(57)【要約】【課題】通信の相手方による制約を受けることなく、ノイズを回避しながら安定した通信を行うことのできる電動車両、及び充電スタンドを提供する。【解決手段】電動車両２００は、互いに重ならない複数の周波数帯域（ＢＤ１，ＢＤ２，ＢＤ３，ＢＤ４，ＢＤ５）が記憶されている記憶部２４１と、記憶部２４１に記憶されている複数の周波数帯域のうち、通信時におけるノイズの少ない周波数帯域を選択する選択部２４２と、を備える。充電スタンド１００との間で通信を行う際には、選択部２４２によって選択された周波数帯域のみを用いて通信を行う。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
充電スタンド（１００）との間で通信を行いながら、当該充電スタンドから電力の供給を受ける電動車両（２００）であって、
互いに重ならない複数の周波数帯域（ＢＤ１，ＢＤ２，ＢＤ３，ＢＤ４，ＢＤ５）が記憶されている記憶部（２４１）と、
前記記憶部に記憶されている複数の周波数帯域のうち、通信時におけるノイズの少ない周波数帯域を選択する選択部（２４２）と、を備え、
前記充電スタンドとの間で通信を行う際には、前記選択部によって選択された周波数帯域のみを用いて通信を行うことを特徴とする電動車両。
【請求項２】
前記充電スタンドに接続された通信線（１３，１４，１５，１６）において実際に生じているノイズ、を計測する計測部（２３１）を更に備え、
前記選択部は、前記計測部によって計測されたノイズに基づいて、ノイズの少ない周波数帯域を選択することを特徴とする、請求項１に記載の電動車両。
【請求項３】
前記充電スタンドとの通信時において生じ得るノイズに関する情報、を取得する情報取得部（２４３）を更に備え、
前記選択部は、前記情報取得部によって取得された情報に基づいて、ノイズの少ない周波数帯域を選択することを特徴とする、請求項１に記載の電動車両。
【請求項４】
電動車両との間で通信を行いながら、当該電動車両に電力を供給する充電スタンド（１０１，１０２）であって、
互いに重ならない複数の周波数帯域が記憶されている記憶部（１５１）と、
前記記憶部に記憶されている複数の周波数帯域から、前記電動車両との通信に用いられる周波数帯域を選択する選択部（１５２）と、を備え、
複数の前記電動車両（２０１、２０２）に対して同時に電力の供給を行う場合には、前記選択部は、それぞれの前記電動車両ごとに異なる周波数帯域を選択することを特徴とする充電スタンド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力により走行する電動車両、及び、電動車両に電力を供給する充電スタンドに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、蓄電池と電動モータを搭載し電力によって走行する電動車両の普及が始まっている。電動車両の走行に必要な電力は、公共施設等に設置された充電スタンドから供給され、電動車両の蓄電池に蓄えられる。
【０００３】
充電スタンドから電動車両への電力供給（充電）が行われるにあたっては、充電スタンドと電動車両とがケーブルによって接続されることに加えて、両者の間で通信が行われる必要がある。
【０００４】
例えば、充電スタンドから電動車両に向けて、電流上限値を示す信号等が伝達される。電動車両から充電スタンドに向けては、電力の出力を許可するための充電許可信号等が伝達される。また、ケーブルの接続状態を示す信号が双方向に伝達される。
【０００５】
このような通信が行われる際における信号伝達経路としては、専用の信号線が用いられる場合もあるが、電力を供給するための電力経路が用いられる場合もある。つまり、供給される電力に通信信号が重畳される場合がある。このような方式の通信はＰＬＣ通信とも称され、その具体的な通信方法は規格で定められている。
【０００６】
充電スタンドと電動車両との間で行われる通信においては、電動車両等の内部で生じるノイズや、外部から到達する電磁波に起因するノイズ等の影響を受けてしまうことがある。特に、供給される電力に通信信号が重畳されるＰＬＣ通信においては、ノイズの影響を受けやすい。
【０００７】
