第１伝動部材５に対向する一側部（第１半体８ａ）には、第２軸線Ｘ２を中心とした波形環状の第２伝動溝２２が形成される。この第２伝動溝２２は、図示例では第２軸線Ｘ２を中心とする仮想円を基礎円としたエピトロコイド曲線に沿って周方向に延びており、上記第１伝動溝２１の波数よりも少ない波数を有して第１伝動溝２１と複数箇所で交差する。これら第１伝動溝２１及び第２伝動溝２２の交差部（即ち重なり部）には、第１転動体としての複数の第１転動ボール２３が介装されており、各々の第１転動ボール２３は、それら第１及び第２伝動溝２１，２２の内側面を転動自在である。
【００３１】
第１伝動部材５及び第２伝動部材８（第１半体８ａ）の相対向面間には、円環状の扁平な第１保持部材Ｈ１が介装される。この第１保持部材Ｈ１は、複数の第１転動ボール２３の、第１、第２伝動溝２１，２２相互の交差部での両伝動溝２１，２２への係合状態を維持し得るように、複数の第１転動ボール２３をそれらの相互間隔を一定に規制しつつ回転自在に保持する複数の円形の第１保持孔３１を周方向で等間隔置きに有している。
【００３２】
また、図１，２，４に示すように、第２伝動部材８の他側部（第２半体８ｂ）には、第２軸線Ｘ２を中心とした波形環状の第３伝動溝２４が形成され、この第３伝動溝２４は、図示例では第２軸線Ｘ２を中心とする仮想円を基礎円としたハイポトロコイド曲線に沿って周方向に延びている。一方、第３伝動部材９の、第２伝動部材８との対向面すなわちリング板部９ｃの内側面には、第１軸線Ｘ１を中心とした波形環状の第４伝動溝２５が形成される。この第４伝動溝２５は、図示例では第１軸線Ｘ１を中心とする仮想円を基礎円としたエピトロコイド曲線に沿って周方向に延びており、上記第３伝動溝２４の波数よりも少ない波数を有して第３伝動溝２４と複数箇所で交差する。これら第３伝動溝２４及び第４伝動溝２５の交差部（重なり部）には、第２転動体としての複数の第２転動ボール２６が介装されており、各々の第２転動ボール２６は、それら第３及び第４伝動溝２４，２５の内側面を転動自在である。また本実施形態では、第１及び第２伝動溝２１，２２のトロコイド係数と、第３及び第４伝動溝２４，２５のトロコイド係数とは互いに異なる値に設定される。
【００３３】
第３伝動部材９及び第２伝動部材８（第２半体８ｂ）の相対向面間には、円環状の扁平な第２保持部材Ｈ２が介装される。この第２保持部材Ｈ２は、複数の第２転動ボール２６の、第３、第４伝動溝２４，２５相互の交差部での両伝動溝２４，２５への係合状態を維持し得るように、複数の第２転動ボール２６をそれらの相互間隔を一定に規制しつつ回転自在に保持する複数の円形の第２保持孔３２を周方向で等間隔置きに有している。
【００３４】
ところで、本実施形態において上記各伝動溝２１，２２，２４，２５は、溝幅が溝底に向かうにつれて徐々に減少する横断面形状、例えばＶ字状（図５参照）又はゴシックアーチ状に形成される。従って、その各伝動溝２１，２２，２４，２５の、転動ボール２３，２６との接点５３，５４は２点となり、転動ボール２３，２６が各伝動溝２１，２２，２４，２５を転動する際に、その両接点５３，５４の移動軌跡が伝動溝２１，２２，２４，２５の長手方向に沿う２条の曲線となる。
【００３５】
以上説明した本実施形態において、第１伝動溝２１の波数をＺ１、第２伝動溝２２の波数をＺ２、第３伝動溝２４の波数をＺ３、第４伝動溝２５の波数をＺ４としたとき、下記式が成立するように、第１〜第４伝動溝２１，２２，２４，２５は形成される。
（Ｚ１／Ｚ２）×（Ｚ３／Ｚ４）＝２
