(57)【要約】【課題】発光効率を向上させることのできる発光装置を提供すること。【解決手段】発光装置１は、有機エレクトロルミネッセンス素子２と、第１色光Ｃ１を透過させる第１色変換部３１と、第２色光Ｃ２を透過させる第２色変換部３２と、を備え、有機エレクトロルミネッセンス素子２は、陽極２１と、陰極２２と、陽極２１および陰極２２の間に配置された少なくとも１層以上の有機層２３と、を有し、有機層２３の内、少なくとも１層は、ホスト材料と、第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を含んで発光するドーパント材料とを含有する発光層２５であり、前記ドーパント材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｄ）と、前記ドーパント材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）との差ΔＳＴ（Ｄ）が下記数式（数１）を満たすことを特徴とする。    ΔＳＴ（Ｄ）＝ＥｇＳ（Ｄ）−Ｅｇ７７Ｋ（Ｄ）＜０．３［ｅＶ］      （数１）【選択図】図１
2016122672.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機エレクトロルミネッセンス素子と、
第１色光を透過させる第１色変換部と、
前記第１色光とは異なる第２色光を透過させる第２色変換部と、を備え、
前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と、陰極と、前記陽極および前記陰極の間に配置された少なくとも１層以上の有機層と、を有し、
前記有機層の内、少なくとも１層は、ホスト材料と、前記第１色光および前記第２色光を含んで発光するドーパント材料とを含有する発光層であり、
前記ドーパント材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｄ）と、前記ドーパント材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）との差ΔＳＴ（Ｄ）が下記数式（数１）を満たす
ことを特徴とする発光装置。
ΔＳＴ（Ｄ）＝ＥｇＳ（Ｄ）−Ｅｇ７７Ｋ（Ｄ）＜０．３［ｅＶ］      …（数１）
【請求項２】
請求項１に記載の発光装置において、
前記第１色光は、赤色光であり、前記第１色変換部は、赤色光を透過させ、
前記第２色光は、緑色光であり、前記第２色変換部は、緑色光を透過させる
ことを特徴とする発光装置。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の発光装置において、
前記ドーパント材料は、下記一般式（１）で表される化合物である
ことを特徴とする発光装置。
【化１】
2016122672.tif 000159
（前記一般式（１）において、Ｃｚは、下記一般式（１０）で表される構造から誘導される基である。）
【化２】
2016122672.tif 000160
（前記一般式（１０）において、Ｘ１は、単結合、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ１、ＣＲ２Ｒ３、ＳｉＲ４Ｒ５、またはＧｅＲ６Ｒ７を表す。
ＡおよびＢは、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環構造を表し、環構造Ａおよび環構造Ｂのうち少なくともいずれかが複数の置換基を有する場合、隣接する置換基同士が結合して環を形成してもよい。前記環構造Ａおよび前記環構造Ｂのうち少なくともいずれかが置換もしくは無置換の複素環構造であるとき、当該複素環構造は、下記一般式（１１）で表される部分構造を有する。）
【化３】
2016122672.tif 000161
（前記一般式（１）において、
Ｌ１は、単結合、置換もしくは無置換のｍ＋１価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｍ＋１価の複素環基を表し、
Ｌ２は、単結合、置換もしくは無置換のｎ＋ｐ価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｎ＋ｐ価の複素環基を表し、
Ｌ３は、単結合、置換もしくは無置換のｏ＋１価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｏ＋１価の複素環基を表す。
ｍは、１以上６以下の整数であり、
ｎおよびｐは、それぞれ独立に、１以上６以下の整数であり、
ｏは、１以上６以下の整数である。
Ａｚ１は、下記一般式（１２）で表される。）
【化４】
2016122672.tif 000162
（前記一般式（１２）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、ＣＲ８または窒素原子を表し、Ｘ１１〜Ｘ１５のうち少なくとも１つ以上は、窒素原子である。前記一般式（１２）において、隣接するＲ８同士が結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１）において、Ｃｚ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、およびＡｚ１からなる群から選ばれる２つ以上の構造同士が結合して環を形成してもよい。
Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、
水素原子、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜６０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキルアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、または、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基である。）
【請求項４】
請求項３に記載の発光装置において、
前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（１３）で表される化合物である
ことを特徴とする発光装置。
【化５】
2016122672.tif 000163
（前記一般式（１３）において、Ｘ１、環構造Ａ、および環構造Ｂは、それぞれ、前記一般式（１０）におけるＸ１、環構造Ａ、および環構造Ｂと同義であり、
Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義であり、
Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。）
【請求項５】
請求項３または請求項４に記載の発光装置において、
前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（５）で表される化合物である
ことを特徴とする発光装置。
【化６】
2016122672.tif 000164
（前記一般式（５）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（５）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（５）において、Ｒ３１〜Ｒ３４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。前記一般式（５）において、Ｒ３１〜Ｒ３４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。なお、隣接するＲ３１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３２同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３３同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３４同士が結合して環を形成してもよい。
前記一般式（５）において、ｑおよびｒは４であり、ｓは３であり、ｔは４である。
前記一般式（５）において、Ａｒは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基を表す。）
【請求項６】
請求項３または請求項４に記載の発光装置において、
前記一般式（１）で表される化合物は、下記一般式（６）で表される化合物である
ことを特徴とする発光装置。
【化７】
2016122672.tif 000165
（前記一般式（３１）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（３１）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（３１）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ４１同士、並びに複数のＲ４４同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ４１同士が環を形成してもよいし、隣接するＲ４４同士が環を形成してもよい。なお、前記一般式（３１）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（３１）において、ｕおよびｖは、４である。
前記一般式（３１）において、Ｃは、下記一般式（３２）で表される環構造を示し、Ｄは、下記一般式（３３）で表される環構造を示す。環構造Ｃおよび環構造Ｄは、隣接する環構造と任意の位置で縮合する。
前記一般式（３１）において、ｗは、１以上４以下の整数である。なお、ｗは、環構造Ｃおよび環構造Ｄが縮合して形成される連結環構造の繰り返し単位である。）
【化８】
2016122672.tif 000166
【化９】
2016122672.tif 000167
（前記一般式（３２）において、Ｒ４２およびＲ４３は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義であり、Ｒ４２およびＲ４３が隣接する位置で置換されている場合には環を形成してもよい。なお、前記一般式（３２）において、Ｒ４２およびＲ４３は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（３３）において、Ｙ１は、ＣＲ４５Ｒ４６、ＮＲ４７、硫黄原子、または酸素原子を表し、Ｒ４５〜Ｒ４７は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。）
【請求項７】
請求項３から請求項６までのいずれか一項に記載の発光装置において、
前記Ｌ１、Ｌ２、およびＬ３が、単結合である
ことを特徴とする発光装置。
【請求項８】
請求項１から請求項７までのいずれか一項に記載の発光装置において、
前記ドーパント材料の発光スペクトルの半値幅が、６０ｎｍ以上である
ことを特徴とする発光装置。
【請求項９】
請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の発光装置において、
前記第１色光および前記第２色光とは異なる第３色光を透過させる第３色変換部をさらに備え、
前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、前記陽極と前記陰極との間にさらに第２発光層を有し、
前記第２発光層は、第２ホスト材料と、前記第３色光を発光する第２ドーパント材料とを含有する
ことを特徴とする発光装置。
【請求項１０】
請求項９に記載の発光装置において、
前記第１色光は、赤色光であり、前記第１色変換部は、赤色光を透過させ、
前記第２色光は、緑色光であり、前記第２色変換部は、緑色光を透過させ、
前記第３色光は、青色光であり、前記第３色変換部は、青色光を透過させる
ことを特徴とする発光装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ディスプレイに用いられる発光装置としては、液晶表示装置などが用いられていたが、近年、新たな発光装置として、有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子と略記する場合がある。）を用いた有機ＥＬ発光装置も実用化されつつある。有機ＥＬ素子では、陽極と陰極との間に、発光層を含む発光ユニットを備え、発光層に注入された正孔と電子との再結合によって生じる励起子（エキシトン）エネルギーから発光を得る。
【０００３】
カラーディスプレイに用いられる発光装置の方式としては、主に３色発光方式とカラーフィルター方式とが採用されている。
３色発光方式では、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）および青色（Ｂ）の光の三原色を発光可能な素子をそれぞれ形成し、各色の発光強度を制御することでカラー表示を得るものである。しかしながら、３色発光方式では、ＲＧＢの各色に発光する発光層を形成するために、塗布や蒸着等を行う際にメタルマスクを用いた高精細な塗り分けが必要であるという問題もある。
一方、カラーフィルター方式は、白色発光する発光素子と、カラーフィルターとを用いる方式であって、白色光をカラーフィルターに通過させることで、ＲＧＢの３色に変換するものである。このカラーフィルター方式の発光装置は、高精細な塗り分けが不要であることから、上述の３色発光方式と比べて容易に製造することができる。
【０００４】
例えば、特許文献１に記載された発光装置は、第１の陽極と第１の陰極との間に発光層を有し、第２の陽極と第２の陰極との間に別の発光層を有する。第１の陽極および第１の陰極の間に設けられた発光層は、青色から青緑色の波長領域にピークを有する発光スペクトルを示す第１の発光層と、黄色から橙色の波長領域にピークを有する発光スペクトルを示す第２の発光層とが積層されて構成される。第２の陽極と第２の陰極との間に設けられた発光層は、橙色から赤色の波長領域にピークを有する発光スペクトルを示す。このように、特許文献１に記載された発光装置は、互いに異なる発光スペクトルを示す３つの発光層を積層させた構成を備えることで、白色発光を示し、この白色発光がカラーフィルターを通過し、ＲＧＢの光が外部へ取り出される。
ところで、特許文献１は、第１の陽極と第１の陰極との間に発光層が２つのピークを有する発光スペクトルを示すための具体的手段として、互いに異なる波長領域にピークを有する発光スペクトルを示す発光層を積層させることを示すに過ぎない。そのため、特許文献１に記載された発光装置であっても、製造工程の難易度が高いことや、発光層の形成工程が多くなって手間がかかるという問題がある。
【０００５】
また、特許文献１では、上述の３つの発光層を積層させた素子とは異なり、２波長型白色発光素子と称し、青色発光と黄橙色発光とを組み合わせた白色発光を示す発光素子を、カラーフィルターと組み合わせた構成の発光装置についても提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−２３３５３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１で提案された２波長型白色発光素子では、半値幅の広いスペクトル黄色光を得ることが困難であるため、黄橙色発光のスペクトルのピークから離れた裾野領域から赤色発光および緑色発光を取り出すことになる。その結果、２波長型白色発光素子とカラーフィルターとを組み合わせた発光装置では、発光効率が低いという問題があった。
【０００８】
本発明は、発光効率を向上させることのできる発光装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様に係る発光装置は、
有機エレクトロルミネッセンス素子と、
第１色光を透過させる第１色変換部と、
前記第１色光とは異なる第２色光を透過させる第２色変換部と、を備え、
前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と、陰極と、前記陽極および前記陰極の間に配置された少なくとも１層以上の有機層と、を有し、
前記有機層の内、少なくとも１層は、ホスト材料と、前記第１色光および前記第２色光を含んで発光するドーパント材料とを含有する発光層であり、
前記ドーパント材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｄ）と、前記ドーパント材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）との差ΔＳＴ（Ｄ）が下記数式（数１）を満たすことを特徴とする。
ΔＳＴ（Ｄ）＝ＥｇＳ（Ｄ）−Ｅｇ７７Ｋ（Ｄ）＜０．３［ｅＶ］      …（数１）
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、発光効率を向上させることのできる発光装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第一実施形態に係る発光装置の概略構成を示す断面図である。
【図２】第二実施形態に係る発光装置の概略構成を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第一実施形態＞
以下、本発明の一態様に係る第一実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１３】
（発光装置の構成）
図１には、本実施形態に係る発光装置１の概略構成を示す断面図が表されている。発光装置１は、有機ＥＬ素子２と、第１色光を透過させる第１色変換部３１と、前記第１色光とは異なる第２色光を透過させる第２色変換部３２と、を有する。
【００１４】
（色変換部の構成）
本実施形態において、第１色変換部３１および第２色変換部３２は、有機ＥＬ素子２の光取り出し側である陽極２１側に設けられている。本実施形態では、有機ＥＬ素子２の発光層２５から放射された第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を含んだ光が、陽極２１側から取り出され、第１色変換部３１および第２色変換部３２を通過して発光装置１の外部へと出射される。
なお、第１色変換部３１および第２色変換部３２によって、色変換装置が構成され、色変換装置としては、カラーフィルター等が挙げられる。第１色変換部３１は、第１色光Ｃ１を透過させ、第２色光Ｃ２を遮断し、第２色変換部３２は、第２色光Ｃ２を透過させ、第１色光Ｃ１を遮断する。例えば、発光層２５から放射される色光が黄色光であり、緑色光および赤色光を含んでいる場合には、第１色変換部３１で赤色光を透過させ、第２色変換部３２で緑色光を透過させる。
【００１５】
（有機ＥＬ素子の構成）
有機ＥＬ素子２は、陽極２１と、陰極２２と、陽極２１および陰極２２の間に配置された有機層２３と、を有する。有機層２３は、少なくとも１層以上で構成される。有機層２３の内、少なくとも１層は、ホスト材料と、第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を含んで発光するドーパント材料とを含有する発光層２５である。本実施形態では、ドーパント材料の発光スペクトルのピークから長波長側の領域において第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２の一方の色光が含まれ、短波長側の領域において他方の色光が含まれていることが好ましい。
このように、本実施形態における発光層は、ドーピングシステムが採用された層であって、ホスト材料とドーパント材料とを含む有機化合物で構成される層である。ホスト材料は、一般的に電子と正孔の再結合を促し、再結合により生じた励起エネルギーをドーパント材料に伝達させる。また、ドーパント材料は、一般的にホスト材料から励起エネルギーを受け取り、高い発光性能を示す。ドーパント材料としては、量子収率の高い化合物が好まれる。ホスト材料およびドーパント材料の詳細について後述する。
【００１６】
本実施形態では、有機層２３には、発光層２５の他に、正孔注入・輸送層２４および電子注入・輸送層２６が含まれる。そして、本実施形態では、陽極２１側から、正孔注入・輸送層２４、発光層２５、および電子注入・輸送層２６がこの順に積層されて有機層２３が構成される。有機層２３は、有機化合物で構成される層であるが、無機化合物をさらに含んでいてもよい。
