(57)【要約】【課題】ケラチン繊維を変形する又は再成形するのに使用することができ、毛髪等のケラチン繊維に十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与することができる、毛髪等のケラチン繊維用組成物、好ましくは化粧用組成物を提供すること。また、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を再成形する、特にパーマネントウェーブ化する又は直毛化する、方法を提供すること。【解決手段】(a)少なくとも1種の還元剤と、(b)少なくとも1種の脂肪アミノ酸又はその塩と、(c)少なくとも1種の芳香族アミノ酸又はその塩とを含む、毛髪等のケラチン繊維用組成物を提供する。また、該組成物をケラチン繊維上に適用する工程と、任意選択でケラチン繊維をすすぐ工程と、少なくとも1種の酸化剤を含む酸化組成物をケラチン繊維上に適用する工程と、任意選択でケラチン繊維をすすぐ、及び/又は、乾燥させる工程とを含む、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を、再成形する、詳細にはパーマネントウェーブ化する又は直毛化する方法を提供する。本発明による組成物又は方法は、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を変形する又は再成形するのに使用することができ、ケラチン繊維に、十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与することができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
(a)少なくとも1種の還元剤と;
(b)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の脂肪族アミノ酸又はその塩と、
(c)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の芳香族アミノ酸又はその塩と
を含む、ケラチン繊維用組成物。
【請求項２】
(a)還元剤が、チオグリコール酸、チオ乳酸、システイン、N-アセチルシステイン、システアミン、ラクトンチオール化合物、例えばブチロラクトンチオール、グリセリルモノチオグリコレート、スルファイト化合物又はビスルファイト化合物、チオグリセリン、それらの誘導体並びにそれらの塩からなる群から選択される、請求項1に記載の組成物。
【請求項３】
組成物中の(a)還元剤の量が、組成物の合計質量に対して0.01から25質量%、好ましくは0.1から20質量%、より好ましくは1.0から15質量%である、請求項1又は2に記載の組成物。
【請求項４】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩が、中性アミノ酸又はその塩から選択される、請求項1から3のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩が、α-アミノ酸又はその塩から選択される、請求項1から4のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩が、グリシン又はその塩である、請求項1から5のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
組成物中の(b)脂肪アミノ酸又はその塩の量が、組成物の合計質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%である、請求項1から6のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
(c)芳香族アミノ酸又はその塩が、中性アミノ酸又はその塩から選択される、請求項1から7のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
(c)芳香族アミノ酸又はその塩が、α-アミノ酸又はその塩から選択される、請求項1から8のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
(c)芳香族アミノ酸が、フェニルアラニン、チロシン、ヒスチジン及びトリプトファンからなる群から選択される、請求項1から9のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１１】
組成物中の(c)芳香族アミノ酸又はその塩の量が、組成物の合計質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%である、請求項1から10のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
組成物中の(b)脂肪族アミノ酸又はその塩と(c)芳香族アミノ酸又はその塩との質量比が、1:10から10:1、好ましくは2:8から8:2、より好ましくは4:6から6:4である、請求項1から11のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１３】
少なくとも1種の界面活性剤を更に含む、請求項1から12のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１４】
アミノ酸とは異なる少なくとも1種のアルカリ剤を更に含む、請求項1から13のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１５】
請求項1から14のいずれか一項に記載の組成物をケラチン繊維上へ適用する工程と;
任意選択でケラチン繊維をすすぐ工程と;
少なくとも1種の酸化剤を含む酸化組成物をケラチン繊維上へ適用する工程と;
任意選択でケラチン繊維をすすぐ、及び/又は、乾燥させる工程と
を含む、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を、再成形する、特にパーマネントウェーブ化又は直毛化する、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、毛髪等のケラチン繊維用組成物、特に化粧用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
毛髪等のケラチン繊維の長時間持続する変形においては、第1に、ケラチンの-S-S-ジスルフィド結合(シスチン)を好適な還元剤を含む組成物を使用して開裂すること(還元段階)、次いで、このように処理された毛髪を任意選択ですすぎ、第2に、張力(カーラー等)下に事前におかれたケラチン繊維上に酸化組成物を適用することによって、ジスルフィド結合を再構成すること(酸化段階、また固定化とも呼ばれる)からなり、その結果、最終的にケラチン繊維に所望の形態を与える。このため、この技術は、ケラチン繊維のウェーブ化又は直毛化のいずれかを行うことを可能にする。例えば、特公昭62-9566号公報又は米国特許第4459284号は、上記の工程と一致する、毛髪等のケラチン繊維をパーマネントウェーブ化又は直毛化する標準的な方法を開示している。
【０００３】
フォーム、スタイリングジェル又はラッカーを使用して一時的にスタイリングする単純な従来技術とは対照的に、前述した化学的処理によってケラチン繊維に与えられる新しい形状は、相当長時間持続し、水又はシャンプーによる洗浄作用に対して顕著に耐性がある。
【０００４】
上記の化学的処理のための多くの組成物及び方法が提案されている。一般に、それらは、処理の日に良好な性能を提供する。
【０００５】
しかしながら、消費者又は美容師の期待の観点から適さないことがある上記の化学的処理方法には、以下のとおり様々な欠点が存在する:
-  環境ストレス(ブラッシングによる機械的圧迫、頻繁なシャンプー、光曝露、高湿度等)に対する不十分な長時間持続性;
-  不十分な再成形効率;
-  とりわけ、繰り返される適用における、又は、酸化的着色等の別の化学的処理との組合せにおける高レベルのケラチン繊維劣化;
-  長い処置時間;並びに
-  変形プロセスの間及び後のチオール化合物の悪臭。
【０００６】
特に、十分な再成形効率が重要である。実際に、ケラチン繊維の変形方法を改善して、十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与する必要性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特公昭62-9566号公報
【特許文献２】米国特許第4459284号
【特許文献３】欧州特許出願公開第0354835号
【特許文献４】欧州特許出願公開第0368763号
【特許文献５】欧州特許出願公開第0432000号
【特許文献６】欧州特許出願公開第0514282号
【特許文献７】仏国特許出願公開第2679448号
【特許文献８】仏国特許出願公開第2814948号
【特許文献９】仏国特許出願公開第2870119号
【特許文献１０】米国特許第2528378号
【特許文献１１】米国特許第2781354号
【特許文献１２】米国特許第4874554号
【特許文献１３】米国特許第4137180号
【特許文献１４】米国特許第5364633号
【特許文献１５】米国特許第5411744号
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】CTFA International Cosmetic Ingredient Dictionary & Handbook、第15版、2014年
【非特許文献２】CTFA辞書、第3版、1982年
【非特許文献３】CTFA辞書、第5版、1993年
【非特許文献４】「Handbook of Surfactants」、M.R.Porter、Blackie & Son出版(グラスゴー及びロンドン)、1991年、116〜178頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、ケラチン繊維を変形する又は再成形するのに使用することができ、ケラチン繊維に、十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与することができる、毛髪等のケラチン繊維用組成物、好ましくは化粧用組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の上記の目的は、
(a)少なくとも1種の還元剤と;
(b)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の脂肪族アミノ酸又はその塩と、
(c)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の芳香族アミノ酸又はその塩と
を含む、毛髪等のケラチン繊維用組成物、特に化粧用組成物により達成することができる。
【００１１】
(a)還元剤は、チオグリコール酸、チオ乳酸、システイン、N-アセチルシステイン、システアミン、ラクトンチオール化合物、例えばブチロラクトンチオール、グリセリルモノチオグリコレート、スルファイト化合物又はビスルファイト化合物、及びチオグリセリン、それらの誘導体並びにそれらの塩からなる群から選択することができる。
【００１２】
本発明の組成物中の(a)還元剤の量は、組成物の合計質量に対して0.01から25質量%、好ましくは0.1から20質量%、より好ましくは1.0から15質量%とすることができる。
【００１３】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩は、中性アミノ酸又はその塩から選択されてもよい。