下記特許文献１には、通信経路（電力経路）上で生じているノイズに関する情報を取得し、当該情報に基づいて通信パラメータを決定する車両用充電システムが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１３−２６９５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上記特許文献１に記載されている車両用充電システムにおいては、ノイズ情報を取得するための部分であるノイズ情報取得部が、充電スタンド及び電動車両の双方にそれぞれ設けられている。通信パラメータは、充電スタンド及び電動車両の双方でそれぞれ取得されたノイズ情報に基づいて決定される。このため、ノイズ情報の交換手順や、通信パラメータを決定するための手順などを予め規格として定めておき、充電スタンド及び電動車両の両方を当該規格に準拠させる必要があると考えられる。
【００１０】
しかしながら、既に充電スタンドの設置が進められている状況に鑑みれば、上記のような新たな規格に準拠した充電スタンドが今後普及することは現実的ではない。ノイズを回避して通信を安定的に行うためのシステムは、充電スタンド又は電動車両側のうち一方側にのみ搭載された方が望ましく、通信の相手方による制約は存在しない方が望ましい。
【００１１】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、通信の相手方による制約を受けることなく、ノイズを回避しながら安定した通信を行うことのできる電動車両、及び充電スタンドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために、本発明に係る電動車両は、充電スタンドとの間で通信を行いながら、当該充電スタンドから電力の供給を受ける電動車両であって、互いに重ならない複数の周波数帯域が記憶されている記憶部と、記憶部に記憶されている複数の周波数帯域のうち、通信時におけるノイズの少ない周波数帯域を選択する選択部と、を備える。充電スタンドとの間で通信を行う際には、選択部によって選択された周波数帯域のみを用いて通信を行う。
【００１３】
このような構成の電動車両では、互いに重ならないように予め設定され記憶された複数の周波数帯域の中から、通信時におけるノイズの少ない周波数帯域を選択部が選択する。充電スタンドとの間で通信を行う際には、上記のように選択された周波数帯域のみを用いて通信を行う。ノイズの少ない周波数帯域のみを用いて（ノイズの多い周波数帯域を避けて）通信を行うので、ノイズを回避しながら安定した通信を行うことができる。選択部により選択される「ノイズの少ない周波数帯域」とは、複数の周波数帯域のうち、最もノイズが多い周波数帯域を除いたいずれかの周波数帯域のことである。最もノイズが少ない周波数帯域が選択されてもよい。
【００１４】
尚、「選択された周波数帯域のみ」とは、電動車両と充電スタンドとがケーブルにより接続された以降に行われる全ての通信が、選択された周波数帯域のみを用いて行われることを意味するのではない。例えば、選択部による周波数帯域の選択が行われるよりも前には、一時的に他の周波数帯域を用いた通信が行われてもよい。
【００１５】
選択部による周波数帯域の選択は、例えばノイズの実測値に基づいて行われてもよく、外部から取得された情報（充電スタンドの設置場所におけるノイズに関する情報であって、予めプローブ情報として取得されていたもの）に基づいて行われてもよい。いずれの場合においても、充電スタンドとの間で特段の通信を行うことなく、通信に適した周波数帯域の選択を電動車両側で行うことが可能である。
【００１６】
また、通信に適した周波数帯域の選択は、上記のように電動車両側で行うのではなく、充電スタンド側で行うこととしてもよい。
【００１７】
例えば、充電スタンドにおいて、２台の電動車両に対する充電が同時に行われる場合には、一方の電動車両が行う通信により生じたノイズが、他方の電動車両が行う通信に影響を及ぼしてしまうことがある。そこで、充電スタンド側で、電動車両ごとに異なる周波数帯域を選択し割り当てることとすれば、充電スタンドと複数台の電動車両との間で安定した通信を行うことができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、通信の相手方による制約を受けることなく、ノイズを回避しながら安定した通信を行うことのできる電動車両、及び充電スタンドが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る電動車両と、当該電動車両に接続される充電スタンドとの構成を模式的に示す図である。
【図２】周波数帯域について説明するための図である。
