(57)【要約】【課題】  立体視される画像が原画像の形状を維持したまま、観察角度を変化させることに伴い形状が変化する立体画像発現構造を提案する。【解決手段】  原画像の形状を視認可能とするため、少なくとも原画像の輪郭を有する原画像領域と、原画像に対して第１の方向における一方の輪郭領域を、第１の方向に分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第１の形状変化画線が万線状に所定のピッチで配置された第１の形状変化領域が形成された立体画像形成画線群と、透明又は半透明のフィルタ画線が万線状に所定のピッチで配置されたフィルタ画線群とを含むセキュリティ印刷物を認証するための立体画像発現構造であって、立体画像形成画線群とフィルタ画線群を重ね合わせて観察角度を変化させることにより、輪郭領域の動的効果により原画像の形状が第１の方向に変形して視認可能な立体画像発現構造。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
原画像の形状を視認可能とするため、少なくとも前記原画像の輪郭を有する原画像領域と、前記原画像に対して第１の方向における一方の輪郭領域を、前記第１の方向に分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第１の形状変化画線が万線状に所定のピッチで配置された第１の形状変化領域が形成された立体画像形成画線群と、
透明又は半透明のフィルタ画線が万線状に前記所定のピッチで配置されたフィルタ画線群を含むセキュリティ印刷物を認証するための立体画像発現構造であって、
前記立体画像形成画線群と前記フィルタ画線群とを重ね合わせて観察角度を変化させることにより、前記輪郭領域の動的効果により前記原画像の形状が前記第１の方向に変形して視認可能なことを特徴とする立体画像発現構造。
【請求項２】
前記第１の形状変化画線は、前記原画像に対して分割した画像をミラー反転させて形成したことを特徴とする請求項１記載の立体画像発現構造。
【請求項３】
前記立体画像形成画線群は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮して形成された第２の形状変化画線が万線状に配置された第２の形状変化領域を有することを特徴とする請求項１又は２記載の立体画像発現構造。
【請求項４】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮してミラー反転させ、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする請求項３記載の立体画像発現構造。
【請求項５】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率とは異なる第２の縮率で圧縮し、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする請求項３記載の立体画像発現構造。
【請求項６】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮し、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、異なる位相で配置されたことを特徴とする請求項３記載の立体画像発現構造。
【請求項７】
前記第１の形状変化領域及び／又は前記第２の形状変化領域の色彩と前記原画像領域の色彩が異なることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項記載の立体画像発現構造。
【請求項８】
基材上の少なくとも一部に立体画像を備え、
前記立体画像は、明暗フリップフロップ性又はカラーフリップフロップ性の少なくともどちらか一方の特性を有する蒲鉾状画線が万線状に所定のピッチで配置された蒲鉾状画線群と、正反射光下において前記蒲鉾状画線群の色彩とは異なる色彩を有する立体画像形成画線群が積層されており、
前記立体画像形成画線群は、原画像の形状を視認可能とするため、少なくとも前記原画像の輪郭を有する原画像領域と、前記原画像に対して第１の方向における一方の前記輪郭領域を、前記第１の方向に分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第１の形状変化画線が万線状に所定のピッチで配置された第１の形状変化領域が形成されて成り、
前記第１の形状変化領域は、前記蒲鉾状画線群の上に配置され、前記原画像領域は、前記蒲鉾状画線群の上又は下に配置され、
前記蒲鉾状画線群の少なくとも一部に、前記立体画像形成画線群の少なくとも一部が重なって形成され、
前記基材を、観察角度を連続的に変化させて観察すると、前記輪郭領域の動的効果により前記原画像の形状が前記第１の方向に変形して視認可能なことを特徴とする形状変化印刷物。
【請求項９】
前記第１の形状変化画線は、前記原画像に対して分割した画像をミラー反転させて形成したことを特徴とする請求項８記載の形状変化印刷物。
【請求項１０】
前記立体画像形成画線群は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮して形成された第２の形状変化画線が万線状に配置された第２の形状変化領域を有することを特徴とする請求項８又は９記載の形状変化印刷物。
【請求項１１】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮してミラー反転させ、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする請求項１０記載の形状変化印刷物。
【請求項１２】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率とは異なる第２の縮率で圧縮し、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする請求項１０記載の形状変化印刷物。
【請求項１３】
前記第２の形状変化画線は、前記原画像に対して他方の前記輪郭領域を分割した画像を前記第１の縮率で圧縮し、前記所定のピッチと同ピッチで、かつ、異なる位相で配置されたことを特徴とする請求項１０記載の形状変化印刷物。
【請求項１４】
前記第１の形状変化領域及び／又は前記第２の形状変化領域の色彩と前記原画像領域の色彩が異なることを特徴とする請求項８乃至１３のいずれか１項記載の形状変化印刷物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、偽造防止効果を必要とする銀行券、パスポート、有価証券、身分証明書、カード及び通行券等のセキュリティ印刷物の分野において、画像に特定のフィルタを重ねながら観察角度を変化させることで、視認される画像の形状が変化する立体画像発現構造及び該立体画像発現構造を応用して作製する形状変化印刷物に関する。
【背景技術】
【０００２】
銀行券、パスポ−ト、有価証券及び身分証明書等に代表されるセキュリティ印刷物には、複製や偽造を防止するために、偽造防止技術が必要とされている。これらの偽造防止技術には、一見しただけでは無意味な画像であるが、特定の認証具を用いて観察した場合に隠蔽されていた情報が再生される技術が存在する。
【０００３】
これらの偽造防止技術の一つに、「スクランブルイメージ」と呼ばれる技術が存在する。この技術は、図３２に示すように、スクランブルイメージ（１）に特定のフィルタ画像（６）を重ね合わせることで、スクランブルイメージ（１）中に暗号化されていた原画像（２）が再生される技術である。なお、図３２において原画像は「桜の花」を示している。実際にはセキュリティ印刷物にスクランブルイメージ（１）のみを印刷し、判別者が必要に応じてフィルタ画像（６）を重ね合わせて原画像（２）が再生されるかを確認し、セキュリティ印刷物の真偽を判別する形態で運用されている。この技術を用いた実際のセキュリティ印刷物の例としては、「スペイン１０００ペソ銀行券（１９９２年発行）」が存在し、銀行券の下部の彩紋に特定の線数のレンチキュラー（フィルタ画像（６）と同様な機能を果たす）を重ね合わせることで「ＢＡＮＣＯＤＥＥＳＰＡＮＡ」の文字が再生される。
【０００４】
図３３に示すようにスクランブルイメージは、原画像の一部が第１の方向（Ｓ１）に小さく分断された複数の潜像画線（３（１）、３（２）、３（３）・・・３（ｉ）・・・３（ｎ−１）、３（ｎ））の集合によって構成されている。このスクランブルイメージは、図３４に示すように、特定の幅（Ｗ２）のフレーム（４）に収まった原画像（２）を取り出し、特定の縮率で一定の幅（Ｗ１）に圧縮し、それぞれの潜像画線（３）を特定のピッチＰ１で均等に配置することで作製することができる。なお、原画像（２）をスクランブルイメージ化する最も容易な方法は、原画像（２）にレンチキュラーやマイクロレンズアレイを重ね合わせることであり、そのときサンプリングされた画像がスクランブルイメージとなる。再生にあたっては同じレンチキュラーをスクランブルイメージに重ね合わせれば良い。以上のように、スクランブルイメージとは、特定の原画像を分断・圧縮することで暗号化する技術である。
【０００５】
また、このスクランブルイメージを応用した偽造防止技術の一つに、拡散反射光下においては不可視であった原画像が、正反射光下において再生され、かつ観察角度を変化させることで再生された原画像が動いて見える、いわゆる、「動画的な視覚効果」を備えた動画再生型潜像印刷物（以下、「潜像印刷物」という。）が存在する（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
本技術は、スクランブルイメージとフィルタ画像を一体化した技術であって、フィルタ画像と同じ模様を蒲鉾状の盛り上がりのある画線で形成し、その上にスクランブルイメージを重ねて形成する。一般的なスクランブルイメージと異なり、観察者はフィルタ画像を別に用意する必要がなく、可視光下で容易に真偽判別することができるため、真偽判別性に優れた技術である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第５２００２８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、このスクランブルイメージや特許文献１記載の技術は、観察角度を変化させることにより、視認される画像が潜像画線（３）の配列方向（Ｓ１）に動いているように見えるという効果（以下、「動的効果」という。）を奏するものであったが、見える画像は、図３２に示すように、形成された模様等が複数の潜像画線（３）により構成されているため、図３２に示すような原画像（２）がぼやけた状態として視認されてしまう。そこで、この原画像（２）の視認性を向上した技術が望まれていた。