【００１４】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩は、α-アミノ酸又はその塩から選択されてもよい。
【００１５】
(b)脂肪族アミノ酸又はその塩がグリシン又はその塩であることが好ましい。
【００１６】
本発明の組成物中の(b)脂肪族アミノ酸又はその塩の量は、組成物の合計質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%とすることができる。
【００１７】
(c)芳香族アミノ酸又はその塩は、中性アミノ酸又はその塩から選択されてもよい。
【００１８】
(c)芳香族アミノ酸又はその塩は、α-アミノ酸又はその塩から選択されてもよい。
【００１９】
(c)芳香族アミノ酸が、フェニルアナリン、チロシン、ヒスチジン及びトリプトファンからなる群から選択されることが好ましい。
【００２０】
本発明の組成物中の(c)芳香族アミノ酸又はその塩の量は、組成物の合計質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%の範囲とすることができる。
【００２１】
本発明の組成物中の、(b)脂肪族アミノ酸又はその塩と(c)芳香族アミノ酸又はその塩との質量比は、1:10から10:1、好ましくは2:8から8:2、より好ましくは4:6から6:4とすることができる。
【００２２】
本発明の組成物は、少なくとも1種の界面活性剤を更に含んでもよい。
【００２３】
本発明の組成物は、アミノ酸とは異なる少なくとも1種のアルカリ剤を更に含んでもよい。
【００２４】
本発明の組成物は、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を、変形する又は再成形するのに使用することができ、ケラチン繊維に、十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与することができる。
【００２５】
本発明はまた、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を、再成形する、特にパーマネントウェーブ化する又は直毛化する、方法に関し、
前述の組成物をケラチン繊維上に適用する工程と;
任意選択でケラチン繊維をすすぐ工程と;
少なくとも1種の酸化剤を含む酸化組成物をケラチン繊維上へ適用する工程と;
任意選択でケラチン繊維をすすぐ、及び/又は、乾燥させる工程と
を含む。
【００２６】
本発明の方法は、ケラチン繊維、好ましくは毛髪を、変形する又は再成形するのに使用することができ、ケラチン繊維に、十分な再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、並びにカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を付与することができる。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
鋭意検討の結果、発明者らは、ケラチン繊維、特に毛髪、を再成形するための組成物中で、少なくとも1種の脂肪族アミノ酸と少なくとも1種の芳香族アミノ酸との組合せを使用すると、ケラチン繊維に提供すべき、再成形効率、例えば高いウェーブ強度、優れたウェーブ深度、カールの規則性、及びカールされたケラチン繊維の弾性及び柔軟性を強化できることを発見した。
【００２８】
このため、本発明の、ケラチン繊維（好ましくは毛髪）用組成物、好ましくは化粧用組成物は、
(a)少なくとも1種の還元剤と;
(b)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の脂肪族アミノ酸又はその塩と、
(c)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の芳香族アミノ酸又はその塩と
を含む。
【００２９】
以下に、本発明の組成物、及び、本発明の方法のそれぞれを、詳細に説明する。
【００３０】
[組成物]
本発明のケラチン繊維用組成物は、
(a)少なくとも1種の還元剤と;
(b)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の脂肪族アミノ酸又はその塩と、
(c)還元剤(a)とは異なる少なくとも1種の芳香族アミノ酸又はその塩と
を含む。
【００３１】
本発明の組成物は、特にケラチン繊維を再成形するための、化粧用組成物であることが好ましい。ケラチン繊維は毛髪であることが好ましい。
【００３２】
(還元剤)
本発明の組成物は、少なくとも1種の還元剤を含む。2種以上の還元剤を組み合わせて使用できる。このため、単一の種類の還元剤、又は異なる種類の還元剤の組合せを使用してもよい。
【００３３】
還元剤は、本発明の組成物中に、組成物の合計質量に対して、例えば、0.01から25質量%、好ましくは0.1から20質量%、より好ましくは1.0から15質量%で存在することができる。
【００３４】
還元剤は、チオール還元剤及び非チオール還元剤から選択することができる。
【００３５】
(i)チオール還元剤
「チオール還元剤」は、本明細書では、少なくとも1つのチオール基を有する還元剤を意味する。
【００３６】
チオール還元剤は、好ましくは、チオグリコール酸及びその誘導体、とりわけそのエステル(モノチオグリコール酸グリセロール又はモノチオグリコール酸グリコール等);チオ乳酸及びその誘導体、とりわけそのエステル(モノチオ乳酸グリセロール等);3-メルカプトプロピオン酸及びその誘導体、とりわけそのエステル(3-メルカプトプロピオン酸グリセロール及び3-メルカプトプロピオン酸エチレングリコール等);システアミン及びその誘導体、とりわけそのC1〜4アシル誘導体(N-アセチルシステアミン及びN-プロピオニルシステアミン等);モノチオグリセロール及びその誘導体、とりわけエステル;システイン及びその誘導体、とりわけエステル(N-アセチルシステイン、N-アルカノイルシステイン及びシステインアルキルエステル等);チオグリセリン及びそれらの誘導体、とりわけs-アルキル誘導体、並びにそれらの塩からなる群から選んでもよい。
【００３７】
前述の塩として挙げることができるのは、例えば、アンモニウム塩;第一級、第二級、又は第三級アミン塩;アルカリ金属塩、及びアルカリ土類金属塩である。第一級、第二級、又は第三級アミンとして、例えば、それぞれ、モノエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、又はトリエタノールアミンを挙げることができる。
【００３８】
本発明の化粧用組成物中で使用してもよいチオール還元剤の他の好適な例には、糖N-メルカプトアルキルアミド[N-(メルカプト-2-エチル)グルコンアミド、β-メルカプトプロピオン酸、及びそれらの誘導体等];チオリンゴ酸;パンテテイン;N-(メルカプトアルキル)ω-ヒドロキシアルキルアミド(欧州特許出願公開第0354835号に記載されているもの等)及びN-モノ-又はN,N-ジアルキルメルカプト4-ブチルアミド(欧州特許出願公開第0368763号に記載されているもの等);アミノメルカプトアルキルアミド(欧州特許出願公開第0432000号に記載されているもの等)及びアルキルアミノメルカプトアルキルアミド(欧州特許出願公開第0514282号に記載されているもの等);(2/3)ヒドロキシ-2プロピルチオグリコレート;並びに仏国特許出願公開第2679448号に記載されているヒドロキシ-2メチル-1エチルチオグリコレート系混合物(67/33)が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３９】
還元剤が、チオグリコール酸、チオ乳酸、システイン、N-アセチルシステイン、システアミン、ラクトネシオール化合物、例えばブチロラクトンチオール、グリセリルモノチオグリコレート、スルファイト化合物又はビスルファイト化合物、チオグリセリン、それらの誘導体、並びにそれらの塩からなる群から選択されることが好ましい。
【００４０】
(ii)非チオール還元剤
「非チオール還元剤」は、本明細書では、チオール基を含まない還元剤を意味する。
【００４１】
非チオール還元剤は、好ましくは、亜硫酸塩、亜硫酸水素塩、スルフィネート、ホスフィン、糖、レダクトン及び水素化物からなる群から選ばれる。より好ましくは、非チオール還元剤は、アンモニウムの亜硫酸塩及び亜硫酸水素塩、並びに金属の亜硫酸塩及び亜硫酸水素塩、より好ましくはアルカリ金属又はアルカリ土類金属の亜硫酸塩及び亜硫酸水素塩、より好ましくは亜硫酸ナトリウム及び亜硫酸水素ナトリウムから選択される。
【００４２】
スルフィネートとして、スルフィン酸塩及びベンゼンスルフィン酸塩、例えばそれらのナトリウム塩を挙げることができる。仏国特許出願公開第2814948号に記載されているスルフィン酸誘導体もまた使用することができる。好ましいスルフィネート化合物は、2-ヒドロキシ-2-スルフィナト酢酸二ナトリウム塩である。
【００４３】
ホスフィンとして、仏国特許出願公開第2870119号に記載されているモノホスフィン及びジホスフィンを挙げることができる。本発明の特定の一実施形態によれば、ホスフィンは、次式(I):
【００４４】
【化１】
2016088917.tif 000002
【００４５】
[式中、
Lは、酸素原子、硫黄原子、窒素原子及びケイ素原子から選ばれる1個又は複数のヘテロ原子を任意選択で含む、共有結合又は二価の炭化水素系基を表すリンカーであり;
mは、0又は1に等しい整数であり;
qは、1又は2に等しい整数であり;
pは、0又は1に等しい整数であり;
R31、R32及びR33は、同一であっても異なってもよく、
水素原子;
ハロゲン原子;
ヒドロキシル基;
カルボキシル基;
一価の炭化水素系基
(硫黄原子、酸素原子、窒素原子、リン原子及びケイ素原子から選ばれる1個又は複数のヘテロ原子を任意選択で含み、
ハロゲン原子、
ヒドロキシル基、
アルコキシ基、
ハロアルキル基、
アミノ基、
カルボキシル基、
アルコキシカルボニル基、
アミド基、
アルキルアミノカルボニル基、
アシルアミノ基、
モノ又はジ(アルキル)アミノ基、
モノ又はジ(ヒドロキシアルキル)アミノ基、
N-アリール-N-アルキルアミノ基、
非置換か、又はハロゲン原子、ヒドロキシル基、アルコキシ基及びモノ若しくはジ(アルキル)アミノ基から選ばれる1つ又は複数の基で置換されている芳香環又は芳香族複素環、
シアノ基、
スルホン酸基、スルフィン酸基、ホスホン酸基又はカルボン酸基等の、水中でのホスフィンの溶解性を増進させる基、
置換又は非置換、芳香族又は非芳香族の複素環基;
置換又は非置換のアリール基;
置換又は非置換のアリールアルキル基;
アリールアルキルオキシ基;
置換又は非置換、芳香族又は非芳香族の複素環基;
シリル基
から選ばれる1つ又は複数の基により任意選択で置換される)
を表し、
q=1であるとき、m=0、p=1であり、
q=2であるとき、m=1、p=0又は1であり、その場合
p=0であるとき、リンカーLは、リン原子に付着しており;
p=1であるとき、リンカーLは、R31基、R32基及びR33基のうちの1つに付着していると理解される]
の化合物、並びにその酸付加塩から選ぶことができる。
【００４６】
上述の定義すべてにおいて、基が置換されているとき、置換基は、ハロ、ヒドロキシル、アルキル、ハロアルキル、アルコキシ、アミノ、モノ又はジアルキルアミノ、モノ又はジヒドロキシアルキルアミノ及びカルボキシルから選ばれる。例えば、p-メトキシフェニル基は、置換されているアリール基である。
【００４７】
好ましくは、R31基、R32基及びR33基が同時に水素原子を表すことはない。
【００４８】
有利には、但し任意選択であるが、R31基、R32基及びR33基のうち少なくとも1つは、炭化水素系基として、任意選択で置換されているアルキル基を表す。
