(57)【要約】【課題】細胞増殖抑制作用、抗がん作用を有する化合物を提供すること【解決手段】一般式（１）：2017193519.tif 000014［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］で表される化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）：
【化１】
2017193519.tif 000010
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物。
【請求項２】
前記Ｒ１が水素原子である、請求項１に記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物。
【請求項３】
前記Ｒ２及びＲ３が共にメチル基である、請求項１又は２に記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物。
【請求項４】
前記一般式（１）で表される化合物が、式（１ａ）：
【化２】
2017193519.tif 000011
で表される化合物である、請求項１〜３のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物を含有する、細胞増殖抑制剤。
【請求項６】
前記細胞ががん細胞である、請求項５に記載の細胞増殖抑制剤。
【請求項７】
請求項１〜４のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物を含有する、抗がん剤。
【請求項８】
一般式（１）：
【化３】
2017193519.tif 000012
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物の生産能を有する、ステレウム（Ｓｔｅｒｅｕｍ）属に属する真菌。
【請求項９】
ステレウム・ヒルスタム １２４Ｄ−１株（特許微生物寄託センター受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２４３）である、真菌。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載の真菌の培養物を回収する工程を含む、一般式（１）：
【化４】
2017193519.tif 000013
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗がん剤、その有効成分、該有効成分の製造方法等に関する。
【背景技術】
【０００２】
がんの化学療法の研究開発には、古くから多くの研究者が挑戦し、数多くの抗がん性物質が見出されてきたが、未だ決定的な抗がん剤の開発がなされていない。天然には人知を超えた特異な化学構造をもつ化合物が存在し、それらには思いがけない新しい生理活性が期待できることから、天然化合物は古くから薬用資源として注目されてきた。１９７０年代から植物に加え海洋の動植物が注目されるようになり、今日まで数多くの生理活性物質が発見されてきた。なかでも抗がん物質の探索対象とした研究がアメリカを中心として活発に行われ、ｂｒｙｏｓｔａｔｉｎ １、ｄｏｒａｓｔａｔｉｎ １０等、抗がん剤として有望な化合物が数種得られている（非特許文献１〜６）。
【０００３】
しかし、この種の研究では抽出材料の大量収集が困難で莫大な費用がかかる上、同種の動植物でも採集場所や時期により成分が異なることがある難点がある。一方、テトロドトキシン等これまで発見されてきた海洋生物由来の生理活性物質の一部が、体内の細菌により生産されることが報告された。この事実は他の海洋菌類も、海洋動植物から得られるような生理活性物質を代謝する可能性を示唆している。
【０００４】
このような背景から、本発明者等は菌類の代謝産物は培養により持続的に補充可能であることに早期から着目し、海洋動植物本体ではなく、それらから分離した菌類を生理活性物質の探索対象として研究を行ってきた（非特許文献７〜１２）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】1)  a)  Yotsu, M.; Yamazaki, T.; Meguro, Y.; Endo, A.; Murata, M.; Naoki, H.; Yasumoto, T. Toxicon, 1987, 225.
【非特許文献２】b) Yasumoto, T.; Yasumura, D.; Yotsu, M.; Michishita, T.; Endo, A.; Kotaki, Y. Agric. Biol. Chem., 1986, 793.
【非特許文献３】c) T. Noguchi, T.; Jeon, J. K.; Arakawa, O.; Sugita, H.; Deguchi, Y.; Shida, Y.; Hashimoto, K. J. Biochem.(Tokyo), 1986, 31.
【非特許文献４】2)  Kodama, M; Ogata T.; Sato, S. Agric. Biol. Chem., 1988, 1075.
【非特許文献５】3)  Moore, R. E.; Helfrich, P.; Patterson, G. M. L. Oceanus, 1989, 54.
【非特許文献６】4)  Kosuge, T.; Tsuji, K.; Hirai, K.; Fukuyama, T. Chem. Pharm. Bull., 1985, 3059.
【非特許文献７】5)  Yamada, T.; Imai, E.; Nakatsuji, K.; Numata, A.; Tanaka, R. Tetrahedron Lett. 2007, 6294.