【図３】図１の電動車両の制御部で実行される処理の流れを示すフローチャートである。
【図４】図１の電動車両の制御部で実行される処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】本発明の第２実施形態に係る充電スタンドと、当該充電スタンドに接続される電動車両との構成を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、添付図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。説明の理解を容易にするため、各図面において同一の構成要素に対しては可能な限り同一の符号を付して、重複する説明は省略する。
【００２１】
本発明の第１実施形態について説明する。図１には、本実施形態に係る電動車両２００と充電スタンド１００とがケーブルＣＢによって接続された状態、における全体の構成が模式的に示されている。ケーブルＣＢを介して行われる通信及び電力供給の説明に先立ち、充電スタンド１００及び電動車両２００のそれぞれの構成について先ず説明する。
【００２２】
充電スタンド１００は、電動車両２００に電力を供給し充電を行うための設備として設置されているものである。充電スタンド１００からケーブルＣＢを介して供給された電力は、電動車両２００が備えるバッテリ２１０に蓄えられる。充電スタンド１００は、充電回路１２０と、通信回路１３０と、制御部１４０と、ケーブルＣＢとを備えている。
【００２３】
充電回路１２０は、系統電源１１０から交流電力を取り出し、当該交流電力を電動車両２００に向けて出力するための回路である。充電回路１２０の入力側には、系統電源１１０から伸びる電力線１１、１２のそれぞれの一端が接続されている。また、充電回路１２０の出力側には、ケーブルＣＢの内部に配置されている電力線１３、１４のそれぞれの一端が接続されている。
【００２４】
充電回路１２０は、電力線１３、１４を介した電力の出力及び遮断を切り替えることが可能となっている。また、充電回路１２０は電力変換器として構成されており、出力される交流電力の周波数や電流値を調整することも可能となっている。充電回路１２０の動作は制御部１４０により制御される。
【００２５】
通信回路１３０は、電動車両２００（通信回路２３０）との間で通信を行うための回路である。通信回路１３０は、電力線１３、１４のそれぞれに対して信号線で接続されている。このため、通信回路１３０は、電力線１３、１４を介して電動車両２００に信号を送信すること、及び、電力線１３、１４を介して電動車両２００からの信号を受信することが可能となっている。充電スタンド１００と電動車両２００との間では、電力線１３、１４を流れる交流電力に対して通信信号が重畳され、これによりＰＬＣ通信が行われる。通信回路１３０の動作は制御部１４０により制御される。
【００２６】
制御部１４０は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、及び入出力インターフェースを備えたコンピュータシステムとして構成された部分である。制御部１４０により、充電回路１２０や通信回路１３０の動作を含む充電スタンド１００の全体の動作が制御される。
【００２７】
ケーブルＣＢは、充電スタンド１００と電動車両２００とを接続するためのケーブルであって、その先端にはコネクタＣＮが取り付けられている。既に述べたように、ケーブルＣＢの内部には電力線１３、１４が配置されている。使用者は、コネクタＣＮを把持し、電動車両２００のインレットＩＬにコネクタＣＮを挿入する。これにより、充電スタンド１００と電動車両２００とがケーブルＣＢで接続された状態（図１の状態）となる。
【００２８】
電動車両２００は、バッテリ２１０及び不図示の回転電機を備えている。バッテリ２１０に蓄えられた電力によって回転電機が駆動され、これにより電動車両２００が走行する。尚、本発明の実施態様としてはこのようなものに限定されない。例えば、電動車両２００は所謂プラグインハイブリッド車両であってもよい。
【００２９】
電動車両２００は、充電回路２２０と、通信回路２３０と、制御部２４０とを更に備えている。充電回路２２０は、電力線１３、１４を介して充電スタンド１００から供給される交流電力を直流電力に変換し、バッテリ２１０に供給するための回路である。充電回路２２０の入力側には、インレットＩＬから伸びる電力線１５、１６のそれぞれの一端が接続されている。また、充電回路２２０の出力側には、バッテリ２１０へと伸びる電力線１７、１８のそれぞれの一端が接続されている。図１のように、コネクタＣＮとインレットＩＬとが接続されている状態においては、電力線１３と電力線１５とが接続（導通）されており、電力線１４と電力線１６とが接続（導通）されている。