【００４９】
本発明の特定の一実施形態によれば、R31、R32及びR33は、水素原子;アルキル基;1つ又は複数のアルキル基で任意選択で置換されているシクロアルキル基;アルコキシ基;アルコキシアルキル基;ハロアルキル基;シアノアルキル基;ヒドロキシアルキル基;カルボキシアルキル基;ハロゲン原子;ヒドロキシル基;カルボキシル基;アルケニル基;モノ又はジアルキルアミノ基;N-アリール-N-アルキルアミノアルキル基;アルキル基、アルコキシ基、モノ又はジアルキルアミノ基、モノ又はジアルキルアミノアルキル基、ハロアルキル基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、ハロゲン原子、及びモノ又はジアルキルアミノアルキル基で置換されているアリール基から選ばれる1つ又は複数の基で任意選択で置換されているアリール基;アリールアルキル基;アリールアルキルオキシ基;ピロリジノ基;フリル基;モルホリノ基;チエニル基;ピリジル基;トリアルキルシリル基;並びにピロリジノ基、フリル基、モルホリノ基又はチエニル基で置換されているアルキル基から選ばれる。
【００５０】
例として、R31、R32及びR33は、水素原子;メチル基;エチル基;プロピル基;イソプロピル基;n-ブチル基;イソブチル基;tert-ブチル基;オクチル基;シクロヘキシル基;シクロペンチル基;メトキシ基;エトキシ基;メトキシプロピル基;クロロエチル基;シアノエチル基;ヒドロキシメチル基;ヒドロキシプロピル基;カルボキシエチル基;塩素原子;ヒドロキシル基;カルボキシル基;トリフルオロメチル基;クロロメチル基;アリル基;ビニル基;ジメチルアミノ基;ジエチルアミノ基;ジ(イソプロピル)アミノ基;フェニル基;o-トリル基;m-トリル基;p-トリル基;ジメチルフェニル基;トリメチルフェニル基;o-メトキシフェニル基;m-メトキシフェニル基;p-メトキシフェニル基;ジメトキシフェニル基;トリメトキシフェニル基;o-(ジメチルアミノ)フェニル基;m-(ジメチルアミノ)フェニル基;p-(ジメチルアミノ)フェニル基;ジ(tert-ブチル)フェニル基;トリ(tert-ブチル)フェニル基;トリフルオロメチルフェニル基;ビス(トリフルオロメチル)フェニル基;o-フルオロフェニル基;m-フルオロフェニル基;p-フルオロフェニル基;o-クロロフェニル基;m-クロロフェニル基;p-クロロフェニル基;o-ヒドロキシフェニル基;m-ヒドロキシフェニル基;p-ヒドロキシフェニル基;4-(ジエチルアミノメチル)フェニル基;3,5-ジメチル-4-メトキシフェニル基;2-メチルビフェニル基;ベンジル基;ベンジルオキシ基;ナフチル基;モルホリノ基;モルホリノメチル基;ピロリジノ基;フリル基;ピリジル基;チエニル基;トリメチルシリル基;2-(4-ジエチルアミノメチル-フェニル)フェニル基;5-メチル-2-イソプロピルシクロヘキシル基;N-メチル-N-フェニルアミノメチル基;及びカルボキシフェニル基から選択することができる。
【００５１】
本発明に関する場合に有用であるホスフィンは、任意選択で、鉱物の強酸で塩化してもよく、例としては、HCl、HBr、H2SO4若しくはHBF4があり、又は有機酸で塩化してもよく、例としては、酢酸、乳酸、酒石酸、クエン酸若しくはコハク酸がある。
【００５２】
本発明の特定の一実施形態によれば、本発明に関する場合に有用であるホスフィンは、モノホスフィンから選ばれる。例えば、ホスフィンが式(I)のものであるとき、qは、その場合、好ましくは1に等しい。
【００５３】
挙げられるモノホスフィンの例には、トリ(ヒドロキシメチル)ホスフィン;トリ(ヒドロキシプロピル)ホスフィン;ビス(ヒドロキシメチル)(フェニル)ホスフィン;アリルジフェニルホスフィン;ベンジルジフェニルホスフィン;ビス(3,4,5-トリメトキシフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,4,5-トリメトキシフェニル)ホスフィン;ベンジルオキシ(ジイソプロピルアミノ)メチルホスフィン;ビス(ジイソプロピルアミノ)クロロホスフィン;ビス(2-シアノエチル)ホスフィン;ビス(3,5-ジ-tert-ブチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジ-tert-ブチル-フェニル)ホスフィン;ビス(ジエチルアミノ)メチルホスフィン;ビス(ジエチルアミノ)クロロホスフィン;ビス(ジエチルアミノ)フェニルホスフィン;ビス(3,5-ジメチル-4-メトキシフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジメチル-4-メトキシフェニル)ホスフィン;ビス(3,5-ジメチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジメチルフェニル)ジエチルアミノホスフィン;ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィン;ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィン;ビス(4-フルオロフェニル)クロロホスフィン;ビス(2-フリル)クロロホスフィン;ビス(2-フリル)ホスフィン;ビス(ヒドロキシメチル)フェニルホスフィン;ビス(4-メトキシフェニル)フェニルホスフィン;ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィン;ビス(3,5-ジ-tert-ブチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジ-tert-ブチルフェニル)ホスフィン;ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィン;ビス(4-フルオロフェニル)クロロホスフィン;ビス(4-メトキシフェニル)クロロホスフィン;ビス(4-メトキシフェニル)フェニルホスフィン;ビス(4-メチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(4-メチルフェニル)ホスフィン;ビス(4-トリフルオロメチルフェニル)クロロホスフィン;ビス(4-トリフルオロメチルフェニル)ホスフィン;ビス(ジエチルアミノ)メチルホスフィン;ビス(ジエチルアミノ)フェニルホスフィン;ビス(ヒドロキシメチル)フェニルホスフィン;ビス(o-トリル)クロロホスフィン;ビス(o-トリル)ホスフィン;ビス(ピロリジノ)メチルホスフィン;ブチルジクロロホスフィン;ブチルジフェニルホスフィン;tert-ブチルジフェニルホスフィン;シクロヘキシル(ジエチルアミノ)クロロホスフィン;シクロヘキシル(ジメチル-アミノ)クロロホスフィン;シクロヘキシルジクロロホスフィン;シクロヘキシルジフェニルホスフィン;2-クロロエチルジフェニルホスフィン;2-(ジシクロヘキシルホスフィノ)ビフェニル;2-ジシクロ-ヘキシルホスフィノ-2'-(N,N-ジメチルアミノ)ビフェニル;ジエチル-アミノジエチルホスフィン;ジメチルアミノジクロロホスフィン;(4-ジメチルアミノフェニル)ジフェニルホスフィン;N-[(ジフェニル-ホスフィニル)メチル]-N-メチルアニリン;o-ジフェニルホスフィノ安息香酸;2-メトキシ(ジクロロホスフィノ)ベンゼン;4-メトキシフェニル(ジエチルアミノ)クロロホスフィン;4-メトキシフェニル(ジメチルアミノ)クロロホスフィン;(2-メトキシフェニル)メチルフェニルホスフィン;2-メトキシホスフィノベンゼン;(5-メチル-2-イソプロピルシクロヘキシル)ジフェニルホスフィン;トリフェニルホスフィン;ジアリルフェニルホスフィン;ジベンジルホスフィン;ジブチルフェニルホスフィン;ジブチルホスフ���ン;ジシクロヘキシルクロロホスフィン;ジシクロヘキシルフェニルホスフィン;ジシクロヘキシルホスフィン;ジエチルクロロホスフィン;ジエチルフェニルホスフィン;ジエチルホスフィン;ジイソブチルホスフィン;ジイソプロピルクロロホスフィン;ジイソプロピルホスフィン;ジメチル(フェニル)ホスフィン;ジメチル(トリメチルシリル)ホスフィン;ジメチルクロロホスフィン;ジフェニル(o-トリル)ホスフィン;ジフェニル(p-トリル)ホスフィン;ジフェニル(トリメチルシリル)ホスフィン;ジフェニルクロロホスフィン;ジフェニルホスフィン;ジフェニルプロピルホスフィン;ジフェニルビニルホスフィン;ジ-tert-ブチルクロロホスフィン;ジ-tert-ブチルヒドロキシホスフィン;ジ-tert-ブチルメチルホスフィン;ジ-tert-ブチルフェニルホスフィン;ジ-tert-ブチルホスフィン;ジビニルフェニルホスフィン;エチル-ジクロロホスフィン;エチルジフェニルホスフィン;イソプロピル-ジクロロホスフィン;メトキシジエトキシホスフィン;メチル-ジクロロホスフィン;メチルジフェニルホスフィン;メチル-フェニルクロロホスフィン;フェニルホスフィン;プロピルジクロロホスフィン;tert-ブチルビス(トリメチルシリル)ホスフィン;tert-ブチルジクロロホスフィン;tert-ブチルジエチルホスフィン;tert-ブチルジフェニルホスフィン;tert-ブチルホスフィン;トリ(m-トリル)ホスフィン;トリ(o-トリル)ホスフィン;トリ(p-トリル)ホスフィン;トリシクロヘキシルホスフィン;トリシクロペンチルホスフィン;トリエチルホスフィン;トリイソブチルホスフィン;トリイソプロピルホスフィン;トリメチルホスフィン;トリ-n-ブチルホスフィン;トリ-n-オクチルホスフィン;トリプロピルホスフィン;トリス(1-ナフチル)ホスフィン;トリス(2,4,6-トリメチルフェニル)ホスフィン;トリス(2,6-ジメトキシフェニル)ホスフィン;トリス(2-カルボキシエチル)ホスフィン;トリス(2-シアノエチル)ホスフィン;トリス(2-フリル)ホスフィン;トリス(2-メトキシフェニル)ホスフィン;トリス(2-チエニル)ホスフィン;トリス(3,5-ジメチル-4-メトキシ)ホスフィン;トリス(3-クロロフェニル)ホスフィン;トリス(3-フルオロ-フェニル)ホスフィン;トリス(3-メトキシフェニル)ホスフィン;トリス(3-メトキシプロピル)ホスフィン;トリス(4-クロロフェニル)ホスフィン;トリス(4-フルオロフェニル)ホスフィン;トリス(4-メトキシフェニル)ホスフィン;トリス(4-モルホリノ)ホスフィン;トリス(ヒドロキシメチル)ホスフィン;トリス(トリメチルシリル)ホスフィン;トリス[3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェニル]ホスフィン;トリ-tert-ブチルホスフィン;2-シアノエチルジフェニルホスフィン;2-ジシクロヘキシルホスフィノ-2'-メチルビフェニル;ビス(2,4,6-トリメチルフェニル)ホスフィン;及び2-(ジ-tert-ブチル-ホスフィノ)ビフェニルがある。
【００５４】
好ましくは、モノホスフィンは、トリヒドロキシメチルホスフィン;トリヒドロキシプロピルホスフィン;及びビス(ヒドロキシメチル)フェニルホスフィンから選ばれる。
【００５５】
本発明の別の特定の実施形態によれば、本発明に関する場合に有用であるホスフィンは、ジホスフィンである。ホスフィンが式(I)のものであるとき、qは、その場合、好ましくは2に等しい。
【００５６】
好ましくは、pは0に等しく、リンカーLは、ビナフチレン基;メチレン基;エチレン基;プロピレン基;ブチレン基;ペンチレン基;へキシレン基;フェニレン基;メタ-ジメチレンベンゼン基;N-メチル-N'-メチルヒドラゾ基;ビニレン基;及びジエチレンオキシ基から選ばれる、共有結合又は二価基である。
【００５７】
