(57)【要約】【課題】灰分を増加させることなく塩基価を増加させ、かつ、高温安定性及び塩基価維持性を高くすることが可能な潤滑油用の清浄剤を提供する。【解決手段】下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤。2016069424.tif 000017（一般式（１）において、ＸはＮ又はＣＨであり、Ｙは、−ＮＲ1Ｒ2又は−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5で、かつ炭素数が１０〜７５である。ここで、Ｒ1〜Ｒ5はそれぞれ独立に、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有してもよい炭素数１〜２５の炭化水素基、水素原子、水酸基、又はチオール基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ5のうち少なくとも１つは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有する炭素数１〜２５の炭化水素基、水酸基、並びにチオール基から選択される。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤。
【化１】
2016069424.tif 000014
（一般式（１）において、ＸはＮ又はＣＨであり、Ｙは、−ＮＲ1Ｒ2又は−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5で、かつ炭素数が１０〜７５である。ここで、Ｒ1〜Ｒ5はそれぞれ独立に、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有してもよい炭素数１〜２５の炭化水素基、水素原子、水酸基、又はチオール基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ5のうち少なくとも１つは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有する炭素数１〜２５の炭化水素基、水酸基、並びにチオール基から選択される。）
【請求項２】
下記一般式（２）で表される請求項１に記載の潤滑油用添加剤。
【化２】
2016069424.tif 000015
（式（２）において、Ｒ1、Ｒ2は上記と同じである。）
【請求項３】
一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基、及び、置換若しくは無置換の窒素含有複素環基から選択される請求項２に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項４】
一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2の少なくとも１つは、炭素数６〜２５のアルキル基、及び炭素数６〜２５のヒドロキシアルキル基から選択される請求項２又は３に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項５】
一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれもが、炭素数６〜２５のアルキル基、及び炭素数６〜２５のヒドロキシアルキル基から選択される請求項４に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項６】
一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれもが、直鎖状の炭素数８〜１８のアルキル基、及び分岐状の炭素数８〜１８のアルキル基から選択される請求項５に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項７】
一般式（１）においてＹが−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5であり、かつ水酸基を有する請求項１に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項８】
一般式（１）において、Ｙが水酸基で置換された脂肪族炭化水素基である請求項１に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項９】
以下の一般式（３−１）で表される請求項８に記載の潤滑油用添加剤。
【化３】
2016069424.tif 000016
（一般式（３−１）において、ｍは０〜２５の整数を表し、Ｒ61は水素原子又は炭素数１〜２５のアルキル基である）
【請求項１０】
ＸがＣＨである請求項１〜９のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項１１】
基油に、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油に使用される潤滑用添加剤、及びその添加剤を使用した潤滑油組成物に関し、例えば内燃機用に使用される潤滑用添加剤、及び潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機用潤滑油では、清浄分散剤として金属系清浄剤と無灰系分散剤が併用されている。金属系清浄剤としては、一般にアルカリ金属やアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリチレート、ホスホネートおよびこれらの過塩基価物などが用いられている。
エンジンでは、排出ガス中の窒素酸化物（ＮＯｘ）および粒子状排出物（Particulate Matter；以下、“ＰＭ”ともいう）などによる環境汚染対策が重要な課題となっており、排出ガス中の窒素酸化物および粒子状排出物の削減が急務となっている。これらの対策としてＮＯｘの削減に対しては排出ガスの再循環（ＥＧＲ：Exhaust Gas Recirculation）を高めたり、あるいは燃料噴射時期遅延などによって燃焼ピーク温度を低下させたりすることによって対応している。
【０００３】
しかしながら、燃焼ピーク温度を低下させると黒煙やＰＭの増加に繋がるため、排出ガス後処理装置の装着が必要となってくる。この排出ガス後処理装置にはＰＭトラップあるいは酸化触媒などが検討されているが、いずれもフィルター状の構造をしているため、従来のエンジン油では、油中の金属分による目詰まり（閉塞）が問題となっている。