【００３０】
充電回路２２０は電力変換器として構成されている。充電回路２２０は、上記のように交流電力から直流電力への変換を行う他、充電スタンド１００から取り出される電力の電流値を調整する。充電回路２２０の動作は制御部２４０により制御される。
【００３１】
通信回路２３０は、充電スタンド１００（通信回路１３０）との間で通信を行うための回路である。通信回路２３０は、電力線１５、１６のそれぞれに対して信号線で接続されている。このため、通信回路２３０は、電力線１５、１６を介して充電スタンド１００に信号を送信すること、及び、電力線１５、１６を介して充電スタンド１００からの信号を受信することが可能となっている。通信回路２３０の動作は制御部２４０により制御される。
【００３２】
通信回路２３０は、機能的な制御ブロックとして計測部２３１を有している。計測部２３１は、電力線１５、１６において実際に生じているノイズを計測し、当該ノイズの分析を行う部分である。計測部２３１は、計測されたノイズに対し高速フーリエ変換を施すことにより、現時点において生じているノイズの強度を周波数ごとに算出する。これにより、大きなノイズが生じている（通信に適さない）周波数帯域を把握することが可能となっている。
【００３３】
制御部２４０は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、及び入出力インターフェースを備えたコンピュータシステムとして構成された部分である。制御部２４０により、充電回路２２０や通信回路２３０の動作を含む電動車両２００の全体の動作が制御される。制御部２４０は、機能的な制御ブロックとして、記憶部２４１と、選択部２４２と、情報取得部２４３とを有している。
【００３４】
充電スタンド１００と電動車両２００との間で行われるＰＬＣ通信は、２ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの周波数帯域を用いて行われる。本実施形態では、この２ＭＨｚから３０ＭＨｚまでの周波数帯域を、図２に示されるように、互いに重ならない５つの周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５に区分した上で、これらの中から選択された一つの周波数帯域のみを用いてＰＬＣ通信が行われる。記憶部２４１は、以上のような周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５に関する情報（例えば、それぞれの周波数帯域の上限周波数及び下限周波数）が記憶されている部分である。尚、図２に示されるのは一例であって、区分数や各周波数帯域の幅は変更されてもよい。
【００３５】
選択部２４２は、記憶部２４１に記憶されている周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５の中から、通信に用いられる周波数帯域を選択する部分である。かかる選択においては、通信時におけるノイズが最も少ない周波数帯域が選択される。尚、このような態様に替えて、通信時におけるノイズが最も多い周波数帯域を除く周波数帯域の一つが選択されてもよい。「通信時におけるノイズ」は、上記の計測部２３１における計測及び分析に基づいて判定される。また、次に説明する情報取得部２４３で取得された情報にも基づいて判定される。
【００３６】
情報取得部２４３は、外部のデータベースＤＢと通信を行う部分である。データベースＤＢについて先に説明する。データベースＤＢは、各地に設置された複数の充電スタンド１００について、それぞれの充電スタンド１００との通信時において生じ得るノイズに関する情報（以下、「ノイズ情報」とも称する）が保存されたデータベースである。
【００３７】
「通信時において生じ得るノイズ」とは、例えば、それぞれの充電スタンド１００と電動車両２００との間で通信が行われた場合において、生じると予測されるノイズのことである。
【００３８】