本発明に関する場合に有用であるジホスフィンの例として挙げられるのは、2,2'-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)-1,1'-ビナフチル;2,2'-ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニルホスフィノ)]-1,1'-ビナフチル;1,4-ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィノ]ブタン;1,2-ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィノ]エタン;ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィノ]メタン;1,5-ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィノ]ペンタン;1,3-ビス[ビス(3,5-ジメチルフェニル)ホスフィノ]プロパン;2,2'-ビス[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]-1,1'-ビナフチル;1,4-ビス[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]ブタン;1,2-ビス[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]エタン;ビス[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]メタン;1,5-ビス-[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]ペンタン;1,3-ビス[ビス(3,5-ジトリフルオロメチルフェニル)ホスフィノ]-プロパン;1,2-ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノ)ベンゼン;1,4-ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノ)ブタン;1,2-ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノ)エタン;1,3-ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノメチル)ベンゼン;1,3-ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノ)プロパン;1,2-ビス(ジクロロホスフィノ)ベンゼン;1,3-ビス(ジクロロホスフィノ)ベンゼン;1,4-ビス(ジクロロホスフィノ)ベンゼン;1,4-ビス(ジクロロホスフィノ)ブタン;1,2-ビス(ジクロロホスフィノ)-1,2-ジメチルヒドラジン;1,2-ビス(ジクロロホスフィノ)エタン;ビス(ジクロロホスフィノ)メタン;1,3-ビス(ジクロロホスフィノ)プロパン;1,2-ビス(ジシクロヘキシル-ホスフィノ)ベンゼン;2,2'-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)-1,1'-ビナフチル;1,4-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)ブタン;(2R,3R)ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)ブタン;(2S,3S)-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)ブタン;1,2-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)エタン;ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)メタン;1,3-ビス(ジシクロヘキシルホスフィノ)プロパン;ビス[2-(4-ジエチルアミノメチルフェニル)フェニルホスフィノ]エチルエーテル;1,2-ビス(ジエチルホスフィノ)エタン;1,2-ビス(ジメチル-ホスフィノ)ベンゼン;1,4-ビス(ジメチルホスフィノ)ブタン;1,2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタン;ビス(ジメチルホスフィノ)メタン;1,3-ビス(ジメチルホスフィノ)プロパン;1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)ベンゼン;1,3-ビス(ジフェニルホスフィノ)ベンゼン;1,4-ビス(ジフェニルホスフィノ)ベンゼン;2,2'-ビス(ジフェニルホスフィノ)-1,1'-ビナフチル;1,4-ビス(ジ-フェニルホスフィノ)ブタン;1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)エタン;cis-1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)エチレン;trans-1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)エチレン;ビス(2-ジフェニルホスフィノ)エチルエーテル;1,6-ビス(ジフェニルホスフィノ)ヘキサン;ビス(ジフェニルホスフィノ)メタン;1,5-ビス(ジフェニルホスフィノ)ペンタン;1,3-ビス(ジフェニルホスフィノ)プロパン;1,2-ビス(ジトリフルオロメチルホスフィノ)エタン;1,2-ビス[(2-メトキシフェニル)フェニルホスフィノ]エタン;1,2-ビス-(フェニルホスフィノ)エタン;1,3-ビス(フェニルホスフィノ)プロパン;ビス-2-[(フェニル)(3-ピリジル)ホスフィノエチル]エーテル;1,2-ビス(ホスフィノ)ベンゼン;1,2-ビス(ホスフィノ)エタン;ビス(ホスフィノ)メタン;1,2-ビス(トリフルオロ-メチル)ホスフィノ)エタン;ビス(ジ-tert-ブチルホスフィノ)ペンタン;及びテトラフェニルビホスフィンである。
【００５８】
本発明の特定の一実施形態によれば、本発明に関する場合に有用であるホスフィンは、化粧品として許容できる媒体中で可溶性である。好ましくは、本発明に関する場合に有用であるホスフィンは、水溶性である。
【００５９】
本発明に関する場合、用語「水溶性」は、その、水中での溶解性が、20℃及び大気圧(760mmHg、すなわち1,013.105Pa)で0.01質量%超、好ましくは1質量%超、更に好ましくは2質量%超又は5質量%超である任意のホスフィンを意味する。好ましくは、ホスフィンは、トリヒドロキシメチルホスフィンである。
【００６０】
糖として、リボース、グルコース、マルトース、ガラクトース、ラクトース及びキシロースを挙げることができる。
【００６１】
レダクトンとして、アスコルビン酸及びエリトルビン酸を挙げることができる。
【００６２】
水素化物として、水素化ホウ素(水素化ホウ素ナトリウム等)、水素化リチウム及び水素化リンを挙げることができる。水素化物の前駆体、とりわけ水素化ホウ素の前駆体(ジボラン、テトラボラン、ペンタボラン、デカボラン及びドデカボラン等)を使用することができる。
【００６３】
好ましい非チオール系還元剤は、亜硫酸塩、亜硫酸水素塩及びホスフィンから選ばれる。
【００６４】
一実施形態では、非チオール還元剤を使用することが好ましく、それは、硫黄原子に由来する悪臭が減少できる又は回避できるためである。
【００６５】
(脂肪族アミノ酸)
本発明の組成物はまた、還元剤とは異なる少なくとも1種の脂肪族アミノ酸を含む。2種以上の脂肪族アミノ酸を組み合わせて使用できる。このため、単一の種類の脂肪族アミノ酸、又は異なる種類の脂肪族アミノ酸の組合せを使用してもよい。
【００６６】
用語「アミノ酸」は、本明細書では、少なくとも1つのアミン官能基及び少なくとも1つの酸官能基を有し、同一の又は異なるアミノ酸の重縮合によって得られない化合物を意味する。酸性官能基は、カルボン酸、スルホン酸、ホスホン酸又はリン酸であってよく、好ましくは、カルボン酸である。
【００６７】
アミノ酸の塩として挙げられるのは、アルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、例えばナトリウム塩、マグネシウム塩、カリウム塩及びカルシウム塩である。
【００６８】
用語「脂肪族アミノ酸」は、本明細書では、芳香族基を含まないアミノ酸を意味する。
【００６９】
脂肪族アミノ酸又はその塩が中性アミノ酸又はその塩から選択されることが好ましい。より好ましくは、中性アミノ酸は、アミン官能基及び酸官能基と同じ数を有する。
【００７０】
脂肪族アミノ酸又はその塩がα-アミノ酸又はその塩から選択されることが好ましい。
【００７１】
脂肪族アミノ酸としてのα-アミノ酸は、次式:
【００７２】
【化２】
2016088917.tif 000003
【００７３】
[式中、
pは、1又は2であり、
p=2であるとき、Rは、水素原子と、窒素原子等の少なくとも1個のヘテロ原子を任意選択で含有するC1〜12脂肪族基、又は飽和のC5〜8複素環基を表し、
p=1であるとき、Rは、-N(H)p
(式中、
飽和のC5〜8複素環基は、好ましくは、1つ若しくは複数のC1〜4アルキル基又はヒドロキシル基で任意選択で置換されている飽和の5員環である)
の窒素原子と共に飽和の複素環基を形成することができる]
によって表すことができる。
【００７４】
好ましくは、C1〜12脂肪族基は、直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4アルキル基;直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4ヒドロキシアルキル基;直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4カルバモイルアルキル基;直鎖状若しくは分枝鎖の(C1〜4アルキル)チオ(C1〜4)アルキル基;直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4カルボキシアルキル基;直鎖状若しくは分枝鎖のウレイドアルキル基、又は直鎖状若しくは分枝鎖のグアニジノアルキル基であり、これらの終わりの2つの基のアルキル部分は、1から4個の炭素原子を含む。
【００７５】
α-アミノ酸の例として挙げられるのは、アラニン、アルギニン、グリシン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、プロリン、セリン、スレオニン及びバリンである。
【００７６】
脂肪アミノ酸がグリシンであることが好ましい。
【００７７】
脂肪族アミノ酸又はその塩は、本発明の組成物中に、組成物の合計質量に対して、例えば、0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%で存在することができる。
【００７８】
(芳香族アミノ酸)
本発明の組成物はまた、還元剤とは異なる少なくとも1種の芳香族アミノ酸を含む。2種以上の芳香族アミノ酸を組み合わせて使用できる。このため、単一の種類の芳香族アミノ酸、又は異なる種類の芳香族アミノ酸の組合せを使用してもよい。
【００７９】
再び、用語「アミノ酸」は、本明細書では、少なくとも1つのアミン官能基及び少なくとも1つの酸官能基を有し、同一の又は異なるアミノ酸の重縮合によって得られない化合物を意味する。酸性官能基は、カルボン酸、スルホン酸、ホスホン酸又はリン酸であってよく、好ましくは、カルボン酸である。
【００８０】