【非特許文献８】Yamada, T.; Kitada, H.; Kajimoto, T.; Numata, A.; Tanaka, R. J. Org. Chem. 2010, 7512, 4146.
【非特許文献９】7)  Yamada, T.; Kikuchi, T.; Tanaka, R.; Numata, A. Tetrahedron Lett. 2012, 2842.
【非特許文献１０】8)  Nakanishi, K.; Doi, M.; Usami, Y.; Amagata, T.; Minoura, K.; Tanaka, R.; Numata, A.;  Yamada, T. Tetrahedron 2013, 4617.
【非特許文献１１】9)  Yamada, T.; Mizutani, Y.; Umebayashi, Y.; Inno, N.; Kawashima, M.; Kikuchi, T.; Tanaka, R. Tetrahedton Lett. 2014, 66.
【非特許文献１２】10)  Yamada, T.; Kikuchi, T.; Tanaka, R. Tetrahedton Lett. 2015, 1299.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、細胞増殖抑制作用、抗がん作用を有する化合物を提供することを課題とする。さらには、細胞増殖抑制作用、抗がん作用を有し、且つ大量調製が可能な天然原料から製造することができる化合物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は鋭意研究を進めた結果、特定の海洋菌類の培養物から得られた化合物が、細胞増殖抑制作用、抗がん作用を有することを見出した。この知見に基づいてさらに研究を進めた結果、本発明が完成した。
【０００８】
即ち、本発明は、下記の態様を包含する：
項１．  一般式（１）：
【０００９】
【化１】
2017193519.tif 000002
【００１０】
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物．
項２．  前記Ｒ１が水素原子である、項１に記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物．
項３．  前記Ｒ２及びＲ３が共にメチル基である、項１又は２に記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物．
項４．  前記一般式（１）で表される化合物が、式（１ａ）：
【００１１】
【化２】
2017193519.tif 000003
【００１２】
で表される化合物である、項１〜３のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物．
項５．  項１〜４のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物を含有する、細胞増殖抑制剤．
項６．  前記細胞ががん細胞である、項５に記載の細胞増殖抑制剤．
項７．  項１〜４のいずれかに記載の化合物、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物を含有する、抗がん剤．
項８．  一般式（１）：
【００１３】
【化３】
2017193519.tif 000004
【００１４】
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物の生産能を有する、ステレウム（Ｓｔｅｒｅｕｍ）属に属する真菌．
項９．  ステレウム・ヒルスタム １２４Ｄ−１株（特許微生物寄託センター受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２４３）である、真菌．
項１０．  項８又は９に記載の真菌の培養物を回収する工程を含む、一般式（１）：
【００１５】
【化４】
2017193519.tif 000005
【００１６】
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物の製造方法．