正孔注入・輸送層２４は、「正孔注入層および正孔輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味し、電子注入・輸送層２６は「電子注入層および電子輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味する。ここで、正孔注入層および正孔輸送層を有する場合には、陽極２１側に正孔注入層が設けられていることが好ましい。また、電子注入層および電子輸送層を有する場合には、陰極２２側に電子注入層が設けられていることが好ましい。また、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電子注入層は、それぞれ、一層で構成されていても良いし、複数の層が積層されていてもよい。
【００１７】
（ドーパント材料）
発光層２５に含有されるドーパント材料は、次のような特性を備える。ドーパント材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｄ）と、前記ドーパント材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）との差ΔＳＴ（Ｄ）が下記数式（数１）を満たす。
ΔＳＴ（Ｄ）＝ＥｇＳ（Ｄ）−Ｅｇ７７Ｋ（Ｄ）＜０．３［ｅＶ］      …（数１）
前記数式（数１）を満たす化合物は、半値幅の広い発光スペクトルを示す。ΔＳＴ（Ｄ）は、０．２［ｅＶ］未満であることが好ましい。
【００１８】
ここで、ΔＳＴについて説明する。
ドーパント材料として、一重項エネルギーＥｇＳと三重項エネルギーＥｇＴとのエネルギー差（ΔＳＴ）が小さい化合物を用いると、高電流密度領域で有機ＥＬ素子が高効率で発光する。上記ΔＳＴ（Ｄ）は、ドーパント材料のΔＳＴについて示すものである。
一重項エネルギーＥｇＳと三重項エネルギーＥｇＴの差に値するΔＳＴを小さくするには、量子化学的には、一重項エネルギーＥｇＳと三重項エネルギーＥｇＴにおける交換相互作用が小さいことで実現する。ΔＳＴと交換相互作用の関係性における物理的な詳細に関しては、例えば、次の参考文献１や参考文献２に記載されている。
参考文献１：安達千波矢ら、有機ＥＬ討論会  第１０回例会予稿集、Ｓ２−５，ｐ１１〜１２
参考文献２：徳丸克己、有機光化学反応論、東京化学同人出版、（１９７３）
このような材料は、量子計算により分子設計を行い合成することが可能であり、具体的には、ＬＵＭＯ、およびＨＯＭＯの電子軌道を重ねないように局在化させた化合物である。
本発明のドーパント材料に用いるΔＳＴの小さな化合物の例としては、分子内でドナー要素とアクセプター要素とを結合した化合物であり、さらに電気化学的な安定性（酸化還元安定性）を考慮し、ΔＳＴが０ｅＶ以上０．３ｅＶ未満の化合物が挙げられる。
また、より好ましい化合物は、分子の励起状態で形成される双極子（ダイポール）が互いに相互作用し、交換相互作用エネルギーが小さくなるような会合体を形成する化合物である。本発明者らの検討によれば、このような化合物は、双極子（ダイポール）の方向がおおよそ揃い、分子の相互作用により、さらにΔＳＴが小さくなり得る。このような場合、ΔＳＴは、０ｅＶ以上０．２ｅＶ以下と極めて小さくなり得る。
【００１９】
・ＴＡＤＦ機構
有機材料のΔＳＴ（Ｄ）が小さいと、外部から与えられる熱エネルギーによって、ドーパント材料の三重項準位からドーパント材料の一重項準位への逆項間交差が起こり易くなる。有機ＥＬ素子内部の電気励起された励起子の励起三重項状態が、逆項間交差によって、励起一重項状態へスピン交換がされるエネルギー状態変換機構をＴＡＤＦ（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ、熱活性化遅延蛍光）機構と呼ぶ。
本実施形態では、ドーパント材料として、ΔＳＴ（Ｄ）が前記数式（数１）を満たす化合物を用いる。そのため、外部から与えられる熱エネルギーによって、ドーパント材料の三重項準位からドーパント材料の一重項準位への逆項間交差が起こり易くなる。
【００２０】
・ＥｇＴとＥｇ７７Ｋとの関係
上記した三重項エネルギーＥｇＴは、通常定義される三重項エネルギーとは異なる点がある。この点について、以下に説明する。
一般に、三重項エネルギーは、ＮＭＲチューブに入れた測定対象となる燐光測定用試料について低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値に基づいて、所定の換算式から算出される。
ここで、本実施形態でドーパント材料に用いる化合物は、上記のとおりΔＳＴ（Ｄ）が前記数式（数１）を満たす化合物である。ΔＳＴ（Ｄ）が小さいと、低温（７７［Ｋ］）状態でも、項間交差、および逆項間交差が起こりやすく、励起一重項状態と励起三重項状態とが混在する。その結果、上記と同様にして測定されるスペクトルは、励起一重項状態および励起三重項状態の両者からの発光を含んだものとなり、いずれの状態から発光したものかについて峻別することは困難であるが、基本的には三重項エネルギーの値が支配的と考えられる。
そのため、本実施形態では、通常の三重項エネルギーＥｇＴと測定手法は同じであるが、その厳密な意味において異なることを区別するため、ＮＭＲチューブに入れた測定対象となる燐光測定用試料について低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値に基づいて、所定の換算式から算出されるエネルギー量をエネルギーギャップＥｇ７７Ｋとし、ΔＳＴを一重項エネルギーＥｇＳとエネルギーギャップＥｇ７７Ｋとの差として定義する。それゆえ、ΔＳＴ（Ｄ）については、上記数式（数１）のように表される。
【００２１】
・一重項エネルギーＥｇＳ
一重項エネルギーＥｇＳについては、本実施形態においても通常の手法と同様にして算出されるもので定義される。すなわち、測定対象となる化合物を石英基板上に蒸着して試料を作製し、常温（３００Ｋ）でこの試料の発光スペクトル（縦軸：発光強度、横軸：波長とする。）を測定する。この発光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値に基づいて、所定の換算式から算出される。
なお、一重項エネルギーＥｇＳ、およびエネルギーギャップＥｇ７７Ｋの具体的な算出については、後述する。
【００２２】
・半値幅
ドーパント材料の発光スペクトルの半値幅は、６０ｎｍ以上であることが好ましく、７０ｎｍ以上であることがより好ましく、８０ｎｍ以上であることがさらに好ましい。
【００２３】
本実施形態におけるドーパント材料としては、前記数式（数１）を満たす化合物であればよく、例えば、下記一般式（１）で表される化合物であることが好ましい。但し、ドーパント材料としては、下記一般式（１）で表される化合物に限定されない。
【００２４】
【化１】
2016122672.tif 000003
【００２５】
前記一般式（１）において、Ｃｚは、下記一般式（１０）で表される構造から誘導される基である。
【００２６】
【化２】
2016122672.tif 000004
【００２７】
前記一般式（１０）において、Ｘ１は、単結合、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ１、ＣＲ２Ｒ３、ＳｉＲ４Ｒ５、またはＧｅＲ６Ｒ７を表す。すなわち、前記一般式（１０）で表される環構造は、下記一般式（１０ｂ）〜（１０ｉ）で表される環構造からなる群から選択される環構造である。
【００２８】
【化３】
2016122672.tif 000005
【００２９】
前記一般式（１０），（１０ｂ）〜（１０ｉ）において、ＡおよびＢは、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環構造を表し、環構造Ａおよび環構造Ｂのうち少なくともいずれかが複数の置換基を有する場合、隣接する置換基同士が環を形成してもよい。形成する環は、飽和環または不飽和環のどちらでもよい。
環構造Ａおよび環構造Ｂのうち少なくともいずれかが有する置換基としては、電子ドナー性を有する置換基であることが好ましい。または、隣接する置換基同士が電子ドナー性を有する環をさらに形成することが好ましい。
前記一般式（１０），（１０ｂ）〜（１０ｉ）において、前記環構造Ａおよび前記環構造Ｂのうち少なくともいずれかが置換もしくは無置換の複素環構造であるとき、当該複素環構造は、下記一般式（１１）で表される部分構造を有する。
【００３０】
【化４】
2016122672.tif 000006
【００３１】
前記一般式（１０）で表される構造から誘導される基としては、下記一般式（１０−１）で表される基であることが好ましい。
【００３２】
【化５】
2016122672.tif 000007
【００３３】
前記一般式（１０−１）において、Ｘ１は、前記一般式（１０）におけるＸ１と同義である。すなわち、前記一般式（１０−１）で表される基は、下記一般式（１０ｂ−１）〜（１０ｉ−１）で表される基からなる群から選択される基である。
【００３４】
【化６】
2016122672.tif 000008
【００３５】
前記一般式（１０ｂ−１）〜（１０ｉ―１）における、環構造Ａおよび環構造Ｂは、それぞれ独立に、前記一般式（１０），（１０ｂ）〜（１０ｉ）における環構造Ａおよび環構造Ｂと同義である。
【００３６】
前記一般式（１）において、Ｌ１は、単結合、置換もしくは無置換のｍ＋１価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｍ＋１価の複素環基を表す。
Ｌ２は、単結合、置換もしくは無置換のｎ＋ｐ価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｎ＋ｐ価の複素環基を表す。
Ｌ３は、単結合、置換もしくは無置換のｏ＋１価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のｏ＋１価の複素環基を表す。
前記一般式（１）において、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３が、単結合であることが好ましい。前記Ａｚ１と前記Ｃｚとが連結基を介さずに単結合で直接結合する化合物の方が、前記Ａｚ１と前記Ｃｚとの間に連結基を介する化合物よりも、発光スペクトルの半値幅が拡がる傾向にあるためである。
【００３７】
前記一般式（１）において、ｍ、ｎ、ｏおよびｐは、それぞれ独立に、１以上６以下の整数である。ｍ、ｎ、ｏおよびｐは、それぞれ独立に、好ましくは１以上３以下の整数であり、より好ましくは１又は２である。
ｍが２以上の場合、複数のＣｚは、互いに同一でも異なってもよい。ｏが２以上の場合、複数のＡｚ１は、互いに同一でも異なってもよい。ｎが２以上の場合、前記一般式（１）における（Ｃｚ）ｍ−Ｌ１−で構成される複数の部位は、互いに同一でも異なってもよい。ｐが２以上の場合、−Ｌ３−（Ａｚ１）ｏで構成される複数の部位は、互いに同一でも異なってもよい。
【００３８】
本実施形態において、Ｌ１は、ｍの値に応じてその価数が定まる連結基であり、ｍが１である場合、Ｌ１は、２価の連結基である。Ｌ２は、ｎおよびｐの値に応じてその価数が決まる連結基であり、ｎおよびｐがいずれも１である場合、Ｌ２は、２価の連結基である。以下、Ｌ３等の連結基においても同様である。
【００３９】
前記一般式（１）において、Ａｚ１は、下記一般式（１２）で表される。
【００４０】
【化７】
2016122672.tif 000009
【００４１】
前記一般式（１２）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、ＣＲ８または窒素原子を表し、Ｘ１１〜Ｘ１５のうち少なくとも１つ以上は、窒素原子である。前記一般式（１２）において、Ｘ１１〜Ｘ１５のうち窒素原子は、１つ以上３つ以下であることが好ましい。なお、複数のＲ８同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、前記一般式（１２）において、隣接するＲ８同士が結合して環を形成してもよい。
窒素原子が１つとなる場合としては、Ｘ１１またはＸ１５が窒素原子となることが好ましい。窒素原子が２つとなる場合としては、Ｘ１１およびＸ１５が窒素原子となることが好ましい。窒素原子が３つとなる場合としては、Ｘ１１、Ｘ１３およびＸ１５が窒素原子となることが好ましい。これらのうち、前記一般式（１２）において、Ｘ１１、Ｘ１３およびＸ１５が窒素原子となるトリアジン環であることがより好ましい。
【００４２】
前記一般式（１）において、Ｃｚ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、およびＡｚ１からなる群から選ばれる２つ以上の構造同士が結合して環を形成してもよい。
Ｌ１、Ｌ２、およびＬ３のうち少なくとも２つ以上が連結基である場合、連結基同士、連結基の置換基同士、連結基の置換基と隣接する連結基とが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１）において、Ｌ１が連結基である場合には、Ｌ１の置換基と、環構造Ａおよび環構造Ｂの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ１と、環構造Ａおよび環構造Ｂの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ１の置換基と、環構造Ａおよび環構造Ｂの少なくともいずれかとが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１）において、Ｌ１が単結合であって、Ｌ２が連結基である場合、並びにＬ１およびＬ２が単結合であって、Ｌ３が連結基である場合には、上述のＬ１が連結基である場合と同様にして環を形成してもよい。
また、前記一般式（１），（１０）において、Ｘ１におけるＲ１〜Ｒ７の少なくともいずれかと、環構造Ａおよび環構造Ｂの少なくともいずれかとが結合して環を形成してもよいし、Ｘ１におけるＲ１〜Ｒ７の少なくともいずれかと、環構造Ａおよび環構造Ｂの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１）において、Ｌ３が連結基である場合には、Ｌ３の置換基と、Ｘ１１〜Ｘ１５におけるＣＲ８のＲ８とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ３と、当該Ｒ８とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ３の置換基と、Ｘ１１〜Ｘ１５における炭素原子Ｃとが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１）において、Ｌ３が単結合であって、Ｌ２が連結基である場合、並びにＬ２およびＬ３が単結合であって、Ｌ１が連結基である場合には、上述のＬ３が連結基である場合と同様にして環を形成してもよい。
このようにして隣接する置換基同士、隣り合う環構造同士の置換基同士、連結基と環構造の置換基同士などで結合して環を形成する場合については、以下においても同様である。
【００４３】
前記一般式（１），（１０）〜（１２）において、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、
水素原子、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、
置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換もしくは無置換の炭素数３〜３０のアルキルシリル基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜６０のアリールシリル基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換もしくは無置換の炭素数２〜３０のアルキルアミノ基、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基、
置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、または、
置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基である。
【００４４】
本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（１３）で表される化合物であることが好ましい。
【００４５】
【化８】
2016122672.tif 000010
【００４６】
前記一般式（１３）において、Ｘ１、環構造Ａ、および環構造Ｂは、それぞれ、前記一般式（１０）におけるＸ１、環構造Ａ、および環構造Ｂと同義である。
前記一般式（１３）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（１３）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
【００４７】
前記一般式（１３）で表される化合物のうち、下記一般式（１３ａ）〜（１３ｃ）で表される化合物が好ましく、下記一般式（１３ｃ）で表される化合物がより好ましい。
【００４８】
【化９】
2016122672.tif 000011
【００４９】
前記一般式（１３ａ）〜（１３ｃ）において、Ｘ１、環構造Ａ、および環構造Ｂは、それぞれ、前記一般式（１０）におけるＸ１、環構造Ａ、および環構造Ｂと同義である。
前記一般式（１３ａ）〜（１３ｃ）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（１３ａ）のＸ１１およびＸ１３、並びに前記一般式（１３ｂ）のＸ１３は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１３ａ）〜（１３ｃ）において、Ｒ２１およびＲ２２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
【００５０】
前記一般式（１）、（１０）、（１０ｂ）〜（１０ｉ）、（１０ｂ−１）〜（１０ｉ−１）、（１０−１）、（１３）、（１３ａ）〜（１３ｃ）において環構造Ａおよび環構造Ｂのうち少なくともいずれかが、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および置換もしくは無置換のアミノ基からなる群から選択される少なくともいずれかの置換基を有することが好ましく、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および置換もしくは無置換のアミノ基からなる群から選択される少なくともいずれかの置換基を有することがより好ましい。
【００５１】
本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物のうち、下記一般式（１００）で表される化合物であることが好ましい。
【００５２】
【化１０】
2016122672.tif 000012
【００５３】
前記一般式（１００）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１００）において、Ｒ５１〜Ｒ５４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ｒ５１とＲ５２とで結合して環を形成してもよいし、Ｒ５３とＲ５４とで結合して環を形成してもよい。前記一般式（１００）において、Ｒ５１〜Ｒ５４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、または置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基であることが好ましい。
前記一般式（１００）において、ｙおよびｚは、それぞれ独立に、１以上４以下の整数である。ｙやｚが２以上の整数の場合、環構造Ａに結合するアミノ基は、互いに同一でも異なっていてもよいし、環構造Ｂに結合するアミノ基も、互いに同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（１００）において、Ｒ５１およびＲ５２が結合する窒素原子は、さらに環構造Ｂを構成する原子と結合し、Ｒ５３およびＲ５４が結合する窒素原子は、さらに環構造Ａを構成する原子と結合する。
【００５４】
前記一般式（１００）で表される化合物において、Ｒ５１とＲ５２とで結合して環を形成し、Ｒ５３とＲ５４とで結合して環を形成することが好ましく、この場合、前記一般式（１００）で表される化合物のうち下記一般式（１０１）で表される化合物が好ましい。
【００５５】
【化１１】
2016122672.tif 000013
【００５６】
前記一般式（１０１）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１０１）において、Ｒ５５〜Ｒ５８は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ５５同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５６同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５８同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ５５〜Ｒ５８は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１０１）において、Ｍ、Ｎ、Ｏ、およびＰは、４である。
