(57)【要約】【課題】楽器に備える振動部材の振動を線状の圧電センサによって検出する振動検出機構において、振動部材に対する圧電センサの取付条件による検出精度のばらつきを抑制できるようにする。【解決手段】楽器を構成する同一の振動部材３１の内部に、線状の圧電センサ４０を複数設けた楽器の振動検出機構を提供する。また、同一の振動部材３１に設けられた複数の圧電センサ４０の断線を個別に検知する断線検知手段と、断線検知手段の検知結果に応じて圧電センサから出力される検出信号のレベルを調整する調整手段と、を備える振動検出機構を提供する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
楽器を構成する同一の振動部材の内部に、線状の圧電センサを複数設けることを特徴とする楽器の振動検出機構。
【請求項２】
複数の前記圧電センサの断線を個別に検知する断線検知手段と、
前記断線検知手段の検知結果に応じて前記圧電センサから出力される検出信号のレベルを調整する調整手段と、を備えることを特徴とする請求項１に記載の楽器の振動検出機構。
【請求項３】
複数の前記圧電センサが、前記振動部材の主振動方向に直交する方向に配列されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の楽器の振動検出機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、楽器の振動検出機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
アコースティックピアノ、アコースティックギター等の楽器では、演奏によって楽器に備える振動部材が振動することで音響が発生する。振動部材には、アコースティックピアノにおける響板や駒、アコースティックギターにおけるブリッジやボディの表板などがある。
従来では、この種の楽器の演奏を電気信号に変換して外部に出力したり、記録したりするために、同軸ケーブル型のピエゾセンサ（線状の圧電センサ）を用いて振動部材の振動を検出する振動検出機構がある（例えば特許文献１参照）。特許文献１には、ギターにおいて振動部材として機能するブリッジ内に線状の圧電センサを設けることが開示されている。この圧電センサは、ギターの複数の弦の配列方向に延在している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第６６７７５１４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、振動部材の内部に圧電センサを設けるためには、振動部材に、圧電センサを収容するための溝を形成する必要がある。また、圧電センサが振動部材の振動を検出するためには、圧電センサは振動部材から常に圧縮応力を受けるように溝に収容される必要がある。
しかしながら、振動部材は主に木材からなり、反りを有することが多いため、溝の深さ寸法や幅寸法を溝の長手方向にわたって均一に形成することは難しい。このため、圧電センサが受ける圧縮応力の大きさが、溝の長手方向の位置によって異なってしまう。その結果、弦の振動に応じて圧電センサから出力される検出信号の大きさが、圧電センサに対する弦の位置（楽器の音域）によって異なってしまう、という問題がある。
【０００５】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、振動部材に対する圧電センサの取付条件による検出精度のばらつきを抑制できる楽器の振動検出機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の楽器の振動検出機構は、楽器を構成する同一の振動部材の内部に、線状の圧電センサを複数設けることを特徴とする。
【０００７】
前記楽器の振動検出機構においては、複数の前記圧電センサの断線を個別に検知する断線検知手段と、前記断線検知手段の検知結果に応じて前記圧電センサから出力される検出信号のレベルを調整する調整手段と、を備えてもよい。
【０００８】
前記楽器の振動検出機構においては、複数の前記圧電センサが、前記振動部材の主振動方向に直交する方向に配列されてもよい。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、複数の圧電センサから出力される複数の検出信号を用いることで、振動部材に対する圧電センサの取付条件に基づく検出精度のばらつきを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の一実施形態に係る振動検出機構が適用されるピアノの主要部を示す平面図である。
【図２】圧電センサの構成を示す斜視図である。
【図３】図１のピアノにおいて、第一振動部材の内部における複数の圧電センサの配設態様を示す断面図である。
【図４】図１のピアノにおいて、第二、第三振動部材の各内部における複数の圧電センサの配設態様を示す断面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る振動検出機構の出力ユニットを示すブロック図である。
【図６】複数の出力ユニットから出力される検出信号の流れの一例を示す図である。
【図７】第一振動部材の内部における複数の圧電センサの配設態様の第一変形例を示す断面図である。