【０００９】
本発明は、このような従来の問題を解決することを目的としたもので、従来のスクランブルイメージと比較して、発現する画像が原画像（２）の形状を維持したまま、観察角度を変化させることに伴い形状が変化する立体画像発現構造及びその構造を用いた形状変化印刷物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、原画像の形状を視認可能とするため、少なくとも原画像の輪郭を有する原画像領域と、原画像に対して第１の方向における一方の輪郭領域を、第１の方向に分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第１の形状変化画線が万線状に所定のピッチで配置された第１の形状変化領域が形成された立体画像形成画線群と、透明又は半透明のフィルタ画線が万線状に所定のピッチで配置されたフィルタ画線群とを含むセキュリティ印刷物を認証するための立体画像発現構造であって、立体画像形成画線群とフィルタ画線群とを重ね合わせて観察角度を変化させることにより、輪郭領域の動的効果により原画像の形状が第１の方向に変形して視認可能なことを特徴とする立体画像発現構造である。
【００１１】
また、本発明の立体画像発現構造における第１の形状変化画線は、原画像に対して分割した画像をミラー反転させて形成したことを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の立体画像発現構造における立体画像形成画線群は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第２の形状変化画線が万線状に配置された第２の形状変化領域を有することを特徴とする。
【００１３】
また、本発明の立体画像発現構造における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮してミラー反転させ、所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の立体画像発現構造における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率とは異なる第２の縮率で圧縮し、所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の立体画像発現構造における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮し、所定のピッチと同ピッチで、かつ、異なる位相で配置されたことを特徴とする。
【００１６】
また、本発明の立体画像発現構造は、第１の形状変化領域及び／又は第２の形状変化領域の色彩と原画像領域の色彩が異なることを特徴とする。
【００１７】
また、本発明は、基材上の少なくとも一部に立体画像を備え、立体画像は、明暗フリップフロップ性又はカラーフリップフロップ性の少なくともどちらか一方の特性を有する蒲鉾状画線が万線状に所定のピッチで配置された蒲鉾状画線群と、正反射光下において蒲鉾状画線群の色彩とは異なる色彩を有する立体画像形成画線群が積層されており、立体画像形成画線群は、原画像の形状を視認可能とするため、少なくとも原画像の輪郭を有する原画像領域と、原画像に対して第１の方向における一方の輪郭領域を、第１の方向に分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第１の形状変化画線が万線状に所定のピッチで配置された第１の形状変化領域が形成されて成り、第１の形状変化領域は、蒲鉾状画線群の上に配置され、原画像領域は、蒲鉾状画線群の上又は下に配置され、蒲鉾状画線群の少なくとも一部に、立体画像形成画線群の少なくとも一部が重なって形成され、基材を、観察角度を連続的に変化させて観察すると、輪郭領域の動的効果により原画像の形状が第１の方向に変形して視認可能なことを特徴とする形状変化印刷物。
【００１８】
また、本発明の形状変化印刷物における第１の形状変化画線は、原画像に対して分割した画像をミラー反転させて形成したことを特徴とする。
【００１９】
また、本発明の形状変化印刷物における立体画像形成画線群は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮して形成された第２の形状変化画線が万線状に配置された第２の形状変化領域を有することを特徴とする。
【００２０】
また、本発明の形状変化印刷物における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮してミラー反転させ、所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする。
【００２１】
また、本発明の形状変化印刷物における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率とは異なる第２の縮率で圧縮し、所定のピッチと同ピッチで、かつ、同位相で配置されたことを特徴とする。
【００２２】
また、本発明の形状変化印刷物における第２の形状変化画線は、原画像に対して他方の輪郭領域を分割した画像を第１の縮率で圧縮し、所定のピッチと同ピッチで、かつ、異なる位相で配置されたことを特徴とする。
【００２３】
さらに、本発明の形状変化印刷物における立体画像形成画線群は、第１の形状変化領域及び／又は第２の形状変化領域の色彩と原画像領域の色彩が異なることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本発明は、立体画像を構成する各領域の中に、原画像の形状をそのまま形成した原画像領域を有しているため、発現する画像は、原画像の形状が明確に視認できる上で、更に観察角度を変化させるとその原画像の形状は維持したまま、形状が拡大又は圧縮された状態に変化して視認することが可能である。
【００２５】
本発明の形状変化印刷物は、蒲鉾状画線群の上に積層する立体画像形成画線群において、原画像領域がベタ印刷により形成されているため、特許文献１記載の技術のような、細画線の蒲鉾状画線に対して高度な刷合わせ精度を必要とはしない。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の立体画像発現構造における立体画像形成画線群の構成を示す。
【図２】本発明の立体画像発現構造における原画像を示す。
【図３】本発明の立体画像発現構造における第１の形状変化画線を示す。
【図４】本発明の形状変化画線の作製方法を示す。
【図５】本発明の形状変化画線の詳細の作製方法を示す。
【図６】本発明の形状変化画線の画線幅を示す。
【図７】具体的な形状変化画線群の作製手順の一例を示す。
【図８】本発明のフィルタ画線群の構成を示す。
【図９】フィルタ画線群の態様を示す。
【図１０】第１の実施形態における形状変化画線群とフィルタ画線群の重ね合わせ状態を示す。
【図１１】第１の実施形態における立体画像の観察状態を示す。
【図１２】第１の実施形態における変形例１においてのミラー反転を示す。
【図１３】形状変化画線をミラー反転した場合の立体画像の観察状態を示す。
【図１４】第１の実施形態における変形例２においての形状変化画線を示す。
【図１５】第１の実施形態における変形例２の形状変化画線群とフィルタ画線群の重ね合わせ状態を示す。
【図１６】第１の実施形態における変形例２の立体画像の観察状態を示す。
【図１７】第１の実施形態における変形例２において、形状変化画線をミラー反転した場合の立体画像の観察状態を示す。
【図１８】第１の実施形態における変形例２において、形状変化画線の位相を変えた場合の形状変化画線群とフィルタ画線群の重ね合わせ状態を示す。
【図１９】第１の実施形態における変形例３においての形状変化画線を示す。
【図２０】本発明の第２の実施形態における立体画像形成画線群を示す。
【図２１】本発明の形状変化印刷物における立体画像形成画線群の構成を示す。
【図２２】第２の実施形態における蒲鉾状画線群と形状変化画線群の位置関係を示す。
【図２３】第２の実施形態における別の態様を示す。
【図２４】実施例１における形状変化印刷物を示す。
【図２５】実施例１における立体画像形成画線群の構成を示す。
【図２６】実施例１における蒲鉾状画線群を示す。
【図２７】実施例１における形状変化画線群を示す。
【図２８】実施例１における立体画像の効果を示す。
【図２９】実施例２における形状変化印刷物を示す。
【図３０】実施例２における立体画像形成画線群の構成を示す。
【図３１】実施例１における立体画像の効果を示す。
【図３２】従来の技術を示す。
【図３３】従来の技術の構造を示す。
【図３４】従来の技術の作製方法を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
（第一の実施形態）
本発明を実施するための形態について、図面を参照して説明する。しかしながら、本発明は、以下に述べる実施するための形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲記載における技術的思想の範囲内であれば、その他のいろいろな実施の形態が含まれる。
【００２８】
まず、立体画像発現構造における立体画像形成画線群（１）の一例について図１を用いて説明する。図１（ａ）に立体画像形成画線群（１）を示す。立体画像形成画線群（１）は、図１（ｂ）に示す第１の形状変化画線（２）の集合によって構成される第１の形状変化領域（３）と、図１（ｃ）及び（ｄ）に示す原画像領域（４）を少なくとも備えて構成されている。本実施の形態では、原画像（５）は図２に示す「三日月」である。なお、原画像領域（４）は、図１（ｃ）のようにベタ刷りによる領域でも良いが、図１（ｄ）のように、原画像（５）の輪郭のみを形成した形状でも良い。以下、ベタ刷りによる原画像領域（４）として説明する。
