(57)【要約】【課題】構成部材の種類及び数を削減でき、構造の単純化、装置の小型化、軽量化を図ることが可能な騒音低減装置を提供する。【解決手段】本発明に係る騒音低減装置１は、中空長尺体１００内を伝搬する騒音を低減する騒音低減装置５０であって、スリット部５０を有する騒音低減構造体が、前記中空長尺体１００の対向する壁面に対で配されることを特徴とする。【選択図】      図３
2016194682.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空長尺体内を伝搬する騒音を低減する騒音低減装置であって、
スリット部を有する騒音低減構造体が、
前記中空長尺体の対向する壁面に対で配されることを特徴とする騒音低減装置。
【請求項２】
前記スリット部の両側には隔壁部が配されることを特徴とする請求項１に記載の騒音低減装置。
【請求項３】
前記騒音低減構造体が、一面が開口面である箱状の外殻部材と、Ｌ型部材と、からなることを特徴とする請求項２に記載の騒音低減装置。
【請求項４】
前記騒音低減構造体が、一面が開口面である箱状の外殻部材と、Ｌ型部材と、仕切り板材とからなることを特徴とする請求項２に記載の騒音低減装置。
【請求項５】
前記騒音低減構造体が、空気層を有することを特徴とする請求項１乃至請求項４に記載の騒音低減装置。
【請求項６】
前記騒音低減構造体が、空気層を有さないことを特徴とする請求項１乃至請求項４に記載の騒音低減装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダクトやトンネルといった中空長尺体を伝搬する騒音を低減する騒音低減装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ダクトを伝搬する空調騒音や、トンネル内を伝搬する低周波騒音など、１次元的な伝搬をする音場において、ダクトの壁面に音響管を配置することで、それより下流側、すなわち騒音の出口側に伝搬する騒音を低減する方法が、特許文献１や特許文献２などで提案されている。
【０００３】
特許文献１や特許文献２記載の方法では、音響管の管長が波長の１／４と等しくなる周波数及びその奇数倍の周波数で騒音低減効果が得られる。
【特許文献１】特許第３８３１２６３号公報
【特許文献２】特許第５４５４３６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１記載の技術によれば、周波数の低い騒音、すなわち波長の長い騒音に対して騒音低減効果を得たい場合には、管長の長い音響管が必要になり、騒音低減装置が大型化する、という問題があった。
【０００５】
そこで、特許文献２では、長い音響管を折り曲げることで装置を小型化する試みがなされているが、これでは、構造が複雑化し、構成部材の種類・数が多くなる、といった問題が発生することとなる。なお、このような問題は、広い周波数範囲で騒音低減効果を得るために異なる長さの音響管を組み合わせた装置では特に顕著となる。
【０００６】
特許文献１や特許文献２記載の騒音低減装置によれば、矩形断面を持つ音響管を多数構成するために多くの仕切り板を必要とし、このことも構造の複雑化と、装置全体の重量化を招いている。以上、特許文献１や特許文献２記載の騒音低減装置は、複雑な構造、構成部材の種類・数の多さ、装置の重量化、製造及び組み立てコストの増大などといった種々の問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、上記課題を解決するものであって、本発明に係る騒音低減装置は、中空長尺体内を伝搬する騒音を低減する騒音低減装置であって、スリット部を有する騒音低減構造体が、前記中空長尺体の対向する壁面に対で配されることを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る騒音低減装置は、前記スリット部の両側には隔壁部が配されることを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る騒音低減装置は、前記騒音低減構造体が、一面が開口面である箱状の外殻部材と、Ｌ型部材と、からなることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明に係る騒音低減装置は、前記騒音低減構造体が、一面が開口面である箱状の外殻部材と、Ｌ型部材と、仕切り板材とからなることを特徴とする。