【０００４】
そこで、従来、潤滑油中の金属分を低減させつつ清浄性を向上させるために、無灰系の添加剤で、清浄性や塩基価維持性を高める試みがなされている。例えば、特許文献１には、特定構造を有するアミノアルコールを潤滑油用添加剤として使用することで、潤滑油の清浄性を向上させて、金属系清浄剤の使用を削減できることが示されている。
また、特許文献２には、特定のベンゾイミダゾール系、イミダゾール系、又はテトラゾール系の化合物により、清浄性や塩基価維持性が高められることが開示されている。さらに、特許文献３にも、ヒドロカルビルアミンとニコチン酸アルキルエステルの反応生成物により、潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）を増加させることができると記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０７−３１６５７６号公報
【特許文献２】特許第５４００６１２号公報
【特許文献３】特開２０１２−２４１１９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献３では、特定の反応生成物により初期塩基価が良好になることが開示されるものの、高温環境下での酸化劣化については何ら検討されていない。また、特許文献１、２の添加剤については、高温環境下での酸化劣化の抑制効果や、塩基価維持性が十分とはいえず更なる改良が望まれている。
本発明は、以上の問題点に鑑みて成されたものであり、本発明の課題は、ラッカー（堆積物）を発生させず、かつ例えば２７０℃程度の高温環境下における、酸化劣化を抑制し、また塩基価の維持性能を改善することが可能な無灰系清浄剤を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、鋭意検討の結果、特定構造を有する置換基が導入されたピリジン系又はピリミジン系化合物により、上記課題を解決できることを見出し、以下の本発明を完成させた。
［１］  下記一般式（１）で表される潤滑油用添加剤。
【化１】
2016069424.tif 000002
（一般式（１）において、ＸはＮ又はＣＨであり、Ｙは、−ＮＲ1Ｒ2又は−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5で、かつ炭素数が１０〜７５である。ここで、Ｒ1〜Ｒ5はそれぞれ独立に、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有してもよい炭素数１〜２５の炭化水素基、水素原子、水酸基、又はチオール基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ5のうち少なくとも１つは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有する炭素数１〜２５の炭化水素基、水酸基、並びにチオール基から選択される。）
［２］基油に、上記［１］に記載の潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ラッカー（堆積物）を発生させず、かつ例えば２７０℃程度の高温環境下における、酸化劣化を抑制し、また塩基価の維持性能を改善する無灰系清浄剤を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明についてさらに詳細に説明する。
＜潤滑油用添加剤＞
本発明の実施形態に係る潤滑油用添加剤は、下記一般式（１）で表されるものである。
【００１０】
【化２】
2016069424.tif 000003
【００１１】
一般式（１）において、ＸはＮ又はＣＨであり、Ｙは、−ＮＲ1Ｒ2又は−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5で、かつ炭素数が１０〜７５である。ここで、Ｒ1〜Ｒ5はそれぞれ独立に、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有してもよい炭素数１〜２５の炭化水素基、水素原子、水酸基、又はチオール基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ5のうち少なくとも１つは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有する炭素数１〜２５の炭化水素基、水酸基、並びにチオール基から選択される。なお、Ｙの炭素数とは、−ＮＲ1Ｒ2又は−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5に含まれる炭素原子の総数を示し、Ｒ1〜Ｒ5の炭素数についても同様である。
なお、本実施形態においては、上記一般式（１）で示される化合物から選択される１種が使用されてもよいし、２種以上が組み合わされて使用されてもよい。
【００１２】
本実施形態の潤滑油用添加剤は、ピリジン又はピリミジン骨格に一定範囲の炭素数を有する所定構造の置換基を配置することで、潤滑油基油への油溶性を良好にしつつ塩基価を増加させ、潤滑油組成物の高温環境下における酸化安定性及び塩基価維持性を良好にすることが可能であり、清浄剤として好適に使用可能なものである。また、上記添加剤は、金属分を含有しないので、ラッカーを増加させることもない。
なお、潤滑油用添加剤は、Ｙの炭素数が７５以下で、かつＲ1〜Ｒ5それぞれの炭素数が２５以下となることで、製造することが容易になり、清浄剤としての機能を発揮しやすくなる。また、Ｙの炭素数が１０以上であると、潤滑油用添加剤の油溶性が向上して、潤滑油基油に溶解しやすくなる。
Ｙの炭素数は、塩基価維持性や塩基価を良好にしつつ、潤滑油基油への油溶性もより良好にする観点から、１２〜５０であること好ましく、１４〜４０であることがより好ましい。同様に、Ｒ1〜Ｒ5は、それぞれ独立に、炭素数１〜２０であることが好ましく、炭素数６〜２０であることがより好ましい。