アミノ酸の塩として挙げられるのは、アルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、例えばナトリウム塩、マグネシウム塩、カリウム塩及びカルシウム塩である。
【００８１】
用語「芳香族アミノ酸」は、本明細書では、窒素原子等の少なくとも1個のヘテロ原子を含んでいてもいなくてもよい少なくとも1つの芳香族基を含むアミノ酸を意味する。このため、芳香族基は、ヘテロ原子を一切有していない芳香族部分、窒素原子等の少なくとも1個のヘテロ原子を含むヘテロ芳香族基、又はそれらの組合せであってもよい。
【００８２】
芳香族アミノ酸又はその塩が中性アミノ酸又はその塩から選択されることが好ましい。より好ましくは、中性アミノ酸は、アミン官能基及び酸官能基と同じ数を有する。
【００８３】
脂肪族アミノ酸又はその塩がα-アミノ酸又はその塩から選択されることが好ましい。
【００８４】
芳香族アミノ酸としてのα-アミノ酸は、次式:
【００８５】
【化３】
2016088917.tif 000004
【００８６】
[式中、
pは、1又は2であり、
p=2のとき、Rは、C6〜12アリール基若しくはC7〜13アラルキル基を表し、少なくとも1つの芳香族基、好ましくはフェニル基、イミダゾリル基又はインドリル基を含み、又は
p=1のとき、Rは、-N(H)p
(式中、
芳香族基又は芳香族複素環基は、1つ又は複数のC1〜4アルキル基又はヒドロキシル基で任意選択で置換されてよい)
の窒素原子と一緒に芳香族複素環基を形成することができる]
によって表すことができる。
【００８７】
好ましくは、C7〜13アラルキル基のアルキレン部分は、直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4アルキレン基、好ましくはメチレン基;少なくとも1つのヒドロキシル基を有する直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4アルキレン基;少なくとも1つのカルバミル基を有する直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4アルキレン基;少なくとも1つの(C1〜4アルキル)チオ基を有する直鎖状若しくは分枝鎖の(C1〜4)アルキレン基;又は少なくとも1つのカルボキシ基を有する直鎖状若しくは分枝鎖のC1〜4アルキレン基である。
【００８８】
α-アミノ酸の例として挙げられるのは、フェニルアラニン、チロシン、ヒスチジン及びトリプトファンである。
【００８９】
芳香族アミノ酸が、フェニルアナリン、チロシン、ヒスチジン及びトリプトファンであることが好ましい。
【００９０】
芳香族アミノ酸が、少なくとも1つの、ヒドロキシル基等の極性基を有する少なくとも1つの芳香族基、好ましくはフェニル基を有すること、又は芳香族アミノ酸が、少なくとも1つの、インドリル基等のヘテロ芳香族基を有することが、より好ましい。
【００９１】
したがって、芳香族アミノ酸がチロシン又はトリプトファンであることが、より好ましい。
【００９２】
芳香族アミノ酸が、少なくとも1つの、ヒドロキシル基等の極性基を有する少なくとも1つの芳香族基、好ましくはフェニル基を有することが、更により好ましい。特に、芳香族基は、4-ヒドロキシフェニル基であってもよい。
【００９３】
したがって、芳香族アミノ酸がチロシンであることが、更により好ましい。
【００９４】
芳香族アミノ酸又はその塩は、本発明の組成物中に、組成物の合計質量に対して0.01から10質量%、好ましくは0.05から5質量%、より好ましくは0.1から1質量%で存在することができる。
【００９５】
本発明の組成物中の、脂肪族アミノ酸又はその塩と芳香族アミノ酸又はその塩との質量比は、1:10から10:1、好ましくは2:8から8:2、より好ましくは4:6から6:4とすることができる。
【００９６】
(界面活性剤)
本発明の組成物は、少なくとも1種の界面活性剤を含んでもよい。2種以上の界面活性剤を使用できる。このため、単一の種類の界面活性剤、又は異なる種類の界面活性剤の組合せを使用してもよい。
【００９７】
任意の界面活性剤を、本発明のために使用することができる。界面活性剤は、陰イオン性界面活性剤、両性界面活性剤、陽イオン性界面活性剤及び非イオン性界面活性剤からなる群から選択することができる。2種以上の界面活性剤を組み合わせて使用できる。このため、単一の種類の界面活性剤、又は異なる種類の界面活性剤の組合せを使用してもよい。
【００９８】
本発明の一実施形態によれば、界面活性剤の量は、本発明の組成物の合計質量に対して0.01〜20質量%、好ましくは0.1〜15質量%、より好ましくは0.5〜10質量%の範囲とすることができる。
【００９９】
(i)陰イオン性界面活性剤
本組成物は、少なくとも1種の陰イオン性界面活性剤を含むことができる。2種以上の陰イオン界面活性剤を組み合わせて使用してもよい。
【０１００】
陰イオン性界面活性剤が、(C6〜C30)硫酸アルキル、(C6〜C30)硫酸アルキルエーテル、(C6〜C30)硫酸アルキルアミドエーテル、硫酸アルキルアリールポリエーテル、硫酸モノグリセリド;(C6〜C30)アルキルスルホネート、(C6〜C30)スルホン酸アルキルアミド、(C6〜C30)スルホン酸アルキルアリール、スルホン酸α-オレフィン、スルホン酸パラフィン;(C6〜C30)リン酸アルキル;(C6〜C30)スルホコハク酸アルキル、(C6〜C30)スルホコハク酸アルキルエーテル、(C6〜C30)スルホコハク酸アルキルアミド;(C6〜C30)スルホ酢酸アルキル;(C6〜C24)サルコシン酸アシル;(C6〜C24)グルタミン酸アシル;(C6〜C30)アルキルポリグリコシドカルボン酸エーテル;(C6〜C30)スルホコハク酸アルキルポリグリコシド;(C6〜C30)スルホコハク酸アルキル;(C6〜C24)イセチオン酸アシル;N-(C6〜C24)タウリン酸アシル;C6〜C30脂肪酸塩;ココナッツ油酸塩又は水素化ココナッツ油酸塩;(C8〜C20)乳酸アシル;(C6〜C30)アルキル-D-ガラクトシドウロン酸塩;ポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルエーテルカルボン酸塩;ポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルアリールエーテルカルボン酸塩;及びポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルアミドエーテルカルボン酸塩;並びに対応する酸の形態からなる群から選択されることが好ましい。
【０１０１】
少なくとも1つの実施形態では、陰イオン性界面活性剤は塩の形態であり、例えば、アルカリ金属(例としてはナトリウム)の塩、アルカリ土類金属(例としてはマグネシウム)の塩、アンモニウム塩;アミン塩;及びアミノアルコール塩である。条件によっては、陰イオン性界面活性剤はまた、酸の形態にあってもよい。
【０１０２】
陰イオン性界面活性剤が、(C6〜C30)硫酸アルキルの塩、塩化されている又は塩化されていない(C6〜C30)硫酸アルキルエーテル又はポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルエーテルカルボン酸から選択されることが更に好ましい。
【０１０３】
(ii)両性界面活性剤
本組成物は、少なくとも1種の両性界面活性剤を含むことができる。2種以上の両性界面活性剤を組み合わせて使用してもよい。
【０１０４】
両性界面活性剤又は双性イオン界面活性剤は、例えば(非限定的に挙げると)、脂肪族第二級アミン又は脂肪族第三級アミン等のアミン誘導体、及び任意選択で第四級化されたアミンの誘導体とすることができるのであって、その脂肪族基は、8から22個の炭素原子を含んで、少なくとも1つの、水に可溶化させる陰イオン基(例えばカルボン酸イオン、スルホン酸イオン、硫酸イオン、リン酸イオン又はホスホン酸イオン)を含有している、直鎖状又は分枝状の鎖である。
【０１０５】
両性界面活性剤は、好ましくはベタイン及びアミドアミンカルボキシル化誘導体からなる群から選択することができる。
【０１０６】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくは、アルキルベタイン、アルキルアミドアルキルベタイン、スルホベタイン、ホスホベタイン及びアルキルアミドアルキルスルホベタイン、特に、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルベタイン、スルホベタイン、並びに(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタインからなる群から選択される。一実施形態では、ベタイン型の両性界面活性剤は、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタイン、スルホベタイン及びホスホベタインから選ばれる。
【０１０７】
挙げられる非限定的な例には、CTFA International Cosmetic Ingredient Dictionary & Handbook、第15版、2014年において、単独で又は混合物として、ココベタイン、ラウリルベタイン、セチルベタイン、ココ/オレアミドプロピルベタイン、コカミドプロピルベタイン、パルミタミドプロピルベタイン、ステアラミドプロピルベタイン、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、オレアミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココヒドロキシスルタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン及びココスルタインという名称で分類されている化合物がある。
【０１０８】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくはアルキルベタイン及びアルキルアミドアルキルベタイン、特にココベタイン及びコカミドプロピルベタインである。
【０１０９】
アミドアミンカルボキシル化された誘導体のうち、Miranolの名称で販売されている製品を挙げることができ、これは、米国特許第2528378号及び第2781354号に記載されており、CTFA辞書、第3版、1982年において(これらの開示は参照により本明細書に組み込まれている)、アンホカルボキシグリシネート及びアンホカルボキシプロピオネートの名称で分類されており、それぞれの構造式は:
R1-CONHCH2CH2-N+(R2)(R3)(CH2COO-)M+X-  (B1)
(式中、
R1は、加水分解ココナッツ油中に存在する酸R1-COOHのアルキル基、ヘプチル基、ノニル基又はウンデシル基を表し、
R2は、β-ヒドロキシエチル基を表し、
R3は、カルボキシメチル基を表し、
M+は、ナトリウム等のアルカリ金属に由来する陽イオン性イオン;アンモニウムイオン;又は有機アミンに由来するイオンを表し;
X-は、ハロゲン化物、酢酸塩、リン酸、硝酸塩、アルキル(C1〜C4)硫酸塩、アルキル(C1〜C4)-又はアルキル(C1〜C4)アリール-スルホン酸塩、特にメチル硫酸塩及びエチル硫酸塩等の有機又は無機の陰イオンを表し;又はM+及びX-は存在しない);
R1'-CONHCH2CH2-N(B)(C)  (B2)
[式中、
R1'は、ココナッツ油中若しくは加水分解亜麻仁油中に存在する酸R1'-COOHのアルキル基と、C7、C9、C11若しくはC13アルキル基等のアルキル基と、C17アルキル基及びそのイソ型、又は不飽和C17基を表し、
Bは、-CH2CH2OX'を表し、
Cは、z=1又は2のときに-(CH2)z-Y'を表し、