【００１１】
また、本発明に係る騒音低減装置は、前記騒音低減構造体が、空気層を有することを特徴とする。
【００１２】
また、本発明に係る騒音低減装置は、前記騒音低減構造体が、空気層を有さないことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る騒音低減装置は、音響インピーダンス比が０となるスリット部を有する騒音低減構造体が、前記中空長尺体の対向する壁面に対で配される構造であるので、このような本発明に係る騒音低減装置によれば、構成部材の種類及び数を削減でき、構造の単純化、装置の小型化、軽量化を図ることが可能となると共に、製造及び組み立てコストを抑制することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施形態に係る騒音低減装置の原理を説明する図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を説明する図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係る騒音低減装置１の中空長尺体１００への適用例を示す図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０の製造工程例を説明する図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を説明する図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る騒音低減装置１を中空長尺体１００に適用した際の水平断面図である。
【図７】本発明の第４実施形態に係る騒音低減装置１を中空長尺体１００に適用した際の水平断面図である。
【図８】数値解析対象を示す図である。
【図９】数値解析の結果を示す図である。
【図１０】本発明の第５実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照しつつ説明する。まず、騒音低減方法の原理について説明する。図１は本発明の実施形態に係る騒音低減装置の原理を説明する図である。
【００１６】
ダクトやトンネルなど管路（以下、このような管路を「中空長尺体１００」という）の内部を騒音が伝搬するとき、中空長尺体１００の寸法断面が騒音の波長に比べて半分以下の場合、騒音は管路内を平面波として一次元的に伝搬する。
【００１７】
図１（Ａ）は、中空長尺体１００の斜視図である。以下、本明細書中の実施形態に係る中空長尺体１００においては、上流側に騒音源が存在し、騒音源からの騒音が下流側に伝搬されることを例として説明を行う。また、中空長尺体１００は水平方向に設置されることを前提として説明するが、中空長尺体１００の設置方法はこのような例に限られない。
【００１８】
この中空長尺体１００においては、上流側の中空長尺体１００を形成する４つの壁面は通常の壁面を想定しており、斜視図の点線より下流側の水平方向で対向する２つの壁面は、音響的に“ソフト”な状態であることを想定している。図１（Ｂ）は、図１（Ａ）の中空長尺体１００を水平方向で切って見た断面図である。
【００１９】
図１に示すように、中空長尺体１００内側で対向する壁面が音響的に“ソフト”な状態、すなわち、壁面の表面における音響インピーダンス比Ｚが０であるとき、上流側から伝搬してきた騒音は上流側へ反射され下流側へ伝搬しないことが知られている。
【００２０】
なお、本実施形態では、表面における音響インピーダンス比Ｚが０である対向する２つの壁面が、水平方向で対向する例に基づいて説明を行っているが、表面における音響インピーダンス比Ｚが０である対向する２つの壁面が、鉛直方向で対向するものであってもよい。
【００２１】
既存技術（特許文献１及び特許文献２記載の技術）は、音響管の管長が１／４波長と等しくなる周波数及びその奇数倍の周波数で、当該音響管の管口での音響インピーダンス比Ｚが０となることを利用している。