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、細胞増殖抑制作用、抗がん作用を有する化合物を提供することができる。この化合物の原料は、特定の海洋菌類であり、該海洋菌類を定法に従って培養することにより容易に大量調製することができる。また、本発明によれば、該化合物を利用した細胞増殖抑制剤や抗がん剤を提供することもできる。さらに、本発明によれば、該化合物の製造に適した真菌、及び該真菌を用いた該化合物の製造方法も提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施例２における、化合物Ａ精製スキームを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本明細書中において、「含有」及び「含む」なる表現については、「含有」、「含む」、「実質的にからなる」及び「のみからなる」という概念を含む。
【００２０】
本発明は、その一態様において、一般式（１）：
【００２１】
【化５】
2017193519.tif 000006
【００２２】
［一般式（１）中：Ｒ１は水素原子又は水酸基の保護基を示し、Ｒ２及びＲ３は同一又は異なってアルキル基を示す。］
で表される化合物（本明細書において、「本発明の化合物」と示すこともある。）、その塩、又は該化合物若しくはその塩の溶媒和物（本明細書において、これらをまとめて「本発明の有効成分」と示すこともある。）に関する。以下、これについて説明する。
【００２３】
Ｒ１で表される水酸基の保護基としては、特に制限されない。該保護基としては、例えばアルキル基（例えば、メチル基、エチル基、ｔ−ブチル基等の炭素数１〜８のアルキル基等）、アリールアルキル基（例えば、ベンジル基等）、ｐ−アルコキシアリールアルキル基（例えば、ｐ−メトキシベンジル基等）、アルコキシアルキル基（例えば、メトキシメチル基）、２−テトラヒドロピラニル基、アシル基（例えば、アセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基等）、シリル系保護基（例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジフェニルシリル基等）等が挙げられる。
【００２４】
Ｒ１としては、好ましくは水素原子が挙げられる。
【００２５】
Ｒ２又はＲ３で表されるアルキル基は、特に制限はなく、直鎖状又は分岐鎖状の炭素数１〜８、好ましくは１〜６、より好ましくは１〜４、さらに好ましくは１〜２のアルキル基が挙げられる。このようなアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基等が挙げられる。Ｒ２及びＲ３は好ましくは共にメチル基である。
【００２６】
一般式（１）で表される化合物としては、好ましくは式（１ａ）：
【００２７】
【化６】
2017193519.tif 000007
【００２８】
で表される化合物が挙げられる。
【００２９】
一般式（１）で表される化合物の塩は、薬学的に許容される塩である限り、特に制限されるものではない。該塩としては、酸性塩、塩基性塩のいずれも採用することができる。酸性塩の例としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩；  酢酸塩、プロピオン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、メタンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩等の有機酸塩が挙げられ、塩基性塩の例としては、ナトリウム塩、及びカリウム塩等のアルカリ金属塩；  並びにカルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；  アンモニアとの塩；  モルホリン、ピペリジン、ピロリジン、モノアルキルアミン、ジアルキルアミン、トリアルキルアミン、モノ（ヒドロキシアルキル）アミン、ジ（ヒドロキシアルキル）アミン、トリ（ヒドロキシアルキル）アミン等の有機アミンとの塩等が挙げられる。
【００３０】