前記一般式（１０１）において、Ｎ−カルバゾリル基は、環構造Ａまたは環構造Ｂを構成する原子と結合する。
前記一般式（１０１）において、ｙおよびｚは、それぞれ独立に、１以上４以下の整数である。ｙやｚが２以上の整数の場合、環構造Ａに結合するＮ−カルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよいし、環構造Ｂに結合するＮ−カルバゾリル基も、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００５７】
前記一般式（１０１）において、ｙおよびｚは、それぞれ１であることが好ましい。この場合、前記一般式（１０１）で表される化合物は、下記一般式（１０２）で表される。
【００５８】
【化１２】
2016122672.tif 000014
【００５９】
前記一般式（１０２）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ５５〜Ｒ５８、Ｍ、Ｎ、Ｏ、およびＰは、それぞれ、前記一般式（１０１）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ５５〜Ｒ５８、Ｍ、Ｎ、Ｏ、およびＰと同義である。
【００６０】
また、本実施形態において、前記一般式（１００）で表される化合物のうち下記一般式（１０３）で表される化合物も好ましい。
【００６１】
【化１３】
2016122672.tif 000015
【００６２】
前記一般式（１０３）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１０３）において、Ｒ７１〜Ｒ７４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ７１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ７２同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ７３同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ７４同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ７１〜Ｒ７４は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１０３）において、ＱおよびＴは、４であり、ＲおよびＳは、３である。
前記一般式（１０３）において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基を表す。ただし、Ａｒ１が置換もしくは無置換の６員環の含窒素複素環基である場合、当該含窒素複素環基は、Ｒ７１およびＲ７２が置換されているカルバゾール環の９位の窒素原子に対して単結合で直接結合してもよいし、連結基を介して結合してもよい。このＡｒ１と、Ｒ７１およびＲ７２が置換されているカルバゾール環の９位の窒素原子との間に設けられる連結基としては、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。Ａｒ２とカルバゾール環との結合においても同様である。なお、Ａｒ１およびＡｒ２としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基が好ましく、具体的には、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、トリフェニレル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基等が好ましい。
前記一般式（１０３）において、Ｒ７１およびＲ７２が置換されているカルバゾール環を構成する６員環の炭素原子の一つが、環構造Ｂを構成する原子と結合し、Ｒ７３およびＲ７４が置換されているカルバゾール環を構成する６員環の炭素原子の一つが、環構造Ａを構成する原子と結合する。
前記一般式（１０３）において、ＵおよびＶは、それぞれ独立に、１以上４以下の整数である。ＵやＶが２以上の整数の場合、環構造Ａに結合するカルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよいし、環構造Ｂに結合するカルバゾリル基も、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００６３】
前記一般式（１０３）において、ＵおよびＶは、それぞれ１であることが好ましい。
【００６４】
また、本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物のうち、下記一般式（１０４）で表される化合物も好ましい。
【００６５】
【化１４】
2016122672.tif 000016
【００６６】
前記一般式（１０４）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１０４）において、Ｒ５１およびＲ５２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ｒ５１とＲ５２とで結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１０４）において、ｙは、１以上４以下の整数である。前記一般式（１０４）において、ｙが２以上の整数の場合、環構造Ｂに結合するアミノ基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（１０４）において、Ｒ５１およびＲ５２が結合する窒素原子は、環構造Ｂを構成する原子と結合する。
【００６７】
前記一般式（１０４）で表される化合物において、Ｒ５１とＲ５２とで結合して環を形成することが好ましく、この場合、前記一般式（１０４）で表される化合物のうち下記一般式（１０５）で表される化合物が好ましい。
【００６８】
【化１５】
2016122672.tif 000017
【００６９】
前記一般式（１０５）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１０５）において、Ｒ５５およびＲ５６は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ５５同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５６同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ５５およびＲ５６は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１０５）において、ＭおよびＮは、４である。
前記一般式（１０５）において、Ｎ−カルバゾリル基は、環構造Ｂを構成する原子と結合する。
前記一般式（１０５）において、ｙは、１以上４以下の整数である。ｙが２以上の整数の場合、環構造Ｂに結合するＮ−カルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００７０】
前記一般式（１０５）において、ｙは、１であることが好ましい。この場合、前記一般式（１０５）で表される化合物は、下記一般式（１０６）で表される。
【００７１】
【化１６】
2016122672.tif 000018
【００７２】
前記一般式（１０６）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎは、それぞれ、前記一般式（１０５）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎと同義である。
【００７３】
また、本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物のうち、下記一般式（１０７）で表される化合物も好ましい。
【００７４】
【化１７】
2016122672.tif 000019
【００７５】
前記一般式（１０７）において、Ｌ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ前記一般式（１），（１０），（１２）におけるＬ２、環構造Ａ、環構造Ｂ、Ｘ１、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１０７）において、Ｒ７１およびＲ７２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ７１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ７２同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ７１およびＲ７２は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１０７）において、Ｑは、４であり、Ｒは、３である。
前記一般式（１０７）において、Ａｒ１は、前記一般式（１０３）におけるＡｒ１と同義である。
前記一般式（１０７）において、Ｒ７１およびＲ７２が置換されているカルバゾール環を構成する６員環の炭素原子の一つが、環構造Ｂを構成する原子と結合する。
前記一般式（１０７）において、ｙは、１以上４以下の整数である。ｙが２以上の整数の場合、環構造Ｂに結合するカルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【００７６】
前記一般式（１）、（１０）、（１０ｂ）〜（１０ｉ）、（１０ｂ−１）〜（１０ｉ−１）、（１０−１）、（１３）、（１３ａ）〜（１３ｃ）、（１０１）〜（１０７）において、環構造Ａおよび環構造Ｂとしては、飽和もしくは不飽和の５員環、飽和もしくは不飽和の６員環が挙げられ、不飽和の６員環であるベンゼン環またはアジン環が好ましく、ベンゼン環がより好ましい。
【００７７】
本実施形態において、前記一般式（１）におけるＣｚが、前記一般式（１０ｂ）で表されることが好ましく、さらに環構造Ａおよび環構造Ｂの両方が、置換もしくは無置換のベンゼン環であることが好ましい。この場合の置換基としては前述したとおりである。
また、前記一般式（１０ｂ）において、環構造Ａおよび環構造Ｂのうち少なくともいずれかが複素環である場合には、前記一般式（１１）で表される部分構造を有することが好ましく、前記一般式（１０ｂ）における環構造Ａおよび環構造Ｂが、前記一般式（１１）で表される部分構造を有する６員環の複素環であることが好ましい。
【００７８】
本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（１４）で表される化合物であることが好ましい。
【００７９】
【化１８】
2016122672.tif 000020
【００８０】
前記一般式（１４）において、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、ｍ、ｎ、ｏ、ｐは、それぞれ、前記一般式（１）におけるＬ１、Ｌ２、Ｌ３、ｍ、ｎ、ｏ、ｐと同義である。前記一般式（１４）において、Ｌ１、Ｌ２およびＬ３が単結合であることが好ましい。
前記一般式（１４）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１４）において、Ｒ３１およびＲ３２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ｒ３１〜Ｒ３２は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。また、隣接するＲ３１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３２同士が結合して環を形成してもよい。また、Ｒ３１またはその置換基と、Ｌ１、Ｌ２およびＬ３の少なくともいずれかまたはその置換基とで、上述と同様にして結合して環を形成してもよいし、Ｒ３２またはその置換基と、Ｌ１、Ｌ２およびＬ３の少なくともいずれかまたはその置換基とで、上述と同様にして結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１４）において、ｑおよびｒは、４である。
【００８１】
本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（１５）で表される化合物であることが好ましい。すなわち、前記一般式（１４）で表される化合物において、Ｌ１およびＬ３が単結合であり、ｎ、ｏおよびｐが、１であることが好ましい。
【００８２】
【化１９】
2016122672.tif 000021
【００８３】
前記一般式（１５）において、Ｌ２、ｍは、それぞれ、前記一般式（１）におけるＬ２、ｍと同義である。
前記一般式（１５）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１５）において、Ｒ３１およびＲ３２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ３１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３２同士が結合して環を形成してもよい。
前記一般式（１５）において、ｑおよびｒは、４である。
なお、前記一般式（１５）において、Ｒ３１〜Ｒ３２は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
【００８４】
本実施形態において、前記一般式（１５）で表される化合物は、下記一般式（１６）で表される化合物であることが好ましい。
【００８５】
【化２０】
2016122672.tif 000022
【００８６】
前記一般式（１６）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（１６）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、前記一般式（１２）における、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１６）において、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５およびＲ５５は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ３１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３２同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５５同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５６同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５およびＲ５５は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１６）において、ＭおよびＮは、４である。
前記一般式（１６）において、ｑおよびｒは、４であり、ｙは、１以上３以下の整数である。ｙが２以上の整数の場合、置換基としてＲ５５およびＲ５６を有する複数のＮ−カルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（１６）において、置換基としてＲ５５およびＲ５６を有するＮ−カルバゾリル基の窒素原子は、置換基としてＲ３２を有する６員環を構成する炭素原子と結合する。
【００８７】
本実施形態では、前記一般式（１６）においてｙが１である場合が好ましく、この場合、下記一般式（１７）で表され、さらに、下記一般式（１８）で表される化合物がより好ましい。
【００８８】
【化２１】
2016122672.tif 000023
【００８９】
前記一般式（１７）において、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎ、ｑ、ｒは、それぞれ、前記一般式（１６）における、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎ、ｑ、ｒと同義である。
【００９０】
【化２２】
2016122672.tif 000024
【００９１】
前記一般式（１８）において、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎ、ｑ、ｒは、それぞれ、前記一般式（１６）における、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５、Ｒ５６、Ｍ、Ｎ、ｑ、ｒと同義である。
【００９２】
また、本実施形態において、前記一般式（１４）で表される化合物は、下記一般式（１９）で表される化合物であることが好ましい。
【００９３】
【化２３】
2016122672.tif 000025
【００９４】
前記一般式（１９）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（１９）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、前記一般式（１２）における、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（１９）において、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５〜Ｒ５８は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ３１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ３２同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５５同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５６同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ５８同士が結合して環を形成してもよい。Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５〜Ｒ５８は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（１９）において、Ｍ、Ｎ、ＯおよびＰは、４である。
前記一般式（１９）において、ｑおよびｒは、４であり、ｙおよびｚは、それぞれ独立に、１以上３以下の整数である。ｙが２以上の整数の場合、置換基としてＲ５５およびＲ５６を有する複数のＮ−カルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。ｚが２以上の整数の場合、置換基としてＲ５７およびＲ５８を有する複数のＮ−カルバゾリル基は、互いに同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（１９）において、置換基としてＲ５５およびＲ５６を有するＮ−カルバゾリル基の窒素原子は、置換基としてＲ３２を有する６員環を構成する炭素原子と結合する。前記一般式（１９）において、置換基としてＲ５７およびＲ５８を有するＮ−カルバゾリル基の窒素原子は、置換基としてＲ３１を有する６員環を構成する炭素原子と結合する。
【００９５】
本実施形態では、前記一般式（１９）においてｙおよびｚが１である場合の化合物が好ましく、さらに、下記一般式（１９ａ）で表される化合物がより好ましい。
【００９６】
【化２４】
2016122672.tif 000026
【００９７】
前記一般式（１９ａ）において、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５〜Ｒ５８、Ｍ、Ｎ、Ｏ、Ｐは、それぞれ、前記一般式（１９）における、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１、Ｒ３２、Ｒ５５〜Ｒ５８、Ｍ、Ｎ、Ｏ、Ｐと同義である。
【００９８】
また、本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物は、下記一般式（５）で表される化合物であることが好ましい。すなわち、前記一般式（１５）で表される化合物において、ｍが１であり、４つのＲ３２のうち一つがカルバゾリル基であることが好ましい。