【００２２】
本発明に係る騒音低減装置１では、図２に示す背後に密閉された空洞を持つスリット構造による共鳴現象が生じる騒音低減構造体１０を利用する。図２（Ａ）は騒音低減構造体１０の斜視図である。また、図２（Ｂ）は、図２（Ａ）の騒音低減構造体１０を水平方向で切って見た断面図である。
【００２３】
図２に示すように、本発明に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０は、鉛直方向に延びるスリット部５０と、このスリット部５０の両側に配され、騒音低減構造体１０の内側に延在する隔壁部６０と、を有することを特徴としている。ここで、共鳴器として機能する騒音低減構造体１０の各寸法は図２に示す記号で表す
騒音低減構造体１０の各寸法が波長に対して十分に小さい場合、スリット部５０における音響インピーダンス比Ｚは次式（１）で求めることができる。
【００２４】
【数１】
2016194682.tif 000003
【００２５】
ただし、ｆは騒音の周波数、ｃは音速、ρは媒質（空気）密度を表す。また、Ｖnは、スリット部５０と隔壁部６０とで囲まれた、図２（Ｂ）の斜線部以外の空間の体積で、開口端補正を考慮して次式（２）で計算される。なお、式（２）における[  ]内の第２項が、開口端補正に関連する項である。また、図２（Ｂ）で斜線部の空間は、共鳴器として機能する騒音低減構造体１０の空気層に相当する。
【００２６】
【数２】
2016194682.tif 000004
【００２７】
また、Ｖは騒音低減構造体１０の空洞部の体積（空気層の体積）で、次式（３）で計算される。
【００２８】
【数３】
2016194682.tif 000005
【００２９】
また、Ｓは、スリット部５０（スリット開口）の面積で、次式（４）で計算される。
【００３０】
【数４】
2016194682.tif 000006
【００３１】
式（１）の右辺第１項のｒは、共鳴器として機能する騒音低減構造体１０の隔壁部６０表面と空気の間に生じる摩擦などの音響抵抗である。隔壁部６０を金属など表面が平滑な材料で構成する場合、音響抵抗ｒは極めて小さな値となり、次式を満足する共鳴周波数ｆにおいてスリット部５０開口における音響インピーダンス比Ｚがほぼ０となる。
【００３２】
【数５】
2016194682.tif 000007
【００３３】
このような共鳴器として機能する、２つの騒音低減構造体１０を、図３に示すように、中空長尺体１００の内壁に沿って対向配置すると、上記の周波数ｆにおいては対向するスリットスリット部が音響的に“ソフト”な状態となり、上流側から伝搬してきた周波数ｆの騒音は上流側へ反射され下流側に伝搬しない。
【００３４】
図３は本発明の第１実施形態に係る騒音低減装置１の中空長尺体１００への適用例を示す図である。図３（Ａ）は騒音低減装置１と中空長尺体１００の斜視図であり、図３（Ａ）の騒音低減装置１と中空長尺体１００を水平方向で切って見た断面図である。
【００３５】
次に、騒音低減装置１を構成する騒音低減構造体１０の製造工程を説明する。図４は本発明の第１実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０の製造工程例を説明する図である。
【００３６】
外殻部材２０は、６面のうち１つの面が開口面２５となっている直方体形状の箱状部材である。Ｌ型部材３０は、断面がＬ字状で、互いに直交する２つの面を有する部材である。
【００３７】
図４に示すように、上記のようなＬ型部材３０を２つ、外殻部材２０の開口面２５に取り付けることで、騒音低減構造体１０を製造することが可能である。
【００３８】
外殻部材２０の開口面２５に取り付けられた２つのＬ型部材３０の間の間隔が、スリット部５０となる。また、Ｌ型部材３０の２つの面のうち一つの面が、騒音低減構造体１０の隔壁部６０として機能する。
【００３９】
以上のような騒音低減構造体１０の製造方法において、予め種々の寸法の、外殻部材２０Ｌ型部材３０を用意しておくことで、低減したい周波数を容易に変更可能な騒音低減装置１を構成することが可能となる。
【００４０】