さらに、一般式（１）においては、Ｙが上記−ＮＲ1Ｒ2であり、または、Ｙが水酸基及びチオール基から選択される置換基を有することが好ましく、その置換基は水酸基であることがより好ましい。本実施形態では、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2であったり、水酸基を有したりすることで、初期塩基価や塩基価維持性が良好になりやすい。
【００１３】
上記Ｒ1〜Ｒ5に使用される窒素原子、酸素原子及び硫黄原子の少なくとも１つを有してもよい炭素数１〜２５の炭化水素基としては、より具体的には、置換若しくは無置換の炭化水素基、置換基若しくは無置換の窒素含有複素環基、エーテル結合（−Ｏ−）、エステル結合（−ＣＯＯ−）、及びチオエーテル結合（−Ｓ−）、アミン結合（−ＮＨ−、−ＮＲ−）のいずれかを有する炭化水素基が挙げられる。これらの中では、置換若しくは無置換の炭化水素基、置換若しくは無置換の窒素含有複素環基、及びエステル結合を有する炭化水素基が好ましく、置換若しくは無置換の炭化水素基がより好ましい。
【００１４】
置換若しくは無置換の炭化水素基としては、無置換の脂肪族炭化水素基、置換の脂肪族炭化水素基、または、芳香族環を有する炭化水素基が挙げられる。
無置換の脂肪族炭化水素基は、飽和、不飽和のいずれでもよく、具体的にはアルキル基、アルケニル基が好ましく、アルキル基がより好ましい。また、無置換の脂肪族炭化水素基は、直鎖状でも分岐鎖状でもよく、環状構造を有していてもよい。
置換の脂肪族炭化水素基としては、水酸基及びチオール基から選択される置換基で置換された脂肪族炭化水素基が好ましい。これらの中では、水酸基で置換された脂肪族炭化水素基が好ましく、中でもヒドロキシアルキル基及びヒドロキシアルケニル基がより好ましく、ヒドロキシアルキル基がさらに好ましい。置換の脂肪族炭化水素基は、直鎖状でも分岐鎖状でもよく、環状構造を有していてもよい。
芳香族環を有する炭化水素基としては、アリール基、アラルキル基が挙げられる。アリール基としては、脂肪族炭化水素基を置換基として有してもよく、具体的には、フェニル基、ナフチル基、トリル基、ビフェニリル基等が挙げられる。また、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基等が挙げられる。
上記置換若しくは無置換の窒素含有複素環基としては、ピリジニル基若しくはピリミジニル基等の窒素含有複素環基、又はこれらに炭素数１〜１８程度のアルキル基が置換されたもの等が挙げられる。
【００１５】
また、上記したエーテル結合（−Ｏ−）、エステル結合（−ＣＯＯ−）、及びチオエーテル結合（−Ｓ−）アミン結合（−ＮＨ−、−ＮＲ−）のいずれかを有する炭化水素基は、エーテル結合（−Ｏ−）、エステル結合（−ＣＯＯ−）、及びチオエーテル結合（−Ｓ−）アミン結合（−ＮＨ−、−ＮＲ−）のいずれかを有する脂肪族炭化水素基であることが好ましく、以下の式（１−１）〜（１−５）で表されるものが具体例として挙げられる。
【００１６】
【化３】
2016069424.tif 000004
【００１７】
上記一般式（１−１）〜（１−５）において、Ｒ11，Ｒ13，Ｒ15，Ｒ17，Ｒ19はそれぞれ、二価の脂肪族炭化水素基であるとともに、Ｒ12，Ｒ14，Ｒ16，Ｒ18，Ｒ20，Ｒ21はそれぞれ、一価の脂肪族炭化水素基であり、*は結合位置を表す。また、上記一般式（１−１）、（１−３）、（１−４）において、Ｒ11とＲ12の炭素数の合計、Ｒ15とＲ16の炭素数の合計、及び17とＲ18の炭素数の合計はそれぞれ、２〜２５であって、好ましくは６〜２０である。また、上記一般式（１−２）において、Ｒ13とＲ14の炭素数の合計は２〜２４であり、好ましくは５〜１９である。さらに、上記一般式（１−５）において、Ｒ19とＲ20とＲ21の炭素数の合計は、３〜２５であって、好ましくは６〜２０である。
Ｒ11，Ｒ13，Ｒ15，Ｒ17，Ｒ19は、アルキレン基であることが好ましく、アルキレン基は直鎖状、分岐状でもよいし、環状構造を有してもよい。Ｒ12，Ｒ14，Ｒ16，Ｒ18，Ｒ20，Ｒ21は、アルキル基が好ましく、アルキル基は直鎖状、分岐状でもよいし、環状構造を有してもよい。なお、一般式（１−５）において、Ｒ20及びＲ21は互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００１８】
上記潤滑油用添加剤としては、その一実施形態として、一般式（１）においてＹが−ＮＲ1Ｒ2である、下記一般式（２）で表される化合物が挙げられる。
【化４】
2016069424.tif 000005
【００１９】
なお、一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2は上記と同じである。一般式（２）の化合物は、ピリジン骨格又はピリミジン骨格に直接結合される窒素原子を有することで、塩基価維持性、高温安定性を高めやすくなる。
【００２０】
一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれか一方又は両方はそれぞれ、水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基；置換若しくは無置換の窒素含有複素環基；及びエステル結合（−ＣＯＯ−）若しくはアミン結合（−ＮＨ−、−ＮＲ−）を有する炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基から選択されることが好ましい。また、Ｒ1、Ｒ2はそれぞれ独立に、水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基、及び、置換若しくは無置換の窒素含有複素環基から選択されることがより好ましい。ただし、Ｒ1、Ｒ2の少なくとも一方は、水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基であることが好ましい。さらには、初期塩基価、塩基価維持性、高温安定性等を向上させる観点から、Ｒ1、Ｒ2の両方が水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基であることがさらに好ましい。
また、一般式（２）において、Ｒ1及びＲ2はいずれか一方が水素原子であってよく、その場合も、他方は水酸基で置換されてもよい脂肪族炭化水素基であることが好ましい。なお、その脂肪族炭化水素基は、炭素数が１０以上となるが、その他の点は、以下で説明するＲ1、Ｒ2に使用可能な水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基と同様である。