一般式（１）で表される化合物又はその塩の溶媒和物としては、一般式（１）で表される化合物又はその塩と、溶媒との溶媒和物である限り特に限定されない。溶媒としては、例えば水、エタノール、グリセロール、酢酸等が挙げられる。
【００３１】
本発明の化合物、その塩、及び該化合物若しくはその塩の溶媒和物は、公知の方法に従って又は準じて化学合成することができる。或いは、本発明の化合物の生産能を有するステレウム（Ｓｔｅｒｅｕｍ）属に属する真菌の培養物を回収する工程を含む方法によっても製造することができる。特に、後者の方法は、原料である真菌を培養によって大量調製できるので、効率性の観点から好ましい。以下にこの製造方法について説明する。
【００３２】
ステレウム属に属する真菌の具体例としては、特に制限されないが、本発明の化合物を効率的に産生できるという観点から、好ましくはステレウム・ヒルスタム、より好ましくは本発明者が単離したステレウム・ヒルスタム １２４Ｄ−１株（特許微生物寄託センター受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２４３）である。
【００３３】
培養物は、ステレウム属に属する真菌を培養することによって得られた培養培地（培地が液体である場合は培養液）そのもの（菌体を含む）、該培養培地から菌体除去工程を経て得られた培地成分（培地が液体である場合は培養上清）、又は菌体成分である。本発明の化合物は培養培地において菌体外に存在することが分かっているので、精製の簡便性の観点から、培養培地から菌体除去工程を経て得られた培地成分が好ましい。
【００３４】
培養は、公知の方法に従って又は準じて行うことができる。
【００３５】
培地は、特に制限されず、ステレウム属に属する真菌の培地として、公知の培地をそのまま、或いは適宜改変したものを採用することができる。液体培地としては、例えば０．５〜２．０％（好ましくは０．８〜１．２％）グルコース、０．５〜２．０％（好ましくは０．８〜１．２％）麦芽エキス、０．０２〜０．１％（好ましくは０．０４〜０．０６％）ペプトン／海水の組成を有する培地が挙げられる。培地のｐＨは、例えばｐＨ７．０〜９．０、好ましくは７．２〜８．０である。固形培地としては、例えばポテトデキストロース寒天培地が挙げられる。
【００３６】
培養温度は、ステレウム属に属する真菌を培養できる温度である限り特に制限されず、例えば１５〜４５℃、好ましくは２０〜３０℃である。
【００３７】
培養時間は、本発明の化合物の産生が可能である限り特に制限されず、例えば８時間〜８週間、好ましくは２日間〜６週間、より好ましくは１週間〜５週間である。
【００３８】
斯かる培養により得られた培養培地から菌体を除去する方法は、特に制限されず、例えば公知の真菌菌体除去方法を採用することができる。具体例としては、ろ過、遠心分離等が挙げられる。
【００３９】
培養により得られた培養培地そのもの、培地成分、及び菌体成分には、本発明の化合物が含まれているので、これらを回収することによって本発明の化合物を得ることができる。必要に応じて、これらを精製することが望ましい。
【００４０】
精製は、公知の方法に従って又は準じて行うことができる。精製方法としては、例えば有機溶媒（例えば酢酸エチル等）抽出、クロマトグラフィー（例えばシリカゲルクロマトグラフィー、逆相クロマトグラフィー等）等が挙げられる。精製は、細胞増殖阻害活性を指標として（例えば、後述の実施例３の方法に従って又は準じて）行うことが望ましい。
【００４１】
シリカゲルクロマトグラフィーにおいて、本発明の化合物は、ヘキサンやジクロロメタン等の極性が比較的低い溶媒では溶出されず、少量の比較的極性が高い溶媒（例えばメタノール等）を添加した溶媒で溶出することが分かっている。溶出溶媒としては、ジクロロメタンに少量のメタノールを添加した溶媒が好ましい。溶出溶媒にメタノールを添加する場合、その濃度は、例えば０．１〜１０ｖ／ｖ％、好ましくは０．２〜５ｖ／ｖ％、さらに好ましくは０．５〜２ｖ／ｖ％である。
【００４２】
逆相クロマトグラフィーにおける移動相としては、例えばアセトニトリルやメタノール等の有機溶媒と水の混合溶媒が挙げられる。該有機溶媒としては、本発明の化合物の分離能の観点から、好ましくはアセトニトリルが挙げられる。該有機溶媒と水の混合溶媒における該有機溶媒の濃度は、例えば２０〜８０ｖ／ｖ％、好ましくは４０〜７０ｖ／ｖ％、より好ましくは５０〜６５ｖ／ｖ％である。菌体を除いた培地成分を出発材料として精製し、酢酸エチル抽出及びシリカゲルクロマトグラフィー精製を経てから逆相クロマトグラフィーを行う場合、検出されるピーク中に、通常、１つの強いピークが見られるが、このピーク中に本発明の化合物がより多く含まれている。