データベースＤＢには、それぞれの充電スタンド１００の設置場所、当該充電スタンド１００の種類（充電回路１２０の回路構成等）、過去において実際に測定されたノイズに基づくノイズ情報（周波数帯域ごとのノイズ強度の実測値）等が保存されている。これらの情報は、電動車両２００と同型の車両を用いることにより、プローブ情報として予め収集されたものである。
【００３９】
制御部２４０の情報取得部２４３は、無線通信によってデータベースＤＢから情報を取得することができる。また、無線通信によってデータベースＤＢに新たな情報を送信し、当該情報をデータベースに保存することもできる。
【００４０】
充電スタンド１００と電動車両２００との間でＰＬＣ通信が開始される直前に、制御部２４０で実行される処理について説明する。図３は、ケーブルＣＢがインレットＩＬに接続された後において、制御部２４０で実行される処理の流れを示すフローチャートである。
【００４１】
図３に示される処理が行われるに先立ち、制御部２４０は、情報取得部２４３によりデータベースＤＢから情報を予め取得し、記憶しておく。具体的には、複数の（各地の）充電スタンドのうち、使用頻度が比較的高い複数の充電スタンドに関する情報（設置場所等）、及び当該充電スタンドに対応したノイズ情報を予め受信し、記憶しておく。尚、このような情報の取得は、電動車両２００の走行中などにおいて予め行われてもよいのであるが、充電スタンド１００からの充電が行われる直前において行われてもよい。この場合には、当該充電スタンド１００に関する情報や対応するノイズ情報のみが、データベースＤＢから取得されることとなる。
【００４２】
最初のステップＳ０１では、データベースＤＢから予め取得された情報の中から、ケーブルＣＢで接続されている充電スタンド１００に関する情報が取得される。「ケーブルＣＢで接続されている充電スタンド１００」は、電動車両２００が備えるＧＰＳ装置からの現在地情報に基づいて特定される。取得される情報には、充電スタンド１００の構成機器の種類に関する情報や、同一敷地内に設置された充電スタンド１００の台数（同時に充電可能な車両の台数）等の情報が含まれる。
【００４３】
尚、充電スタンド１００に関する情報が、現時点ではデータベースＤＢに保存されていない場合も生じ得る。この場合は、ステップＳ０１では何ら処理を行うことなく、そのままステップＳ０２に移行する。
【００４４】
ステップＳ０１に続くステップＳ０２では、ステップＳ０１で取得された情報の中に、充電スタンド１００に対応したノイズ情報が存在するか否かが判定される。ノイズ情報が存在する場合には、ステップＳ０３に移行する。ノイズ情報が存在しない場合、又は、充電スタンド１００に関する情報自体が存在しない場合には、ステップＳ０４に移行する。
【００４５】
ステップＳ０３では、充電スタンド１００が単独で設置されているか否かが判定される。例えば、充電スタンド１００が設置されている敷地と同一の敷地内に、他の充電スタンド１００が設置されているような場合には、充電スタンド１００が単独ではないと判定される。また、例えば単一の充電スタンド１００本に複数のケーブルＣＢが設けられており、複数台の電動車両に対して同時に充電することが可能な場合にも、充電スタンド１００が単独ではないと判定される。充電スタンド１００が単独である場合にはステップＳ０６に移行する。充電スタンド１００が単独でない場合にはステップＳ０４に移行する。
【００４６】
ステップＳ０６に移行した場合には、充電スタンド１００で充電した場合に生じ得るノイズのノイズ情報が取得されており、且つ、充電スタンド１００で他の電動車両が通信を行うことに起因するノイズが生じ得ない、ということである。換言すれば、通信を行った場合にノイズが多く生じるような周波数帯域が、比較的高い精度で予測し得るということである。
【００４７】
そこで、ステップＳ０６では、記憶部に記憶されている５つの周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５のうち、上記のようにノイズが多く生じるような周波数帯域を除いたものが選択され、ＰＬＣ通信に用いられる周波数帯域として設定される。既に述べたように、かかる選択は選択部２４２により行われる。
【００４８】
例えば、周波数帯域ＢＤ１において最もノイズが多く生じることがノイズ情報により予想される場合には、周波数帯域ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５のうちの一つが選択部２４２により選択され、ＰＬＣ通信用の周波数帯域として設定される。
【００４９】