【図８】第一振動部材の内部における複数の圧電センサの配設態様の第二変形例を示す断面図である。
【図９】第一振動部材の内部における複数の圧電センサの配設態様の第三変形例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図１〜６を参照して本発明の一実施形態について説明する。本実施形態では、本発明の振動検出機構を適用する楽器として鍵盤楽器の一つであるピアノ１を例示する。
図１に示すように、この実施形態に係るピアノ１は、アコースティックピアノの一種であるグランドピアノである。図１においては、屋根、弦、鍵盤等の図示が省略されている。ピアノ１は、公知の基本構成であるフレーム１１、響板１２、側板１３、長駒１４、短駒本体１５、複数の響棒１６などを備える。複数の響棒１６は、互いに平行するように響板１２の下面に固定される。
【００１２】
複数の弦１７（図３，４参照）は、響板１２の上面１２ａ上に配され、フレーム１１において、ピッチピン及びチューニングピンによってアグラフ２１やベアリング（不図示）から長駒１４や短駒本体１５にかけて張設される。
長駒１４、短駒本体１５は、図３，４に示すように、響板１２の上面１２ａと弦１７との間に配される。長駒１４は、響板１２の上面１２ａに固定され、響板１２と弦１７との間に挟み込まれる。短駒本体１５は、長駒１４と同様に響板１２の上面１２ａに直接固定されてもよいが、本実施形態では短駒付台１８及び短駒脚１９を介して響板１２に固定される。具体的には、短駒脚１９が響板１２の上面１２ａに固定され、短駒脚１９の上端に板状の短駒付台１８の下面が固定される。そして、短駒本体１５は、短駒付台１８の上面に固定され、短駒付台１８の上面と弦１７との間に挟み込まれる。短駒付台１８に対する短駒本体１５及び短駒脚１９の固定位置は、短駒付台１８の上面や下面に沿う方向に互いにずれている。
【００１３】
弦１７は、演奏操作によりハンマに打撃されて振動する。弦１７の振動は、長駒１４を介して響板１２に伝わる。また、弦１７の振動は、短駒本体１５、短駒付台１８、短駒脚１９を介して響板１２に伝わる。この際、響板１２、長駒１４、短駒本体１５、短駒付台１８、短駒脚１９は、主に響板１２の厚さ方向に振動する。
図１に示すように、長駒１４、短駒本体１５、短駒脚１９は、響板１２の厚さ方向から見た平面視で帯状に形成される。また、短駒本体１５及び短駒脚１９の長さは長駒１４よりも短い。長駒１４、短駒本体１５、短駒脚１９は、いずれも高音側（演奏者から見て右側）に向かうにしたがって、演奏者から見て手前側に近づくように斜めに延在している。
【００１４】
ピアノ１は、振動部材を構成する響板１２、長駒１４、短駒本体１５、短駒付台１８、短駒脚１９の振動を検出する振動検出機構を備える。振動検出機構は、線状の圧電センサ４０を備える。圧電センサ４０は、その長手方向に直交する方向から外力を受けた際に弾性的に変形可能である。本実施形態の圧電センサ４０は、図２に示すように、断面円形状とされた同軸ケーブル型のセンサであり、芯線４１と、芯線４１の外側を覆う圧電素子フィルム４２と、編み線からなり圧電素子フィルム４２をさらに外側から覆う外側導電層４３と、を備える。外側導電層４３の外側はポリエチレン製などの電気的な絶縁性を有する被覆部４４によって保護されている。
圧電素子フィルム４２は、ピエゾポリマー（圧電ポリマー）からなり、芯線４１と外側導電層４３との間で絶縁体として機能する。圧電センサ４０では、圧電素子フィルム４２が圧縮力や引張力を受けることで、その応力に比例した電荷を発生する。
【００１５】
本実施形態においては、図１，３，４に示すように、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が、響板１２及び長駒１４によって構成される第一振動部材３１の内部に設けられる。本実施形態では、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が響板１２と長駒１４との間に設けられる。また、複数の圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２が、短駒本体１５及び短駒付台１８によって構成される第二振動部材３２の内部に設けられる。すなわち、複数の圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２が短駒本体１５と短駒付台１８との間に設けられる。さらに、複数の圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２が、響板１２及び短駒脚１９によって構成される第三振動部材３３の内部に設けられる。すなわち、複数の圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２が響板１２と短駒脚１９との間に設けられる。図１，３，４において、各振動部材３１，３２，３３の内部には、圧電センサ４０が二つ設けられるが、例えば三つ以上であってもよい。
各圧電センサ４０は、響板１２の厚さ方向から見て長駒１４、短駒本体１５、短駒脚１９と重なるように、長駒１４、短駒本体１５、短駒脚１９の延在方向に沿って配される、すなわち、複数の弦１７の配列方向に延びている。
【００１６】