X'は、-CH2-COOH基、-CH2-COOZ'、-CH2CH2-COOH、-CH2CH2-COOZ'又は水素原子を表し、
Y'は、-COOH、-COOZ'、-CH2-CHOH-SO3Z'、-CH2-CHOH-SO3H基又はCH2-CH(OH)-SO3-Z'基
(式中、Z'は、ナトリウム等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属に由来するイオン、有機アミンに由来するイオン又はアンモニウムイオンを表す)を表す];
並びに
Ra''-NH-CH(Y'')-(CH2)n-C(O)-NH-(CH2)n'-N(Rd)(Re)  (B'2)
[式中、
Y''は、-C(O)OH、-C(O)OZ''、-CH2-CH(OH)-SO3H又はCH2-CH(OH)-SO3-Z''
(式中、Z''は、ナトリウム等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属に由来する陽イオン性イオン、有機アミンに由来するイオン又はアンモニウムイオンを表す)を表し;
Rd及びReは、C1〜C4アルキル基又はC1〜C4ヒドロキシアルキル基を表し;
Ra''は、酸からのC10〜C30アルキル基又はアルケニル基を表し;
n及びn'は、それぞれ独立して、1から3の整数を表す]
である。
【０１１０】
式B1及び式B2を有する両性界面活性剤が、(C8〜C24)-アルキルアンホモノアセテート、(C8〜C24)アルキルアンホジアセテート、(C8〜C24)アルキルアンホモノプロピオネート及び(C8〜C24)アルキルアンホジプロピオネートから選択されることが好ましい。
【０１１１】
これらの化合物は、CTFA辞典、第5版、1993年において、ココアンホジ酢酸二ナトリウム、ラウロアンホジ酢酸二ナトリウム、カプリルアンホジ酢酸二ナトリウム、カプリロアンホジ酢酸二ナトリウム、ココアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホジプロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸及びココアンホジプロピオン酸という名称で分類されている。
【０１１２】
例として、Rhodia Chimie社によりMiranol(登録商標)C2M concentrateの商品名で販売されているココアンホ二酢酸塩を挙げることができる。
【０１１３】
式(B'2)の化合物のうち、CHIMEXANE HBの名称でCHIMEX社が市販しているジエチルアミノプロピルココアスパルタミドナトリウム(CTFA)を挙げることができる。
【０１１４】
(iii)陽イオン性界面活性剤
本組成物は、少なくとも1種の陽イオン性界面活性剤を含むことができる。2種以上の陽イオン性界面活性剤を組み合わせて使用してもよい。
【０１１５】
陽イオン性界面活性剤は、任意選択でポリオキシアルキレン化された、第一級、第二級及び第三級脂肪アミン塩、第四級アンモニウム塩、及びそれらの混合物からなる群から選択することができる。
【０１１６】
挙げられる第四級アンモニウム塩の例には、以下の一般式(B3):
【０１１７】
【化４】
2016088917.tif 000005
【０１１８】
(式中、
R1、R2、R3及びR4は、同一であっても異なってもよく、1から30個の炭素原子及び任意選択で酸素、窒素、硫黄及びハロゲン等のヘテロ原子を含む、直鎖状及び分枝鎖の脂肪族基から選ばれる。脂肪族基は、例えば、アルキル、アルコキシ、C2〜C6ポリオキシアルキレン、アルキルアミド、(C12〜C22)アルキルアミド(C2〜C6)アルキル、(C12〜C22)アルキルアセタート基及びヒドロキシアルキル基;並びにアリール及びアルキルアリール等の芳香族基から選ばれることができ、X-は、ハロゲン化物、リン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、(C2〜C6)アルキルスルフェート及びアルキル-又はアルキルアリール-スルホネートから選ばれる)
のもの;
イミダゾリンの第四級アンモニウム塩で、例としては次式(B4):
【０１１９】
【化５】
2016088917.tif 000006
【０１２０】
(式中、
R5は、8から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基、例えば獣脂の、若しくはココナッツの脂肪酸誘導体から選ばれ;
R6は、水素、C1〜C4アルキル基、及び8から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基から選ばれ;
R7は、C1〜C4アルキル基から選ばれ;
R8は、水素及びC1〜C4アルキル基から選ばれ；
X-は、ハロゲン化物、リン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、アルキル硫酸塩、アルキルスルホン酸塩及びアルキルアリールスルホン酸塩から選ばれる。一実施形態では、R5及びR6は、例えば、12から21個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基から選ばれる基の混合物であり、獣脂の脂肪酸誘導体等があり、R7はメチルであり、R8は水素である。こうした生成物の例には、クオンテリウム-27(CTFA 1997)及びクオンテリウム-83(CTFA 1997)が挙げられ、これらはWitco社により「Rewoquat(登録商標)」W75、W90、W75PG及びW75HPGの名称で販売されているがこれらに限定されない)
のもの;
式(B5):
【０１２１】
【化６】
2016088917.tif 000007
【０１２２】
[式中、
R9は、16から30個の炭素原子を含む脂肪族基から選ばれ;
R10は、1から4個の炭素原子を含む水素若しくはアルキル基、又は基-(CH2)3(R16a)(R17a)(R18a)N+X-から選ばれ;
R11、R12、R13、R14、R16a、R17a及びR18aは、同一であっても異なってもよく、1から4個の炭素原子を含む水素及びアルキル基から選ばれ;
X-は、ハロゲン化物、酢酸塩、リン酸塩、硝酸塩、硫酸エチル及び硫酸メチルから選ばれる。こうしたジ第四級アンモニウム塩の例は、FINETEX(クオタニウム-89)又はFINQUAT CT(クオタニウム-75)のFINQUAT CT-Pがある]
のジ又はトリ第四級アンモニウム塩;
並びに
少なくとも1つのエステル官能基を含む第四級アンモニウム塩で、次式(B6):
【０１２３】
【化７】
2016088917.tif 000008
【０１２４】
(式中、
R22は、C1〜C6アルキル基、並びにC1〜C6ヒドロキシアルキル基及びジヒドロキシアルキル基から選ばれ;
R23は、以下の基、
【０１２５】
【化８】
2016088917.tif 000009
【０１２６】
直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和の、C1〜C22炭化水素系基R27、並びに水素から選ばれ、
R25は、以下の基、
【０１２７】
【化９】
2016088917.tif 000010
【０１２８】
直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC1〜C6炭化水素系基R29、及び水素から選ばれ、
R24、R26及びR28は、同一であっても異なってもよく、直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC7〜C21炭化水素系基から選ばれ;
r、s及びtは、同一であっても異なってもよく、2から6の範囲の整数から選ばれ;
r1及びt1のそれぞれは、同一であっても異なってもよく、0又は1であり、r2+r1=2rであり、t1+t2=2tであり;
yは、1〜10の範囲の整数から選ばれ;
x及びzは、同一であっても異なってもよく、0から10の範囲の整数から選ばれ;
X-は、単体及び錯体の、有機及び無機の陰イオンから選ばれ;但しx+y+zの和は1から15の範囲であり、但しxが0であるときR23はR27を表し、但しzが0であるときR25はR29を表す。R22は、直鎖状及び分枝鎖のアルキル基から選ぶことができる。一実施形態では、R22は、直鎖状のアルキル基から選ばれる。別の実施形態では、R22は、メチル基、エチル基、ヒドロキシエチル基及びジヒドロキシプロピル基から選ばれ、例えば、メチル基及びエチル基から選ばれる。一実施形態では、x+y+zの和は、1から10の範囲である。R23が炭化水素系基R27であるとき、それは、長鎖で12から22個の炭素原子を含むものであってもよく、又は短鎖で1から3個の炭素原子を含むものであってもよい。R25が炭化水素系基R29であるとき、それは、例えば1から3個の炭素原子を含んでいてもよい。非限定的な例として、一実施形態では、R24、R26及びR28は、同一であっても異なってもよく、直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC11〜C21炭化水素系基から選ばれ、例えば直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC11〜C21アルキル基及びアルケニル基から選ばれる。別の実施形態では、x及びzは、同一であっても異なってもよく、0又は1である。一実施形態では、yは1に等しい。別の実施形態では、r、s及びtは、同一であっても異なってもよく、2又は3に等しく、例えば2に等しい。陰イオンX-は、例えば塩化物イオン、臭化物イオン及びヨウ化物イオン等のハロゲン化物イオンから選ぶことができ;メチル硫酸塩等のC1〜C4アルキル硫酸塩から選ぶことができる。しかし、メタンスルホン酸塩、リン酸塩、硝酸塩、トシレートと、酢酸及び乳酸等の有機酸に由来の陰イオン、並びにエステル官能基を含むアンモニウムに適合する任意の他の陰イオンが、本発明により使用できる陰イオンの、他の非限定的な例である。一実施形態では、陰イオンX-は、塩化物及び硫酸メチルから選ばれる)
のもの等が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１２９】
別の実施形態では、式(B6):
(式中、
R22は、メチル基及びエチル基から選ばれ、
x及びyは、1に等しく;
zは、0又は1に等しく;
r、s及びtは、2に等しく;
R23は、以下の基、
【０１３０】
【化１０】
2016088917.tif 000011
【０１３１】
メチル基、エチル基、及びC14〜C22炭化水素系基、水素から選ばれ;
R25は、以下の基、
【０１３２】
【化１１】
2016088917.tif 000012
【０１３３】
及び水素から選ばれ;
R24、R26及びR28は、同一であっても異なってもよく、直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC13〜C17炭化水素系基、例えば直鎖状及び分枝鎖の、飽和及び不飽和のC13〜C17アルキル基及びアルケニル基から選ばれる)
のアンモニウム塩を使用することができる。
【０１３４】
一実施形態では、炭化水素系基は直鎖状である。
【０１３５】
式(B6)の化合物の、挙げられる非限定的な例には、塩、例えば、ジアシルオキシエチル-ジメチルアンモニウムの、ジアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの、モノアシルオキシエチル-ジヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの、トリアシルオキシエチル-メチルアンモニウムの、モノアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-ジメチル-アンモニウムの、クロリド及びメチル硫酸塩、及びそれらの混合物がある。一実施形態では、アシル基は、14から18個の炭素原子を含んでもよく、例えば、植物油、例としてはパーム油及びヒマワリ油等に由来してもよい。化合物がいくつかのアシル基を含有する場合、これらの基は同一であっても異なってもよい。