望ましくは、図示例のように、Ｚ１＝８、Ｚ２＝６、Ｚ３＝６、Ｚ４＝４とするか、又はＺ１＝６、Ｚ２＝４、Ｚ３＝８、Ｚ４＝６とするとよい。
【００３６】
尚、図示例では、８波の第１伝動溝２１と６波の第２伝動溝２２とが７箇所で交差し、この７箇所の交差部（重なり部）に７個の第１転動ボール２３が介装され、また６波の第３伝動溝２４と４波の第４伝動溝２５とが５箇所で交差し、この５箇所の交差部（重なり部）に５個の第２転動ボール２６が介装される。
【００３７】
而して、第１伝動溝２１、第２伝動溝２２及び第１転動ボール２３は互いに協働して、第１伝動部材５及び第２伝動部材８間で変速しつつトルク伝達可能な第１変速機構Ｔ１を構成し、また第３伝動溝２４、第４伝動溝２５及び第２転動ボール２６は互いに協働して、第２伝動部材８及び第３伝動部材９間で変速しつつトルク伝達可能な第２変速機構Ｔ２を構成する。
【００３８】
ところで、図１，図３及び図５に示すように、少なくとも一方の変速機構（本実施形態では第２変速機構Ｔ２）の潤滑性を更に高めるために、各々環状をなす第１〜第３伝動部材５，８，９のうち少なくとも一つの伝動部材（本実施形態では第２伝動部材８）には、その伝動部材８（より具体的には第２半体８ｂ）の内周部に油入口５１が開口し且つその伝動部材８（第２半体８ｂ）の伝動溝２４に油出口５２が開口した潤滑油路５０が設けられる。
【００３９】
この潤滑油路５０は、周方向に間隔をおいて複数配設される。そして、その一部の複数の潤滑油路５０の油出口５２は、図３に示すようにハイポトロコイド曲線に沿って延びる第３伝動溝２４の、径方向外側に凸の曲率急変部に開口し、またその残余の油出口５２は、第３伝動溝２４の、相隣なる曲率急変部の中間位置に開口している。しかもその各々の油出口５２は、本実施形態では、第３伝動溝２４と第２転動ボール２６との接点５３，５４の移動軌跡を避けるように第３伝動溝２４の溝底に開口している。
【００４０】
各々の潤滑油路５０は、第２伝動部材８における第２半体８ｂの内、外周面に両端が開口するよう放射状に延びる縦油路部分５０ａと、その縦油路部分５０ａの中間部を横切って該中間部に直接連通するように第１軸線Ｘ１と平行に延びる横油路部分５０ｂとで構成される。各々の縦油路部分５０ａの径方向内端は第２半体８ｂの内周面に開口して油入口５１となり、また縦油路部分５０ａの径方向外端は、第２伝動部材８の円筒状連結部材８ｃにより閉塞される。また縦油路部分５０ａ及び横油路部分５０ｂは、本実施形態では何れも直線孔であるため、ドリル加工により容易に形成可能である。
【００４１】
また各々の横油路部分５０ｂは、その一端が第３伝動溝２４の溝底に開口して油出口５２となり、また横油路部分５０ｂの他端は、そこに圧入した栓体５５で閉塞される。尚、栓体５５は、本実施形態ではボール状栓体を用いたが、ボール以外の種々の形態（例えばピン状）の栓体であってもよい。
【００４２】
次に、前記第１実施形態の作用について説明する。
【００４３】
いま、例えば右方の第１駆動車軸Ｓ１を固定することで偏心回転部材６（従って偏心軸部６ｅ）を固定した状態において、エンジンからの動力でリングギヤＣｇが駆動され、デフケースＣ、従って第１伝動部材５を第１軸線Ｘ１回りに回転させると、第１伝動部材５の８波の第１伝動溝２１が第２伝動部材８の６波の第２伝動溝２２を第１転動ボール２３を介して駆動するので、第１伝動部材５が８／６の増速比を以て第２伝動部材８を駆動することになる。そして、この第２伝動部材８の回転によれば、第２伝動部材８の６波の第３伝動溝２４が第３伝動部材９のリング板部９ｃの４波の第４伝動溝２５を第２転動ボール２６を介して駆動するので、第２伝動部材８が６／４の増速比を以て第３伝動部材９を駆動することになる。