次に、第一振動部材３１に対する圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２の取付構造について説明する。
図３に示すように、第一振動部材３１には、その内部に複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を個別に挿通させる複数の通路３５が設けられている。通路３５は、長駒１４の全長にわたって形成されている。本実施形態では、各通路３５が、響板１２に対向する長駒１４の下面１４ｃに形成された凹溝３６と、長駒１４に対向する響板１２の上面１２ａとによって構成されている。図３において、凹溝３６の断面は、その一部が円弧状に形成されているが、例えば三角形や四角形等の多角形状に形成されてもよい。
【００１７】
通路３５の長手方向に直交する通路３５の断面積は、圧電センサ４０の断面積よりも小さく設定されている。このため、各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を各凹溝３６に入れた上で、長駒１４を響板１２の上面１２ａに固定した状態では、各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２がその外周側から圧縮応力を受ける。例えば、各凹溝３６の深さ寸法が各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２の寸法よりも小さく設定されることで、各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は響板１２の厚さ方向から圧縮応力を受けることになる。また、例えば、各凹溝３６の幅方向（図３において左右方向）の寸法が各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２の寸法よりも小さく設定されることで、各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は凹溝３６の幅方向から圧縮応力を受けることになる。
【００１８】
第一振動部材３１に設けられた複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は、第一振動部材３１の主振動方向（響板１２の厚さ方向）に直交する方向に配列されている。これにより、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は、振動源である弦１７からの距離が等しくなる位置に配される。
本実施形態においては、複数の通路３５が長駒１４の幅方向に間隔をあけて配列されている。これにより、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が長駒１４の幅方向に間隔をあけて配列される。
【００１９】
図４に示すように、第二振動部材３２や第三振動部材３３における圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２，４０Ｃ１，４０Ｃ２の取付構造は、前述した第一振動部材３１の場合と同様である。
すなわち、第二振動部材３２には、その内部に複数の圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２を個別に挿通させる複数の通路３５が設けられている。各通路３５は、短駒付台１８に対向する短駒本体１５の下面に形成された同様の凹溝３６、及び短駒付台１８の上面によって構成されている。これにより、各圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２を各凹溝３６に入れた上で、短駒本体１５を短駒付台１８の上面に固定した状態では、各圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２がその外周側から圧縮応力を受ける。
そして、第二振動部材３２に設けられた複数の圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２は、第二振動部材３２の主振動方向（響板１２の厚さ方向）に直交する方向に配列されている。
【００２０】
また、第三振動部材３３にも、その内部に複数の圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２を個別に挿通させる複数の通路３５が設けられている。各通路３５は、響板１２に対向する短駒脚１９の下面に形成された同様の凹溝３６、及び、響板１２の上面１２ａによって構成されている。これにより、各圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２を各凹溝３６に入れた上で、短駒脚１９を響板１２の上面１２ａに固定した状態では、各圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２がその外周側から圧縮応力を受ける。
そして、第三振動部材３３に設けられた複数の圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２は、第三振動部材３３の主振動方向（響板１２の厚さ方向）に直交する方向に配列されている。