【００９９】
【化２５】
2016122672.tif 000027
【０１００】
前記一般式（５）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（５）において、Ｘ１〜Ｘ５は、前記一般式（１２）における、Ｘ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（５）において、Ｒ３１〜Ｒ３４は、それぞれ独立に、前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ８と同義であり、ｑおよびｒは４であり、ｓは３であり、ｔは４である。Ｒ３１〜Ｒ３４は、それぞれ、カルバゾール環を構成する６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（５）において、Ａｒは、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基を表す。ただし、Ａｒが置換もしくは無置換の６員環の含窒素複素環基である場合、当該含窒素複素環基は、Ｒ３３およびＲ３４が置換されているカルバゾール環の９位の窒素原子に対して単結合で直接結合してもよいし、連結基を介して結合してもよい。このＡｒと、Ｒ３３およびＲ３４が置換されているカルバゾール環の９位の窒素原子との間に設けられる連結基としては、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。なお、Ａｒとしては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基が好ましく、具体的には、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、トリフェニレル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基等が好ましい。
前記一般式（５）において、Ｒ３２が置換されているカルバゾール環を構成する６員環の炭素原子の一つが、Ｒ３３が置換されているカルバゾール環を構成する６員環の炭素原子の一つと結合する。
【０１０１】
前記一般式（５）で表される化合物のうち、下記一般式（５Ａ）または一般式（５Ｂ）で表される化合物が好ましい。
【０１０２】
【化２６】
2016122672.tif 000028
【０１０３】
【化２７】
2016122672.tif 000029
【０１０４】
前記一般式（５Ａ）または一般式（５Ｂ）において、Ｌ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１〜Ｒ３４、ｑ、ｒ、ｓ、ｔ、Ａｒは、それぞれ前記一般式（５）におけるＬ２、Ｘ１１〜Ｘ１５、Ｒ３１〜Ｒ３４、ｑ、ｒ、ｓ、ｔ、Ａｒと同義である。
【０１０５】
本実施形態では、前記一般式（１０）で表される基において、環構造Ａが置換もしくは無置換のベンゼン環であり、環構造Ｂが複数の５員環および６員環のいずれかが縮合して連結した環構造であることが好ましい。この場合、いずれかの環構造が置換基を有してもよい。そして、本実施形態において、前記一般式（１）で表される化合物が、下記一般式（３１）で表される化合物であることが好ましい。
【０１０６】
【化２８】
2016122672.tif 000030
【０１０７】
前記一般式（３１）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（３１）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（３１）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ４１同士、並びに複数のＲ４４同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ４１同士が環を形成してもよいし、隣接するＲ４４同士が環を形成してもよい。なお、前記一般式（３１）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（３１）において、ｕおよびｖは、４である。
前記一般式（３１）において、Ｃは、下記一般式（３２）で表される環構造を示し、Ｄは、下記一般式（３３）で表される環構造を示す。環構造Ｃおよび環構造Ｄは、隣接する環構造と任意の位置で縮合する。
前記一般式（３１）において、ｗは、１以上４以下の整数である。なお、ｗは、環構造Ｃおよび環構造Ｄが縮合して形成される連結環構造の繰り返し単位である。
【０１０８】
【化２９】
2016122672.tif 000031
【０１０９】
【化３０】
2016122672.tif 000032
【０１１０】
前記一般式（３２）において、Ｒ４２およびＲ４３は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義であり、Ｒ４２およびＲ４３が隣接する位置で置換されている場合には環を形成してもよい。なお、前記一般式（３２）において、Ｒ４２およびＲ４３は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（３３）において、Ｙ１は、ＣＲ４５Ｒ４６、ＮＲ４７、硫黄原子、または酸素原子を表し、Ｒ４５〜Ｒ４７は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
【０１１１】
前記一般式（３１）において、ｗは１であることが好ましく、この場合の前記一般式（３１）で表される化合物は、下記一般式（３１ａ）で表される。
【０１１２】
【化３１】
2016122672.tif 000033
【０１１３】
前記一般式（３１ａ）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（３１ａ）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（３１ａ）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ４１同士が環を形成してもよいし、隣接するＲ４４同士が環を形成してもよい。なお、前記一般式（３１ａ）において、Ｒ４１およびＲ４４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（３１ａ）において、ｕおよびｖは、４である。
前記一般式（３１ａ）において、Ｃは、前記一般式（３２）で表される環構造を示し、Ｄは、前記一般式（３３）で表される環構造を示す。環構造Ｃおよび環構造Ｄは、隣接する環構造と任意の位置で縮合する。
【０１１４】
本実施形態において、前記一般式（１）におけるＣｚが、下記一般式（１１０）〜（１１５）で表される基からなる群から選択される基であることが好ましい。
【０１１５】
【化３２】
2016122672.tif 000034
【０１１６】
前記一般式（１１０）〜（１１５）において、Ｙ２は、ＣＲ４８Ｒ４９、ＮＲ５０、硫黄原子、または酸素原子を表し、Ｒ４８〜Ｒ５０は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。前記一般式（１１０）〜（１１５）で表される基は、さらに置換基を有していてもよい。
前記一般式（１１０）〜（１１５）におけるＹ２が酸素原子であることが好ましい。
【０１１７】
前記一般式（１１０）〜（１１５）で表される基を備える化合物としては、下記一般式（３１ｂ）〜（３１ｇ）で表される化合物が好ましい。
【０１１８】
【化３３】
2016122672.tif 000035
【０１１９】
前記一般式（３１ｂ）〜（３１ｇ）において、Ｌ２は、前記一般式（１）におけるＬ２と同義である。
前記一般式（３１ｂ）〜（３１ｇ）において、Ｘ１１〜Ｘ１５は、それぞれ独立に、前記一般式（１２）におけるＸ１１〜Ｘ１５と同義である。
前記一般式（３１ｂ）〜（３１ｇ）において、Ｙ２は、ＣＲ４８Ｒ４９、ＮＲ５０、硫黄原子、または酸素原子を表し、Ｒ４８〜Ｒ５０は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
前記一般式（３１ｂ）〜（３１ｇ）におけるＹ２が酸素原子であることが好ましい。
【０１２０】
なお、本実施形態において、前記一般式（１）におけるＣｚが、下記一般式（１１６）〜（１１９）で表される構造から誘導される基からなる群から選択される基であってもよい。
【０１２１】
【化３４】
2016122672.tif 000036
【０１２２】
前記一般式（１１６）〜（１１９）において、Ｙ２，Ｙ３，Ｙ４は、それぞれ独立に、ＣＲ４８Ｒ４９、ＮＲ５０、硫黄原子、または酸素原子を表し、Ｒ４８〜Ｒ５０は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。前記一般式（１１６）〜（１１９）で表される構造から誘導される基は、任意の位置に結合手を有し、前記一般式（１）におけるＬ２と結合する。なお、前記一般式（１１６）〜（１１９）で表される構造から誘導される基は、さらに置換基を有していてもよい。
【０１２３】
前記一般式（５），（５Ａ），（５Ｂ），（１３），（１３ａ）〜（１３ｃ），（１５）〜（１９），（１９ａ），（３１），（３１ａ）〜（３１ｇ），（１００）〜（１０７）において、前記Ｌ２は、単結合であることが好ましい。
前記Ｌ２が２価の連結基となる場合には、Ｌ２は、置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基であることが好ましい。または、本実施形態において、前記Ｌ２が２価の連結基となる場合には、２価の６員環構造であることが好ましく、Ｌ２が、下記一般式（３）、一般式（３ａ）または一般式（３ｂ）で表される２価の６員環構造のうちいずれかであることがより好ましく、下記一般式（３）で表される２価の６員環構造であることがさらに好ましい。
【０１２４】
【化３５】
2016122672.tif 000037
【０１２５】
前記一般式（３），（３ａ），（３ｂ）において、Ｘ３１〜Ｘ３４は、それぞれ独立に、ＣＲ１０１または窒素原子を表し、Ｒ１０１は、それぞれ独立に、前記一般式（１）におけるＲ１〜Ｒ８と同義である。本実施形態において、Ｘ３１〜Ｘ３４は、それぞれ独立に、ＣＲ１０１であることが好ましましく、Ｒ１０１は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子、シリル基であることがより好ましい。
【０１２６】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリール基としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、ピレニル基、クリセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ａ］アントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基、ピセニル基、ペリレニル基などが挙げられる。
本実施形態におけるアリール基としては、環形成炭素数が６〜２０であることが好ましく、より好ましくは６〜１２であることが更に好ましい。上記アリール基の中でもフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、フルオレニル基が特に好ましい。１−フルオレニル基、２−フルオレニル基、３−フルオレニル基および４−フルオレニル基については、９位の炭素原子に、後述する本実施形態における置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基が置換されていることが好ましい。
【０１２７】
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基としては、例えば、ピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キノリル基、イソキノリニル基、ナフチリジニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、インダゾリル基、イミダゾピリジニル基、ベンズトリアゾリル基、カルバゾリル基、フリル基、チエニル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、イソキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾイソキサゾリル基、ベンゾイソチアゾリル基、ベンゾオキサジアゾリル基、ベンゾチアジアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、ピペリジニル基、ピロリジニル基、ピペラジニル基、モルホリル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、フェノキサジニル基などが挙げられる。
本実施形態における複素環基の環形成原子数は、５〜２０であることが好ましく、５〜１４であることがさらに好ましい。上記複素環基の中でも１−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾフラニル基、３−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、１−ジベンゾチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、３−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、９−カルバゾリル基が特に好ましい。１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基および４−カルバゾリル基については、９位の窒素原子に、本実施形態における置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基が置換されていることが好ましい。
【０１２８】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルキル基としては、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよい。直鎖または分岐鎖のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ネオペンチル基、アミル基、イソアミル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−ペンチルヘキシル基、１−ブチルペンチル基、１−ヘプチルオクチル基、３−メチルペンチル基、が挙げられる。
本実施形態における直鎖または分岐鎖のアルキル基の炭素数は、１〜１０であることが好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。上記直鎖または分岐鎖のアルキル基の中でもメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、アミル基、イソアミル基、ネオペンチル基が特に好ましい。
本実施形態におけるシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、４−メチルシクロヘキシル基、アダマンチル基、ノルボルニル基等が挙げられる。シクロアルキル基の環形成炭素数は、３〜１０であることが好ましく、５〜８であることがさらに好ましい。上記シクロアルキル基の中でも、シクロペンチル基やシクロヘキシル基が特に好ましい。
アルキル基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルキル基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。具体的には、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、フルオロエチル基、トリフルオロメチルメチル基、トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基等が挙げられる。
【０１２９】
本実施形態における炭素数３〜３０のアルキルシリル基としては、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を有するトリアルキルシリル基が挙げられ、具体的にはトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリ−ｎ−ブチルシリル基、トリ−ｎ−オクチルシリル基、トリイソブチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジメチルイソプロピルシリル基、ジメチル−ｎ−プロピルシリル基、ジメチル−ｎ−ブチルシリル基、ジメチル−ｔ−ブチルシリル基、ジエチルイソプロピルシリル基、ビニルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基等が挙げられる。トリアルキルシリル基における３つのアルキル基は、それぞれ同一でも異なっていてもよい。
【０１３０】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基としては、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、トリアリールシリル基が挙げられる。
ジアルキルアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を２つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を１つ有するジアルキルアリールシリル基が挙げられる。ジアルキルアリールシリル基の炭素数は、８〜３０であることが好ましい。
アルキルジアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を１つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を２つ有するアルキルジアリールシリル基が挙げられる。アルキルジアリールシリル基の炭素数は、１３〜３０であることが好ましい。
トリアリールシリル基は、例えば、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を３つ有するトリアリールシリル基が挙げられる。トリアリールシリル基の炭素数は、１８〜３０であることが好ましい。
【０１３１】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルコキシ基は、−ＯＺ１と表される。このＺ１の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基があげられる。
アルコキシ基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルコキシ基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルコキシ基が１以上のハロゲン基で置換されたものが挙げられる。
【０１３２】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基は、−ＯＺ２と表される。このＺ２の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。このアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基が挙げられる。
【０１３３】
炭素数２〜３０のアルキルアミノ基は、−ＮＨＲＶ、または−Ｎ（ＲＶ）２と表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
【０１３４】
環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基は、−ＮＨＲＷ、または−Ｎ（ＲＷ）２と表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。
【０１３５】
炭素数１〜３０のアルキルチオ基は、−ＳＲＶと表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基は、−ＳＲＷと表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。
【０１３６】
本発明において、「環形成炭素」とは飽和環、不飽和環、又は芳香環を構成する炭素原子を意味する。「環形成原子」とはヘテロ環（飽和環、不飽和環、および芳香環を含む）を構成する炭素原子およびヘテロ原子を意味する。