以上のように、本発明に係る騒音低減装置１は、音響インピーダンス比が０となるスリット部５０を有する騒音低減構造体１０が、前記中空長尺体１００の対向する壁面に対で配される構造であるので、このような本発明に係る騒音低減装置１によれば、構成部材の種類及び数を削減でき、構造の単純化、装置の小型化、軽量化を図ることが可能となると共に、製造及び組み立てコストを抑制することが可能となる。
【００４１】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。これまで説明した第１実施形態に係る騒音低減装置１は、式（５）により決定される共鳴周波数ｆにおいて騒音低減効果を発揮する。共鳴周波数ｆは図２に示した各寸法Ｗ，Ｄ，Ｈ，ａ，ｌを調整することで騒音の周波数特性を合わせることができる。
【００４２】
しかし、騒音低減装置１で低減しようとする、対象となる騒音が、周波数特性に複数のピーク周波数を持っていたり、広帯域に周波数成分を持っていたり場合、異なる共鳴周波数を持つ騒音低減構造体１０を組み合わせる必要がある。
【００４３】
そこで、本発明の第２実施形態に係る騒音低減装置１では、複数の共鳴周波数を持つ装置を単純かつ少ない部材で構成する。より具体的には、
第２実施形態に係る騒音低減装置１では、騒音低減構造体１０は１面が開放されている直方体形状の外殻部材２０（すでに説明したものと同様）と、一枚板状の仕切り板部材４０及び寸法の異なるＬ型部材３０（すでに説明したものと同様）で構成される。
【００４４】
図５は本発明の第２実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を説明する図である。
【００４５】
図５（Ａ）は第２実施形態に係る騒音低減装置１の分解斜視図である。また、図５（Ｂ）は第２実施形態に係る騒音低減装置１の斜視図である。また、図５（Ｃ）は、第２実施形態に騒音低減装置１が取り付けられた中空長尺体１００を水平方向で切って見た断面図である。
【００４６】
図５（Ａ）及び図５（Ｂ）に示すように、上記のようなＬ型部材３０を２つ、及び、仕切り板部材４０を１つ、外殻部材２０の開口面２５に取り付けることで、騒音低減構造体１０を製造することが可能である。なお、仕切り板部材４０は、この場合、隔壁部６０としても機能する。
【００４７】
図５のように外殻部材２０、Ｌ型部材３０、仕切り板部材４０を組み合わせることで、１つの外騒音低減構造体１０の中に、空間Ａ及び空間Ｂを有する２つのスリット共鳴器を構成することができる。それぞれの共鳴器はそれぞれの共鳴周波数ｆ1、ｆ2においてスリット部５０の音響インピーダンス比Ｚがほぼ０となり、図５（Ｃ）に図示するようにこれらを、中空長尺体１００の壁面に対向配置することで複数の周波数に対して騒音低減効果を発揮する。
【００４８】
以上のような第２実施形態に係る騒音低減装置１は、仕切り板部材４０の位置とＬ型部材３０の寸法を変えれば、同じ寸法の外殻部材２０と仕切り板部材４０を用いて様々な共鳴周波数を持つ騒音低減構造体１０が構成可能である。
【００４９】
図６は本発明の第３実施形態に係る騒音低減装置１を中空長尺体１００に適用した際の水平断面図である。図６に示すように、仕切り板部材４０とＬ型部材３０の数を増やせば、空間Ａ、空間Ｂ及び空間Ｃを有する３つのスリット共鳴器を構成することができ、１つの外殻部材２０の中に３つ以上の異なる共鳴周波数を持つ騒音低減構造体１０を構成することが可能である。なお、仕切り板部材４０は、この場合、隔壁部６０としても機能する。
【００５０】
また、図７は本発明の第４実施形態に係る騒音低減装置１を中空長尺体１００に適用した際の水平断面図である。
【００５１】
図７の第４実施形態に係る騒音低減装置１においては、騒音低減構造体１０は空間Ａ及び空間Ｃからなる２つの共鳴器が、間隔ａt離れた２枚の仕切り板部材４０で隔てられた構成となっている。この場合、２つの共鳴器の間のスリットは、背後に空気層を持たないスリット５０となる。なお、仕切り板部材４０は、この場合、隔壁部６０としても機能する。
【００５２】
このような騒音低減構造体１０を中空長尺体１００の内壁に沿って対向配置した場合、中空長尺体１００の断面寸法及び仕切り板部材４０の間隔ａtが半波長以下となる周波数に対して、背後に空気層を持たないスリット部５０は音響管（空間Ｂ）として機能する。