【００２９】
図３を用いて、第１の形状変化領域（３）について説明する。図３に拡大した第１の形状変化画線（２）は、ｎ個の第１の形状変化画線（２（１）、２（２）、２（３）・・・２（ｎ−１）、２（ｎ））が万線状に配置されている。具体的には、第１の画線幅（Ｗ１）の第１の形状変化画線（２（１））から、その第１の形状変化画線（２（１））の画線方向と直交する第１の方向（図中Ｓ１方向）の第１のピッチ（Ｐ１）ずれた位置に、第１の画線幅（Ｗ１）の第１の形状変化画線（２（２））があり、その第１の形状変化画線（２（２））から第１の方向（Ｓ１）に第１のピッチ（Ｐ１）ずれた位置に、第１の画線幅（Ｗ１）の第１の形状変化画線（２（３））があり、・・・その第１の形状変化画線（２（ｎ−１））から第１の方向（Ｓ１）に第１のピッチ（Ｐ１）ずれた位置に、第１の画線幅（Ｗ１）の第１の形状変化画線（２（ｎ））がある。なお、本発明において「万線状に配置」とは、画線が一定方向に向かって規則的に複数配列されている状態をいう。
【００３０】
第１の形状変化画線（２）の作製方法については、図４に示すように二通りあるが、まず、図４（ａ）では、原画像（５）の輪郭に相当する第１の形状変化領域（３）のみを抽出し、その領域に対してｎ個の第１の形状変化画線（２（１）、２（２）、２（３）・・・２（ｎ−１）、２（ｎ））を形成する方法と、図４（ｂ）に示すように、原画像（５）全体を対象として、形状変化画線（６）を形成し、その上から第１の形状変化領域（３）を除く原画像領域（４）をベタ印刷で隠ぺいして、ｎ個の第１の形状変化画線（２（１）、２（２）、２（３）・・・２（ｎ−１）、２（ｎ））を形成する方法がある。なお、後述する第２の形状変化画線（７）については、第１の形状変化領域（３）とは原画像領域（４）を挟んで反対側の輪郭の領域に形成されることとなるが、その第２の形状変化画線（７）も含めて原画像（５）を分割して所定の縮率で圧縮した画線全体を総称して形状変化画線（６）という。
【００３１】
それぞれの形状変化画線（６）は、原画像（５）を部分的に取り出して形状変化画線（６）の画線方向と直交する方向に沿って圧縮した構造を有する。この形状変化画線（６）が万線状に配置された形状変化画線群（８）については、それぞれの形状変化画線（６）において形状自体がすべて異なるが、隣り合う形状変化画線（６）同士は最も近似した形状となる。
【００３２】
次に第１の形状変化画線（２）について詳細に説明するが、前述のとおり、第１の形状変化画線（２）と後述する第２の形状変化画線（７）は、同じ形状変化画線（６）により形成されているため、形状変化画線（６）について説明する。
【００３３】
図５に、形状変化画線群（８）を形成している形状変化画線（６−１、６−２、・・・、６−ｎ）の構成を示す。複数の形状変化画線（６−１、６−２、・・・、６−ｎ）のうち、形状変化画線群（８）において、図面一番左側に位置する形状変化画線（６−１）、図面ほぼ中央に位置する形状変化画線（６−１３）及び図面右側に位置する形状変化画線（６−２４）を抜き出して説明する。図示はしていないが、形状変化画線（６−１）と形状変化画線（６−１３）との間には、当然、形状変化画線（６−２）から形状変化画線（６−１２）までが一定のピッチ（Ｐ１）で配置されて成り、同様に、形状変化画線（６−１３）と形状変化画線（６−２４）との間には、形状変化画線（６−１４）から形状変化画線（６−２３）までが一定のピッチ（Ｐ１）で配置されて成る。形状変化画線（６−１、６−１３、６−２４）は、原画像（５）である「三日月｝の模様に対して、特定のフレーム（９−１、９−１３、９−２４）を当て嵌めることで原画像（５）を分割し、分割された原画像（５）をそれぞれのフレーム内画像（１０−１、１０−１３、１０−２４）として抜き出し、このフレーム内画像（１０−１、１０−１３、１０−２４）を画線幅（Ｗ１）に圧縮して形成して成る。
【００３４】
また、図６に示すように、本発明における画線幅（Ｗ１）とは、原画像である「三日月」の模様の画線部分と、その画線部分が付与されていない空白部分も含んだ幅のことであり、フレーム内画像を圧縮して形成される幅のことである。
【００３５】
原画像（５）に当て嵌めるフレームの高さは、原画像（５）の高さ以上であれば良く、図５に示すフレームの幅（Ｗ２）は、原画像（５）の幅以下である必要がある。よって、形状変化画線群（６）の左端に位置する形状変化画線（６−１）には、原画像（５）の左端部分の画像のみが含まれ、形状変化画線群（８）のほぼ中央に位置する形状変化画線（６−１３）には、原画像（５）の中央部分の画像のみが含まれ、形状変化画線群（８）の右端に位置する形状変化画線（６−２４）には、原画像（５）の右部分の画像のみが含まれる。
【００３６】
図７を用いて具体的な形状変化画線群（８）の作製手順の一例を説明する。なお、前述したとおり、本第１の実施形態においては原画像領域（４）に対して左端側の第１の形状変化領域（３）に対する第１の形状変化画線（２）を形成する形態であったが、形状変化画線（６）の作製方法自体は同様の方法で行うことから、基本的な形状変化画線（６）の作製手順により説明する。
【００３７】
まず、ＳＴＥＰ１として、すべてのフレーム位置の基準となる点線囲いで示した最左端のフレーム（９−１）位置を決定する。基準となる最左端のフレーム（９−１）の位置は、フレーム（９−１）の右辺が原画像（５）の左端にわずかに重なった位置とする。ここでいう、「わずかに重なった位置」とは、フレーム（９−１）と原画像（５）が少しでも重なっている状態の位置のことであり、まったく重ならない位置を除いた状態のことである。このフレーム（９−１）内に含まれる原画像（５）をフレーム内画像（１０−１）として、このフレーム内画像（１０−１）を画線幅（Ｗ１）に圧縮し、形状変化画線（６−１）を形成して配置する。
【００３８】
次に、ＳＴＥＰ２として、点線囲いで示した左端のフレーム（９−１）の位置から一定のピッチ（Ｐ１）だけ右側にずらして、点線囲いで示したフレーム（９−２）の位置を決定する。フレーム（９−２）内に含まれる原画像（５）をフレーム内画像（１０−２）とし、同様に画線幅（Ｗ１）に圧縮して形状変化画線（６−２）を作製し、形状変化画線（６−１）から一定のピッチ（Ｐ１）だけ離して右側に配置する。
【００３９】
次に、ＳＴＥＰ３として、同様に点線囲いで示したフレーム（９−２）の位置から一定のピッチ（Ｐ１）だけ右側にずらして、点線囲いで示したフレーム（９−３）の位置を決定する。フレーム（９−３）内に含まれる原画像（５）をフレーム内画像（１０−３）とし、同様に画線幅（Ｗ１）に圧縮して形状変化画線（６−３）を作製し、形状変化画線（６−２）から一定のピッチ（Ｐ１）だけ離して右側に配置する。
【００４０】
以上の手順をＳＴＥＰｎまで繰り返し、フレーム内に原画像（５）が含まれていない位置まで達した時点で形状変化画線（６）の作製が完了する。つまり、フレーム（１０−ｎ）まで同様の手順を繰り返し、最後に形状変化画線（６−ｎ）を配置して形状変化画線群（８）が完成する。この形状変化画線群（８）の作製には、市販の画像処理ソフトを用いれば良い。なお、前述の作製手順では、基準となるフレームの位置を原画像（５）の左端を基準点に作製したが、これに限定されるわけではなく、原画像（５）の中心や右端を基準点にして作製しても良い。
【００４１】
原画像（５）に対して全体を形状変化画線群（８）とした場合、図４（ｂ）に示すように、その上から第１の形状変化領域（３）以外をベタ刷りにより原画像領域（４）とすれば、複数の第１の形状変化画線（２）から成る第１の形状変化領域（３）とベタ印刷されて成る原画像領域（４）で構成された図１に示す立体画像形成画線群（１）となる。また、図４（ａ）のように、第１の形状変化領域（３）のみを抽出して、その領域内について、同様の手順で第１の形状変化画線（２）を作製し、隣接してベタ印刷による原画像領域（４）を配置しても良い。
【００４２】
このように、形状変化画線（６）とは、原画像（５）を基にして分割されたフレーム内画像（１０）を横方向、縦方向又は両方向に所定の縮率で圧縮した形状の異なる画線のことである。
【００４３】
なお、本発明における「原画像を基にして分割されたフレーム内画像」とは、原画像（５）の中心点と形状変化画線群（８）又は立体画像形成画線群（１）の中心点を重ね合わせたと仮定した場合に、そのフレーム内に収まっている原画像（５）のことである。したがって、原画像（５）を単純に複数に分割しているわけではないため、図７に示すように、フレーム内画像（１０−２）には、隣接するフレーム内画像（１０−１）の一部が含まれており、さらにフレーム内画像（１０−３）には、隣接するフレーム内画像（１０−２）の一部が含まれており、このように隣接するフレーム内画像には、それぞれ重複する原画像（５）の一部が存在することとなる。
【００４４】
また、フレーム内画像（１０）を圧縮する方向は、縦方向、横方向又は斜め方向等の一方向に対して画像を圧縮するものと、縦方向と横方向の両方向（単純な縮小）の圧縮とが可能である。本発明における「所定の縮率」とは、作製方法及び後述する第２の実施形態のような第２の形状変化領域を有する場合により異なるが、対象とする領域内において形状変化画線群（８）を形成している複数の形状変化画線（６）が全て同じ縮率であるということである。したがって、第１の形状変化領域（３）と後述する第２の形状変化領域（１２）では縮率は異なっていても良い。
【００４５】
縮率については、０．０１以上０．５以下の値とすることが好ましく、より形状変化の効果を奏するには、０．０１以上０．１以下の値とすることがより好ましい。縮率が０．１を超えると、原画像領域（４）の輪郭の形状変化を発現する第１の形状変化領域（３）及び第２の形状変化領域（１２）がぼやけてしまうため、本発明の特徴点である形状変化効果として視認しづらくなってしまい、０．０１未満では用いる形状変化画線群（８）の形状によっては、再現される第１の形状変化領域（３）に歪が生じて不明瞭な画像となってしまうためである。
【００４６】