【００２１】
ここで、水酸基で置換されてもよい炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基は、飽和でも不飽和でもよく、直鎖状でも分岐鎖状でもよく、環状構造を有していてもよいが、その炭素数は６〜２０が好ましく、８〜２０がより好ましく、８〜１８がさらに好ましい。また、直鎖状また分岐鎖状であることが好ましい。
このうち、水酸基で置換されない脂肪族炭化水素基としては、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基等の炭素数６〜２５のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基等の炭素数６〜２５のアルケニル基が挙げられ、これらは直鎖状でもよいし、分岐鎖状となっていてもよいし、環状構造を有するものとなってもよい。より具体的な水酸基で置換されない脂肪族炭化水素基としては、ｎ−ドデシル基、ｎ−オクタデシル基、２−エチルヘキシル基（分岐鎖状のオクチル基）等の炭素数８〜１８の直鎖状又は分岐状のアルキル基が挙げられる。
【００２２】
また、水酸基で置換された炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基としては、ヒドロキシヘキシル基、ヒドロキシヘプチル基、ヒドロキシオクチル基、ヒドロキシノニル基、ヒドロキシデシル基、ヒドロキシウンデシル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシトリデシル基、ヒドロキシテトラデシル基、ヒドロキシペンタデシル基、ヒドロキシヘキサデシル基、ヒドロキシヘプタデシル基、ヒドロキシオクタデシル基、ヒドロキシノナデシル基、ヒドロキシイコシル基、ヒドロキシヘンイコシル基、ヒドロキシドコシル基、ヒドロキシトリコシル基、ヒドロキシテトラコシル基、ヒドロキシペンタコシル基等の炭素数６〜２５のヒドロキシアルキル基；ヒドロキシヘキセニル基、ヒドロキシヘプテニル基、ヒドロキシオクテニル基、ヒドロキシノネニル基、ヒドロキシデセニル基、ヒドロキシウンデセニル基、ヒドロキシドデセニル基、ヒドロキシトリデセニル基、ヒドロキシテトラデセニル基、ヒドロキシペンタデセニル基、ヒドロキシヘキサデセニル基、ヒドロキシヘプタデセニル基、ヒドロキシオクタデセニル基、ヒドロキシノナデセニル基、ヒドロキシエイコセニル基、ヒドロキシヘンイコセニル基、ヒドロキシドコセニル基、ヒドロキシトリコセニル基、ヒドロキシテトラコセニル基、ヒドロキシペンタコセニル基等の炭素数６〜２５のヒドロキシアルケニル基が挙げられるが、これらは直鎖状であってもよいし、分岐鎖状となっていてもよいし、環状構造を有するものとなってもよく、さらには、水酸基の位置はいずれであってもよい。
上記一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2に使用される置換若しくは無置換の窒素含有複素環基としては、ピリジニル基若しくはピリミジニル基等の窒素含有複素環基、又はこれらに炭素数１〜１８程度のアルキル基が置換されたもの等が挙げられるが、これらの中ではピリジニル基がより好ましい。ピリジニル基は、２−ピリジニル基、３−ピリジニル基、４−ピリジニル基のいずれでもよいが、２−ピリジニル基がより好ましい。
また、一般式（２）のＲ1、Ｒ2に使用可能なエステル結合（−ＣＯＯ−）又はアミン結合（−ＮＨ−、−ＮＲ−）を有する炭素数６〜２５の脂肪族炭化水素基は、一般式（１）において列挙したもののうち、炭素数６〜２５のものが使用可能である。
【００２３】
また、上記一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2の少なくとも一方が、炭素数６〜２５のアルキル基及び炭素数６〜２５のヒドロキシアルキル基から選択されることがさらに好ましく、Ｒ1、Ｒ2のいずれもが、炭素数６〜２５のアルキル基及び炭素数６〜２５のヒドロキシアルキル基から選択されることがよりさらに好ましい。一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれか一方又は両方が、ヒドロキシアルキル基等の水酸基を有する置換基であると、塩基価維持性及び高温安定性を良好にしやすくなる。また、一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれか一方又は両方がアルキル基であると、塩基価維持性及び高温安定性を良好にしやすくなる。
さらに、潤滑油用添加剤の溶解性や分散性を良好にするためには、一般式（２）において、Ｒ1、Ｒ2のいずれもが、直鎖状の炭素数８〜１８のアルキル基、及び分岐状の炭素数８〜１８のアルキル基から選択されることがより好ましい。
【００２４】
また、一般式（２）のＲ1、Ｒ2に使用されるヒドロキシアルキル基は、以下の一般式（２−１）で表される置換基であることが好ましい。
【化５】
2016069424.tif 000006
【００２５】
ただし、一般式（２−１）において、ｍは０〜２４の整数を表し、Ｒ21は水素原子又は炭素数１〜２４のアルキル基であり、*は結合位置であることを示す。なお、一般式（２−１）においては、製造容易性等の観点から、ｍが１又は２であるとともに、Ｒ21が炭素数５〜２３のアルキル基であることが好ましく、ｍが１であるとともに、Ｒ21は炭素数８〜１８のアルキル基であることがより好ましい。ここで、アルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐状であってもよいし、環状構造を有していてもよいが、直鎖状であることが好ましい。このヒドロキシアルキル基の具体例としては２−ヒドロキシ−ｎ−テトラデシル基、２−ヒドロキシ−ｎ−ドデシル基等が挙げられる。
【００２６】
また、上記一般式（２）において、Ｒ1及びＲ2は、その製造上の観点から、同種の置換基であることが好ましく、例えば、Ｒ1がアルキル基であればＲ2もアルキル基であることが好ましい。また、例えば、Ｒ1がヒドロキシアルキル基であればＲ2もヒドロキシアルキル基であることが好ましい。さらに、Ｒ1とＲ2は、全く同一の構造を有する置換基であってもよい。