また、本発明において、水素原子とは、中性子数の異なる同位体、すなわち、軽水素（Ｐｒｏｔｉｕｍ）、重水素（Ｄｅｕｔｅｒｉｕｍ）、三重水素（Ｔｒｉｔｉｕｍ）を包含する。
【０１３７】
また、「置換もしくは無置換の」という場合における置換基、Ｌ１〜Ｌ３の連結基における置換基、環構造Ａ，環構造Ｂにおける置換基等、本実施形態における置換基としては、上述のようなアリール基、複素環基、アルキル基（直鎖または分岐鎖のアルキル基、シクロアルキル基、ハロアルキル基）、アルキルシリル基、アリールシリル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基の他に、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、ハロゲン原子、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、およびカルボキシ基が挙げられる。
ここで挙げた置換基の中では、アリール基、複素環基、アルキル基、ハロゲン原子、アルキルシリル基、アリールシリル基、シアノ基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとした具体的な置換基が好ましい。
また、連結基としてのＬ１〜Ｌ３等における芳香族炭化水素基は、例えば、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基から誘導される基が挙げられ、複素環基は、例えば、上記環形成原子数５〜３０の複素環基から誘導される基が挙げられる。
【０１３８】
アルケニル基としては、炭素数２〜３０のアルケニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよく、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、オレイル基、エイコサペンタエニル基、ドコサヘキサエニル基、スチリル基、２，２−ジフェニルビニル基、１，２，２−トリフェニルビニル基、２−フェニル−２−プロペニル基、シクロペンタジエニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、シクロヘキサジエニル基等が挙げられる。
【０１３９】
アルキニル基としては、炭素数２〜３０のアルキニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖又は環状のいずれであってもよく、例えば、エチニル、プロピニル、２−フェニルエチニル等が挙げられる。
【０１４０】
アラルキル基としては、環形成炭素数６〜３０のアラルキル基が好ましく、−Ｚ３−Ｚ４と表される。このＺ３の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基に対応するアルキレン基が挙げられる。このＺ４の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基の例が挙げられる。このアラルキル基は、炭素数７〜３０のアラルキル基（アリール部分は炭素数６〜３０、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１２）、アルキル部分は炭素数１〜３０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）であることが好ましい。このアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、２−フェニルプロパン−２−イル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルイソプロピル基、２−フェニルイソプロピル基、フェニル−ｔ−ブチル基、α−ナフチルメチル基、１−α−ナフチルエチル基、２−α−ナフチルエチル基、１−α−ナフチルイソプロピル基、２−α−ナフチルイソプロピル基、β−ナフチルメチル基、１−β−ナフチルエチル基、２−β−ナフチルエチル基、１−β−ナフチルイソプロピル基、２−β−ナフチルイソプロピル基が挙げられる。
【０１４１】
ハロゲン原子として、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられ、好ましくはフッ素原子である。
【０１４２】
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは前記置換基で置換されておらず、水素原子が結合していることを意味する。
なお、本明細書において、「置換もしくは無置換の炭素数ａ〜ｂのＸＸ基」という表現における「炭素数ａ〜ｂ」は、ＸＸ基が無置換である場合の炭素数を表すものであり、ＸＸ基が置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。
以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換もしくは無置換の」という場合についても、前記と同様である。
【０１４３】
以下に前記一般式（１）で表される化合物の具体例を示すが、本発明は、これらの例示化合物に限定されるものではない。
【０１４４】
【化３６】
2016122672.tif 000038
【０１４５】
【化３７】
2016122672.tif 000039
【０１４６】
【化３８】
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【０１４７】
【化３９】
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【０１４８】
【化４０】
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【０１４９】
【化４１】
2016122672.tif 000043
【０１５０】
【化４２】
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【０１５１】
【化４３】
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【０１５２】
【化４４】
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【０１５３】
【化４５】
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【０１５４】
【化４６】
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【０１５５】
【化４７】
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【０１５６】
【化４８】
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【０１５７】
【化４９】
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【０１５８】
【化５０】
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【０１５９】
【化５１】
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【０１６０】
【化５２】
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【０１６１】
【化５３】
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【０１６２】
【化５４】
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【０１６３】
【化５５】
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【０１６４】
【化５６】
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【０１６５】
【化５７】
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【０１６６】
【化５８】
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【０１６７】
【化５９】
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【０１６８】
【化６０】
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【０１６９】
【化６１】
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【０１７０】
【化６２】
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【０１７１】
【化６３】
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【０１７２】
【化６４】
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【０１７３】
【化６５】
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【０１７４】
【化６６】
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【０１７５】
【化６７】
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【０１７６】
【化６８】
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【０１７７】
【化６９】
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【０１７８】
【化７０】
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【０１７９】
【化７１】
2016122672.tif 000073
【０１８０】
【化７２】
2016122672.tif 000074
【０１８１】
【化７３】
2016122672.tif 000075
【０１８２】
【化７４】
2016122672.tif 000076
【０１８３】
本実施形態に係るドーパント材料は、公知の合成方法によって合成することができる。
【０１８４】
（ホスト材料）
本実施形態におけるホスト材料としては、有機ＥＬ素子に適用し得るホスト材料が挙げられ、特に限定されない。
【０１８５】
本実施形態において、ホスト材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｈ）と、ホスト材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｈ）との差ΔＳＴ（Ｈ）が下記数式（数２）を満たすことが好ましい。
ΔＳＴ（Ｈ）＝ＥｇＳ（Ｈ）−Ｅｇ７７Ｋ （Ｈ）＜０．３［ｅＶ］    …（数２）
また、本実施形態においては、ホスト材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｈ）が、ドーパント材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）よりも大きいことが好ましい。ΔＳＴ（Ｈ）は、０．２［ｅＶ］未満であることが好ましい。
【０１８６】
本実施形態において、ドーパント材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｄ）と、ホスト材料の一重項エネルギーＥｇＳ（Ｈ）とが、下記数式（数３）を満たすことが好ましい。
ＥｇＳ（Ｈ）＞ＥｇＳ（Ｄ）                                  …（数３）
【０１８７】
本実施形態においては、ホスト材料の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｈ）が、前記ドーパント材料として用いられる化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＥｇ７７Ｋ（Ｄ）よりも大きいことが好ましい。
【０１８８】
本実施形態におけるホスト材料としては、例えば、下記一般式（２）で表される化合物であることが好ましい。但し、ホスト材料としては、下記一般式（２）で表される化合物に限定されない。  
【０１８９】
【化７５】
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【０１９０】
前記一般式（２）において、Ｌ２０は、単結合、置換もしくは無置換のａ＋１価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換のａ＋１価の複素環基を表す。
前記一般式（２）において、Ｌ２０１は、置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の２価の複素環基を表す。
前記一般式（２）において、ａは、１以上６以下の整数であり、ｂは、１以上６以下の整数である。ａおよびｂは、それぞれ独立に、１以上３以下の整数であることが好ましく、１又は２であることがより好ましい。ａが２以上の場合、Ｌ２０に結合するＨＡｒが２以上になり、これらのＨＡｒは、互いに同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（２）において、ｇは、０以上２以下の整数であり、０または１であることが好ましい。ｇが１以上２以下の場合、Ｌ２０およびＬ２０１は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、ｇが２の場合、２つのＬ２０１は、互いに同一でも異なっていてもよい。ｂが２以上の場合、Ａｚ２に結合する下記一般式（２−１）で表される複数の部分は、互いに同一でも異なっていてもよい。
【０１９１】
【化７６】
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【０１９２】
前記一般式（２）において、ＨＡｒは、下記一般式（２０）で表される構造から誘導される基である。
【０１９３】
【化７７】
2016122672.tif 000079
【０１９４】
前記一般式（２０）において、Ｘ２０は、単結合、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ９、ＣＲ１０Ｒ１１、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＧｅＲ１４Ｒ１５を表す。Ｒ９〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。前記一般式（２０）において、Ｘ２０は、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ９、ＣＲ１０Ｒ１１、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＧｅＲ１４Ｒ１５を表すことが好ましい。
前記一般式（２０）で表される環構造は、下記一般式（２０ｂ）〜（２０ｉ）で表される環構造からなる群から選択される環構造である。
【０１９５】
【化７８】
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【０１９６】
前記一般式（２０），（２０ｂ）〜（２０ｉ）において、ＧおよびＨは、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の環構造を表し、環構造Ｇおよび環構造Ｈのうち少なくともいずれかが複数の置換基を有する場合、隣接する置換基同士が結合して環を形成してもよい。形成する環は、飽和環、不飽和環のどちらでもよい。
この場合の置換基としては、電子ドナー性を有する置換基であることが好ましい。または、隣接する置換基同士が電子ドナー性を有する環をさらに形成することが好ましい。
前記一般式（２０），（２０ｂ）〜（２０ｉ）において、前記環構造Ｇおよび前記環構造Ｈのうち少なくともいずれかが置換もしくは無置換の複素環構造であるとき、当該複素環構造は、下記一般式（２０−２）で表される部分構造を有する。
【０１９７】
【化７９】
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【０１９８】
前記一般式（２０）で表される構造から誘導される基としては、下記一般式（２０−１）で表される基であることが好ましい。
【０１９９】
【化８０】
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【０２００】
前記一般式（２０−１）において、Ｘ２０は、前記一般式（２０）におけるＸ２０と同義である。すなわち、前記一般式（２０−１）で表される基は、下記一般式（２０ｂ−１）〜（２０ｉ−１）で表される基からなる群から選択される基である。
【０２０１】
【化８１】
2016122672.tif 000083
【０２０２】
前記一般式（２０ｂ−１）〜（２０ｉ―１）における、環構造Ｇおよび環構造Ｈは、それぞれ独立に、前記一般式（２０），（２０ｂ）〜（２０ｉ）における環構造Ｇおよび環構造Ｈと同義である
【０２０３】
本実施形態において、前記一般式（２）におけるＨＡｒが、下記一般式（２Ｂ）で表される構造から誘導される基であることが好ましい。
【０２０４】
【化８２】
2016122672.tif 000084
【０２０５】
前記一般式（２Ｂ）において、Ｘ２は、前記一般式（２０）におけるＸ２０と同義である。Ｘ２としては、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ９、ＣＲ１０Ｒ１１、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＧｅＲ１４Ｒ１５を表すことが好ましい。
前記一般式（２Ｂ）において、Ｒ６１およびＲ６２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ６１同士、並びに複数のＲ６２同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ６１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ６２同士が結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２Ｂ）において、Ｒ６１〜Ｒ６２は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（２Ｂ）において、ｉ、およびｊは、４である。
前記一般式（２Ｂ）において、Ｅは、下記一般式（２ｈ）で表される環構造を示し、Ｆは、下記一般式（２ｉ）または下記一般式（２ｊ）で表される環構造を示す。環構造Ｅおよび環構造Ｆは、隣接する環構造と任意の位置で縮合する。前記一般式（２Ｂ）において、ｈは、０以上４以下の整数である。なお、ｈは、環構造Ｅおよび環構造Ｆが縮合して形成される連結環構造の繰り返し単位である。ｈが２以上のとき、複数の環構造Ｅおよび環構造Ｆは、互いに同一でも異なっていてもよい。
【０２０６】
【化８３】
2016122672.tif 000085
【０２０７】
【化８４】
2016122672.tif 000086
【０２０８】
前記一般式（２ｈ）において、Ｒ６３およびＲ６４が隣接する位置で置換されている場合には結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２ｈ）において、Ｒ６３およびＲ６４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（２ｉ）におけるＹ５および前記一般式（２ｊ）におけるＹ６は、それぞれ独立に、ＣＲ６５Ｒ６６、ＮＲ６７、硫黄原子、酸素原子、またはＬ２０と結合する窒素原子を表す。
前記一般式（２ｊ）におけるＸ４は、前記一般式（２０）におけるＸ２０と同義である。ただし、Ｘ４は単結合である場合はない。
Ｒ６３〜Ｒ６７は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
【０２０９】
本実施形態において、前記一般式（２Ｂ）におけるｈが、０または１であることが好ましい。
前記一般式（２Ｂ）において、ｈが０のとき、ＨＡｒは、下記一般式（２ｂ）または下記一般式（２ｂｘ）で表される基であることが好ましい。