【００４３】
本発明の化合物は、上記で得られた化合物を出発材料として、公知の合成反応やそれに準じた合成反応に供することによって得ることもできる。例えばＲ１が水素原子である化合物が得られた場合は、適当なエステル化反応に供することによって、Ｒ１が水酸基の保護基である本発明の化合物を得ることができる。
【００４４】
本発明の有効成分は、細胞増殖抑制作用（細胞増殖阻害作用）、抗がん作用を有する。よって、本発明の有効成分は、細胞増殖抑制剤、抗がん剤等に利用することができる。すなわち、本発明は、その一態様において、本発明の有効成分を含有する、細胞増殖抑制剤又は抗がん剤（本明細書において、これらをまとめて「本発明の剤」と示すこともある。）に関する。以下に、本発明の剤について説明する。
【００４５】
細胞増殖抑制剤は、ｉｎ ｖｉｔｒｏ、ｉｎ ｖｉｖｏのどちらでも用いることができる。その対象細胞としては、がん細胞が好ましく挙げられる。細胞の由来組織としては、特に制限されず、例えば上皮組織、結合組織、筋組織、神経組織等が挙げられる。これらの中でも、より確実に抑制効果を発揮できるという観点から、造血細胞が好ましい。
【００４６】
抗がん剤の対象となるがんとしては、特に制限されず、例えば肺がん、胃がん、肝臓がん、食道がん、すい臓がん、大腸がん、胆道がん、腎がん、膀胱がん、子宮がん、卵巣がん、乳がん、前立腺がん、精巣がん、皮膚がん、白血病、骨腫瘍、骨肉種、軟部腫瘍、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫、咽頭がん、頭頸部のがん、小児がん等が挙げられる。これらの中でも、より確実に抗がん効果を発揮できるという観点から、白血病が好ましい。
【００４７】
本発明の剤の対象生物は、特に限定されず、例えばヒト、サル、マウス、ラット、イヌ、ネコ、ウサギ等の種々の哺乳類が挙げられる。
【００４８】
本発明の剤は、本発明の有効成分に加えて、任意の添加剤を含むことができる。添加剤としては、薬学的に許容される成分であれば特に限定されるものではないが、例えば基剤、担体、溶剤、分散剤、乳化剤、緩衝剤、安定剤、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、増粘剤、保湿剤、着色料、香料、及びキレート剤等が挙げられる。
【００４９】
本発明の剤は、使用用途（ｉｎ ｖｉｔｒｏ又はｉｎ ｖｉｖｏ）や投与形態において、適切な剤形、例えば錠剤、丸剤、散剤、液剤、注射剤、懸濁剤、乳剤、粉末剤、顆粒剤、カプセル剤等の剤形を採ることができる。
【００５０】
本発明の剤中の、本発明の有効成分の含有量としては、その使用態様等に応じて適宜調節することができる。該含有量は、例えば０．０００１〜１００質量％、好ましくは０．００１〜５０質量％であることができる。
【００５１】
本発明の剤の投与経路としては、例えば局所投与、経腸投与、非経口投与等が挙げられる。より具体的な投与経路としては、皮膚上投与、注腸投与、経口投与、経静脈投与、筋肉内投与、皮下投与、骨内投与、経粘膜投与、腹腔内投与等が挙げられる。
【００５２】
本発明の剤の投与形態及び有効な投与量は、投与対象、投与経路、剤形、患者の状態、及び医師の判断などに左右されるものであり、限定はされないが、例えば、体重６０ｋｇの成人に対して、１回当たり、１μｇ〜１０００ｍｇを投与することができる。なお、投与回数としては、例えば１日当たり１〜３回が挙げられる。
【実施例】
【００５３】
以下に、実施例に基づいて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。
【００５４】
実施例１：真菌の単離
沿岸で採取したワカメ表皮から真菌を単離し、独立行政法人製品評価技術基盤機構（ＮＩＴＥ）の特許微生物寄託センター（ＮＰＭＤ）に、２０１６年４月２０日付けで寄託した（ステレウム・ヒルスタム１２４Ｄ−１株、特許微生物寄託センター受領番号：ＮＩＴＥ  ＡＰ−０２２４３）。