ただし、本実施形態に係る潤滑油用添加剤や、この添加剤の原料となるアミン化合物等を製造するにあたっては、複数種の脂肪族炭化水素を含む混合物を原料として製造されることがある。そのため、Ｒ1、Ｒ2は、異なる種類の置換基であってもよい。ここで、「異なる種類の置換基」とは、置換基が同種でありつつ（例えば、いずれもアルキル基）、Ｒ1とＲ2が異なる構造（例えば、炭素数が異なる）を有するようなものであってもよいし、置換基の種類そのものが異なるもの（例えば、アルキル基とアルケニル基）であってもよい。
なお、上記原料として使用される、複数種の脂肪族炭化水素を含む混合物としては、牛脂、硬化牛脂、やし油、菜種油、パーム油等が挙げられるが、これらの中では硬化牛脂が好ましい。
【００２７】
本発明の別の一実施形態に係る潤滑油用添加剤としては、上記一般式（１）においてＹが−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5からなり、かつＹが水酸基を有するものが挙げられる。また、本実施形態においてＹ（すなわち、−ＣＲ3Ｒ4Ｒ5）は、水酸基で置換された脂肪族炭化水素基であることが好ましく、以下の一般式（３）で表されることが好ましい。
【化６】
2016069424.tif 000007
【００２８】
一般式（３）において、Ｒ6は、水酸基で置換された脂肪族炭化水素基である。
Ｒ6の水酸基で置換された脂肪族炭化水素基としては、飽和でも不飽和でもよいし、直鎖状でも分岐鎖状でもよく、環状構造を有していてもよい。一般式（３）の構造を有する潤滑油用添加剤は、置換基上に水酸基を有することで、塩基価維持性等を良好にしやすくなる。
Ｒ6の炭素数は、１０〜２６であればよいが、油溶性と塩基価維持性を両立する観点から、好ましくは１２〜２０である。
【００２９】
Ｒ6における水酸基で置換された脂肪族炭化水素基としては、より具体的には、ヒドロキシデシル基、ヒドロキシウンデシル基、ヒドロキシドデシル基、ヒドロキシトリデシル基、ヒドロキシテトラデシル基、ヒドロキシペンタデシル基、ヒドロキシヘキサデシル基、ヒドロキシヘプタデシル基、ヒドロキシオクタデシル基、ヒドロキシノナデシル基、ヒドロキシイコシル基、ヒドロキシヘンイコシル基、ヒドロキシドコシル基、ヒドロキシトリコシル基、ヒドロキシテトラコシル基、ヒドロキシペンタコシル基、ヒドロキシヘキサコシル基等の炭素数１０〜２６のヒドロキシアルキル基；ヒドロキシデセニル基、ヒドロキシウンデセニル基、ヒドロキシドデセニル基、ヒドロキシトリデセニル基、ヒドロキシテトラデセニル基、ヒドロキシペンタデセニル、ヒドロキシヘキサデセニル基、ヒドロキシヘプタデセニル基、ヒドロキシオクタデセニル基、ヒドロキシナノデセニル基、ヒドロキシエイコセニル基、ヒドロキシヘンイコセニル基、ヒドロキシドコセニル基、ヒドロキシトリコセニル基、ヒドロキシテトラコセニル基、ヒドロキシペンタコセニル基、ヒドロキシヘキサコセニル基等の炭素数１０〜２６のヒドロキシアルケニル基が挙げられる。これらは直鎖状であってもよいし、分岐鎖状となっていてもよいし、環状構造を有するものとなってもよいが、これらの中では直鎖状であることが好ましい。また、水酸基の位置はいずれであってもよい。また、上記の中では、Ｒ6は、ヒドロキシアルキル基が好ましい。
【００３０】
また、潤滑油用添加剤は、上記一般式（１）で表されるものの中では、以下の一般式（３−１）で表されるものがより好ましい。
【化７】
2016069424.tif 000008
【００３１】
一般式（３−１）において、ＸはＮ又はＣＨ、ｍは０〜２５の整数を表し、Ｒ61は水素原子又は炭素数１〜２５のアルキル基である。
なお、一般式（３−１）においては、製造容易性の観点から、ｍが１又は２であるとともに、Ｒ61が炭素数７〜２４のアルキル基であることが好ましく、ｍが１又は２であるとともに、Ｒ61が炭素数９〜１８のアルキル基であることがより好ましい。ここで、アルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐状であってもよいし、環状構造を有していてもよいが、直鎖状であることが好ましい。
例えば、一般式（３）におけるＲ6の好ましい具体例としては、２−ヒドロキシ−ｎ−トリデシル基、３−ヒドロキシ−ｎ−ヘプタデシル基等が挙げられる。
【００３２】
また、上記各一般式で示した潤滑油用添加剤は、ＸがＣＨ又はＮのいずれでもよいが、Ｘ＝ＣＨであることが好ましく、例えば以下の一般式（４−１）で表されるものが好ましい。
【００３３】
【化８】
2016069424.tif 000009
【００３４】
また、Ｘ＝ＣＨである潤滑油用添加剤において、ピリジン環は、２位、３位、４位のいずれが置換されてもよいが、２位又は４位が置換されていることが好ましく、例えば以下の一般式（４−２）で表されるように２位が置換されていることがより好ましい。
【化９】
2016069424.tif 000010
【００３５】
また、上記各一般式で示した潤滑油用添加剤は、Ｘ＝Ｎである場合には、ピリミジン環の２位、４〜６位のいずれが置換されてもよいが、例えば、以下の一般式（４−３）で表されるように、２位が置換されていることが好ましい。
【００３６】
【化１０】
2016069424.tif 000011
なお、一般式（４−１）、（４−２）、及び（４−３）それぞれにおいて、Ｙは上記と同じである。
【００３７】
なお、潤滑油用添加剤の製造は、後述するように必要に応じて触媒下で行われるものであり、また、反応過程で目的化合物以外の各種不純物が生成されることがある。さらには、原料にも各種不純物が含まれることがある。そのため、潤滑油用添加剤は、触媒残渣や、目的化合物以外の各種不純物が含まれることがあるが、このように、目的化合物に加えて触媒残渣や各種不純物が含有されたものも本発明の潤滑油用添加剤に含まれる。
【００３８】
＜潤滑油用添加剤の製造方法＞
本実施形態に係る潤滑油用添加剤は、例えば、ピリジン骨格又はピリミジン骨格を有するピリジン系又はピリミジン系化合物（Ａ）と、炭素原子数１〜７５を有する化合物（Ｂ）とを反応させて得られるものである。なお、本反応は、必要に応じて塩基触媒等の触媒下で行われる。