【００４４】
結局、第１伝動部材５は、
（Ｚ１／Ｚ２）×（Ｚ３／Ｚ４）＝（８／６）×（６／４）＝２
の増速比を以て第３伝動部材９を駆動することになる。
【００４５】
一方、左方の第２駆動車軸Ｓ２を固定することで第３伝動部材９を固定した状態において、デフケース（従って第１伝動部材５）を回転させると、第１伝動部材５の回転駆動力と、第２伝動部材８の、不動の第３伝動部材９に対する駆動反力とにより、第２伝動部材８は、偏心回転部材６の偏心軸部６ｅ（第２軸線Ｘ２）に対し自転しながら第１軸線Ｘ１回りに公転して、偏心軸部６ｅを第１軸線Ｘ１回りに駆動する。その結果、第１伝動部材５は、２倍の増速比を以て偏心回転部材６を駆動することになる。
【００４６】
而して、偏心回転部材６及び第３伝動部材９の負荷が相互にバランスしたり、相互に変化したりすると、第２伝動部材８の自転量及び公転量が無段階に変化し、偏心回転部材６及び第３伝動部材９の回転数の平均値が第１伝動部材５の回転数と等しくなる。こうして、第１伝動部材５の回転は、偏心回転部材６及び第３伝動部材９に分配され、したがってリングギヤＣｇからデフケースＣに伝達された回転力を左右の駆動車軸Ｓ１，Ｓ２に分配することができる。
【００４７】
その際、Ｚ１＝８、Ｚ２＝６、Ｚ３＝６、Ｚ４＝４とするか、又はＺ１＝６、Ｚ２＝４、Ｚ３＝８、Ｚ４＝６とすることにより、差動機能を確保しつゝ構造の簡素化を図ることができる。
【００４８】
ところで、この差動装置Ｄにおいて、第１伝動部材５の回転トルクは、第１伝動溝２１、複数の第１転動ボール２３及び第２伝動溝２２を介して第２伝動部材８に、また第２伝動部材８の回転トルクは、第３伝動溝２４、複数の第２転動ボール２６及び第４伝動溝２５を介して第３伝動部材９にそれぞれ伝達されるので、第１伝動部材５と第２伝動部材８、第２伝動部材８と第３伝動部材９の各間では、トルク伝達が第１及び第２転動ボール２３，２６が存在する複数箇所に分散して行われることになり、第１〜第３伝動部材５，８，９及び第１、第２転動ボール２３，２６等の各伝動要素の強度増及び軽量化を図ることができる。
【００４９】
しかもこの差動装置Ｄは、第１〜第３伝動部材５，８，９を各々、軸方向に極力扁平化することが可能であり、また第１、第２伝動部材５，８の相対向面間の第１変速機構Ｔ１と、第２、第３伝動部材８，９の相対向面間の第２変速機構Ｔ２とが、偏心回転部材６を固定したときに第１伝動部材５から第３伝動部材９を２倍の増速比を以て駆動するように構成される。従って、軸方向に容易に扁平小型化し得る差動装置Ｄが得られる。
【００５０】
また、この差動装置Ｄの作動中は、前述のようにミッションケース１底部の貯溜潤滑油がデフケースＣ等に掻き回されてミッションケース１内に広範囲に飛散し、その飛散潤滑油の一部は、デフケースＣのハブＨＢ１，ＨＢ２と駆動車軸Ｓ１，Ｓ２との相対回転に伴う第１及び第２螺旋溝１８，１９の引き込み作用により、デフケースＣ内にその両側から積極的に供給される。
【００５１】
このとき、特に第１螺旋溝１８の出口に達した潤滑油は、その一部が遠心力の作用で油路４１を経由して第１変速機構Ｔ１の内周側及び偏心軸部６ｅ上の軸受７に流動し、第１スラストワッシャＴＨ１や第１変速機構Ｔ１及び軸受７を潤滑する。
【００５２】