【０２１０】
【化８５】
2016122672.tif 000087
【０２１１】
前記一般式（２ｂ）および一般式（２ｂｘ）において、Ｘ２は、単結合、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ９、ＣＲ１０Ｒ１１、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＧｅＲ１４Ｒ１５を表す。すなわち、前記一般式（２ｂ）で表される基は、下記一般式（２ｂ−１）〜（２ｂ−８）で表される基からなる群から選択される基である。
【０２１２】
【化８６】
2016122672.tif 000088
【０２１３】
前記一般式（２ｂ）、（２ｂｘ）、（２ｂ−１）〜（２ｂ−８）において、ｃおよびｄは、４である。
前記一般式（２ｂ）、（２ｂｘ）、（２ｂ−１）〜（２ｂ−８）において、Ｒ９〜Ｒ１５、Ｒ１７、Ｒ１８は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ１７同士、並びに複数のＲ１８同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ１７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１８同士が結合して環を形成してもよい。前記一般式（２），（２０）において、Ｘ２０におけるＲ９〜Ｒ１５の少なくともいずれかと、Ｒ１７およびＲ１８の少なくともいずれかとが結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２ｂ）、（２ｂｘ）、（２ｂ−１）〜（２ｂ−８）において、Ｒ１７およびＲ１８は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
【０２１４】
前記一般式（２ｂｘ）において、Ａｒ４は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ａｒ４は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましく、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基がより好ましい。Ａｒ４としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、トリフェニレル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基等が好ましい。
【０２１５】
本実施形態では、前記一般式（２）におけるＡｚ２は、下記一般式（２ｄ）で表されることが好ましい。
【０２１６】
【化８７】
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【０２１７】
前記一般式（２ｄ）において、Ｘ２１〜Ｘ２６は、それぞれ独立に、ＣＲ１６または窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ２６のうち少なくとも１つ以上は、窒素原子であり、Ｘ２１〜Ｘ２６のうちｂ個は、Ｌ２０またはＬ２０１と結合する炭素原子である。前述のとおり、ｂは、１以上３以下の整数であるので、Ｘ２１〜Ｘ２６のうち１以上３以下がＬ２０と結合する炭素原子となる。前記一般式（２ｄ）において、隣接するＲ１６同士が結合して環を形成してもよい。前記一般式（２ｄ）において、Ｒ１６は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
前記一般式（２ｄ）において、Ｘ２１〜Ｘ２６のうち窒素原子は、１つ以上３つ以下であることが好ましい。例えば、Ｘ２６がＬ２０と結合する炭素原子であり、さらに、Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が１つとなる場合としては、Ｘ２１またはＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が２つとなる場合としては、Ｘ２１およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が３つとなる場合としては、Ｘ２１、Ｘ２３およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。前記一般式（２ｄ）において、Ｘ２１、Ｘ２３およびＸ２５が窒素原子となるトリアジン環であることがより好ましい。
【０２１８】
前記一般式（２）において、ＨＡｒ、Ｌ２０、Ｌ２０１、およびＡｚ２からなる群から選ばれる２つ以上の構造同士が結合して環を形成してもよい。
前記一般式（２）において、ｇが１または２である場合、Ｌ２０およびＬ２０１同士、Ｌ２０およびＬ２０１のそれぞれが有する置換基同士、Ｌ２０およびＬ２０１の一方と他方が有する置換基とが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（２），（２０）において、Ｌ２０の置換基と、環構造Ｇおよび環構造Ｈの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ２０と、環構造Ｇおよび環構造Ｈの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ２０の置換基と、環構造Ｇおよび環構造Ｈの少なくともいずれかとが結合して環を形成してもよい。
また、前記一般式（２），（２０）において、Ｘ２０におけるＲ９〜Ｒ１５の少なくともいずれかと、環構造Ｇおよび環構造Ｈの少なくともいずれかとが結合して環を形成してもよいし、Ｘ２０におけるＲ９〜Ｒ１５の少なくともいずれかと、環構造Ｇおよび環構造Ｈの少なくともいずれかの置換基とが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（２），（２ｄ）において、ｇが１または２である場合には、Ｌ２０１の置換基と、Ｘ２１〜Ｘ２５におけるＣＲ１６のＲ１６とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ２０１と、当該Ｒ１６とが結合して環を形成してもよいし、Ｌ２０１の置換基と、Ｘ１１〜Ｘ１５における炭素原子Ｃとが結合して環を形成してもよい。
前記一般式（２），（２ｄ）において、ｇが０である場合には、上述と同様にして、Ｌ２０またはその置換基と、ＣＲ１６のＲ１６またはＸ１１〜Ｘ１５における炭素原子Ｃとが結合して環を形成してもよい。
【０２１９】
本実施形態において、前記一般式（２）におけるａおよびｂが１であり、ｇが０であり、前記一般式（２ｄ）におけるＸ２６がＬ２０と結合する炭素原子であり、ＨＡｒが前記一般式（２ｂ）であることが好ましい。この場合の化合物のうち、下記一般式（２１）で表される化合物であることが好ましい。
【０２２０】
【化８８】
2016122672.tif 000090
【０２２１】
前記一般式（２１）において、Ｘ２は、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義である。
前記一般式（２１）において、Ｌ２１は、置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の２価の複素環基を表す。
前記一般式（２１）において、Ｘ２１〜Ｘ２５は、それぞれ独立に、ＣＲ１６または窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ２５のうち少なくとも１つ以上は、窒素原子である。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が１つとなる場合としては、Ｘ２１またはＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が２つとなる場合としては、Ｘ２１およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が３つとなる場合としては、Ｘ２１、Ｘ２３およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。
前記一般式（２１）において、ｃおよびｄは、４であり、Ｒ１７およびＲ１８は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ１７同士、並びに複数のＲ１８同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。なお、前記一般式（２１）において、Ｒ１７およびＲ１８は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
本実施形態において、前記一般式（２）で表される化合物が、前記一般式（２１）で表される化合物であり、前記一般式（２１）におけるＸ２が、酸素原子であることが好ましい。
【０２２２】
また、本実施形態において、前記一般式（２）におけるａが２であり、ｂが１であり、前記一般式（２ｄ）におけるＸ２６がＬ２０と結合する炭素原子であり、ＨＡｒが前記一般式（２ｂ）であることが好ましい。すなわち、前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２２）で表される化合物であることが好ましい。
【０２２３】
【化８９】
2016122672.tif 000091
【０２２４】
前記一般式（２２）において、Ｘ２７およびＸ２８は、それぞれ独立に、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義であり、Ｘ２７およびＸ２８は、同一でも異なっていてもよい。
前記一般式（２２）において、Ｌ２２は、置換もしくは無置換の３価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の３価の複素環基を表す。
前記一般式（２２）において、Ｘ２１〜Ｘ２５は、それぞれ独立に、ＣＲ１６または窒素原子を表し、Ｘ２１〜Ｘ２５のうち少なくとも１つ以上は、窒素原子である。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が１つとなる場合としては、Ｘ２１またはＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が２つとなる場合としては、Ｘ２１およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。Ｘ２１〜Ｘ２５のうち、窒素原子が３つとなる場合としては、Ｘ２１、Ｘ２３およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。
前記一般式（２２）において、ｃ，ｄ，ｅ，ｆは、それぞれ、４であり、Ｒ１７〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ１７同士、複数のＲ１８同士、複数のＲ１９同士並びに複数のＲ２０同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、なお、隣接するＲ１７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１８同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１９同士が環を形成してもよいし、隣接するＲ２０同士が結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２２）において、Ｒ１７〜Ｒ２０は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
本実施形態において、前記一般式（２）で表される化合物が、前記一般式（２２）で表される化合物であり、Ｘ２７およびＸ２８が、酸素原子であることが好ましい。
【０２２５】
また、本実施形態において、前記一般式（２）におけるａが１であり、ｂが２であり、ｇが０であり、前記一般式（２ｄ）におけるＸ２４およびＸ２６がＬ２０と結合する炭素原子であり、ＨＡｒが前記一般式（２ｂ）であり、Ｘ２１、Ｘ２３およびＸ２５が窒素原子となることが好ましい。すなわち、前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２３）で表される化合物であることが好ましい。
【０２２６】
【化９０】
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【０２２７】
前記一般式（２３）において、Ｘ２７およびＸ２８は、それぞれ独立に、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義である。
前記一般式（２３）において、Ｌ２３およびＬ２４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基、または置換もしくは無置換の２価の複素環基を表す。
前記一般式（２３）において、Ａｒ５は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ａｒ５は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましく、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基がより好ましい。Ａｒ５としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、トリフェニレル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基等が好ましい。
前記一般式（２３）において、ｃ，ｄ，ｅ，ｆは、それぞれ、４であり、Ｒ１７〜Ｒ２０は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。また、隣接するＲ１７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１８同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１９同士が環を形成してもよいし、隣接するＲ２０同士が結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２３）において、Ｒ１７〜Ｒ２０は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
本実施形態では、前記一般式（２３）で表される化合物が好ましく、Ｘ２７およびＸ２８が、酸素原子であることがより好ましい。
【０２２８】
また、本実施形態では、前記一般式（２）で表される化合物は、ＨＡｒが前記一般式（２ｂ）で表される基であり、Ｌ２０が置換もしくは無置換の２価の複素環基であり、ｇが１であることが好ましい。この場合、Ｌ２０は、置換もしくは無置換の２価のカルバゾリル基であることがより好ましい。さらに、この場合の前記一般式（２）で表される化合物は、下記一般式（２４）で表される化合物であることが好ましい。
【０２２９】
【化９１】
2016122672.tif 000093
【０２３０】
前記一般式（２４）において、Ｘ２１〜Ｘ２５は、前記一般式（２１）におけるＸ２１〜Ｘ２５と同義である。
前記一般式（２４）において、Ｒ１７〜Ｒ１８、Ｒ２３〜Ｒ２４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。また、隣接するＲ１７同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ１８同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ２３同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ２４同士が結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２４）において、Ｒ１７〜Ｒ１８、Ｒ２３〜Ｒ２４は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記一般式（２４）において、Ｌ２０１は、前記一般式（２）におけるＬ２０１と同義である。
前記一般式（２４）において、ｃ、ｄおよびｘは、４であり、ｋは、３である。
【０２３１】
前記一般式（２Ｂ）において、ｈが１であって、環構造Ｆが前記一般式（ｉ）である場合、下記一般式（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）で表される構造となる。
【０２３２】
【化９２】
2016122672.tif 000094
【０２３３】
前記（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）において、Ｘ２は、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義である。
前記（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）において、Ｒ６１〜Ｒ６４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ６１同士、並びに複数のＲ６２同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ６１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ６２同士が結合して環を形成してもよい。また、隣接するＲ６３とＲ６４とが結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）において、Ｒ６１〜Ｒ６２は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）において、Ｙ５は、前記一般式（２ｉ）におけるＹ５と同義である。
前記（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）において、ｉ、およびｊは、４である。
【０２３４】
前記一般式（２Ｂ−１）〜（２Ｂ−６）から誘導される基としては、下記一般式（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１８）で表される基が好ましい。
【０２３５】
【化９３】
2016122672.tif 000095
【０２３６】
【化９４】
2016122672.tif 000096
【０２３７】
前記（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１２）において、Ｘ２は、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義であり、Ｘ２が酸素原子であることが好ましい。
前記（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１２）において、Ｒ６１〜Ｒ６４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ６１同士、並びに複数のＲ６２同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ６１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ６２同士が結合して環を形成してもよい。また、隣接するＲ６３とＲ６４とが結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１２）において、Ｒ６１〜Ｒ６２は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１２）において、Ｙ５は、前記一般式（２ｉ）におけるＹ５と同義であり、ＮＲ６７であることが好ましい。Ｒ６７は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義であり、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基であることが好ましい。
前記（２Ｂ−７）〜（２Ｂ−１２）において、ｉ、およびｊは、４である。
【０２３８】
前記（２Ｂ−１３）〜（２Ｂ−１８）において、Ｘ２は、前記一般式（２ｂ）におけるＸ２と同義であり、Ｘ２が酸素原子であることが好ましい。