【００５３】
このとき、外殻部材２０の寸法Ｄが音響管の管長に相当し、波長の１／４がＤと等しくなる周波数ｆt及びその奇数倍の周波数において、音響管のスリット部５０の音響インピーダンス比Ｚが０となり騒音低減効果を発揮する。
【００５４】
一般に、上記のｆtはスリット共鳴器（図６の空間Ａ及び空間Ｃ）の共鳴周波数ｆ1あるいはｆ2より高い周波数となるため、図７のようにスリット共鳴器と音響管を組み合わせた構造の騒音低減構造体１０による騒音低減装置１は、幅広い周波数に対して騒音低減効果を発揮することができる。
【００５５】
なお、繰り返しになるが、管路の断面寸法及び仕切り板の間隔ａtが半波長以下となる周波数に対して、背後に空気層を持たないスリットは音響管として機能する。特許文献１及び特許文献２記載の従来技術は、矩形断面の音響“管”を構成するために多数の仕切り板を必要とした。これに対して、本発明においては、これらの仕切り板は不要である。
［実施例］
図６において、共鳴器１（空間Ａ）の各寸法をＨ＝４ｍ、Ｄ＝１．５ｍ、Ｗ＝１．５ｍ、ａ＝０．５ｍ、ｌ＝１ｍ、共鳴器２（空間Ｃ）の各寸法をＨ＝４ｍ、Ｄ＝１．５ｍ、Ｗ＝１ｍ、ａ＝０．５ｍ、ｌ＝０．１ｍとすれば、共鳴器１は約２０Ｈｚ、共鳴器２は約３０Ｈｚが共鳴周波数となり、それぞれのスリット開口部５０で音響インピーダンス比Ｚがほぼ０となる。
【００５６】
また、共鳴器１と２の間の間隔をａt＝０．５ｍとして、背後に空洞を持たない音響管（空間Ｂ）のスリット開口部５０はＤ＝１．５ｍより、約５７Ｈｚ及びその奇数倍の周波数においてスリット開口部５０で音響インピーダンス比Ｚがほぼ０となる。（音速３４０ｍ／ｓｅｃを仮定）
このような騒音低減装置は、５７Ｈｚ、３０Ｈｚ，２０Ｈｚで効果を発揮するが、従来技術において同じ周波数で効果を発揮するためには管長がそれぞれ約１．５ｍ、２．８ｍ、４．３ｍの音響管が必要になる。例えば、特許文献２記載の発明のように長い音響管を曲げたとしても、装置が複雑化されることは避けられない。
【００５７】
以上、本発明に係る騒音低減装置は、音響インピーダンス比が０となるスリット部を有する騒音低減構造体が、前記中空長尺体の対向する壁面に対で配される構造であるので、このような本発明に係る騒音低減装置によれば、構成部材の種類及び数を削減でき、構造の単純化、装置の小型化、軽量化を図ることが可能となると共に、製造及び組み立てコストを抑制することが可能となる。
【００５８】
本発明に係る騒音低減装置１の効果について数値解析により確認を行ったので、以下に結果を示す。図８は数値解析対象を示す図であり、図８（Ａ）は中空長尺体１００を、また、図８（Ｂ）は中空長尺体１００の片側に騒音低減構造体１０を配した比較例１を、また、図８（Ｃ）は中空長尺体１００の片側に騒音低減構造体１０を２つ併設した比較例２を、また、図８（Ｄ）は中空長尺体１００の両側に騒音低減構造体１０を対向配置した本発明に係る騒音低減装置１を、示す図である。
【００５９】
数値解析手法としては、２次元境界要素法を用いた。また、解析対象は、幅２００ｍｍの無限長ダクト（中空長尺体１００）であり、図８に示すように上流側から平面音波を入射し、図中に破線で示した仮想面を下流側方向に通過する音響エネルギーを計算により求めた。
【００６０】
図８（Ａ）に示す騒音低減構造体１０を設置しない場合を基準の条件として、図８（Ｂ）〜（Ｄ）に示すように騒音低減装置である騒音低減構造体１０を配置した条件において仮想面を下流方向に通過する音響エネルギーの低減量、即ち騒音低減構造体１０の設置効果を求めた。
【００６１】
騒音低減装置である騒音低減構造体１０の寸法は、Ｗ＝１５０、Ｄ＝１００、ａ＝５０、ｌ＝４０（以上単位ｍｍ）とした。なお、２次元解析のため図中奥行き方向の寸法はＨ＝∞とした。
【００６２】
図８（Ｄ）の本発明に係る騒音低減装置１の比較対象として、騒音低減構造体１０を１つ片側に配置したものを図８（Ｂ）、及び騒音低減構造体１０を２つ片側に並列配置したものを図８（Ｃ）とした。
【００６３】