【００２１】
上記のように各振動部材３１，３２，３３に圧電センサ４０を設けた構成では、弦１７の振動によって各振動部材３１，３２，３３が変位、振動すると、各圧電センサ４０に作用する圧縮応力が変化する、すなわち各圧電センサ４０が反応する。これにより、各圧電センサ４０から検出信号が出力される。
【００２２】
そして、本実施形態の振動検出機構は、図５に示すように、同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２，４０Ｂ１，４０Ｂ２，４０Ｃ１，４０Ｃ２から出力された検出信号を外部に出力するための出力ユニット５０を備える。出力ユニット５０は複数の振動部材３１，３２，３３に対して一つずつ設けられる。以下では、第一振動部材３１に対応する出力ユニット５０についてのみ説明するが、第二、第三振動部材３２，３３に対応する出力ユニット５０についても同様である。
【００２３】
出力ユニット５０は、第一振動部材３１に設けられた複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２の断線を個別に検知する断線検知手段５１と、断線検知手段５１の検知結果に応じて圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２から出力される検出信号のレベルを調整する調整手段５２と、を備える。本実施形態の調整手段５２は、ミキサ５３及び制御部５４を備える。
断線検知手段５１は、例えば各圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２から出力された検出信号のレベルを個別に検知する複数の検知部５１Ａ，５１Ｂによって構成される。各検知部５１Ａ，５１Ｂの検知結果は後述する制御部５４に出力される。
【００２４】
ミキサ５３は、第一振動部材３１に設けられた全ての圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２から出力された検出信号を用いて外部に出力する第一出力モード、及び、全ての圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２のうち一部の圧電センサから出力された検出信号を用いて外部に出力する第二出力モードを選択的に実施する。
第一出力モードにおいては、例えば全ての圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２から出力された検出信号の平均値を出力検出信号として外部に出力する。一方、第二出力モードにおいて、一部の圧電センサが複数である場合には、例えば、複数の圧電センサから出力された検出信号の平均値を出力検出信号として出力する。また、第二出力モードにおいて、一部の圧電センサが一つである場合には、一つの圧電センサから出力された一つの検出信号をそのまま出力検出信号として外部に出力する。
上記した出力モードの切換は手動により行ってもよいが、本実施形態では制御部５４からの指示に基づいて行われる。
【００２５】
制御部５４は、断線検知手段５１から出力された検知結果に基づいてミキサ５３の動作を制御する。
具体的に説明すれば、制御部５４は、検知部５１Ａ，５１Ｂから出力された検知信号のレベルが所定値以下となった際に、検知部５１Ａ，５１Ｂに対応する圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が断線したと判断する。
そして、制御部５４は、全ての検知部５１Ａ，５１Ｂから出力された検知信号のレベルが所定値よりも大きいとき、ミキサ５３において第一出力モードが実施されるようにミキサ５３の動作を制御する。また、制御部５４は、一部の検知部５１Ａ，５１Ｂから出力された検知信号のレベルが所定値以下となったとき、すなわち、一部の検知部５１Ａ，５１Ｂに対応する圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が断線したと判断したとき、ミキサ５３において第二出力モードが実施されるようにミキサ５３の動作を制御する。
【００２６】
次に、上記構成の出力ユニット５０の動作例について説明する。
例えば、第一振動部材３１に設けられた全ての圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２が断線していない状態では、制御部５４は、ミキサ５３対して第一出力モードを指示する。ミキサ５３は、制御部５４からの第一出力モードの指示に従い、全ての圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２に基づく検出信号の平均値を出力検出信号として外部に出力する。
また、例えば、第一振動部材３１に設けられた二つの圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２のうち一つが断線した状態では、制御部５４は、ミキサ５３に対して第二出力モードを指示する。ミキサ５３は、制御部５４からの第二出力モードの指示に従い、断線していない一つの圧電センサから出力された検出信号をそのまま出力検出信号として外部に出力する。
【００２７】