前記（２Ｂ−１３）〜（２Ｂ−１８）において、Ｒ６１〜Ｒ６４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、複数のＲ６１同士、並びに複数のＲ６２同士は、互いに同一でも異なっていてもよい。また、隣接するＲ６１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ６２同士が結合して環を形成してもよい。また、隣接するＲ６３とＲ６４とが結合して環を形成してもよい。
前記（２Ｂ−１３）〜（２Ｂ−１８）において、Ａｒ３は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。Ａｒ３は、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基、または置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましく、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基がより好ましい。Ａｒ３としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、トリフェニレル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基等が好ましい。
前記（２Ｂ−１３）〜（２Ｂ−１８）において、ｉ、およびｊは、４である。
【０２３９】
前記一般式（２Ｂ）において、ｈが１であって、環構造Ｆが前記一般式（ｊ）である場合、下記一般式（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）で表される構造となる。
【０２４０】
【化９５】
2016122672.tif 000097
【０２４１】
前記（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）において、Ｘ２およびＸ４は、前記一般式（２Ｂ）におけるＸ２と同義である。ただし、Ｘ４は単結合である場合はない。
前記（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）において、Ｒ６１〜Ｒ６４は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。なお、隣接するＲ６１同士が結合して環を形成してもよいし、隣接するＲ６２同士が結合して環を形成してもよい。また、隣接するＲ６３とＲ６４とが結合して環を形成してもよい。なお、前記一般式（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）において、Ｒ６１〜Ｒ６２は、それぞれ、６員環の炭素原子に結合する。
前記（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）において、Ｙ６は、前記一般式（２ｊ）におけるＹ６と同義である。
前記（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）において、ｉ、およびｊは、４である。
【０２４２】
前記一般式（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）から誘導される基としては、下記一般式（２Ｂ−２１）〜（２Ｂ−２２）で表される基が好ましい。
【０２４３】
【化９６】
2016122672.tif 000098
【０２４４】
前記（２Ｂ−２１）〜（２Ｂ−２２）において、Ｘ２、Ｘ４、Ｒ６１〜Ｒ６４、Ｙ６、ｉ、およびｊは、それぞれ、前記一般式（２Ｂ−１９）〜（２Ｂ−２０）におけるＸ２、Ｘ４、Ｒ６１〜Ｒ６４、Ｙ６、ｉ、およびｊと同義である。
【０２４５】
本実施形態において、前記Ｌ２０〜Ｌ２４，Ｌ２０１が、Ａｚ２に結合する２価の連結基となる場合には、前記Ｌ２０〜Ｌ２４，Ｌ２０１は、置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基であることが好ましい。前記一般式（２）においてｇが１以上である場合は、Ｌ２０ではなく、Ｌ２０１がＡｚ２に結合する２価の連結基となる。
または、本実施形態において、前記Ｌ２０〜Ｌ２４，Ｌ２０１が、Ａｚ２に結合する２価の連結基となる場合には、２価の６員環構造であることが好ましく、前記Ｌ２０〜Ｌ２４，Ｌ２０１が、下記一般式（２ｅ）、一般式（２ｆ）または一般式（２ｇ）で表される２価の６員環構造のうちいずれかであることがより好ましく、下記一般式（２ｅ）で表される２価の６員環構造であることがさらに好ましい。
【０２４６】
【化９７】
2016122672.tif 000099
【０２４７】
前記一般式（２ｅ）〜（２ｇ）において、Ｘ４１〜Ｘ４４は、それぞれ独立に、ＣＲ１０２または窒素原子を表し、Ｒ１０２は、それぞれ独立に、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
本実施形態において、前記一般式（２ｅ）〜（２ｇ）におけるＸ４１〜Ｘ４４は、それぞれ独立に、ＣＲ１０２であることが好ましく、Ｒ１０２は、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、ハロゲン原子、シリル基であることがより好ましい。
前記一般式（２）におけるｇが１であるとき、Ｌ２０１が、前記一般式（２ｅ）で表される２価の６員環構造であり、さらに、Ｌ２０が、環形成原子数５〜３０の複素環基であることが好ましい。この場合の複素環基としては、カルバゾリル基が好ましく、当該カルバゾリル基の９位の窒素原子がＬ２０１と結合していることが好ましい。さらに、当該カルバゾリル基に、前記一般式（２ｂ）および一般式（２ｂｘ）で表される構造の少なくともいずれかが結合していることが好ましい。
また、前記一般式（２１）におけるＬ２１、前記一般式（２２）におけるＬ２２、前記一般式（２３）におけるＬ２３およびＬ２４、並びに前記一般式（２４）におけるＬ２０１が、それぞれ、前記一般式（２ｅ）で表される２価の６員環構造であることが好ましい。
【０２４８】
本実施形態では、前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２５）で表される化合物であることが好ましい。すなわち、前記一般式（２）において、ＨＡｒが前記一般式（２ｂ）であり、Ｌ２０が単結合であり、ｇが０であり、ＨＡｒとＡｚ２とが単結合で直接結合した化合物であって、下記一般式（２５）で表される。
【０２４９】
【化９８】
2016122672.tif 000100
【０２５０】
前記一般式（２５）において、Ｘ５１〜Ｘ５６は、それぞれ独立に、ＣＲ８１、窒素原子、シアノ基、または前記一般式（２ｂ）で表される部分構造の窒素原子と結合する炭素原子であり、Ｘ５１〜Ｘ５６のうち少なくともいずれかは、当該炭素原子であり、さらにＸ５１〜Ｘ５６のうち少なくともいずれかが、シアノ基である。Ｒ８１は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
前記一般式（２５）において、Ｘ２は、単結合、酸素原子、硫黄原子、カルボニル基、ＮＲ９、ＣＲ１０Ｒ１１、ＳｉＲ１２Ｒ１３、またはＧｅＲ１４Ｒ１５を表す。
前記一般式（２５）において、Ｒ１７およびＲ１８は、前記Ｒ１〜Ｒ８と同義である。
前記一般式（２５）において、ａは、１以上５以下の整数を表し、好ましくは、１以上４以下の整数である。前記一般式（２５）において、ｃおよびｄは、４である。
【０２５１】
前記一般式（２５）において、Ｘ２は、単結合であることが好ましく、この場合、前記一般式（２５）で表される化合物は、下記一般式（２６）で表される。
【０２５２】
【化９９】
2016122672.tif 000101
【０２５３】
前記一般式（２６）において、Ｘ５１〜Ｘ５６、Ｒ１７、Ｒ１８、ａ、ｃ、ｄは、前記一般式（２５）におけるＸ５１〜Ｘ５６、Ｒ１７、Ｒ１８、ａ、ｃ、ｄと同義である。
【０２５４】
以下に前記一般式（２）で表される化合物の具体例を示すが、本発明は、これらの例示化合物に限定されるものではない。
【０２５５】
【化１００】
2016122672.tif 000102
【０２５６】
【化１０１】
2016122672.tif 000103
【０２５７】
【化１０２】
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【０２５８】
【化１０３】
2016122672.tif 000105
【０２５９】
【化１０４】
2016122672.tif 000106
【０２６０】
【化１０５】
2016122672.tif 000107
【０２６１】
【化１０６】
2016122672.tif 000108
【０２６２】
【化１０７】
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【０２６３】
【化１０８】
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【０２６４】
【化１０９】
2016122672.tif 000111
【０２６５】
【化１１０】
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【０２６６】
【化１１１】
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【０２６７】
【化１１２】
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【０２６８】
【化１１３】
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【０２６９】
【化１１４】
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【０２７０】
【化１１５】
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【０２７１】
【化１１６】
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【０２７２】
【化１１７】
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【０２７３】
【化１１８】
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【０２７４】
【化１１９】
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【０２７５】
【化１２０】
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【０２７６】
【化１２１】
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【０２７７】
【化１２２】
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【０２７８】
【化１２３】
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【０２７９】
【化１２４】
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【０２８０】
【化１２５】
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【０２８１】
【化１２６】
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【０２８２】
【化１２７】
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【０２８３】
【化１２８】
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【０２８４】
【化１２９】
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【０２８５】
【化１３０】
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【０２８６】
【化１３１】
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【０２８７】
【化１３２】
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【０２８８】
【化１３３】
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【０２８９】
【化１３４】
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【０２９０】
【化１３５】
2016122672.tif 000137
【０２９１】
【化１３６】
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【０２９２】
【化１３７】
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【０２９３】
【化１３８】
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【０２９４】
【化１３９】
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【０２９５】
【化１４０】
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【０２９６】
【化１４１】
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【０２９７】
【化１４２】
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【０２９８】
【化１４３】
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【０２９９】
【化１４４】
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【０３００】
【化１４５】
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【０３０１】
【化１４６】
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【０３０２】
【化１４７】
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【０３０３】
【化１４８】
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【０３０４】
【化１４９】
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【０３０５】
【化１５０】
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【０３０６】
【化１５１】
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【０３０７】
【化１５２】
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【０３０８】
【化１５３】
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【０３０９】
【化１５４】
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【０３１０】
本実施形態に係るホスト材料は、公知の合成方法によって合成することができる。
【０３１１】
発光層の膜厚は、好ましくは５ｎｍ以上５０ｎｍ以下、より好ましくは７ｎｍ以上５０ｎｍ以下、最も好ましくは１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である。５ｎｍ未満では発光層形成が困難となり、色度の調整が困難となるおそれがあり、５０ｎｍを超えると駆動電圧が上昇するおそれがある。
【０３１２】
発光層において、ホスト材料とドーパント材料との比率は、質量比で９９：１以上５０：５０以下であることが好ましい。
【０３１３】
（基板）
本実施形態の有機ＥＬ素子２は、図示しない透光性の基板上に作製する。この透光性基板は、有機ＥＬ素子２を構成する陽極２１、有機層２３、陰極２２等を支持する基板である。本実施形態では、基板上に陽極２１を形成し、その上に順次、有機層２３および陰極２２が積層されて有機ＥＬ素子２が構成される。基板としては、４００ｎｍ以上７００ｎｍ以下の可視領域の光の透過率が５０％以上で平滑な基板が好ましい。
透光性基板としては、ガラス板やポリマー板などが挙げられる。
ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などを原料として用いてなるものを挙げられる。
またポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォンなどを原料として用いてなるものを挙げることができる。
【０３１４】
（陽極および陰極）
有機ＥＬ素子２の陽極２１は、正孔を発光層２５に注入する役割を担うものであり、４．５ｅＶ以上の仕事関数を有することが効果的である。
陽極２１に用いる材料の具体例としては、酸化インジウム錫合金（ＩＴＯ）、酸化錫（ＮＥＳＡ）、酸化インジウム亜鉛酸化物、金、銀、白金、銅などが挙げられる。
発光層２５からの放射光を陽極２１側から取り出す場合、陽極２１の可視領域の光の透過率を１０％より大きくすることが好ましい。本実施形態では、陽極２１側から取り出すため、陽極２１を透光性の材料で構成する。また、陽極２１のシート抵抗は、数百Ω／□（Ω／ｓｑ。オーム・パー・スクウェア。）以下が好ましい。陽極２１の膜厚は、材料にもよるが、通常１０ｎｍ以上１μｍ以下、好ましくは１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下の範囲で選択される。陽極は、蒸着法やスパッタリング法により形成することができる。
【０３１５】
陰極２２としては、発光層２５に電子を注入する目的で、仕事関数の小さい材料が好ましい。
陰極２２に用いる材料は特に限定されないが、具体的にはインジウム、アルミニウム、マグネシウム、マグネシウム−インジウム合金、マグネシウム−アルミニウム合金、アルミニウム−リチウム合金、アルミニウム−スカンジウム−リチウム合金、マグネシウム−銀合金などが使用できる。
陰極２２も、陽極２１と同様に、蒸着法などの方法で、例えば、電子輸送層や電子注入層上に薄膜を形成できる。また、陰極２１側から、発光層２５からの放射光を取り出す態様を採用することもできる。発光層２５からの発光を陰極２２から取り出す場合、陰極２２の可視領域の光の透過率を１０％より大きくすることが好ましい。なお、陰極２２側から発光層２５からの放射光を取り出す場合、基板は透光性の基板に限定されない。
陰極２２のシート抵抗は、数百Ω／□以下が好ましい。陰極２２の膜厚は、材料にもよるが、通常１０ｎｍ以上１μｍ以下、好ましくは５０ｎｍ以上２００ｎｍ以下の範囲で選択される。
【０３１６】
（正孔注入・輸送層）
正孔注入・輸送層２４は、発光層２５への正孔注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが小さい化合物が用いられる。
正孔注入・輸送層２４を形成する材料としては、より低い電界強度で正孔を発光層２５に輸送する材料が好ましく、例えば、芳香族アミン化合物が好適に用いられる。また、正孔注入層の材料としては、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物またはスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、特に、ヘキサシアノヘキサアザトリフェニレン（ＨＡＴ）などの芳香族第三級アミン化合物を用いることが好ましい。
【０３１７】
（電子注入・輸送層）
電子注入・輸送層２６は、発光層２５への電子の注入を助け、発光領域まで輸送する層であって、電子移動度が大きい化合物が用いられる。
電子注入・輸送層２６に用いられる化合物としては、例えば、分子内にヘテロ原子を１個以上含有する芳香族ヘテロ環化合物が好ましく用いられ、特に含窒素環誘導体が好ましい。また、含窒素環誘導体としては、含窒素６員環もしくは含窒素５員環骨格を有する複素環化合物や、または含窒素６員環もしくは含窒素５員環骨格を有する縮合芳香族環化合物が好ましい。また、電子注入・輸送層２６には、アルカリ金属等が含有されていてもよい。
【０３１８】
本実施形態の有機ＥＬ素子２において、発光層２５以外の有機層２３には、上述の例示した化合物以外に、有機ＥＬ素子において使用される化合物の中から任意の化合物を選択して用いることができる。