一方、第２螺旋溝１９の出口に達した潤滑油は、その一部が遠心力の作用で油路４５を経て第２スラストワッシャＴＨ２に向かい同ワッシャを潤滑する。またその潤滑油の残部は、スプライン嵌合部１７（主としスプライン欠歯部）を通して第３伝動部材９の内方空間に導入され、その導入潤滑油の一部は、遠心力で径方向外方に流動して第２変速機構Ｔ２の内周側（即ち第２保持部材Ｈ２の内周側、並びに第２伝動部材８の第２半体８ｂの各内周側）に向かって流動し、それらを潤滑する。
【００５３】
ところで本実施形態の第２伝動部材８、特に第２半体８ｂには、それの内周部に油入口５１が開口し且つそれの第３伝動溝２４に油出口５２が開口した複数の潤滑油路５０が周方向に間隔をおいて配設されている。このため、差動装置Ｄの作動中、ミッションケース１内からデフケースＣ内に引き込まれた潤滑油の一部が上述のようにして第２半体８ｂの内周部に達すると、その油が第２伝動部材８の回転による遠心力で、該内周部に開口する油入口５１から潤滑油路５０にスムーズに流入し、更にその潤滑油路５０を油出口５２側に向かって効率よく流動して第３伝動溝２４内、延いては第２変速機構Ｔ２全域に効率よく供給される。
【００５４】
かくして、遠心力を利用した簡単な構造で第２転動ボール２６と第３，第４伝動溝２４，２５との接触部等を効果的に潤滑可能となるから、第２変速機構Ｔ２、延いては差動装置Ｄの伝動効率アップが図られる。特に、本実施形態では、第２保持部材Ｈ２が第３，第４伝動溝２４，２５の間に介在しているため、第３，第４伝動溝２４，２５内への溝開口側からの潤滑油供給が妨げられる可能性があるが、本実施形態によれば、潤滑油路５０を経由して各溝２４，２５内に溝底側から潤滑油を供給できる。
【００５５】
また、本実施形態の第３，第４伝動溝２４，２５は、それの、転動ボール２３，２６との接点５３，５４が２点となるよう溝幅が溝底に向かうにつれて減少する断面形状を有している上、各潤滑油路５０の油出口５２は、接点軌跡を避けるように第３伝動溝２４の溝底に開口している。これにより、油出口５２の形成に起因した、第３伝動溝２４のボール軌道部とその周辺部の損傷が効果的に回避可能となるから、第３伝動溝２４における第２転動ボール２６のスムーズな転動が確保可能となる。しかも潤滑油が第３伝動溝２４の特に溝底に供給されることで、その溝底の両側に存するボール軌道部を効果的に潤滑可能となる。
【００５６】
また図６に本発明の第２実施形態が示される。この第２実施形態では、少なくとも１つの伝動部材（本実施形態では第２伝動部材８の第２半体８ｂ）に周方向に間隔をおいて配設される複数の潤滑油路５０の配置、特に油出口５２の開口位置のみが第１実施形態と異なる。即ち、第２実施形態の油出口５２は、第３伝動溝２４と第２転動ボール２６との接点５３，５４の移動軌跡を避けるように、第３伝動溝２４の、溝開口縁の近傍（即ち溝開口縁と一方の接点５４の移動軌跡との間）の内面に開口している。
【００５７】
また図７に本発明の第３実施形態が示される。この第３実施形態では、複数の潤滑油路５０が設けられる少なくとも１つの伝動部材（本実施形態では第２伝動部材８の第２半体８ｂ）の内周面の形態のみが第１実施形態と異なる。即ち、第３実施形態の第２伝動部材８の第２半体８ｂの内周面には、その全周に亘って連続する環状溝６０が凹設される。その環状溝６０の底面には、複数の潤滑油路５０の油入口５１が周方向に間隔をおいて開口する。
【００５８】