形状変化画線（６）のピッチ（Ｐ１）については、一定である旨説明してきたが、同ピッチであれば位相を一定とすることに限定されるものではない。後述する第２の形状変化領域（１２）を有する立体画像（１）の場合には、第１の形状変化領域（３）と第２の形状変化領域（１２）との位相を異ならせることで、それぞれの形状変化領域（３、１２）が異なる動き方による形状の変化状態を観察することができる。
【００４７】
また、縮率についても、形状変化画線群（８）を構成している全ての形状変化画線（６）は同じ縮率として説明してきたが、縮率も一定に限定されるものではない。第２の形状変化領域（１２）を有する立体画像（１）の場合には、第１の形状変化領域（３）と第２の形状変化領域（１２）との縮率を異ならせることで、それぞれの形状変化領域（３、１２）が異なる動き方による形状の変化状態を観察することができる。
【００４８】
次に、本発明を構成する立体画像発現構造を実現する上で、立体画像形成画線群（１１）と対を成し、原画像（５）を立体的、かつ、その形状を変化させて再生するために必要となるフィルタ画線群（１３）について説明する。図８（ａ）にフィルタ画線群（１３）の平面図、図８（ｂ）にそのＸ−Ｘ’断面図を示す。フィルタ画線群（１３）は、図８（ａ）に示すように、前述の形状変化画線群（８）の各形状変化画線（６）と対を成すフィルタ画線（１４）が第１の方向（Ｓ１）に万線状に配置されて成る。また、図８（ｂ）に示すように、各フィルタ画線（１４）は、所定の高さを有している。このフィルタ画線（１４）の画線高さについては、特に限定されるものではなく、一般的に市販されている公知のレンチキュラーレンズと同様の形状である。
【００４９】
本発明において、形状変化画線（６）とフィルタ画線（１４）が対を成すとは、形状変化画線群（８）の上にフィルタ画線群（１３）を重ね合わせる際に、一つの形状変化画線（６）に対して一つのフィルタ画線（１４）が配置されることである。したがって、対を成す形状変化画線（６）とフィルタ画線（１４）が配列されている形状変化画線群（８）とフィルタ画線群（１３）のピッチ（Ｐ１）は同じとなっている。また、フィルタ画線（１４）の画線幅（Ｗ３）は、対を成す形状変化画線（６）の画線幅（Ｗ１）と同じでも異なっていても良い。
【００５０】
本発明における万線状に配置された第１の形状変化画線（２）及び後述する第２の形状変化画線（７）を含めた形状変化画線群（８）のピッチ（Ｐ１）と、フィルタ画線群（１３）のピッチ（Ｐ１）は０．０５ｍｍ以上１．０ｍｍ以下で形成する。０．０５ｍｍ以下のピッチは、一般的な印刷で再現できる画線のピッチとしてはほぼ限界のピッチであり、印刷物品質の安定性に欠ける上に、たとえ０．０５ｍｍ以下のピッチで画線を形成できた場合でも、ほとんどの場合、出現する立体画像（１）の視認性が極端に低下するため好ましくない。また、逆に１．０ｍｍ以上のピッチで形成した場合には、立体画像（１）として再現できる画像の解像度が極端に低下してしまうため、同様に好ましくない。
【００５１】
なお、それぞれの画線の幅（Ｗ１、Ｗ３）については、前述のピッチ（Ｐ１）よりも細ければ特に限定はない。
【００５２】
また、フィルタ画線群（１３）については、前述のとおり、立体画像を発現させることが出来れば良く、少なくとも形状変化領域を覆う範囲のフィルタ画線群となっていれば、全体を覆う図９（ａ）のような形状はもちろんのこと、後述する第２の実施形態のような第１の形状変化領域（３）と第２の形状変化領域（１２）が原画像領域（４）を挟んで両側に配置されているような場合に対して、図９（ｂ）に示すように、形状変化画線群（８）が配置されていない原画像領域（４）に該当する領域を透明領域（１５）として原画像（５）を、直接視認できるような形状としても良い。
【００５３】
続いて、本発明の立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）を重ね合わせた場合の効果について説明する。図１０（ａ）に示すように、それぞれ対を成す第１の形状変化画線（２）とフィルタ画線（１４）がほぼ重なるように、立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）を重ね合わせる。ここで、本発明の効果である形状の変化状態を理解し易くするため、図１０（ｂ）に示すように、変化しない「三日月」の原画像領域（４）において、第１の方向（Ｓ１）に向かって最も幅の広いところ（Ｙ−Ｙ’）を基準に中心線（Ａ−Ａ’）とし、Ｙ−Ｙ’線上において左端の垂線を（Ｂ−Ｂ’）とし、Ｙ−Ｙ’線上において右端の垂線を（Ｃ−Ｃ’）とした。この中心線（Ａ−Ａ’）から左端の垂線（Ｂ−Ｂ’）までの距離をＴ１とし、反対側の右端の垂線（Ｃ−Ｃ’）までの距離をＴ２とした場合、原画像領域（４）のみについては、Ｔ１＝Ｔ２の関係となっている。
【００５４】
本発明では、原画像（５）の形状を変化させることを目的としているため、その手段として第１の形状変化領域（３）を備えているが、この場合、図１０（ｃ）に示すように、Ｔ１＞Ｔ２となり、原画像（５）に対して形状が変化したことを示す。
【００５５】
ここで、実際に観察している状態での形状の変化を図１１に示す。なお、実際には第１の形状変化画線（２）は微細な画線幅のため、１本１本が確認できるものではないため、第１の形状変化領域（３）がぼやけて視認できるような状態となっているが、図１１（ａ）から（ｃ）については、説明上、形状変化領域を斜線のパターン模様で示している。
【００５６】
まず、観察者の視点が図１０（ａ）において拡散反射光領域（１６−１）で観察すると、図１１（ａ）に示すように、第１の形状変化領域（３）が原画像領域（４）と重ならずに視認されるため、中心線（Ａ−Ａ’）に対してＴ１＞Ｔ２の関係となる。特にＴ１の距離は最も広くなっている。この状態から観察角度を連続的に観察者の視点を正反射光領域（１６−２）へと変化させていくと、第１の形状変化領域（３）が第１の方向（Ｓ１）へ動いているように視認されるため、第１の形状変化領域（３）が原画像領域（４）と重複していくこととなり、図１１（ｂ）に示すように第１の形状変化領域（３）の幅が狭くなっていく。所謂、「三日月」の形状が厚みのある三日月から薄い三日月へと形状が変化している。最終的に図１１（ｃ）では、第１の形状変化領域（４）が原画像領域（３）に完全に重複してしまい、第１の形状変化領域（３）が見えなくなって、原画像領域（４）のみ視認されるようになる。その時には中心線（Ａ−Ａ’）に対して両端までの距離の関係は、Ｔ１＝Ｔ２となっている。また、逆に観察者の視点（１６−２）から連続的に元の角度へと観察者の視点（１６−１）を変化させていくと第１の形状変化領域（３）が見え始め、最終的には図１１（ｄ）のような最大の幅として視認されることとなる。
【００５７】
この状況により、観察者には、観察角度を第１の方向（Ｓ１）に対して連続的に繰り返し変化させていくと、立体画像（１）である「三日月」の幅方向の形状が太くなったり、細くなったりし、形状が変化しているように視認されることとなる。
【００５８】
立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）を重ね合わせ、更に観察角度を第１の方向（Ｓ１）側に連続的に変化させていくと視認される立体画像（１）の形状が変化するように視認されるかという理由については、図３２−１から図３２−３を用いて説明した「スクランブルイメージ」と呼ばれる偽造防止技術と同じ原理となっている。更に本出願人が既に出願している、この「スクランブルイメージ」を基に開発した特許文献１の技術における画像の動的効果を応用したものである。特許文献１記載の技術によって開示されているように、本発明において立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）を重ね、観察角度を変化させると、第１の形状変化領域（３）が第１の方向（Ｓ１）側に対して動的に変化しているように視認されることとなるが、本発明では、第１の形状変化領域（３）の片側については、ベタ刷りによる原画像領域（４）が隣接して配置されているため、原画像領域（４）側へ動いてもベタ刷りによる原画像領域（４）に重複した第１の形状変化領域（３）は見えていないこととなる。その状態が、実際には第１の形状変化領域（３）の形状が細くなっているように視認され、第１の形状変化領域（３）が最も原画像領域（４）と重複して視認される観察角度では、第１の形状変化領域（３）の見える領域が全て原画像領域（４）内に重なって、実際には第１の形状変化領域（３）が見えなくなっているように視認されることとなる。
【００５９】
ただし、前述した公知技術の「スクランブルイメージ」及び特許文献１記載の技術については、出現する画像が立体的に視認できたり、更にはその立体画像に動的効果を奏したり、優れた技術ではあったが、どうしても視認される立体画像が複数の画線から構成されているため、その画線のイメージが残ったままの、少しぼやけた画像として視認されてしまうため、原画像自体の形状としては明瞭には視認されていなかったが、本発明は、原画像領域（４）がベタ刷りにより形成されているため、どの角度から視認してもその領域については視認性が変化せず、元々の原画像（５）の形状を明瞭に再現することができている。したがって、本実施の形態では、「三日月」の形状は幅方向が太細に変化するものの、「三日月」である形状自体の視認性は明瞭のままとなっている。
【００６０】
（変形例１）
第一の実施形態の変形例１について、以下図面を用いて説明する。なお、第１の実施形態と同様の内容についての説明は省略する。この変形例１では、形状変化画線群（８’）における一つ一つの形状変化画線（６’）がミラー反転した形状となっている。
【００６１】
図１２に示すように、特定のフレーム（９−１、９−１３、９−２４）を当て嵌めることで原画像（５）を分割する点は既に図５を用いて説明したことと同じである。本変形例１では、その当て嵌めて分割したフレーム（９−１、９−１３、９−２４）に対してミラー反転させてフレーム内画像（１０−１’、１０−１３’、１０−２４’）を作製する。なおミラー反転とは、対象の画像や模様等を鏡に映して見ると、逆向きに見える状態のようになることである。したがって、図５のフレーム内画像（１０−１、１０−１３、１０−２４）と図１２のフレーム内画像（１０−１’、１０−１３’、１０−２４’）は原画像（５）を分割した元々の形状は同じであるが、向きが逆の関係となっている。