【００５５】
実施例２：化合物Ａの精製
図１に示すスキームに従って、化合物Ａを次のように精製した。実施例１で単利された真菌を、３０Ｌの液体培地（組成：１．０％ Ｄ−グルコース、１．０％ 麦芽エキス、０．０５％ ペプトン／海水  ｐＨ７．５）に播種し、４週間２７℃で培養した。培養後、吸引ろ過により菌体を除去し、得られた培養ろ液を酢酸エチル抽出した。酢酸エチルエキスをエバポレーターで減圧濃縮し、濃縮物１（６．２３ｇ）を得た。
【００５６】
濃縮物１を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー精製に供した。具体的には次のとおりである。濃縮物１をカラム（充填剤：ナカライテスク社製Ｓｉｌｉｃａ ｇｅｌ ６０ ２３０〜４００ ｍｅｓｈ、カラムサイズ：４０ｍｍ×５００ｍｍ）にアプライし、ヘキサン４００ｍＬ→ヘキサン（５０ｖ／ｖ％）とジクロロメタン（５０ｖ／ｖ％）の混合溶媒（１０００ｍＬ）→ジクロロメタン（１０００ｍＬ）→ジクロロメタン（９９ｖ／ｖ％）とメタノール（１ｖ／ｖ％）の混合溶媒（１０００ｍＬ）の順で展開溶媒を流した。ジクロロメタン（９９ｖ／ｖ％）とメタノール（１ｖ／ｖ％）の混合溶媒で溶出された画分を濃縮して、濃縮物２（２７５．３ｍｇ）を得た。
【００５７】
濃縮物２を、アセトン（６０ｖ／ｖ％）と水（４０ｖ／ｖ％）の混合溶媒に溶かしてから、高速液体クロマトグラフィーで精製した。具体的には次のとおりである。濃縮物２をカラム（ナカライテスク社製、ＣＯＳＭＯＳＩＬ Ｃ１８−ＭＳ−ＩＩ）（カラムサイズ：２０ｍｍ×２５０ｍｍ）にアプライし、展開溶媒（アセトン（６０ｖ／ｖ％）と水（４０ｖ／ｖ％）の混合溶媒）を流した。保持時間約１６分のところで鋭いピークが見られたが、他のところではほとんどピークは見られなかった。保持時間約１６分のピークの画分を回収し、濃縮して化合物Ａを得た（淡黄色油状、１．６ｍｇ）。
【００５８】
化合物Ａを物理化学分析した結果は以下のとおりである：
旋光度[α]D25-4.1; HREIMS: m/z 170.0579 [M]+ (calcd for C8H10O4: 170.0579); 1H NMR δppm (600 MHz, acetone-d6): 1.74 (3H, s), 3.93 (3H, s), 5.15 (1H, s), 5.26 (1H, s), 5.42 (1H, s), 6.66 (1H, s); 13C NMRδppm (150 MHz, acetone-d6): 17.6 (CH3), 60.2 (CH3), 90.0 (CH), 103.3 (Cq), 115.7 (CH2), 141.6 (Cq), 170.2 (Cq), 180.3 (Cq)。
【００５９】
この物理化学データより、化合物Ａは、以下の式（１ａ）：
【００６０】
【化７】
2017193519.tif 000008
【００６１】
で表される化合物であると決定された。
【００６２】
実施例３：細胞増殖阻害活性試験
被検細胞（マウスリンパ性白血病細胞（Ｐ３８８）、マウスリンパ性白血病細胞（Ｌ１２１０）、又はヒト急性前骨髄性白血病細胞（ＨＬ−６０））を培地中に懸濁した（１×１０４ ｃｅｌｌｓ／ｍＬ）。次に、被検化合物（実施例２で得られた化合物Ａ、又は５−フルオロウラシル）をジメチルスルホキシドで溶解し、培地で希釈した（被検化合物の培地中終濃度：２００μＭ、２０μＭ、１μＭ、０．１μＭ、及び０．０１μＭ）。調製した被検化合物と細胞を９６ウェルマイクロプレートに１００μＬずつ播種した（２００μＬ／ウェル）。５％ＣＯ２雰囲気下３７℃で３日間培養した。培養後、チアゾイルブルーテトラゾリウム／リン酸緩衝液（６ｍｇ／ｍＬ、２５μＬ）を加え細胞を染色してから、２０％ドデシル硫酸ナトリウム（５０μＬ）によりホルマゾンを溶解し、マイクロプレートリーダーで吸光度を測定した。濃度ごとに細胞の増殖率を計算し、５０％細胞増殖阻害濃度を求めた。結果を表１に示す。
【００６３】
【表１】
2017193519.tif 000009
【００６４】
表１のとおり、化合物Ａは、既存の抗がん剤有効成分である５−フルオロウラシルよりも強い、或いは同程度の細胞増殖阻害活性を示した。
【図１】
2017193519.tif 000015