而して、第３実施形態の環状溝６０は、複数の潤滑油路５０の油入口５１の相互間を連通させるので、第２伝動部材８（第２半体８ｂ）の内周面に達した潤滑油を環状溝６０で効率よく捕捉して複数の潤滑油路５０に満遍なく分配可能となり、これにより、第３伝動溝２４を広範囲に亘り偏りなく効果的に潤滑可能となる。尚、その環状溝６０の一側端及び他側端は第２半体８ｂの軸方向一側面及び他側面にそれぞれ達していて、環状溝６０内（延いては潤滑油路５０内）に第２半体８ｂの軸方向両側より潤滑油を効率よく導入可能な構造となっている。
【００５９】
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００６０】
例えば、前記実施形態では、伝動装置として差動装置Ｄを例示し、動力源からデフケースＣ（第１伝動部材５）に入力された動力を、第１，第２変速機構Ｔ１，Ｔ２を介して第１，第２駆動車軸Ｓ１，Ｓ２（ドライブ軸）に差動回転を許容しつつ分配するようにしたものを示したが、本発明は差動装置以外の種々の伝動装置にも実施可能である。例えば、前記実施形態のデフケースＣに対応するケーシングを固定の伝動ケースとし、第１，第２駆動車軸Ｓ１，Ｓ２の何れか一方を入力軸、またその何れか他方を出力軸とすることで、前記実施形態の差動装置Ｄを、入力軸に入力される回転トルクを変速（減速又は増速）して出力軸に伝達し得る変速機（減速機又は増速機）として転用実施可能であり、その場合には、そのような変速機（減速機又は増速機）が本発明の伝動装置となる。尚、この場合、変速機は、車両用の変速機でも、或いは車両以外の種々の機械装置のための変速機であってもよい。
【００６１】
また、前記実施形態では、伝動装置としての差動装置Ｄを自動車用として自動車のミッションケースＭ内に収容しているが、差動装置Ｄは自動車用の差動装置に限定されるものではなく、種々の機械装置のための差動装置としても実施可能である。
【００６２】
また、前記実施形態では、伝動装置としての差動装置Ｄを、左・右輪伝動系に適用して、左右の駆動車軸Ｓ１，Ｓ２に対して差動回転を許容しつつ動力を分配するものを示したが、本発明では、伝動装置としての差動装置を、前・後輪駆動車両における前・後輪伝動系に適用して、前後の駆動車輪に対し差動回転を許容しつつ動力を分配できるようにしてもよい。
【００６３】
また前記実施形態の第２伝動部材８は、第１，第２半体８ａ，８ｂ及び連結部材８ｃから構成されていたが、第２伝動部材８は、一体物の板状部材の一方の面に第２伝動溝２２が、また他方の面に第３伝動溝２４がそれぞれ設けられたものであってもよい。尚、この場合、１枚の板状部材からなる第２伝動部材８に前記実施形態と同様の複数の潤滑油路５０が、周方向に互いに間隔をおいて、しかも油入口５１が軸受７を避けた位置に開口されるようにして、配設される。この場合、油出口５２は、第２伝動溝２２及び第３伝動溝２４の各々に設けてもよいし、或いは、何れか一方の伝動溝２２又は２４だけに設けてもよい。
【００６４】
また、前記実施形態では、第１，第２変速機構Ｔ１，Ｔ２の各伝動溝２１，２２；２４，２５をトロコイド曲線に沿った波形環状の波溝としているが、これら伝動溝は、実施形態に限定されるものでなく、例えば、サイクロイド曲線に沿った波形環状の波溝としてもよい。
【００６５】
また、前記実施形態では、第１，第２変速機構Ｔ１，Ｔ２の第１及び第２伝動溝２１，２２間、並びに第３及び第４伝動溝２４，２５間に第１及び第２転動体としての第１及び第２転動ボール２３，２６を介装したものを示したが、その転動体としてローラ状又はピン状の転動体を用いてもよく、この場合に、第１及び第２伝動溝２１，２２、並びに第３及び第４伝動溝２４，２５は、ローラ状又はピン状の転動体が転動し得るような内側面形状に形成される。