上記した動作例では、第一振動部材３１に設けられる圧電センサが二つである場合について説明したが、例えば圧電センサは三つ以上であってもよい。この場合、断線検知手段５１が一部の圧電センサの断線を検知した際、ミキサ５３は、断線検知手段５１から出力される検知結果に基づいて、例えば断線していない残りの圧電センサから出力される検出信号の平均値を出力検出信号として出力すればよい。また、断線していない残りの圧電センサが一つとなった際、ミキサ５３は、残り一つの圧電センサから出力される検出信号をそのまま外部に出力すればよい。
【００２８】
そして、複数の振動部材３１，３２，３３に対応する複数の出力ユニット５０から出力された出力検出信号は、例えば図６に示すように、音データとして記録部６１に記録されたり、音信号として外部に出力されたりする。記録部６１に記録された音データは、音響の再現等に利用される。複数の出力ユニット５０の出力検出信号は、例えば図６のようにミキサ６２において混合した上で外部に出力されてもよいが、例えば個別に出力されてもよい。また、複数の出力ユニット５０の出力検出信号は、例えば図６のように個別に記録部６１に出力されてもよいが、例えばミキサ６２において混合された上で記録部６１に出力されてもよい。また、出力検出信号は、例えば図６のようにアンプ６３において増幅された上で、記録されたり出力されたりしてもよい。アンプ６３は、例えば図６のように複数の出力ユニット５０から出力された出力検出信号を個別に増幅してもよいが、例えばミキサ６２において混合された後の信号を増幅してもよい。
【００２９】
また、複数の出力ユニット５０からの出力検出信号の一部を選択的に記録したり出力したりしてもよい。例えば、第二振動部材３２及び第三振動部材３３に設けた圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２，４０Ｃ１，４０Ｃ２は主に同じ音域の振動を検出するため、これに対応する二つの出力ユニット５０のうち一方の出力検出信号だけを記録したり出力したりしてもよい。また、第二振動部材３２及び第三振動部材３３の一方には、例えば圧電センサ４０が設けられなくてもよい。
【００３０】
以上説明したように、本実施形態のピアノ１の振動検出機構によれば、同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた複数の圧電センサ４０から出力される複数の検出信号に基づく出力検出信号を外部に出力することで、振動部材３１，３２，３３に対する圧電センサ４０の取付条件に基づく検出精度のばらつきを抑制できる。すなわち、同じ大きさの弦１７の振動に基づいて外部に出力される出力検出信号の大きさが、圧電センサ４０の長手方向の位置（ピアノ１の音域）によって異なることを抑制し、出力検出信号の大きさの均一化を図ることができる。
【００３１】
また、本実施形態の振動検出機構によれば、同一の振動部材３１，３２，３３に複数の圧電センサ４０が設けられることで、仮に一部の圧電センサ４０が断線しても、残りの圧電センサ４０から出力される検出信号を外部に出力することができる。したがって、断線した圧電センサ４０を交換することなく、ピアノ１の演奏を電気信号に変換して外部に出力したり、記録したりすることができる。また、ピアノ１の演奏中に同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた一部の圧電センサ４０が断線したとしても、ピアノ１の演奏を継続することも可能となる。
本実施形態のピアノ１において、圧電センサ４０を挟み込む部材（例えば響板１２及び長駒１４）は互いに接着により固定され、圧電センサ４０の交換が難しいため、圧電センサ４０の交換を不要とする構成は特に有効である。
【００３２】
また、本実施形態の振動検出機構では、同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた複数の圧電センサ４０から出力される複数の検出信号を混合して出力検出信号を外部に出力する場合には、複数の検出信号の平均値を出力検出信号とする。また、一つの圧電センサ４０から出力される一つの検出信号に基づいて出力検出信号を外部に出力する場合には、一つの検出信号をそのまま出力検出信号とする。すなわち、振動検出機構では、断線検知手段５１の検知結果に応じて同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた圧電センサ４０から出力される検出信号のレベルを調整している。このため、ピアノ１の演奏中に同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた一部の圧電センサ４０が断線しても、外部に出力される出力検出信号のレベルを維持できる。したがって、一部の圧電センサ４０の断線によってピアノ１の演奏が阻害されることを防止できる。
【００３３】
また、本実施形態の振動検出機構によれば、同一の振動部材３１，３２，３３に設けられた複数の圧電センサ４０が、振動部材３１，３２，３３の主振動方向に直交する方向に配列されている。このため、振動源である弦１７から複数の圧電センサ４０までの距離の差が小さくなる、あるいは、距離の差が無くなる。これにより、複数の圧電センサ４０によって同一の振動部材３１，３２，３３の振動を検出する条件を互いに近づけて、複数の圧電センサ４０において検出される振動部材３１，３２，３３の振動特性に違いが生じることを抑制できる、あるいは、無くすことができる。したがって、弦１７から複数の圧電センサ４０までの距離の差が大きい場合と比較して、ピアノ１特有の音色の再現性を向上することができる。