数値解析は１／２７オクターブ毎の純音について行い、得られた仮想面を下流側方向に通過する音響エネルギーを１／３オクターブバンド中心周波数を中心とした９つずつエネルギー平均することで、１／３オクターブバンドにおける解析結果とした。
【００６４】
得られた解析結果について、上述のように「騒音低減構造体１０なし」（図８（Ａ））の条件を基準として「片側配置」（比較例１）、「片側並列配置」（比較例２）、「対向配置」（本発明）の条件における仮想面を下流方向に通過する音響エネルギーの低減量を求め、１／３オクターブバンドにおける騒音低減構造体１０効果とした。
【００６５】
図９は数値解析の結果を示す図であり、「片側配置」（比較例１）、「片側並列配置」（比較例２）、「対向配置」（本発明）における騒音低減構造体１０の効果の周波数特性を示している。
【００６６】
図９を参照すると、何れの配置条件でも共鳴周波数に近い４００Ｈｚ帯域を中心として騒音低減効果が得られていることが確認できる。
【００６７】
「片側配置」（比較例１）、「片側並列配置」（比較例２）と比較して、「対向配置」（本発明）は共鳴周波数付近での効果が大きく向上すると共に、効果が得られる周波数範囲が高周波数側、低周波数側共に拡大している。
【００６８】
また、「片側並列配置」（比較例２）は「対向配置」（本発明）と同様に騒音低減構造体１０を２つ用いるが、「対向配置」（本発明）と比較して得られる効果は小さいことがわかる。また、「片側並列配置」（比較例２）は、「片側配置」（比較例１）と比較しても効果の得られる周波数範囲が低周波数側で縮小している。
【００６９】
以上の結果から、本発明に係る騒音低減装置１は、他の騒音低減構造体１０の配置方法と比較して騒音低減方法として有効であることが確認できる。
【００７０】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。図１０は本発明の第５実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を説明する図である。図１０（Ａ）はこれまで説明してきた実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を示しており、図１０（Ｂ）は本実施形態に係る騒音低減装置１に用いる騒音低減構造体１０を示している。第５実施形態に係る騒音低減装置１では、図１０（Ｂ）で示す騒音低減構造体１０が中空長尺体１００の対向する壁面に対で配されることを特徴としている。
【００７１】
図１０（Ａ）に示すように、これまで説明してきた実施形態に係る騒音低減装置１の騒音低減構造体１０は、スリット部５０の両側に配され隔壁部６０が設けられ、これらの隔壁部６０は奥行き方向にｌの長さを有するものであった。
【００７２】
これに対して、本実施形態に騒音低減装置１の騒音低減構造体１０は、スリット部５０の両側の隔壁部６０が省かれた構造を有している。隔壁部６０が省かれているが、この代わりに、少なくともスリット部５０が含まれる騒音低減構造体１０の前面の板厚がｌの厚さを有するものとなっている。
【００７３】
前記板厚ｌにより、本実施形態で用いる騒音低減構造体１０においても、第１実施形態で説明したＶnが生じることとなる。これにより、隔壁部６０が省かれた騒音低減構造体１０が用いられる第５実施形態に係る騒音低減装置１によっても、これまで説明した騒音低減装置１と同様の効果を享受することが可能となる。
【符号の説明】
【００７４】
１・・・騒音低減装置
１０・・・騒音低減構造体
２０・・・外殻部材
２５・・・開口面
３０・・・Ｌ型部材
４０・・・仕切り板部材
５０・・・スリット部
６０・・・隔壁部
１００・・・中空長尺体
【図１】
2016194682.tif 000008
【図２】
2016194682.tif 000009
【図３】
2016194682.tif 000010
【図４】
2016194682.tif 000011
【図５】
2016194682.tif 000012
【図６】
2016194682.tif 000013
【図７】
2016194682.tif 000014
【図８】
2016194682.tif 000015
【図９】
2016194682.tif 000016
【図１０】
2016194682.tif 000017