ピリジン系又はピリミジン系化合物（Ａ）としては、ピリジン又はピリミジンの所望の位置に脱離基が置換された化合物（Ａ１）、ピリジン又はピリミジンの所望の位置に、アルキル基が置換された化合物（Ａ２）、ピリジン又はピリミジンの所望の位置に、アミノ基が置換された化合物（Ａ３）が挙げられる。化合物（Ａ１）における脱離基は、反応により脱離する置換基であればいずれであってもよく、例えば、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等のハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、スルホネート基などが挙げられるが、好ましくはハロゲン原子、より好ましくは塩素原子又は臭素原子である。また、化合物（Ａ２）としては、置換基がメチル基であるピコリンが挙げられる。
また、炭素原子数１〜７５を有する化合物（Ｂ）としては、上記化合物（Ａ）と反応可能であれば限定されないが、アミン化合物、アルコール類、エポシキ化合物、ケトン類、アルデヒド類、カルボキシル基を有する化合物等が挙げられる。
【００３９】
例えば、上記一般式（２）で表される化合物は、上記化合物（Ａ１）と、アミン化合物とを反応させることにより得ることができる。この際、アミン化合物としては例えば一般式ＨＮＲ1Ｒ2（ただし、Ｒ1、Ｒ2は上記と同様である）で表されるものである。また、上記化合物（Ａ３）とエポシキ化合物等を反応することにより得ることも可能である。
また、上記一般式（３）で表される化合物は、上記化合物（Ａ２）と、エポシキ化合物又はアルデヒド類等とを反応させることにより得ることができる。この際、エポシキ化合物及びアルデヒド類としては、それぞれ以下の一般式（５−１）、（５−２）のものが例示される。
【００４０】
【化１１】
2016069424.tif 000012
なお、式（５−１）、（５−２）において、Ｒ61は上記と同じである。
【００４１】
＜潤滑油組成物＞
本発明の一実施形態に係る潤滑油組成物は、潤滑油基油に上記潤滑油用添加剤を配合してなるものである。
上記潤滑油用添加剤は、潤滑油組成物において、組成物全量に対して、通常０．０１〜５０質量％、好ましくは０．１〜３０質量％、より好ましくは０．１〜２０質量％で配合される。
なお、本明細書において、「潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物」とは、「潤滑油用添加剤を含む潤滑油組成物」だけでなく、その効果を損なわない限りにおいて、「当該添加剤が変性した変性物、又は当該添加剤が他の添加剤と反応した反応物を含む潤滑油組成物」も含むものとする。
【００４２】
また、潤滑油組成物には、潤滑油用添加剤の効果を奏する範囲内で、潤滑油に通常配合される酸化防止剤、耐摩耗剤、無灰系分散剤、金属清浄剤、粘度指数向上剤、流動性向上剤、摩擦調整剤、極圧剤等のその他の添加剤が配合されていてもよい。
具体的には、無灰系分散剤として、コハク酸イミドやホウ素化されたコハク酸イミドが挙げられる。コハク酸イミド化合物としては、高分子量のアルケニルもしくはアルキル基で置換されたコハク酸無水物と、ポリアルキレンポリアミンとの反応により得られるコハク酸イミド化合物などがある。これらの無灰系分散剤と併用することで、さらに灰分を抑制できる。
潤滑油基油は、一般に潤滑油の基油として用いられるものであればよく、特に制限はないが、１００℃における動粘度が１〜５０ｍｍ2／ｓの範囲にあるものが好ましく、２〜２０ｍｍ2／ｓの範囲にあるものがより好ましい。なお、潤滑油基油の動粘度は、ＪＩＳ Ｋ２２８３−１９８３に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定したものである。
【００４３】
上記潤滑油基油としては、炭化水素油、合成油が挙げられる。
鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油などが挙げられる。具体的には、溶剤精製あるいは水添精製による軽質ニュートラル油、中質ニュートラル油、重質ニュートラル油、およびブライトストックなどが例示できる。
合成油としては、ポリα−オレフィン類、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル油、グリコール系またはポリオレフィン系合成油などを使用することができる。より具体的には、ポリ−α−オレフィン、エチレン−α−オレフィン共重合体、ポリブデン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキル置換ジフェニルエーテル、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、炭酸エステル、シリコーン油、フッ素化油、ＧＴＬ（Gas to Liquids）等の合成油を用いることができる。
【００４４】
上記潤滑油用添加剤が配合された潤滑油組成物は、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン等の内燃機用潤滑油、ギヤ油、軸受油、変速機油、ショックアブソーバー油あるいは工業用潤滑油としても好適に用いられるが、エンジン用に特に好適に用いられる。
また、上記潤滑油組成物が適用される装置としては、上記潤滑油組成物が充填されるガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機；ギヤ間が上記潤滑油組成物で潤滑される歯車構造；摩擦部分や摺動面が上記潤滑油組成物で潤滑される軸受機構；上記潤滑油組成物が充填される変速機；摩擦部分や摺動面が潤滑油組成物で潤滑されるショックアブソーバー；その他の各種の工業用装置等が挙げられるが、これらの中ではエンジン等の内燃機が好ましい。
【実施例】
【００４５】
以下に、本発明を、実施例により、さらに具体的に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
【００４６】
潤滑油組成物は、以下の方法に従って評価した。
〔ホットチューブ試験〕
２７０℃に保たれた内径２ｍｍのガラス管中に潤滑油組成物を０．３ミリリットル／時、空気を１０ミリリットル／分で１６時間流し続けた。ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、透明の場合は１０点、黒の場合は０点として１１段階の評点を付けた。評点が高いほど高性能であることを示す。なお、本試験はＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に基づいて行なった。