【００６２】
ただし、フレーム内画像（１０−１’、１０−１３’、１０−２４’）を圧縮した形状変化画線（６’）は画線幅（Ｗ１）が微細なため、複数配置された形状変化画線群（８’）を見ても、ミラー反転した形状か否かを判断することは困難である。
【００６３】
このミラー反転した本変形例１における立体画像形成画線群（１１’）を観察すると、前述した第１の実施形態における立体画像形成画線群（１１）による立体画像（１）との見え方が異なる。具体的には、図１３に示すように、仮に第１の実施形態における立体画像（１）の形状変化状態を図１３（ａ）とすると、第１の形状変化領域は、観察角度の変化に伴い広くなっていく変化を示しているが、ミラー反転させた本変形例１における立体画像（１’）の形状変化状態を図１３（ｂ）とすると、第１の形状変化領域の幅が狭くなる方向に変化している。よって、ミラー反転した形状変化画線群（８’）は、ミラー反転していない形状変化画線群（８）から成る立体画像（１）とは逆向きの形状変化状態を示すこととなる。
【００６４】
（変形例２）
第一の実施形態の変形例２について、以下、図面を用いて説明する。なお、前述までの形態と同様の内容についての説明は省略する。この変形例２は、原画像領域（４）に対して第１の形状変化領域（３）が配置されている側とは反対側の輪郭領域を第２の形状変化領域（１２）とした形態である。
【００６５】
図１４は、本発明の第１の実施形態の変形例２を示す模式図である。図１４に示すように、本変形例２は、「三日月」の原画像（５）を基とした立体画像（１）であり、中央に「三日月」を型取ったベタ刷りによる原画像領域（４）が配置され、その原画像領域（４）の左側の輪郭に接するように第１の形状変化領域（３）が配置され、更に原画像領域（４）の右側の輪郭に接するように第２の形状変化領域（１２）が配置されている。
【００６６】
第１の形状変化領域（３）を構成している複数の第１の形状変化画線（２）については既に説明した第１の実施形態と同様である。第２の形状変化領域（１２）についても、図１４の一部拡大図に示すように、ｎ個の第２の形状変化画線（７（１）、７（２）、７（３）・・・７（ｎ−１）、７（ｎ））が第１の方向（Ｓ１）に万線状に配置されている。第２の形状変化画線（７）のピッチ（Ｐ２）については、第１の形状変化画線（２）のピッチ（Ｐ１）と同じであるが、縮率、位相は異なっても良い。縮率、位相が異なっている場合については、観察時に特別な効果を奏するため、具体的な構成及び効果については後述する。なお、画線幅（Ｗ４）及びピッチ（Ｐ２）の範囲については、第１の形状変化画線（２）と同じ範囲内で形成する。
【００６７】
第２の形状変化画線（７）の作製方法については、第１の形状変化画線（２）の作製方法と同様である。
【００６８】
本変形例２における効果について説明する。図１５（ａ）に示すように、それぞれ対を成す第１の形状変化画線（２）及び第２の形状変化画線（７）とフィルタ画線（１４）がほぼ重なるように、立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）を重ね合わせる。第１の実施形態と同じように、図１５（ｂ）に示すように、変化しない「三日月」の原画像領域（４）において、第１の方向（Ｓ１）に向かって最も幅の広いところ（Ｙ−Ｙ’）を基準に中心線（Ａ−Ａ’）とし、Ｙ−Ｙ’線上において左端の垂線を（Ｂ−Ｂ’）とし、Ｙ−Ｙ’線上において右端の垂線を（Ｃ−Ｃ’）とした。この中心線（Ａ−Ａ’）から左端の垂線（Ｂ−Ｂ’）までの距離をＴ１とし、反対側の右端の垂線（Ｃ−Ｃ’）までの距離をＴ２とした場合、Ｔ１＝Ｔ２の関係となっている。
【００６９】
本発明では、原画像（５）の形状を変化させることを目的としているため、その手段として、本変形例２では第１の形状変化領域（３）及び第２の形状変化領域（１２）を備えているが、図１５（ｃ）に示すように中心線（Ａ−Ａ’）からの両端までの距離は共に広くなっているため、両方の形状変化領域（３、１２）の端までの距離をＴ１’及びＴ２’とすると、Ｔ１＜Ｔ１’、Ｔ２＜Ｔ２’という関係となる。ただし、両端までの距離はＴ１’＝Ｔ２’である。
【００７０】
ここで、実際に観察している状態での形状の変化を図１６に示す。なお、実際には第１の形状変化画線（２）及び第２の形状変化画線（７）は微細な画線幅のため、１本１本が確認できるものではないため、両方の形状変化領域（３、１２）がぼやけて視認できるような状態となっているが、図１６（ａ）から（ｆ）については、説明上、第１の形状変化領域（３）を斜線のパターン模様で、第２の形状変化領域（１２）を網点模様で示している。
【００７１】
まず、観察者の視点が図１５（ａ）において拡散反射光領域（１６−１）で観察すると、図１６（ａ）に示すように、第１の形状変化領域（３）及び第２の形状変化領域（１２）が原画像領域（４）と重ならずに視認されるため、原画像領域（４）のみに対する中心線（Ａ−Ａ’）からの両端までの距離（Ｔ１、Ｔ２）と比較して、Ｔ１＜Ｔ１’、Ｔ２＜Ｔ２’の関係となる。併せてその際にはＴ１’＝Ｔ２’となっている。
【００７２】
その状態から観察角度を変化させていくと、第１の形状変化領域（３）は原画像領域（４）側へ動いているように視認され、反対に第２の形状変化領域（１２）は、原画像領域（４）から右側に離れて行くように視認される。したがって、中心線（Ａ−Ａ’）から第１の形状変化領域（３）の端までの距離Ｔ１’は、第１の形状変化領域（３）の一部が原画像領域（４）と重複していくため図１６（ａ）の状態よりも短くなり、第２の形状変化領域（１２）の端までの距離Ｔ２’は、図１６（ａ）の状態よりも広くなる。したがって、Ｔ１’＜Ｔ２’の関係となる。
【００７３】
さらに観察角度を変化させると、図１６（ｃ）に示すように、第１の形状変化領域（３）は、原画像領域（４）側へ動いて視認される中で、完全に原画像領域（４）と重複してしまうため、実際には第１の形状変化領域（３）は視認されない。逆に、第２の形状変化領域（１２）は、最も原画像領域（４）から離れたところで視認される。
【００７４】
また、図１６（ａ）の状態から図１６（ｂ）及び（ｃ）のような状態で視認される観察角度とは逆方向に観察角度を変化させていくと、図１６（ｄ）から図１６（ｅ）に示すように、第２の形状変化領域（１２）が原画像領域（４）側へ動いているように視認され、反対に第１の形状変化領域（３）は、原画像領域（４）から左側に離れて行くように視認される。したがって、中心線（Ａ−Ａ’）から第２の形状変化領域の端までの距離Ｔ２’は、第２の形状変化領域（１２）の一部が原画像領域（４）と重複していくため図１６（ｄ）の状態よりも短くなり、第１の形状変化領域（３）の端までの距離Ｔ１’は、図１６（ｄ）の状態よりも広くなる。したがってＴ１’＞Ｔ２’の関係となる。なお、図１６（ｄ）は図１６（ａ）と同じ状態を示しており、Ｔ１’＝Ｔ２’の関係となっている。
【００７５】
さらに観察角度を変化させると、図１６（ｆ）に示すように、第２の形状変化領域（１２）は、原画像領域（４）側へ動いて視認される中で、完全に原画像領域（４）と重複してしまうため、実際には第２の形状変化領域（１２）は視認されない。逆に、第１の形状変化領域（３）は、最も原画像領域（４）から離れたところで視認される。
【００７６】
このように、本変形例２では、原画像領域（４）の両側に第１の形状変化領域（３）と第２の形状変化領域（１２）を配置することにより、原画像（５）の形状の変化具合が第１の実施形態よりも大きくなる効果を奏する。
【００７７】
次に、第２の形状変化領域（１２）を配置した形態において、立体画像（１）の形状の変化具合が前述とはことなる態様について説明する。なお、以降の説明においても、既に説明した内容と重複する部分については省略する。
【００７８】
第２の形状変化領域（１２）を構成する第２の形状変化画線（７）をミラー反転して形成する場合である。ミラー反転した形状変化画線（６）については既に説明したので省略するが、この場合の効果について図１７を用いて説明する。
【００７９】
第１の形状変化領域（３）を構成している第１の形状変化画線（２）に対して、第２の形状変化領域（１２）を構成している第２の形状変化画線（７）がミラー反転して形成されていることで、動きが逆方向となるため、図１７に示すように、観察角度を異ならせていくと、両方の領域が広くなって観察され、立体画像（１）自体が左右方向に幅広い形状となって視認されたり、観察角度を元の位置にもどしていくと、両方の領域が狭くなったりして観察される。そのため、立体画像（１）自体が左右方向に幅狭い形状となり、極端に言うと、両方の形状変化領域が視認されず、原画像領域（４）のみが視認できているように観察できる。
【００８０】
このように、二つの形状変化領域（３、１２）において、一方をミラー反転させて形状変化画線（６）を形成すると、どちらか一方のみで形成するよりも大きな形状の変化を奏して視認することができる。
【００８１】
次に、第２の形状変化領域（１２）を構成する第２の形状変化画線（７）の縮率を、第１の形状変化領域（３）を構成する第１の形状変化画線（２）の縮率と異ならせて形成する態様について説明する。なお、縮率が異なる形状変化画線（６）については、図５を用いて説明した原画像（５）と形状変化画線（６）の関係を基に説明する。
【００８２】
例えば、形状変化画線（６）における画線幅をＷ１、縮率を０．０５とした場合、フレームの幅は、画線幅と縮率の積からＷ２となる。対して、画線幅を同じＷ１、縮率を０．１とした場合、フレームの幅は、画線幅と縮率の積からＷ２’となり、Ｗ２’＝２×Ｗ２の関係となる。つまり、フレームの幅は、画線幅を一定とした場合、縮率に比例する関係にある。また、フレームの幅が小さければ、原画像（５）は分割方向に形状変化画線群（８）を短く形成することとなるため、形状変化する距離が小さくなり、逆に、フレームの幅が大きければ、原画像（５）は分割方向に形状変化画線群（８）を長く形成することとなるため、形状変化する距離が大きくなる。
【００８３】
第２の形状変化領域（１２）を構成する第２の形状変化画線（７）の縮率と、第１の形状変化領域（３）を構成する第１の形状変化画線（２）の縮率が異なる場合の効果について説明する。前述した変形例２の効果に加えて、縮率に応じてフレーム幅が異なるため、第１の形状変化画線（２）と第２の形状変化領域（１２）の形状変化の量が異なって視認できる効果を奏する。