【００６６】
また、前記実施形態では、第１，第２転動ボール２３，２６を円滑に転動させるために第１，第２保持部材Ｈ１，Ｈ２を用いたものを示したが、第１，第２保持部材Ｈ１，Ｈ２無しでも第１，第２転動ボール２３，２６が円滑に転動可能な場合は、第１，第２保持部材Ｈ１，Ｈ２を省略してもよい。
【００６７】
また前記実施形態では、偏心回転部材６及び第３伝動部材９を、デフケースＣに支持される駆動車軸Ｓ１，Ｓ２に接続（スプライン嵌合１６，１７）して、これら駆動車軸Ｓ１，Ｓ２を介してデフケースＣに支持させるようにしたものを示したが、本発明では、偏心回転部材６及び第３伝動部材９をデフケースＣに直接支持させるようにしてもよい。
【００６８】
また前記実施形態では、第１，第２保持部材Ｈ１，Ｈ２を、内・外周面が各々真円の円環状リングより構成したものを示したが、本発明の第１，第２保持部材の形状は、前記実施形態に限定されず、少なくとも複数の第１，第２転動ボール２３，２６を各々一定間隔で保持し得る環状体であればよく、例えば楕円状の環状体、或いは波形に湾曲した環状体であってもよい。
【００６９】
さらに、前記実施形態では、少なくとも一方の変速機構Ｔ１，Ｔ２の潤滑性能を高めるための潤滑油路５０を、第２伝動部材８（第２半体８ｂ）にのみ設けたものを示したが、本発明では、この構造に加えて（又は代えて）、他の伝動部材即ち第１，第３伝動部材５，９のうちの少なくとも一方に、同様の潤滑油路を設けるようにしてもよい。例えば、図１の二点鎖線で示す第４実施形態のように、潤滑油路５０′を第３伝動部材９に設けて、それの油入口５１を第３伝動部材９の内周面（例えば主軸部９ａ内周のスプライン歯（望ましくはスプライン欠歯部）に開口させ、且つその油出口５２を第４伝動溝２５に開口させるようにしてもよい。また、例えば、図１の二点鎖線で示す第５実施形態のように、潤滑油路５０″を第１伝動部材５に設けて、それの油入口５１を第１伝動部材５の内周面（油路４１に臨む部分）に開口させ、且つその油出口５２を第１伝動溝２１に開口させるようにしてもよい。
【００７０】
また前記実施形態（第１〜第３実施形態）では、潤滑油路５０の縦油路部分５０ａの外端開口を、第２伝動部材８の第２半体８ｂ外周を囲繞する連結部材８ｃで閉塞するようにしているが、連結部材８ｃが縦油路部分５０ａの外端開口を閉塞し得ない形状・位置である場合には、その縦油路部分５０ａの外端開口を、栓体５５と同様の専用栓体で閉塞するようにしてもよい。
【符号の説明】
【００７１】
Ｃ・・・・・・デフケース（伝動ケース）
Ｄ・・・・・・差動装置（伝動装置）
Ｔ１，Ｔ２・・第１，第２変速機構（変速機構）
Ｘ１，Ｘ２・・第１，第２軸線
５，９・・・・第１伝動部材（第１の伝動部材）
６・・・・・・偏心回転部材
８・・・・・・第２伝動部材（第２の伝動部材）
９・・・・・・第３伝動部材（第１の伝動部材）
２１，２５・・第１，第４伝動溝（第１の伝動溝）
２２，２４・・第２，第３伝動溝（第２の伝動溝）
２３，２６・・第１，第２転動ボール（転動体）
５０・・・・・潤滑油路
５１，５２・・油入口，油出口
５３，５４・・接点
６０・・・・・環状溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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