〔塩基価維持性能試験〕
前述のホットチューブ試験後の試験油を回収し、ＪＩＳＫ２５０１に基づく塩酸法により塩基価を測定した。試験後の塩基価（残存塩基価）と試験前の塩基価（初期塩基価）を比較し、残存塩基価率（％）として示し、以下の式により塩基価維持性能を評価した。なお、残存塩基価率が高いほど、塩基価維持性能が高性能であることを示す。
残存塩基価率（％）＝（残存塩基価/初期塩基価）×１００
【００４７】
（合成例１）
１００ｍｌのポータブルオートクレーブに、マントルヒーター、マグネティックスターラーを設置し、ジ−ｎ−ドデシルアミン１０．６１ｇ（１．００ｅｑ．、３０．０ｍｍｏｌ)、Ｋ2ＣＯ3（粉末、３２４メッシュ）２．９９ｇ（０．６ｅｑ．、２２．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、２−クロロピリジン４．０９ｇ（１．２０ｅｑ．、３６ｍｍｏｌ）を加え、３００℃にて８時間（圧力：３．２ｋｇｆ／ｃｍ2）加熱撹拌した。一晩放置後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去し、粗生成物１５ｇを得た。フラッシュカラムクロマトグラフ（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル（体積比、以下同じ）＝２０／１）にて精製し、上記一般式（４−２）において、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2、Ｒ1及びＲ2がいずれもｎ−ドデシル基である、２−（ジドデシルアミノ）ピリジン（９．５３ｇ、収率７３．８％）を得た。
【００４８】
（合成例２）
５００ｍｌのナスフラスコに、ビス（２−エチルヘキシル）アミン２４．５１ｇ（１．００ｅｑ．、１００．０ｍｍｏｌ)、ＮａＯＨ４．００ｇ（１．００ｅｑ．、１００．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、２−ブロモピリジン１５．８０ｇ（１．００ｅｑ．、１００ｍｍｏｌ）を加え、バス温度２００℃にセットし、加熱還流下、４０時間加撹拌した。冷却後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去し、粗生成物３０ｇを得た。フラッシュカラムクロマトグラフ（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝２０／１）にて精製し、上記一般式（４−２）において、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1及びＲ2がいずれも２−エチルヘキシル基である、２−ビス（２−エチルヘキシル）アミノピリジン（１６．２０ｇ、収率５０．９％）を得た。
【００４９】
（合成例３）
２００ｍｌの４つ口フラスコに、窒素気流下、（水素化ナトリウム（５０％鉱油入り）２．５ｇ（５１.９ｍｍｏｌ）を入れ、ｎ−ヘキサンで洗浄して鉱油を除いた。脱水ＴＨＦ１００ｍｌを加え、ジ−ｎ−ドデシルアミン９．２ｇ（１．００ｅｑ．、２５．９ｍｍｏｌ）を徐々に加え、室温にて２時間撹拌した。更に、２−クロロピリミジン３．００ｇ（１．００ｅｑ．、２５．９ｍｍｏｌ）を加え、室温にて５０時間撹拌した。
反応混合物に、ジクロロメタン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回にて洗浄した。分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去し、カラムクロマトグラフ（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝１０／１）にて精製し、上記一般式（４−３）において、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1及びＲ2がいずれもｎ−ドデシル基である、２−ジ（ｎ−ドデシル）アミノピリミジン（５．６０ｇ、収率４９．９％）を得た。
【００５０】
（合成例４）
５００ｍｌのナスフラスコに、ジ硬化牛脂アルキルアミン５０．２３ｇ、ＮａＯＨ４．００ｇ（１．００ｅｑ．、１００．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、２−ブロモピリジン１５．８ｇ（１．００ｅｑ．、１００ｍｍｏｌ）を加え、バス温度２００℃にセットし、加熱還流下、２０時間加撹拌した。冷却後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去した。上記一般式（４−２）において、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1及びＲ2がいずれも硬化牛脂由来の炭化水素基である、２−ジ（硬化牛脂アルキル）アミノ−ピリジン５２ｇを得た。なお、硬化牛脂由来の炭化水素基は、アルキル基及びアルケニル基の混合物であり、これらは炭素数１２〜２０のものからなり、ｎ−オクタデシル基を主成分とするものであった。
【００５１】
（合成例５）
５００ｍｌのナスフラスコに、硬化牛脂アルキルアミン（アーミン  ＨＴ、ライオン・アクゾ社製）５１．７４ｇ、ＮａＯＨ８．００ｇ（１．００ｅｑ．、２００．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、２−ブロモピリジン３６．８６ｇ（１．００ｅｑ．、２００ｍｍｏｌ）を加え、バス温度２００℃にセットし、加熱還流下、１８時間加撹拌した。冷却後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去した。上記一般式（４−２）において、Yが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1が硬化牛脂由来の炭化水素基、Ｒ2が水素原子であるである、２−硬化牛脂アルキルアミノ−ピリジン６５ｇを得た。なお、硬化牛脂由来の炭化水素基は、アルキル基及びアルケニル基の混合物であり、これらは炭素数１２〜２０のものからなり、ｎ−オクタデシル基を主成分とするものであった。
【００５２】
（合成例６）