ステップＳ０６に続くステップＳ０７では、充電スタンド１００との間でＰＬＣ通信が開始される。ステップＳ０５において、例えば周波数帯域ＢＤ２が選択されたとすると、ＰＬＣ通信は周波数帯域ＢＤ２のみを用いて行われることとなる。
【００５０】
ステップＳ０２又はステップＳ０３からステップＳ０４に移行した場合について説明する。ステップＳ０４に移行したということは、充電スタンド１００に対応するノイズ情報が存在しないか（ステップＳ０２：Ｎｏ）、他の電動車両が通信を行うことによるノイズが別途生じ得る（ステップＳ０３：Ｎｏ）、ということである。つまり、ノイズが多く生じるような周波数帯域を、ノイズ情報に基づいて正確に予測することが不可能又は難しいということである。
【００５１】
そこで、ステップＳ０４では、電力線１５、１６において実際に生じているノイズが計測部２３１により計測され、分析される。これにより、周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５のうち、現時点においてはどの周波数帯域で最も多くのノイズが生じているかが判定される。
【００５２】
ステップＳ０４に続くステップＳ０５では、上記のように計測され分析されたノイズの情報が、情報取得部２４３からデータベースＤＢへと送信される。データベースＤＢでは、送信された情報に基づいて、充電スタンド１００に対応する新たなノイズ情報が保存される。従って、充電スタンド１００において、電動車両２００の充電が次回行われるときには、今回保存された新たなノイズ情報に基づいて周波数帯域の選択が行われる。
【００５３】
ステップＳ０５の処理が完了すると、ステップＳ０６に移行する。ステップＳ０５からステップＳ０６に移行した場合には、データベースＤＢから読み込まれたノイズ情報に基づくのではなく、ステップＳ０４で計測されたノイズに基づいて周波数帯域の選択が行われる。つまり、５つの周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５のうち、計測部２３１で行われた高速フーリエ変換により最も多くのノイズが生じていると判定された周波数帯域を含まないものの一つが、選択部２４２により選択され、ＰＬＣ通信用の周波数帯域として設定される。
【００５４】
以上のように、本実施形態に係る電動車両２００では、ノイズの少ない周波数帯域を自らの処理によって（充電スタンド１００側での特別な処理を要することなく）判定し、当該周波数帯域のみを用いて通信を行う。このため、通信相手である充電スタンド１００の種類よる制約を受けることなく、ノイズを回避しながら安定した通信を行うことが可能となっている。
【００５５】
尚、本実施形態では、データベースＤＢから取得されたノイズ情報に基づいて周波数帯域の選択が試みられ、その後、必要に応じて計測部２３１によるノイズの計測が行われる。このような態様に替えて、データベースＤＢからノイズ情報を取得することなく、常に計測部２３１によるノイズの計測が行われる態様としてもよい。
【００５６】
図４は、このような態様において実行される処理の例を示すものである。同図におけるステップＳ１１は、図３におけるステップＳ０４と同一の処理である。図４におけるステップＳ１２は、図３におけるステップＳ０６と同一の処理である。図４におけるステップＳ１３は、図３におけるステップＳ０７と同一の処理である。このようにデータベースＤＢとの通信を行うことなく、常にノイズの計測結果に基づいて周波数帯域の選択が行われることとしてもよい。
【００５７】
以上においては、ＰＬＣ通信に用いられる周波数帯域の選択が、電動車両２００側において行われる例を説明した。このような態様に替えて、周波数帯域の選択が充電スタンド１００側で行われるような態様としてもよい。以下、そのような態様の例について説明する。
【００５８】
図５を参照しながら、本発明の第２実施形態について説明する。本実施形態に係る充電スタンド１００は同一の敷地内に２台設置されており、それぞれの充電スタンドから電動車両２００への電力の供給を行うことが可能となっている。以下では、１台目の充電スタンド１００のことを「充電スタンド１０１」とも表記し、２台目の充電スタンド１００のことを「充電スタンド１０２」とも表記することがある。同様に、充電スタンド１０１から充電が行われる電動車両２００のことを「電動車両２０１」とも表記し、充電スタンド１０２から充電が行われる電動車両２００のことを「電動車両２０２」とも表記することがある。
【００５９】