【００８４】
次に、第２の形状変化領域（１２）を構成する第２の形状変化画線（７）の位相を、第１の形状変化領域（３）を構成する第１の形状変化画線（２）の位相と異ならせて形成する態様について説明する。なお、位相が異なる形状変化画線（６）については、図１８を用いて説明する。
【００８５】
図１８（ａ）は、フィルタ画線（１４）に位相Ｉ１で形状変化画線（６）を配置した図である。フィルタ画線（１４）は、所定のピッチで、ｉ＋１、ｉ＋２、・・・、ｉ＋（ｎ−１）、ｉ＋ｎ（ｎは３以上の自然数）と連続して形成される。形状変化画線（６）はフィルタ画線（１４）に対して、同じピッチで、かつ、位相が（Ｉ１）だけずれてｉ＋１、ｉ＋２、・・・、ｉ＋（ｎ−１）、ｉ＋ｎと連続して形成される。
【００８６】
図１８（ｂ）は、フィルタ画線（１４）に位相Ｉ２で形状変化画線（６）を配置した図である。フィルタ画線（１４）は、所定のピッチで、ｉ＋１、ｉ＋２、・・・、ｉ＋（ｎ−１）、ｉ＋ｎと連続して形成される。形状変化画線（６）はフィルタ画線（１４）に対して、同じピッチで、かつ、位相が（Ｉ２）だけずれてｉ＋１、ｉ＋２、・・・、ｉ＋（ｎ−１）、ｉ＋ｎと連続して形成される。この位相によって立体画像（１）を傾けて観察した際の、形状変化画線（６）が視認される始点もしくは視認されなくなる終点が決まる。なお、本発明における位相とは、フィルタ画線（１４）の左端から形状変化画線（６）の左端までの距離を示し、ピッチより小さい値をとることができる。
【００８７】
以上の第２の形状変化領域（１２）を構成する第２の形状変化画線（７）の位相を、第１の形状変化領域（３）を構成する第１の形状変化画線（２）の位相と異ならせて形成する場合の効果について説明する。前述した変形例２の効果に加えて、位相に応じて形状変化画線（６）が視認される始点もしく視認されなくなる終点が異なるため、第１の形状変化画線（２）と第２の形状変化領域（１２）の位相が同じである構成に比べて、観察角度ごとの形状変化のタイミングが異なって視認できる効果を奏する。
【００８８】
（変形例３）
次に、第１の実施形態における変形例３について説明する。本変形例３は、第１の形状変化領域（３）及び第２の形状変化領域（１２）を形成する色彩と、原画像領域（４）を形成する色彩を異なる色彩で形成したものである。図１９を用いて説明する。
【００８９】
図１９は変形例３を説明するための立体画像形成画線群（１１）の展開図である。図１９に示すように、立体画像形成画線群（１１）は、第１の形状変化領域（３）と第２の形状変化領域（１２）から成る、所謂、形状変化領域のみで形成され、原画像領域（４）に該当する領域は抜きの状態となっているところの色彩と、原画像領域（４）のみで形成されている領域の色彩が異なっている。例えば、第１の形状変化領域（３）が第１の色彩で、第２の形状変化領域（１２）が第２の色彩となっており、更に、原画像領域（４）が第３の色彩である。この場合、第１の色彩と第２の色彩が同じでも異なっていても良い。ただし、第３の色彩は第１の色彩と第２の色彩とは異なっている。
【００９０】
この場合、立体画像（１）は複数の色彩で形成されているため、色彩感豊かに視認されることとなる。併せて、原画像領域（４）と形状変化領域とが色彩が異なっているため、更に原画像（５）が明瞭に視認できることとなる。
【００９１】
（第二の実施形態）
続いて、第二の実施形態として、前述の立体画像発現構造を応用して作製する形状変化印刷物（以下、「印刷物」という。）について説明する。この立体画像発現構造とは、正反射光下において原画像（５）にあたる立体画像（１）が再生され、かつ、観察角度を変化させることで再生された原画像の形状が、縮小又は拡大して変化するように見える。基本的には、前述の立体画像発現構造の立体画像形成画線群（１１）とフィルタ画線群（１３）とを一体化した技術であり、フィルタ画線群（１３）と同じ模様を盛り上がりのある蒲鉾状の画線で形成し、その上に立体画像形成画線群（１１）を重ねて形成する。前述の立体画像発現構造とは異なり、観察者は、フィルタ画像を別に用意する必要がなく、可視光下で容易に真偽判別することができるため、真偽判別性に優れた技術である。
【００９２】
図２０に、本発明の印刷物（１７）を示し、図２０（ａ）は真上からの模式図、図２０（ｂ）は、そのＸ−Ｘ’ラインにおける断面図を示す。印刷物（１７）は、基材（１８）上に立体画像（１’）を備える。基材（１８）は、立体画像（１’）が形成できれば、紙、プラスチック又は金属等、特に材質に限定はない。また、立体画像（１’）は、透明であっても、着色されていても良く、その色彩は問わない。
【００９３】
図２１に立体画像（１’）の構成の概要を示す。立体画像（１’）は、前述の立体画像発現構造におけるフィルタ画線群（１３）にあたる蒲鉾状画線群（１３’）と、立体画像発現構造における立体画像形成画線群（１１’）が重なって形成されて成る。立体画像（１’）の積層構造は、蒲鉾状画線群（１３’）の上に立体画像形成画線群（１１’）が重なる構造を有している。
【００９４】
第二の実施形態において、印刷物（１７）の蒲鉾状画線群（１３’）の構成は、第１の実施形態で用いたフィルタ画線群（１３）と同じ模様を用い、印刷物（１７）の立体画像形成画線群（１１’）の構成は、前述の図１４の立体画像形成画線群（１１）と同じ「三日月」の模様を用いた例で説明する。
【００９５】
まず、蒲鉾状画線群（１３’）について説明する。前述のとおり、第１の実施形態で用いられたフィルタ画線群（１３）と同じ模様を用いているが、フィルタ画線群（１３）におけるフィルタ画線（１４）と、本印刷物（１７）における蒲鉾状画線群（１３’）の違いとは、蒲鉾状画線群（１３’）は、図２０（ｂ）に示すように、高さ方向に一定の盛り上がりを必要とすることと、後述する光学特性が必要なことであり、平面構造については、フィルタ画線（１４）と同じである。
【００９６】
このような構成の蒲鉾状画線群（１３’）を、印刷画線に盛り上がりを形成できる印刷方式によって形成する。出現する立体画像に一定の視認性を確保するためには、蒲鉾状画線（１４’）の盛り上がり高さは３μｍ以上が必要であるため、スクリーン印刷、凹版印刷及びＵＶ−ＩＪＰで形成することが望ましいが、グラビア印刷やフレキソ印刷、凸版印刷等であっても、この程度の画線の盛り上がり高さを形成することは可能である。また、盛り上がりの高さの上限に関しては、特に制限はないが、印刷物を大量に積載した場合の安定性や耐摩耗性及び流通適性等を考慮すると、１ｍｍ以下とする。
【００９７】
また、蒲鉾状画線（１４’）は、明暗フリップフロップ性又はカラーフリップフロップ性を備える必要がある。明暗フリップフロップ性とは、正反射した場合に明度が上昇する特性を指し、カラーフリップフロップ性とは、色相が変化する特性を指す。すなわち、蒲鉾状画線（１４’）は、光が入射した場合に、明度や色相が変化することで、色彩が大きく変化する特性を有する必要がある。色彩の変化の大きさが大きければ大きいほど、出現する立体画像の視認性は高くなる。
【００９８】
前述のような盛り上がりを有する蒲鉾状画線（１４’）に明暗フリップフロップ性を付与する方法の一例としては、高光沢なインキ樹脂を用いたり、インキ中に金属顔料を混合したりすることで容易に実現することができる。カラーフリップフロップ性を付与できる機能性材料の一例としては、パール顔料やコレステリック液晶、ガラスフレーク顔料、漢族粉顔料や鱗片状金属顔料等が考えられる。
【００９９】
続いて、立体画像形成画線群（１１’）について説明する。前述のとおり、図１４に示した立体画像形成画線群（１１）と同じ模様を用いており、立体画像形成画線群（１１’）には盛り上がりは必須ではないため、如何なる印刷方式で形成しても良い。生産性を考えれば、オフセット印刷で形成することが最も望ましい。正反射光下で視認困難となっていた形状変化領域を可視化するために、形状変化画線（６’）は正反射時に蒲鉾状画線（１４’）との間に色差が生じる必要があり、少なくとも反射時の色彩が蒲鉾状画線（１４’）の正反射時の色彩と異なっている必要がある。
【０１００】
また、立体画像形成画線群（１１’）、特にその中の形状変化画線（６’）は、蒲鉾状画線（１４’）の上に重ねて形成されるために、形状変化画線（６’）下の蒲鉾状画線（１４’）に入射する光を遮断し、正反射光下で生じる蒲鉾状画線（１４’）の色彩変化を抑制する働きを成す。したがって、形状変化画線（６’）が重なっているか否かによって、蒲鉾状画線（１４’）の正反射時に色彩により大きな違いが生じるため、立体画像（１’）、特にその中の形状変化領域の視認性をより高めるためには、形状変化画線（６’）は高い光遮断性を備えていることが望ましい。
【０１０１】
そのため、形状変化画線（６’）を印刷で形成する場合には、低光沢なマットインキを用いることが望ましい。また、これらのインキにチタンのような光遮断性の高い機能性材料を配合すると、より高い効果を得ることができる。
【０１０２】
更に、形状変化画線（６’）は、立体画像（１’）の形状を変化させるために拡散反射光下では視認が困難となることが望ましいことから、無色透明又は半透明程度の色彩であることが望ましい。ただし、製造中の品質管理を容易にするために、着色顔料を配合してインキを着色したり、透明インキに蛍光顔料を配合したりして、ＵＶランプを用いて脱刷や印刷不良等の異常を管理することもできる。
【０１０３】
また、形状変化画線（６’）は、版面を用いる印刷機で形成するだけでなく、プリンター等のデジタル印刷機を用いて形成しても良い。また、形状変化画線（６’）にあたる模様を、蒲鉾状画線（１４’）を切削して形成することもできる。このような切削は、レーザ加工機を用いることで容易に実施することができる。レーザが照射された蒲鉾状画線（１４’）は、多くの場合、明暗フリップフロップ性やカラーフリップフロップ性が失われるか、又は大きく低下するために、本発明で形状変化画線（６’）に必要とする特性を付与することができる。これらのプリンターやレーザ加工機を用いる場合には、一枚一枚異なる情報を与える可変情報を容易に付与できるという特徴がある。
【０１０４】