２００ｍｌの４つ口フラスコに、α―ピコリン３．０ｇ（３２．３ｍｍｏｌ）を仕込み、窒素雰囲気下、脱水ＴＨＦ３０ｍｌを加えた。混合溶液を冷却し−２０℃以下にし、１．６ｍｏｌ/Ｌ（ｎ−ヘキサン溶液）濃度のブチルリチウム２２．２ｍｌ（３５．５ｍｍｏｌ）を溶液温度が−１５℃以上にならないように加えた。３０分撹拌した後、温度を５℃まで上げ、その後再び冷却して−１５℃にした。
この溶液に１，２−エポキシ−ｎ−ヘキサデカン７．７ｇ（３２．１ｍｍｏｌ）を加え１時間撹拌した。その後３０分かけて室温にもどし、さらに３０℃に加温して３０分間撹拌した。反応終了後、反応混合物に水を加え、トルエンで抽出した。イオン交換水で洗浄した後、減圧下、トルエンを留去して、上記一般式（４−２）において、Ｙが３−ヒドロキシ−ｎ−ヘプタデシル基である、２−（３−ヒドロキシヘプタデカニル）ピリジン（収量１０．６ｇ、収率９９．２％）を得た。
【００５３】
（合成例７）
２００ｍｌの４つ口フラスコに、α―ピコリン３．０ｇ（３２．３ｍｍｏｌ）を仕込み、窒素雰囲気下、脱水ＴＨＦ３０ｍｌを加えた。混合溶液を−２０℃以下に冷却し、１．６ｍｏｌ／Ｌ（ｎ−ヘキサン溶液）濃度のブチルリチウム２２．２ｍｌ（３５．５ｍｍｏｌ）を溶液温度が−１５℃以上にならないように加えた。３０分撹拌した後、温度を５℃まで上げ、その後再び冷却して−１５℃にした。この溶液にｎ−ドデシルアルデヒド５．９ｇ（３２．３ｍｍｏｌ）を加え１時間撹拌した。その後３０分かけて室温にもどし３０分間撹拌した。反応終了後、反応混合物に水を加え、トルエンで抽出した。イオン交換水で洗浄した後、減圧下、トルエンを留去して、上記一般式（４−２）において、Ｙが２−ヒドロキシ−ｎ−トリデシル基である、２−（２−ヒドロキシトリデシル）ピリジン（８．１ｇ、収率９０．５％）を得た。
【００５４】
（合成例８）
５００ｍｌのナスフラスコに、ｎ−ドデシルアミン１８．５４ｇ（１．００ｅｑ．、１００．０ｍｍｏｌ)、ＮａＯＨ８．００ｇ（２．００ｅｑ．、２００．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、２−ブロモピリジン３１．６ｇ（２．００ｅｑ．、２００ｍｍｏｌ）を加え、バス温度２００℃にセットし、加熱還流下、４５時間加撹拌した。冷却後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去し、粗生成物３０ｇを得た。フラッシュカラムクロマトグラフ（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝２０／１）にて精製し、上記一般式（４−２）において、Ｙが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1が２−ピリジニル基、Ｒ2がｎ−ドデシル基である、Ｎ，Ｎ−ジ（ピリジン−２−イル）−Ｎ−ドデシルアミン（１４．５０ｇ、収率４２．７％）を得た。
【００５５】
（合成例９）
５００ｍｌのナスフラスコに、１，２−エポキシドデカン５５．３０ｇ（２．０ｅｑ．、３００ｍｍｏｌ）、２−アミノピリジン１４．１４ｇ（１．００ｅｑ．、１５０ｍｍｏｌ）を仕込み、ＮａＮＨ２（ナトリウムアミド）１１．７０ｇ（２．００ｅｑ．、３００．０ｍｍｏｌ）を室温にて仕込み、バス温度１５０℃にセットし、１０時間加撹拌した。冷却後、反応混合物に、トルエン１００ｍｌを加え、水洗５０ｍｌ×２回、飽和食塩水５０ｍｌにて洗浄、分液後、有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去した。
上記一般式（４−２）において、Yが−ＮＲ1Ｒ2で、Ｒ1及びＲ2がいずれも２−ヒドロキシ−ｎ−ドデシル基である、２−ビス（２−ヒドロキシドデシル）アミノ−ピリジン６３．１ｇを得た。
【００５６】
実施例１〜９
合成例１〜９で得た化合物それぞれ２質量部と、ホウ素化コハク酸イミド８質量部とを、５０ニュートラル留分の鉱物油９０質量部に配合して得たものを実施例１〜９の潤滑油組成物とした。
なお、ホウ素化コハク酸イミドは、ポリブテニル基の数平均分子量  ９６０、塩基価：２９．４ｍｇＫＯＨ／ｇ、ホウ素量：２．０質量％のものを用いた。
【００５７】
比較例１
比較例１は、一般式（１）で示される添加剤を配合せず、上記のホウ素化コハク酸イミド８質量部のみを、５０ニュートラル留分の鉱物油９２質量部に配合して得た潤滑油組成物を用いた。
比較例２
窒素雰囲気下、５００ｍｌの４口フラスコに、脱水ＴＨＦ５０ｍｌを仕込み、ドライアイスアセトンバス上で、−３０℃以下に冷却、この溶液に、２．０ｍｏｌ／Ｌ（ＴＨＦ／ヘプタン／エチルベンゼン溶液）のＬＤＡ３６．５ｍｌ（２.０ｅｑ．、７３ｍｍｏｌ）をシリンジにて加えた。次いで、α−ピコリン５．１２ｇ（１.５ｅｑ．、５５ｍｍｏｌ）の脱水ＴＨＦ８０ｍｌの溶液を滴下ロートにて滴下し、−１０℃にて、２時間撹拌した。この反応混合物に、２−デシルテトラデシルブロミド１５．０ｇ（１.０ｅｑ．、３６ｍｍｏｌ）の脱水ＴＨＦ８０ｍｌの溶液を滴下し、室温で１時間、４０℃にて４時間反応させた。
反応混合物に、飽和塩化アンモニウム水溶液１００ｍｌを加え、ヘキサンにて抽出、有機相を無水硫酸マグネシウムで乾燥した。濾過後、溶媒を留去し、租生成物２１ｇを得た。カラムクロマトグラフ（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝１９／１（体積比））にて精製し、比較例２の化合物である２−（３−デシルペンタデシル）‐ピリジン６．９ｇ（収率４５％）を得た。
実施例９と同様に、比較例２で得た化合物２質量部と、ホウ素化コハク酸イミド８質量部を、５０ニュートラル留分の鉱物油９０質量部に配合して得たものを比較例２の潤滑油組成物とした。
【００５８】
【表１】
2016069424.tif 000013
【００５９】
以上のように、実施例１〜９においては、比較例１、２に比べて、２７０℃におけるホットチューブ試験がいずれも高く、また、塩基価残存率が良好であり、一般式（１）で示す潤滑油用添加剤は、２７０℃程度の高温環境下における、酸化劣化を防止しかつ塩基価の維持性が高い清浄剤であることが理解できる。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明の潤滑油用添加剤は、潤滑油に配合することで、高温環境下において、潤滑油の塩基価を向上させ、塩基価維持性を良好にする無灰系清浄剤として使用可能である。