【０３１９】
（層形成方法）
有機ＥＬ素子２の各層の形成方法としては、上記で特に言及した以外には制限されないが、真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマ法、イオンプレーティング法などの乾式成膜法や、スピンコーティング法、ディッピング法、フローコーティング法、インクジェット法などの湿式成膜法などの公知の方法を採用することができる。
【０３２０】
（膜厚）
有機ＥＬ素子２の各有機層２３の膜厚は、上記で特に言及した以外には制限されないが、一般に膜厚が薄すぎるとピンホール等の欠陥が生じやすく、逆に厚すぎると高い印加電圧が必要となり効率が悪くなるため、通常は数ｎｍから１μｍの範囲が好ましい。
【０３２１】
本実施形態に係る発光装置１によれば、次のような効果を奏する。
【０３２２】
発光装置１によれば、発光層２５に含有されるドーパント材料が、上記数式（数１）の関係を満たすことで、このドーパント材料は、半値幅の広い発光スペクトルを示す。そのため、発光層２５から放射される色光には、発光スペクトルのピークから離れた波長領域においても強度の大きい発光成分としての第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を含んでいる。発光装置１によれば、このような強度の大きい第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を第１色変換部３１および第２色変換部３２にそれぞれ通過させることができる。その結果として、特許文献１で提案されていたような２波長型白色発光素子を用いた場合と比べて、発光装置１によれば、発光効率を向上させることができる。
また、発光装置１によれば、１層の発光層２５を陽極２１および陰極２２の間に形成すればよく、複数の発光層を積層させる発光素子と比べて製造工程の難易度を下げることが可能になり、発光層の形成工程も少なくなって製造がより簡略になる。
さらに、ドーパント材料の発光スペクトルの半値幅が６０ｎｍ以上であれば、より強度の大きい第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を得ることができるので、発光効率をさらに向上させることができる。
また、ドーパント材料として、前記一般式（１）で表される化合物を用いることで、量子収率を向上させたり、発光スペクトルの半値幅を拡げたりできるようになるので、発光効率のさらなる向上を図ることができる。
【０３２３】
＜第二実施形態＞
以下、本発明の一態様に係る第二実施形態を図面に基づいて説明する。第二実施形態の説明において第一実施形態と同一の構成要素は、同一の符号や名称を付す等して説明を省略もしくは簡略にする。また、第二実施形態では、第一実施形態で説明したものと同様の材料や化合物を用いることができる。
【０３２４】
（発光装置の構成）
図２には、本実施形態に係る発光装置１Ａの概略構成を示す断面図が表されている。発光装置１Ａは、有機ＥＬ素子２Ａと、第１色光を透過させる第１色変換部３１と、前記第１色光とは異なる第２色光を透過させる第２色変換部３２と、前記第１色光および前記第２色光とは異なる第３色光を透過させる第３色変換部３３と、を有する。
【０３２５】
（色変換部の構成）
本実施形態において、第１色変換部３１、第２色変換部３２および第３色変換部３３は、有機ＥＬ素子２Ａの光取り出し側である陽極２１側に設けられている。本実施形態では、有機ＥＬ素子２Ａの第１発光ユニット２８から放射された第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２、並びに第２発光ユニット２９から放射された第３色光Ｃ３が、陽極２１側から取り出され、第１色変換部３１、第２色変換部３２および第３色変換部３３を通過して発光装置１Ａの外部へと出射される。
なお、第１色変換部３１、第２色変換部３２および第３色変換部３３によって、本実施形態の色変換装置が構成され、色変換装置としては、カラーフィルター等が挙げられる。第１色変換部３１は、第１色光Ｃ１を透過させ、第２色光Ｃ２および第３色光Ｃ３を遮断し、第２色変換部３２は、第２色光Ｃ２を透過させ、第１色光Ｃ１および第３色光Ｃ３を遮断し、第３色変換部３３は、第３色光Ｃ３を透過させ、第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を遮断する。例えば、第１発光ユニット２８から放射される色光が緑色光および赤色光を含む黄色光であり、第２発光ユニット２９から放射される色光が青色光である場合には、第１色変換部３１で赤色光を透過させ、第２色変換部３２で緑色光を透過させ、第３色変換部３３で青色光を透過させる。
【０３２６】
発光装置１Ａは、第１発光ユニット２８および第２発光ユニット２９が中間層２７を介して積層されている有機ＥＬ素子２Ａを備える。このような有機ＥＬ素子２Ａをタンデム型の有機ＥＬ素子と称する場合がある。
第１発光ユニット２８は、陽極２１側に設けられ、第２発光ユニット２９は、陰極２２側に設けられている。
第１発光ユニット２８は、陽極２１側から、第１正孔注入・輸送層２４ａ、第１発光層２５ａおよび第１電子注入・輸送層２６ａが、この順に設けられている。本実施形態では、第１電子注入・輸送層２６ａが中間層２７と接続している。第１発光層２５ａは、第一実施形態と同様に、ホスト材料と、第１色光Ｃ１および第２色光Ｃ２を含んで発光するドーパント材料とを含有する。第１発光層２５ａに含有されるドーパント材料は、前記数式（数１）を満たし、好ましい化合物についても第一実施形態で説明したものと同様である。本実施形態では、第１色光Ｃ１としての赤色光および第２色光Ｃ２としての緑色光を含んで黄色で発光するドーパント材料を第１発光層２５ａに用いる。
第２発光ユニット２９は、中間層２７側から、第２正孔注入・輸送層２４ｂ、第２発光層２５ｂおよび第２電子注入・輸送層２６ｂが、この順に設けられている。本実施形態では、第２正孔注入・輸送層２４ｂが中間層２７と接続している。第２発光層２５ｂは、ホスト材料およびドーパント材料を含んで構成される。本実施形態では、第３色光Ｃ３としての青色で発光するドーパント材料を第２発光層２５ｂに用いる。第２発光層２５ｂに含まれるドーパント材料は、蛍光発光型および燐光発光型のうち少なくともいずれかを用いることができる。
【０３２７】
中間層２７は、中間導電層、電荷発生層、またはＣＧＬとも呼ばれる。中間層２７は、第１発光ユニット２８および第２発光ユニット２９に注入する電子または正孔の供給源となる。陽極２１および陰極２２から注入される電荷に加えて、中間層２７から供給される電荷が、第１発光ユニット２８および第２発光ユニット２９内に注入されることになるので、中間層２７を設けることによって、注入した電流に対する発光効率（電流効率）が向上する。
中間層２７を構成する材料としては、金属、金属酸化物、金属酸化物の混合物、複合酸化物、電子受容性有機化合物などが挙げられる。金属としては、Ｍｇ、Ａｌ、ＭｇやＡｇの共蒸着膜等が好ましい。金属酸化物としては、ＺｎＯ、ＷＯ３、ＭｏＯ３、ＭｏＯ２などが挙げられる。金属酸化物の混合物としては、ＩＴＯやＩＺＯ（登録商標）等が挙げられる。
中間層２７の陽極２１側で隣接する第１電子注入・輸送層２６ａは、ドナー含有層として、電子供与性材料を含む層である。第１電子注入・輸送層２６ａは、電子輸送材料とアルカリ金属で代表されるドナーとが混合された層であることが好ましい。電子供与性材料としては、ドナー性金属、ドナー性金属化合物及びドナー性金属錯体からなる群から少なくとも一種を選ぶことができる。ドナー性金属、ドナー性金属化合物及びドナー性金属錯体に使用できる化合物の具体例として、国際公開第２０１０／１３４３５２号の公報に記載の化合物が挙げられる。
中間層２７の陰極２２側で隣接する第２正孔注入・輸送層２４ｂは、アクセプター含有層として、電子受容性材料を含む層である。第２正孔注入・輸送層２４ｂは、電子受容性材料として、電子受容性有機化合物を含むことが好ましく、電子受容性有機化合物としては、ＣＮ（シアノ）基を置換基に持つ有機化合物が挙げられる。ＣＮ基を含む有機化合物としては、トリフェニレン誘導体やテトラシアノキノジメタン誘導体、インデノフルオレン誘導体等が好ましい。トリフェニレン誘導体としては、ヘキサシアノヘキサアザトリフェニレンが好ましい。テトラシアノキノジメタン誘導体としてはテトラフルオロキノジメタン、ジシアノキノジメタンが好ましい。インデノフルオレン誘導体としては国際公開第２００９／０１１３２７号、国際公開第２００９／０６９７１７号又は国際公開第２０１０／０６４６５５号に示されるような化合物が好ましい。なお、アクセプター含有層は電子受容性物質単独で構成されていても、他の有機化合物と混合されて構成されていてもよい。
【０３２８】
本実施形態に係る発光装置１Ａによれば、第一実施形態の発光装置１Ａと同様の効果を奏する他、次のような効果を奏する。
【０３２９】
発光装置１Ａによれば、第１発光層２５ａに含有されるドーパント材料が、上記数式（数１）の関係を満たすことで、このドーパント材料は、半値幅の広い発光スペクトルを示す。そのため、発光装置１Ａによれば、第一実施形態と同様、特許文献１で提案されていたような２波長型白色発光素子を用いた場合と比べて、発光効率を向上させることができる。
また、発光装置１Ａは、いわゆるタンデム型の有機ＥＬ素子２Ａを備える。有機ＥＬ素子２Ａは、第３色光Ｃ３としての青色で発光するドーパント材料を含有する第２発光層２５ｂを有する。発光装置１Ａでは、赤色光としての第１色光Ｃ１および緑色光としての第２色光Ｃ２を含む黄色光が第１発光層２５ａから放射され、青色光としての第３色光Ｃ３が第２発光層２５ｂから放射され、色光変換部３１，３２，３３により、ＲＧＢの３色を透過させることができる。よって、発光装置１Ａによれば、特許文献１で提案されていたような２波長型白色発光素子を用いた場合と比べて、発光効率をさらに向上させた白色発光が可能な発光装置を提供することができる。
【０３３０】
＜実施形態の変形＞
なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
【０３３１】
有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、
（ａ）陽極／発光層／陰極
（ｂ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／陰極
（ｃ）陽極／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｄ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｅ）陽極／正孔注入・輸送層／第１発光層／第２発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｆ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／障壁層／電子注入・輸送層／陰極
などの構造を挙げることができる。
上記実施形態では、上記の中で（ｄ）の構成が用いられた有機ＥＬ素子を例に挙げて説明したが、本発明は、この態様に限定されないし、ここで示した（ａ）〜（ｆ）の構成にも限定されない。正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、正孔障壁層、電子障壁層等の有機ＥＬ素子で採用される層を有していてもよい。
また、電子輸送層といった場合には、発光層と陰極との間に存在する電子輸送領域の有機層のうち、最も電子移動度の高い有機層をいう。電子輸送領域が一層で構成されている場合には、当該層が電子輸送層である。また、発光層と電子輸送層との間には、構成（ｆ）に示すように発光層で生成された励起エネルギーの拡散を防ぐ目的で、必ずしも電子移動度の高くない障壁層が設けられることがある。そのため、発光層に隣接する有機層が電子輸送層に必ずしも該当しない。
また、発光層の陽極側に電子障壁層を設けてもよい。これにより、電子を発光層に閉じ込めて、発光層における励起子の生成確率を高めることができる。
【０３３２】
また、第二実施形態で説明したタンデム型の有機ＥＬ素子の構成に限定されない。例えば、第１発光ユニット２８と第２発光ユニット２９との構成を入れ換えてもよい。第１発光ユニット２８に青色で発光する発光層を設け、第２発光ユニット２９に黄色で発光する前記数式（数１）の関係を満たすドーパント材料を含有する発光層を設けた構成としてもよい。
また、第二実施形態で説明したタンデム型の有機ＥＬ素子２Ａにおいて、第２発光層２５ｂに含有されるドーパント材料も、前記数式（数１）を満たす化合物であってもよい。
【０３３３】
また、複数の発光層を積層させる場合には、第二実施形態で説明したタンデム型の有機ＥＬ素子ではなく、上記（ｅ）の構成のように発光層同士を直接積層させてもよい。有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、少なくとも１つの発光層が前記数式（数１）の関係を満たすドーパント材料を含有していればよく、その他の発光層が蛍光発光型の発光層であっても、燐光発光型の発光層であってもよい。また、複数の発光層が前記数式（数１）の関係を満たすドーパント材料を含有していてもよい。
【０３３４】
また、前記数式（数１）の関係を満たすドーパント材料を含有する発光層から放射される色光は、前記実施形態で例示した色に限定されない。
【０３３５】
また、前記実施形態では、発光層から放射された色光を陽極側に配置した色変換装置の色変換部を透過させる構成の発光装置を例に挙げて説明したが、このような構成に限定されない。例えば、陰極を透光性の電極とし、陰極側に色変換装置を配置して発光層から放射された色光を透過させる構成の発光装置としてもよい。
【０３３６】
ホスト材料は、上記実施形態において説明した化合物に限定されず、例えば、アミン誘導体、アジン誘導体、縮合多環芳香族誘導体なども使用することができる。アミン誘導体としては、モノアミン化合物、ジアミン化合物、トリアミン化合物、テトラミン化合物、カルバゾール基で置換されたアミン化合物などが挙げられる。アジン誘導体としては、モノアジン誘導体、ジアジン誘導体、およびトリアジン誘導体などが挙げられる。縮合多環芳香族誘導体としては、縮合多環芳香族炭化水素環骨格を有する化合物が挙げられ、複素環骨格を有しない縮合多環芳香族炭化水素化合物が好ましく、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、クリセン、フルオランテン、トリフェニレンなどの縮合多環芳香族炭化水素化合物、もしくは、これらの誘導体が挙げられる。縮合多環複素環誘導体としては、縮合多環複素環骨格を有する化合物が挙げられ、カルバゾール誘導体などが挙げられる。
【０３３７】
前記実施形態では、ドーパント材料として式（１）で表される化合物を例に挙げて説明し、ホスト材料として式（２）で表される化合物を例に挙げて説明したが、本発明は、このような例に限定されない。
例えば、式（２）で表される化合物のうち前記数式（数１）を満たす化合物をドーパント材料としてもよい。この場合には、前記一般式（２）において、Ｌ２０は、単結合であり、ｇは、０であることが好ましい。すなわち、前記ＨＡｒと前記Ａｚ２とが単結合で結合した化合物であることが好ましい。さらに、式（２）で表される化合物をドーパント材料として用いる場合には、式（１）で表される化合物をホスト材料とすることが好ましい。
【０３３８】
（電子機器）
本発明の発光装置は、有機ＥＬパネルモジュール等の表示部品、テレビ、携帯電話、タブレットもしくはパーソナルコンピュータ等の表示装置、および照明、もしくは車両用灯具の発光装置等の電子機器に使用できる。
【実施例】
【０３３９】
以下、本発明に係る実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されない。
本実施例において使用した化合物は、次の通りである。
【０３４０】
【化１５５】
2016122672.tif 000157
【０３４１】
＜化合物の評価＞
次に、本実施例で使用した化合物の物性を測定した。測定方法および算出方法を以下に示すとともに、測定結果および算出結果を表１に示す。
【０３４２】
評価（1）：一重項エネルギーＥｇＳ
一重項エネルギーＥｇＳは、以下の方法により求めた。
測定対象化合物を石英基板上に蒸着して試料を作製し、常温（３００Ｋ）でこの試料の発光スペクトルを測定した。試料の膜厚は１００ｎｍとした。発光スペクトルは、励起光を発光測定用試料に照射し、波長を変えながら発光強度を測定した。発光スペクトルは、縦軸を発光強度とし、横軸を波長とした。この発光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥｇＳとした。
換算式：ＥｇＳ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
発光スペクトルの測定には、分光光度計（日立製、Ｕ３３１０）を用いた。
【０３４３】
発光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引いた。発光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該発光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該発光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
【０３４４】
評価（2）：エネルギーギャップＥｇ７７Ｋ
Ｅｇ７７Ｋは、以下の方法により求めた。
測定対象化合物を石英基板上に蒸着して試料を作製し、膜厚は１００ｎｍとした。NMRチューブへ入れた燐光測定用試料を７７［Ｋ］に冷却し、励起光を燐光測定用試料に照射し、波長を変えながら燐光強度を測定した。燐光スペクトルは、縦軸を燐光強度、横軸を波長とした。
この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥｇ７７Ｋ（Ｄ）とした。
換算式：Ｅｇ７７Ｋ （Ｄ）［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
【０３４５】
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引いた。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いた。なお、測定装置はこの限りではなく、冷却装置及び低温用容器と、励起光源と、受光装置とを組み合わせることにより、測定してもよい。
【０３４６】
評価（3）：ΔＳＴ
ΔＳＴは、上記（1）、及び（2）で測定したＥｇＳとＥｇ７７Ｋとの差として求めた（上記数式（数１）参照）。結果を表１に示す。
【０３４７】
評価（4）：半値幅
各化合物を溶媒（トルエン）に溶解（試料１０[μmol/リットル]）し、蛍光測定用試料とした。石英セルへ入れた蛍光測定用試料に室温（３００[Ｋ]）で励起光を照射し、波長を変えながら蛍光強度を測定した。フォトルミネッセンススペクトルは、縦軸を蛍光強度、横軸を波長とした。蛍光の測定に用いた装置は、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計である。このフォトルミネッセンススペクトルの半値幅（単位は、ｎｍ。）を測定した。
半値幅を測定した化合物は、Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４である。その結果は表１に示す。
【０３４８】
【表１】
2016122672.tif 000158
【０３４９】
表１に示されているように、実施例に係る測定対象化合物Ｄ１〜Ｄ３は、前記数式（数１）の関係を満たす化合物であり、半値幅の広い発光スペクトルを示した。測定対象化合物Ｄ１〜Ｄ３は、６７ｎｍ以上の半値幅を示した。そのため、測定対象化合物Ｄ１〜Ｄ３をドーパント材料として用いることで、発光スペクトルのピークから離れた波長領域においても強度の大きい第１色光および第２色光が得られ、発光効率を向上させることが可能になる。
一方で、比較例に係る測定対象化合物Ｄ４は、前記数式（数１）の関係を満たさない化合物であり、測定対象化合物Ｄ１〜Ｄ３と比べて半値幅の狭い発光スペクトルを示し、半値幅は、５５ｎｍであった。
【符号の説明】
【０３５０】
１…発光装置
１Ａ…発光装置
２…有機ＥＬ素子
２Ａ…有機ＥＬ素子
２１…陽極
２２…陰極
２３…有機層
２５…発光層
２５ａ…第１発光層
２５ｂ…第２発光層
３１…第１色変換部
３２…第２色変換部
３３…第３色変換部
【図１】
2016122672.tif 000168
【図２】
2016122672.tif 000169