本発明における印刷物（１７）は、蒲鉾状画線（１４’）の上に形状変化画線（６’）を重ねて形成するが、この二つの画線群の重ね合わせの位置関係について説明する。図２２は、蒲鉾状画線群（１３’）と立体画像形成画線群（１１’）の二つの画線群の重なり合いの適正な位置関係を示す。印刷物（１７）において、蒲鉾状画線（１４’）の上にベタ刷りにより形成された原画像領域（４’）と形状変化画線（６’）が重なる必要があるが、図２２（ａ）及び一部拡大断面図の図２２（ｂ）に示すように、原画像領域（４’）は、立体画像（１’）において原画像（５）の形状を明確に出現させるため、ベタ刷りにより形成されていることから、図２２（ｂ）の拡大断面図に示すように、特に蒲鉾状画線（１４’−２、１４’−１）との刷り合わせは問題なく、蒲鉾状画線（１４’−２、１４’−１）を全体的に覆うように原画像領域（４’）がベタ刷りにより配置される。ここで重要なことは、立体画像（１’）の形状を観察角度の変化に伴い変形させる役割を担う形状変化画線（６’）との重なる位置関係である。
【０１０５】
蒲鉾状画線（１４’）と形状変化画線（６’）の重なり合いについては、二つの画線が単に重なれば良いのではなく、それぞれ一対に対応した蒲鉾状画線（１４’）と形状変化画線（６’）同士が重なる必要がある。つまり、図２２（ｂ）の拡大断面図の右側二つに示したように、それぞれの蒲鉾状画線（１４’＋１、１４’＋２）に対して、それぞれ対を成す関係にある形状変化画線（６’）（図２２（ｂ）では、第２の形状変化画線（７’＋１、７’＋２）がそれぞれ重なり合う位置関係が、本発明における最も適正な重ね合わせの位置関係である。
【０１０６】
蒲鉾状画線群（１３’）と形状変化画線群（８’）の位置関係については、印刷時の刷り合わせの変動（アバレ）によっては適正な位置関係から外れる可能性もある。このような場合でも、それぞれ対と成る関係の蒲鉾状画線（１４’）と形状変化画線（６’）が少なくとも一部重なった状態であれば、本発明の効果は発揮される。
【０１０７】
次に、本第二の実施形態における印刷物（１７）の効果について説明するが、前述した第一の実施形態で既に説明した効果と同様、明確に形状が視認される原画像領域（４’）に対して、第１の形状変化領域（３’）及び／又は第２の形状変化領域（１２’）が観察角度の変化に応じて、第１の方向（Ｓ１）に動的に視認されるため、図１１及び図１６で説明したように形状変化を伴って視認することができる。
【０１０８】
このような効果が生じる原理については図２０（ａ）を用いて説明するが、例えば、印刷物（１７）Ｘ側の方向から光が入射した場合、蒲鉾状画線群（１３’）を形成している盛り上がりを有する蒲鉾状画線（１４’）表面のうち、光を強く正反射するのは、それぞれの画線中心からＸ側にあたる画線表面のみであり、逆に、印刷物（１７）のＸ’側の方向から光が入射した場合、蒲鉾状画線（１４’）表面のうち、光を強く正反射するのは、それぞれ画線中心からＸ’側の方向にあたる画線表面のみである。
【０１０９】
以上のように、蒲鉾状画線（１４’）のような盛り上がりを有する画線が光を反射する場合、入射する光に対して入射光と法線を成す画線表面を中心に光を反射しており、言い換えれば、入射する光の角度に応じて、盛り上がりを有する画線表面のうち、強く光を反射する領域は変化している。
【０１１０】
蒲鉾状画線（１４’）の表面には、形状変化画線（６’）が形成されていることから、蒲鉾状画線（１４’）が光を強く反射した場合には、その画線上に重ねられた形状変化画線（６’）と蒲鉾状画線（１４’）とは異なる色彩に変化し、それまで隠蔽されていた形状変化画線（６’）が色彩の違いによって明確に可視化される。
【０１１１】
この場合、可視化される形状変化画線（６’）は、蒲鉾状画線（１４’）のうち光を強く反射した領域に重ねられて形成されていた形状変化画線（６’）のみであり、それ以外の領域に重ねられて形成されていた形状変化画線（６’）は、隠蔽されたままとなる。このため、光が入射した場合、蒲鉾状画線（１４’）には、その画線表面の一部にのみ、光を強く反射する領域が形成されるため、この光を強く反射した領域の上に重ねられた形状変化画線（６’）のみがサンプリングされて可視化される。このサンプリングの仕組みは、前述の立体画像発現構造における立体画像形成画線群（１１）にフィルタ画線群（１３）を重ねた場合と同じであるため、サンプリングの結果、原画像（５）の輪郭と同じに再現される。
【０１１２】
観察者の視点（１６’）が動いたり、印刷物（１７）を傾けたりした場合には、光が入射する角度が変化するために、蒲鉾状画線（１４’）の表面のうち、光を反射する領域も移動し、それに伴って形状変化画線（６’）のサンプリングされる領域も移動することで、観察者には出現した原画像（’５）の輪郭領域が広くなったり狭くなったり、所謂、原画像（５）の形状が変化しているように見える。
【０１１３】
また、形状変化画線（６’）が鏡像化されている場合と、鏡像化されていない構成の場合では、出現する立体画像（１’）は全く同じ原画像（５’）が再生されるものの、形状変化画線（６’）中の原画像（５’）の画像情報の配置方向が逆転しているため、傾けた場合の動きの方向はそれぞれ正反対の方向に動く。
【０１１４】
また、印刷物（１７）に正対して観察した場合、右眼と左眼とでは、入射した光が印刷物で反射して眼に入る角度がわずかに異なるため、蒲鉾状画線（１４’）の光を反射する画線表面もわずかに異なっている。このため、出現する立体画像（１’）は、右眼から見た場合と左眼から見た場合では、水平方向の位相が異なり、これによって両眼視差に起因する立体的な視覚効果が生じる。
【０１１５】
例えば、立体画像（１’）が右眼から見た場合よりも左眼から見た場合の方が、右にある場合には立体画像（１’）は印刷物の表面よりも手前にあるように感じられる。逆に立体画像（１’）が右眼から見た場合よりも左眼から見た場合の方が、左にある場合には立体画像（１’）は印刷物の表面よりも奥にあるように感じられる。
【０１１６】
このため、各形状変化画線（６’）をミラー反転させて鏡像化した形状変化画線（６’）を用いて形状変化画線群（８’）を形成した場合、形状変化画線群（８’）の動きの方向が逆方向に変化するだけではなく、遠近感も逆転する。形状変化画線（６’）をミラー反転させた場合、出現する立体画像（１’）は、印刷物上よりも手前に存在するように感じられ、形状変化画線（６’）をミラー反転させた場合、出現する立体画像（１’）は、印刷物上よりも奥に存在するように感じられる。
【０１１７】
なお、本発明では、原画像領域（４’）はベタ刷りにより形成されているため、実際には原画像領域（４’）は立体的、かつ、動的な効果を奏しないが、その輪郭の形状変化領域が前述のような視覚効果を奏するため、全体的な立体画像（１’）としては、立体的、かつ、動的な効果を奏し、出現した原画像（５’）は形状が変化しているように感じられる。
【０１１８】
このような視覚効果を生じさせるためには、観察者から見て水平方向に輪郭が変化して見える効果が必須であるため、蒲鉾状画線（１４’）を垂直方向に近い角度（より具体的には観察者の左右の眼を結んだ方向と直交する方向）で並べた方が、この効果は高くなる。
【０１１９】
以上が、本印刷物（１７）において、印刷物（１７）が光を強く反射した場合に、立体画像（１’）として原画像（５’）が出現し、形状変化と立体的な視覚効果が生じる原理である。
【０１２０】
ここで、本第二の実施形態においても、前述の第一の実施形態で示した変形例１から変形例３までを含む全ての構成は同様に実施できる。具体的には、形状変化領域については、第１の形状変化領域（３’）及び／又は第２の形状変化領域（１２’）の構成、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）とで位相を異ならせる。また、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）とで縮率を異ならせる。更には、第１の形状変化領域（３’）及び／又は第２の形状変化領域（１２’）において、形状変化画線（６’）をミラー反転する。これらの内容は、第一の実施形態で説明したことと同じであるため、ここでの説明は省略する。
【０１２１】
また、図１９を用いて説明した色彩豊かな立体画像（１’）を出現させることも可能であり、前述のように、蒲鉾状画線群（１３’）の上に立体画像形成画線群（１１’）を重ねる構成は同じであるため、説明は省略する。本第二の実施形態は、印刷物としての一体型構成であるため、積層形態を変えた構成とすることも可能である。
【０１２２】
図２３に示すように、基材（１８）上に、原画像領域（４’）を第１の色彩で形成し、その上に蒲鉾状画線群（１３’）を重ね刷りし、更にその上に形状変化画線群（８’）を第１の色彩とは異なる色彩の第２の色彩で形成する。なお、図２３では、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）の両方を形成している形態を示している。
【０１２３】
図２３の構成で、原画像領域（４’）が蒲鉾状画線群（１３’）を介して形状変化画線群（８’）と隣接して立体画像（１’）を形成するように配置するものである。図２３に示した模様の場合には、形状変化画線群（８’）は、第１の形状変化画線群（３’）と第２の形状変化画線群（１２’）が原画像領域（４’）の輪郭を囲むように形成されているが、一方の形状変化画線群のみ配置しても良く、その場合、原画像領域（４’）の一方の輪郭に隣接して配置されていれば良い。
【０１２４】
以下、前述の発明を実施するための形態にしたがって、具体的に作製した印刷物（１７）の実施例について詳細に説明するが、本発明は、この実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【０１２５】
図２４（ａ）に、本発明の実施例１における印刷物（１７’）を示し、図２４（ｂ）には、印刷物（１７’）の一部に形成された立体画像（１’）を示す。なお印刷物（１７’）には、立体画像（１’）以外に、料額やロゴマーク等の他の印刷模様等が印刷されている。基材（１８’）は、一般的な白色コート紙（日本製紙製）を用いた。立体画像（１’）は拡散反射光下では黒色に視認される色彩で構成した。
【０１２６】