【００３４】
以上、本発明について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００３５】
例えば、第一振動部材３１に設けられる各通路３５は、図７に示すように、長駒１４に対向する響板１２の上面１２ａに形成された凹溝３６と、響板１２に対向する長駒１４の下面１４ｃとによって構成されてもよい。また、第一振動部材３１の各通路３５は、例えば長駒１４及び響板１２の両方に形成された凹溝３６によって構成されてもよい。
【００３６】
また、第一振動部材３１の内部に設けられる複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は、例えば図８に示すように、長駒１４の内部に設けられてもよい。すなわち、第一振動部材３１は例えば長駒１４のみによって構成されてもよい。この場合には、長駒１４を二つの分割体１４Ａ，１４Ｂに分割した上で、互いに対向する二つの分割体１４Ａ，１４Ｂの対向面の一方あるいは両方に、上記実施形態と同様の凹溝３６を形成すればよい。
【００３７】
図８に例示する構成では、二つの分割体１４Ａ，１４Ｂが響板１２から弦１７に向かう方向に配列されている。このため、上記実施形態の場合と同様に、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を長駒１４の内部において長駒１４の主振動方向に直交する方向に配列することができる。図８に例示する構成において、二つの分割体１４Ａ，１４Ｂは、例えば長駒１４の駒土台を分割したものであるとよい。
【００３８】
また、第一振動部材３１の内部に設けられる複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２は、例えば図９に示すように、第一振動部材３１の主振動方向に配列されてもよい。この場合には、例えば図９に示すように、長駒１４を響板１２から弦１７に向かう方向に配列された複数（図９において二つ）の分割体１４Ａ，１４Ｂに分割した上で、隣り合う分割体１４Ａ，１４Ｂ同士の間や長駒１４と響板１２との間に、圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を一つずつ設けてもよい。
また、複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を第一振動部材３１の主振動方向に配列する場合には、例えば、長駒１４をその幅方向（図９において左右方向）に配列される二つの分割体に分割した上で、これら二つの分割体の間に複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２を設けてもよい。
【００３９】
図７〜９に例示した第一振動部材３１に対する複数の圧電センサ４０Ａ１，４０Ａ２の配設態様は、第二、第三振動部材３２，３３に対する複数の圧電センサ４０Ｂ１，４０Ｂ２，４０Ｃ１，４０Ｃ２の配設態様にも適用可能である。
また、第三振動部材３３の内部に設けられる複数の圧電センサ４０Ｃ１，４０Ｃ２は、例えば短駒付台１８と短駒脚１９との間に設けられてもよい。すなわち、第三振動部材３３は、例えば短駒付台１８及び短駒脚１９によって構成されてもよい。
【００４０】
また、出力ユニット５０のミキサ５３では、例えば、断線していない複数の圧電センサ４０から出力される検出信号の総和を出力検出信号として外部に出力してもよい。この場合でも、上記実施形態の場合と同様に、振動部材３１，３２，３３に対する圧電センサ４０の取付条件に基づく検出精度のばらつきを抑制できる。
【００４１】
また、振動部材３１，３２，３３を振動させる振動源は、弦１７に限らず、例えば外部から入力された電気信号に基づいて響板１２を直接振動させて響板１２をスピーカとして機能させるトランスデューサであってもよい。この場合でも、響板１２やこれに取り付けられた長駒１４、短駒脚１９、短駒付台１８、短駒本体１５の振動を、圧電センサ４０によって検出することができる。
【００４２】
また、圧電センサ４０は、例えば帯状に形成されたリボンケーブル型のセンサであってもよい。
【００４３】
また、本発明の振動検出機構は、振動部材を有する楽器に適用可能であり、例えば、アップライトピアノ等の他の鍵盤楽器、アコースティックギター、バイオリン等の弦楽器、ドラム等の打楽器などの各種楽器に適用可能である。
【符号の説明】
【００４４】
１…ピアノ（楽器）、１２…響板、１４…長駒、１５…短駒本体、１７…弦、１８…短駒付台、１９…短駒脚、３１…第一振動部材、３２…第二振動部材、３３…第三振動部材、４０，４０Ａ１，４０Ａ２，４０Ｂ１，４０Ｂ２，４０Ｃ１，４０Ｃ２…圧電センサ、５０…出力ユニット、５１…断線検知手段、５２…調整手段、５３…ミキサ、５４…制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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