充電スタンド１０１、１０２の構成は、図１に示される充電スタンド１００の構成と概ね同一である。ただし、充電スタンド１０１には、充電スタンド１０１、１０２の両方を統括制御する統括制御部１５０が備えられており、この点において図１の充電スタンド１００とは異なっている。
【００６０】
統括制御部１５０は、制御部１４０と同様に、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、及び入出力インターフェースを備えたコンピュータシステムとして構成されている。統括制御部１５０は、機能的な制御ブロックとして、記憶部１５１と、選択部１５２とを有している。
【００６１】
記憶部１５１は、図１に示される電動車両２００の記憶部２４１と同様の機能を有する部分である。つまり、記憶部１５１には、図２に示される周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５に関する情報（例えば、それぞれの周波数帯域の上限周波数及び下限周波数）が記憶されている。
【００６２】
選択部１５２は、図１に示される電動車両２００の選択部２４２と同様の機能を有する部分である。つまり、選択部１５２は、記憶部１５１に記憶されている周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５の中から、ＰＬＣ通信に用いられる周波数帯域を選択する部分である。
【００６３】
統括制御部１５０（選択部１５２）は、充電スタンド１０１、１０２のいずれかと電動車両２００とが接続されると、当該電動車両２００とのＰＬＣ通信に用いられる周波数帯域を、周波数帯域ＢＤ１、ＢＤ２、ＢＤ３、ＢＤ４、ＢＤ５の中から一つ選択して割り当てる。当該選択において、予めノイズが多い周波数帯域が判明している場合には、当該周波数帯域を除いたものが選択される。「ノイズが多い周波数帯域」は、予め測定され、統括制御部１５０にデータとして記憶されていることが望ましい。時間帯ごとに異なるデータとして記憶されていてもよい。
【００６４】
ここで、充電スタンド１０１と電動車両２０１との間におけるＰＬＣ通信（以下、「第１通信」ともいう）、及び、充電スタンド１０２と電動車両２０２との間におけるＰＬＣ通信（以下、「第２通信」ともいう）が同時に行われる場合について説明する。
【００６５】
例えば、周波数帯域ＢＤ１を用いて第１通信が行われているときに、同じ周波数帯域ＢＤ１を用いて第２通信が行われてしまうと、第１通信の通信信号が、第２通信においてはノイズとして影響してしまうことになる。
【００６６】
そこで、統括制御部１５０の選択部１５２は、第１通信に用いられる周波数帯域（ＢＤ１等）とは異なる周波数帯域（ＢＤ１等）を、第２通信のための周波数帯域として選択する。例えば、第１通信のための周波数帯域として周波数帯域ＢＤ１が選択されている場合には、第１通信のための周波数帯域として、周波数帯域ＢＤ２が選択される。その結果、複数の電動車両２００との通信が、互いに重ならない周波数帯域を用いてそれぞれ行われるので、第１通信と第２通信とが干渉するようなことはなく、いずれの通信も安定して行われる。
【００６７】
尚、単一の充電スタンド１００に２本のケーブルＣＢが設けられており、２台の電動車両２００に同時に充電が行われるような構成の充電スタンドにおいても、上記と同様の処理を行うことができる。
【００６８】
以上、具体例を参照しつつ本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの具体例に限定されるものではない。すなわち、これら具体例に、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、前述した各具体例が備える各要素およびその配置、材料、条件、形状、サイズなどは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【符号の説明】
【００６９】
１００，１０１，１０２：充電スタンド
１４０：制御部
１５０：統括制御部
１５１：記憶部
１５２：選択部
２００，２０１，２０２：電動車両
２３１：計測部
２４０：制御部
２４１：記憶部
２４２：選択部
２４３：情報取得部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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