図２５（ａ）に立体画像（１’）の構成の概要を示す。立体画像（１’）は、蒲鉾状画線群（１３’）と立体画像形成画線群（１１’）を図２５（ｂ）に示すように、基材（１８）上に重ねて構成した。立体画像（１’）の積層構造は、蒲鉾状画線群（１３’）の上に立体画像形成画線群（１１’）が重なる構造とした。さらに、立体画像形成画線群（１１’）は、原画像領域（４’）と形状変化画線群（８’）から構成され、この形状変化画線群（８’）は、本実施例１では、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）から構成されている。また、原画像（５）は、「三日月」とした。
【０１２７】
まず、蒲鉾状画線群（１３’）について図２６を用いて説明する。蒲鉾状画線群（１３’）は、画線幅（Ｗ３’）０．４ｍｍの蒲鉾状画線（１４’）を第１の方向（Ｓ１）にピッチ（Ｐ１’）０．６ｍｍで万線状に形成した。
【０１２８】
以上のような構成の蒲鉾状画線群（１３’）を、表１に示すＵＶ乾燥型のスクリーンインキを用いて、スクリーン印刷によって基材（２）に印刷した。表１に示すインキは、拡散反射光下では着色顔料の色である黒色に見えるが、正反射光下では虹彩色パール顔料の干渉色である金色に変化する、優れたカラーフリップフロップ性を備えたインキである。このインキによって形成した蒲鉾状画線（１４’）の盛り上がり高さ（ｈ）は約１０μｍであった。
【０１２９】
【表１】
2016016665.tif 000003
【０１３０】
続いて、立体画像形成画線群（１１’）について図２７を用いて説明する。図２７に示すのは、立体画像形成画線群（１１’）及びその一部を抜粋し、拡大して示したものである。この立体画像形成画線群（１１’）は、前述したとおり、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）及び、両形状変化領域に挟まれた原画像領域（４’）から成る。
【０１３１】
第１の形状変化領域（３’）は、画線幅（Ｗ１’）０．４ｍｍの第１の形状変化画線（２’）が第１の方向（Ｓ１）に、ピッチ（Ｐ１’）が０．６ｍｍで万線状に原画像領域（４’）に対して図面上の左側に隣接して配置されている。また、第２の形状変化領域（１２’）は、画線幅（Ｗ４’）０．４ｍｍの第２の形状変化画線（７’）が第１の方向（Ｓ１）に、ピッチ（Ｐ２’）が０．６ｍｍで万線状に原画像領域（４’）に対して図面上の右側に隣接して配置されている。したがって、本実施例１では、両方の画線（２’、７’）の画線幅（Ｗ１’、Ｗ４’）とピッチ（Ｐ１’、Ｐ２’）は同じとなっている。なお、第２の形状変化画線（７’）は、第１の形状変化画線（２’）に対してミラー反転した形状とした。
【０１３２】
両形状変化領域（３’、１２’）に挟まれている原画像領域（４’）については、網点面積率１００％のベタ刷りにより形成されている。
【０１３３】
以上の構成の立体画像形成画線群（１１’）を透明なマットインキ（マットメジウム  Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ製）を用いてドライオフセット印刷方式で、それぞれの形状変化画線（２’、７’）が対を成す蒲鉾状画線（１４’）と画線中心が完全に重なり合う関係で蒲鉾状画線群（１３’）と立体画像形成画線群（１１’）を重ね合わせて、印刷物（１’）を形成した。
【０１３４】
以上の手順で作製した本発明の印刷物（１７’）の効果について説明する。図２８に本発明の効果を示す。印刷物（１７’）に対して徐々に観察角度を連続的に変化させていった時、図２８に示すように、第１の形状変化領域（３’）は原画像領域（４’）側から離れる（図面上左向き）へ向かって領域が広くなり、反対に、第２の形状変化領域（１２’）は、原画像領域（４’）側から離れる（図面上右向き）へ向かって領域が広くなり、双方の相乗効果により、立体画像（１’）は、基材（１８’）に対して水平方向（第１の方向（Ｓ１））に幅が広くなった形状に変化して視認できた。
【０１３５】
また、観察角度を連続的に元の位置に変化させていった時、第１の形状変化領域（３’）は原画像領域（４’）側（図面上右向き）へ向かって領域が狭くなり、反対に、第２の形状変化領域（１２’）は、原画像領域（４’）側（図面上左向き）へ向かって領域が狭くなり、双方の相乗効果により、立体画像（１’）は、基材（１８’）に対して水平方向に幅が狭くなった形状に変化して視認できた。
【０１３６】
以上のように、本発明の印刷物（１７’）に対して、徐々に観察角度を連続的に変化させていった時、立体画像（１’）は、基材（１８’）に対して水平方向（第１の方向（Ｓ１））に広くなったり狭くなったりと、形状が変化しているように視認できた。その中で、原画像領域（４’）は、ベタ刷り印刷であるため、視認状態は変化せず、原画像（５’）の「三日月」の形状は明瞭に視認できていた。
【実施例２】
【０１３７】
図２９（ａ）に、本発明の実施例２における印刷物（１７’）を示し、図２９（ｂ）には、印刷物（１７’）の一部に形成された立体画像（１’）を示す。なお印刷物（１７’）には、立体画像（１’）以外に、料額やロゴマーク等の他の印刷模様等が印刷されている。基材（１８’）は、一般的な白色コート紙（日本製紙製）を用いた。立体画像（１’）は拡散反射光下では赤色に視認される色彩で構成した。
【０１３８】
図３０（ａ）に立体画像（１’）の構成の概要を示す。立体画像（１’）は、蒲鉾状画線群（１３’）と立体画像形成画線群（１１’）を図３０（ｂ）に示すように、基材（１８）上に重ねて構成した。立体画像（１’）の積層構造は、基材（１８）上に原画像領域（４’）が積層され、該原画像領域（４’）上に蒲鉾状画線群（１３’）が積層され、さらに該蒲鉾状画線群（１３’）上に形状変化画線群（８’）が積層される構造とした。この形状変化画線群（８’）は、本実施例２では、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）から構成されており、蒲鉾状画線群（１３’）を挟んで原画像領域（４’）の周囲に配置した。また、原画像（５）は、「三日月」とした。
【０１３９】
蒲鉾状画線群（１３’）については、実施１と同様の構成であるため省略する。
【０１４０】
続いて、立体画像形成画線群（１１’）について実施例１と異なる点のみ説明する。立体画像形成画線群（１１’）は、前述したとおり、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）及び、両形状変化領域に挟まれた原画像領域（４’）から成り、基材（１８）上に原画像領域（４’）が積層され、該原画像領域（４’）上に蒲鉾状画線群（１３’）が積層され、さらに該蒲鉾状画線群（１３’）上に形状変化画線群（８’）が積層される構造とした。
【０１４１】
以上の構成の立体画像形成画線群（１１’）を原画像領域（４’）は、紅色の着色インキ（紅インキ  Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ製）、第１の形状変化領域（３’）と第２の形状変化領域（１２’）は、透明なマットインキ（マットメジウム  Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ製）を用いてドライオフセット印刷方式で、それぞれの形状変化画線（２’、７’）が対を成す蒲鉾状画線（１４’）と画線中心が完全に重なり合う関係で蒲鉾状画線群（１３’）と立体画像形成画線群（１１’）を重ね合わせて、印刷物（１’）を形成した。
【０１４２】
以上の手順で作製した本発明の印刷物（１７’）の効果について説明する。図３１に本発明の効果を示す。実施例１の形状が変化して視認される効果に加えて、原画像領域（４’）が紅色であるため、色彩豊かに視認できた。
【符号の説明】
【０１４３】
１、１’      立体画像
２、２’      第１の形状変化画線
３、３’      第１の形状変化領域
４、４’      原画像領域
５、５’      原画像
６、６’      形状変化画線
７、７’      第２の形状変化画線
８、８’      形状変化画線群
９            フレーム
１０          フレーム内画像
１１、１１’  立体画像形成画線群
１２、１２’  第２の形状変化領域
１３、１３’  フィルタ画線群、蒲鉾状画線群
１４、１４’  フィルタ画線、蒲鉾状画線
１５          透明領域
１６          観察視点
１７、１７’  形状変化印刷物
１８、１８’  基材
Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３、Ｗ４        画線幅
Ｐ１、Ｐ２    ピッチ
Ｓ１          第１の方向
Ｉ１、Ｉ２    位相
【図１】
2016016665.tif 000004
【図２】
2016016665.tif 000005
【図３】
2016016665.tif 000006
【図４】
2016016665.tif 000007
【図５】
2016016665.tif 000008
【図６】
2016016665.tif 000009
【図７】
2016016665.tif 000010
【図８】
2016016665.tif 000011
【図９】
2016016665.tif 000012
【図１０】
2016016665.tif 000013
【図１１】
2016016665.tif 000014
【図１２】
2016016665.tif 000015
【図１３】
2016016665.tif 000016
【図１４】
2016016665.tif 000017
【図１５】
2016016665.tif 000018
【図１６】
2016016665.tif 000019
【図１７】
2016016665.tif 000020
【図１８】
2016016665.tif 000021
【図１９】
2016016665.tif 000022
【図２０】
2016016665.tif 000023
【図２１】
2016016665.tif 000024
【図２２】
2016016665.tif 000025
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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