【０１３６】
これらの生成物は、例えば、任意選択でオキシアルキレン化されたトリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アルキルジエタノールアミン又はアルキルジイソプロパノールアミンを、脂肪酸に、又は植物起源若しくは動物起源の脂肪酸の混合物に、直接エステル化することによって、又はそれらのメチルエステルをエステル交換することによって得ることができる。このエステル化は、その後、ハロゲン化アルキル、例えばハロゲン化メチル及びハロゲン化エチル;硫酸ジアルキル、例えば硫酸ジメチル及び硫酸ジエチル;メタンスルホン酸メチル;パラ-トルエンスルホン酸メチル;グリコールクロロヒドリン;及びグリセロールクロロヒドリンから選ばれるアルキル化剤を用いて第四級化することができる。
【０１３７】
こうした化合物は、例えば、Cognis社によりDehyquart(登録商標)の名称で、Stepan社によりStepanquat(登録商標)の名称で、Ceca社によりNoxamium(登録商標)の名称で、Rewo-Goldschmidt社により「Rewoquat(登録商標)WE 18」の名称で販売されている。
【０１３８】
本発明の組成物中で使用されてもよいアンモニウム塩の、他の非限定的な例には、米国特許第4874554号及び第4137180号に記載されている、少なくとも1つのエステル官能基を含むアンモニウム塩が含まれる。
【０１３９】
本発明の組成物中で使用されてもよい上記の第四級アンモニウム塩の中には、これに限定されないが、式(I)に相当するものが含まれ、例えばテトラアルキルアンモニウムクロリド、例としてはジアルキルジメチルアンモニウムクロリド及びアルキルトリメチルアンモニウムクロリド(そこでアルキル基は約12から22個の炭素原子を含み、ベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド、ジステアリルジメチルアンモニウムクロリド、セチルトリメチルアンモニウムクロリド及びベンジルジメチルステアリルアンモニウムクロリド等がある);パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド;及びVan Dyk社により「Ceraphyl(登録商標)70」という名称で販売されているステアラミドプロピルジメチル(ミリスチルアセテート)アンモニウムクロリドが挙げられるがこれらに限定されない。
【０１４０】
一実施形態によれば、本発明の組成物中で使用されてもよい陽イオン性界面活性剤は、ベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド、セチルトリメチルアンモニウムクロリド、クオタニウム-83、クオタニウム-87、クオタニウム-22、ベヘニルアミドプロピル-2,3-ジヒドロキシプロピルジメチルアンモニウムクロリド、パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド及びステアラミドプロピルジメチルアミンから選ばれる。
【０１４１】
(iv)非イオン性界面活性剤
本組成物は、少なくとも1種の非イオン性界面活性剤を含む。2種以上の非イオン性界面活性剤を組み合わせて使用してもよい。
【０１４２】
非イオン性界面活性剤は、それ自体が周知の化合物である(例えば、この点に関して、「Handbook of Surfactants」、M.R.Porter、Blackie & Son出版(グラスゴー及びロンドン)、1991年、116〜178頁を参照されたい)。このため、非イオン性界面活性剤は、例えば、アルコール、α-ジオール、アルキルフェノール及び脂肪酸のエステルから選んでもよく、これらの化合物は、エトキシル化、プロポキシル化又はグリセロール化されていて、例えば8から30個の炭素原子を含む少なくとも1つの脂肪鎖を有しており、エチレンオキシド基又はプロピレンオキシド基の数が2から50の範囲で、グリセロール基の数が1から30の範囲であることが可能である。マルトース誘導体もまた挙げることができる。非限定的であるが、エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドのコポリマー;エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドの、脂肪アルコールとの縮合物;例えば2から30molのエチレンオキシドを含むポリエトキシル化脂肪アミド;例えば1.5から5個の、1.5から4個等のグリセロール基を含むポリグリセロール化脂肪アミド;2から30molのエチレンオキシドを含む、ソルビタンのエトキシル化脂肪酸エステル;植物由来のエトキシル化油;スクロースの脂肪酸エステル;ポリエチレングリコールの脂肪酸エステル;グリセロール(C6〜C24)アルキルポリグリコシドのポリエトキシル化脂肪酸モノエステル又はジエステル;N-(C6〜C24)アルキルグルカミン誘導体;(C10〜C14)アルキルアミンオキシド又はN-(C10〜C14)アシルアミノプロピルモルホリンオキシド等のアミンオキシド;シリコーン界面活性剤;並びにそれらの混合物もまた挙げることができる。
【０１４３】
非イオン性界面活性剤は、好ましくはモノオキシアルキレン化、ポリオキシアルキレン化された、モノグリセロール化若しくはポリグリセロール化された非イオン性界面活性剤から選ばれる。オキシアルキレン単位は、より具体的には、オキシエチレン単位若しくはオキシプロピレン単位、又はそれらの組合せであり、好ましくはオキシエチレン単位である。
【０１４４】
モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化された非イオン性界面活性剤の例には、
モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化(C8〜C24)アルキルフェノール、
飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝鎖の、モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化C8〜C30アルコール、
飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝鎖の、モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化C8〜C30アミド、
飽和若しくは不飽和の、直鎖状又は分枝鎖のC8〜C30酸のエステル、及びポリアルキレングリコールのエステル、
飽和又は不飽和の、直鎖状又は分枝鎖の、C8〜C30酸のモノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化エステル、及びソルビトールのモノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化エステル、
飽和又は不飽和の、モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化植物油、
酸化エチレン及び/又は酸化プロピレンの、中でも、単独で又は混合物としての縮合物
が挙げられる。
【０１４５】
界面活性剤は、好ましくは酸化エチレン及び/又は酸化プロピレンのモル数を、1から100の間、最も好ましくは2から50の間、含有する。
【０１４６】
本発明の実施形態のうちの1つによれば、ポリオキシアルキル化非イオン性界面活性剤は、ポリオキシエチレン化脂肪アルコール(脂肪アルコールのポリエチレングリコールエーテル)及びポリオキシエチレン化脂肪エステル(脂肪酸のポリエチレングリコールエステル)から選ばれる。
【０１４７】
挙げられるポリオキシエチレン化脂肪アルコール(又はC8〜C30アルコール)の例には、ラウリルアルコールのエチレンオキシド付加物、とりわけ9から50個のオキシエチレン単位を含有するもの、より具体的には10から12個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではラウレス-10からラウレス-12);ベヘニルアルコールのエチレンオキシド付加物、とりわけ9から50個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではベヘネス-9からベヘネス-50);セテアリルアルコール(セチルアルコールとステアリルアルコールとの混合物)のエチレンオキシド付加物、とりわけ10から30個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではセテアレス-10からセテアレス-30)、セチルアルコールのエチレンオキシド付加物、とりわけ10から30個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではセテス-10からセテス-30);ステアリルアルコールのエチレンオキシド付加物、とりわけ10から30個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではステアレス-10からステアレス-30)、イソステアリルアルコールのエチレンオキシド付加物、とりわけ10から50個のオキシエチレン単位を含有するもの(CTFA名ではイソステアレス-10からイソステアレス-50)、及びそれらの混合物がある。
【０１４８】
モノグリセロール化又はポリグリセロール化された非イオン性界面活性剤の例として、モノグリセロール化又はポリグリセロール化C8〜C40アルコールが好ましくは使用される。
【０１４９】
特に、モノグリセロール化又はポリグリセロール化C8〜C40アルコールは、次式:
RO-[CH2-CH(CH2OH)-O]m-H又はRO-[CH(CH2OH)-CH2O]m-H
(式中、
Rは、直鎖状又は分枝鎖のC8〜C40、好ましくはC8〜C30アルキル基又はアルケニル基を表し、mは、1から30、好ましくは1.5から10の範囲の数を表す)
に相当する。
【０１５０】
本発明に関する場合に好適である化合物の例として、4molのグリセロールを含有するラウリルアルコール(INCI名:ポリグリセリル-4ラウリルエーテル)、1.5molのグリセロールを含有するラウリルアルコール、4molのグリセロールを含有するオレイルアルコール(INCI名:ポリグリセリル-4オレイルエーテル)、2molのグリセロールを含有するオレイルアルコール(INCI名:ポリグリセリル-2オレイルエーテル)、2molのグリセロールを含有するセテアリルアルコール、6molのグリセロールを含有するセテアリルアルコール、6molのグリセロールを含有するオレオセチルアルコール、及び6molのグリセロールを含有するオクタデカノールを挙げることができる。
【０１５１】
mの値が統計値を表すのと同様に、アルコールは、アルコールの混合物を表してもよく、このことは、市販品において、複数種のポリグリセロール化脂肪アルコールが混合物の形態で共存してもよいことを意味する。
【０１５２】
モノグリセロール化又はポリグリセロール化されたアルコールの中で、1molのグリセロールを含有するC8/C10アルコール、1molのグリセロールを含有するC10/C12アルコール、及び1.5molのグリセロールを含有するC12アルコールを使用することが好ましい。
【０１５３】
モノグリセロール化又はポリグリセロール化C8〜C40脂肪エステルは、次式:
R'O-[CH2-CH(CH2OR''')-O]m-R''又はR'O-[CH(CH2OR''')-CH2O]m-R''
[式中、
R'、R''及びR'''のそれぞれは、独立して、水素原子、又は直鎖状若しくは分枝鎖のC8〜C40、好ましくはC8〜C30アルキル-CO-又はアルケニル-CO-基を表し、但しR'、R''及びR'''のうちの少なくとも1つは水素原子ではなく、mは、1から30、好ましくは1.5から10の範囲の数を表す]
に相当することができる。
【０１５４】
挙げられるポリオキシエチレン化脂肪エステルの例には、エチレンオキシドの、ラウリン酸、パルミチン酸、ステアリン酸又はベヘン酸及びそれらの混合物のエステルとの付加物、とりわけ9から100個のオキシエチレン単位を含有するもの、例えばラウリン酸PEG-9からPEG-50(CTFA名:ラウリン酸PEG-9からラウリン酸PEG-50);パルミチン酸PEG-9からPEG-50(CTFA名:パルミチン酸PEG-9からパルミチン酸PEG-50);ステアリン酸PEG-9からPEG-50(CTFA名:ステアリン酸PEG-9からステアリン酸PEG-50);パルミトステアリン酸PEG-9からPEG-50;ベヘン酸PEG-9からPEG-50(CTFA名:ベヘン酸PEG-9からベヘン酸PEG-50);モノステアリン酸ポリエチレングリコール100 EO(CTFA名:ステアリン酸PEG-100);及びそれらの混合物がある。
【０１５５】
本発明の実施形態のうちの1つによれば、非イオン性界面活性剤は、ポリオールと、例えば8から24個の炭素原子、好ましくは12から22個の炭素原子を有する飽和又は不飽和の鎖を有する脂肪酸とのエステル、及び好ましくは10から200個、より好ましくは10から100個のオキシアルキレン単位を有するそのポリオキシアルキレン化誘導体、例えば、C8〜C24の、好ましくはC12〜C22の脂肪酸のグリセリルエステル及び好ましくは10から200個、より好ましくは10から100個のオキシアルキレン単位を有するそのポリオキシアルキレン化誘導体;C8〜C24、好ましくはC12〜C22の脂肪酸のソルビトールエステル及び好ましくは10から200個、より好ましくは10から100個のオキシアルキレン単位を有するそのポリオキシアルキレン化誘導体;C8〜C24、好ましくはC12〜C22の脂肪酸の糖(スクロース、マルトース、グルコース、フルクトース及び/又はアルキルグリコース)エステル及び好ましくは10から200個、より好ましくは10から100個のオキシアルキレン単位を有するそのポリオキシアルキレン化誘導体;脂肪アルコールのエーテル;糖と、C8〜C24、好ましくはC12〜C22の脂肪アルコールとのエーテル;並びにそれらの混合物から選択することができる。
【０１５６】
脂肪酸のグリセリルエステルとして、ステアリン酸グリセリル(モノステアリン酸、ジステアリン酸、及び/又はトリステアリン酸グリセリル)(CTFA名:ステアリン酸グリセリル)又はリシノール酸グリセリル、並びにそれらの混合物を引用することができ、それらのポリオキシアルキレン化誘導体として、脂肪酸の、ポリオキシアルキレン化グリセロールとの、モノエステル、ジエステル又はトリエステル(脂肪酸の、グリセロールのポリアルキレングリコールエーテルとの、モノエステル、ジエステル又はトリエステル)、好ましくはポリオキシエチレン化ステアリン酸グリセリル(モノステアレート、ジステアレート及び/又はトリステアレート)、例えばステアリン酸PEG-20グリセリル(モノステアレート、ジステアレート及び/又はトリステアレート)を引用することができる。
【０１５７】
これらの界面活性剤の混合物、例えばARLACEL 165の名称でUniqema社によって市販されているステアリン酸グリセリル及びステアリン酸PEG-100を含有する製品、並びにTEGINの名称でGoldschmidt社によって市販されているステアリン酸グリセリル(モノステアリン酸及びジステアリン酸グリセリル)及びステアリン酸カリウムを含有する製品(CTFA名:ステアリン酸グリセリルSE)等もまた使用することができる。
【０１５８】
C8〜C24脂肪酸のソルビトールエステル及びそのポリオキシアルキレン化誘導体は、パルミチン酸ソルビタン、イソステアリン酸ソルビタン、トリオレイン酸ソルビタン;並びに脂肪酸と、例えば20から100 EOを含有するアルコキシル化ソルビタンとのエステル、例えばICI社によりSpan 60という名称で販売されているモノステアリン酸ソルビタン(CTFA名:ステアリン酸ソルビタン)、ICI社によりSpan 40という名称で販売されているモノパルミチン酸ソルビタン(CTFA名:パルミチン酸ソルビタン)、及びICI社によりTween 65という名称で販売されているトリステアリン酸ソルビタン20 EO(CTFA名:ポリソルベート65)、トリオレイン酸ポリエチレンソルビタン(ポリソルベート85)、又はUniqema社によりTween 20又はTween 60という商品名で市販されている化合物から選択することができる。
【０１５９】
脂肪酸と、グルコース又はアルキルグルコースのエステルとして、パルミチン酸グルコース、セスキステアリン酸アルキルグルコース、例えばセスキステアリン酸メチルグルコース、パルミチン酸アルキルグルコース、例えばパルミチン酸メチルグルコース又はパルミチン酸エチルグルコース;メチルグルコシド脂肪エステル、メチルグルコシドとオレイン酸とのジエステル(CTFA名:ジオレイン酸メチルグルコース)、メチルグルコシドとオレイン酸/ヒドロキシステアリン酸の混合物との混合エステル(CTFA名:ジオレイン酸メチルグルコース/ヒドロキシステアリン酸)、メチルグルコシドとイソステアリン酸とのエステル(CTFA名:イソステアリン酸メチルグルコース)、メチルグルコシドとラウリン酸とのエステル(CTFA名:ラウリン酸メチルグルコース)、メチルグルコシドとイソステアリン酸とのモノエステルとジエステルとの混合物(CTFA名:セスキイソステアリン酸メチルグルコース)、メチルグルコシドとイソステアリン酸とのモノエステルとジエステルとの混合物(CTFA名:セスキステアリン酸メチルグルコース)、特にAMERCHOL社によりGlucate SSという名称で市販されている製品、並びにそれらの混合物を引用することができる。
【０１６０】
脂肪酸とグルコース又はアルキルグルコースとのエトキシル化エーテルとして、脂肪酸とメチルグルコースとのエトキシル化エーテル、特にメチルグルコースとステアリン酸とのジエステルのポリエチレングリコールエーテル(約20モルのエチレンオキシドを有する)(CTFA名:PEG-20ジステアリン酸メチルグルコース)、例えばAMERCHOL社によりGlucam E-20 distearateという名称で市販されている製品、メチルグルコースとステアリン酸とのモノエステルとジエステルとの混合物のポリエチレングリコールエーテル(約20モルのエチレンオキシドを有する)(CTFA名:セスキステアリン酸PEG-20メチルグルコース)、特にAMERCHOL社によりGlucamate SSE-20という名称で販売されている製品、及びGOLDSCHMIDT社によりGrillocose PSE-20という名称で市販されている製品、並びにそれらの混合物を、例えば引用することができる。
【０１６１】
スクロースエステルとして、パルミト-ステアリン酸サッカロース、ステアリン酸サッカロース及びモノラウリン酸サッカロースを、例えば引用することができる。
【０１６２】
糖エーテルとして、アルキルポリグルコシドを使用することができ、例えば、MYDOL 10の名称で花王株式会社によって市販されている製品、PLANTAREN 2000の名称でHenkel社によって市販されている製品、及びORAMIX NS 10の名称でSeppic社によって市販されている製品等のデシルグルコシド、ORAMIX CG 110の名称でSeppic社によって、又はLUTENSOL GD 70の名称でBASF社によって市販されている製品等のカプリリル/カプリルグルコシド、PLANTAREN 1200 N及びPLANTACARE 1200の名称でHenkel社によって市販されている製品等のラウリルグルコシド、PLANTACARE 818/UPの名称でHenkel社によって市販されている製品等のココ-グルコシド、場合によってはセトステアリルアルコールと混合されているセトステアリルグルコシドで、例えばMONTANOV 68の名称でSeppic社によって、TEGO-CARE CG90の名称でGoldschmidt社によって、及びEMULGADE KE3302の名称でHenkel社によって市販されているもの、アラキジルグルコシド、例えばアラキジルとベヘニルアルコールとアラキジルグルコシドとの混合物の形態でMONTANOV 202の名称でSeppic社によって市販されているもの、ココイルエチルグルコシド、例えばセチルとステアリルアルコールとの混合物(35/65)の形態でMONTANOV 82の名称でSeppic社によって市販されているもの、並びにそれらの混合物を、特に引用することができる。
【０１６３】
アルコキシル化植物油のグリセリドの混合物、例えばエトキシル化(200 EO)パーム及びコプラ(7 EO)グリセリド混合物もまた、引用することができる。
【０１６４】
本発明における非イオン性界面活性剤は、アルケニル又は分枝鎖のC12〜C22アシル鎖、例えばオレイル基又はイソステアリル基を好ましくは含有する。より好ましくは、本発明による非イオン性界面活性剤は、PEG-20トリイソステアリン酸グリセリルである。
【０１６５】
本発明の実施形態のうちの1つによれば、非イオン性界面活性剤は、エチレンオキシドとプロピレンオキシドとのコポリマー、特に次式:
HO(C2H4O)a(C3H6O)b(C2H4O)cH
(式中、
a、b及びcは、a+cが2から100までの範囲であり、bが14から60までの範囲であるような整数である)
のコポリマー並びにそれらの混合物から選択することができる。
【０１６６】
本発明の実施形態のうちの1つによれば、非イオン性界面活性剤は、シリコーン界面活性剤から選択することができる。非限定的に挙げられるのは、米国特許第5364633号及び米国特許第5411744号に開示されているものである。
【０１６７】
シリコーン界面活性剤は、好ましくは、次式(I):
【０１６８】
【化１２】
2016088917.tif 000013
【０１６９】
[式中、
R1、R2及びR3は、互いに独立して、C1〜C6アルキル基又は-(CH2)x-(OCH2CH2)y-(OCH2CH2CH2)z-OR4基を表し、R1、R2又はR3の少なくとも1つの基はアルキル基ではなく;
R4は、水素、アルキル基又はアシル基であり;
Aは、0から200の範囲の整数であり、
Bは、0から50の範囲の整数であり;但しAとBとが同時に0であることはなく;
xは、1から6の範囲の整数であり;
yは、1から30の範囲の整数であり;
zは、0から5の範囲の整数である]
の化合物である。
【０１７０】
本発明の好ましい一実施形態によれば、式(I)の化合物中で、アルキル基はメチル基であり、xは、2から6の範囲の整数であり、yは、4から30の範囲の整数である。
【０１７１】
式(I)のシリコーン界面活性剤の例として挙げられるのは、次式(II):
【０１７２】
【化１３】
2016088917.tif 000014
【０１７３】
(式中、
Aは、20から105の範囲の整数であり、Bは、2から10の範囲の整数であり、yは、10から20の範囲の整数である)
の化合物である。
【０１７４】
式(I)のシリコーン界面活性剤の例として同様に挙げられるのは、式(III):
H-(OCH2CH2)y-(CH2)3-[(CH3)2SiO]A'-(CH2)3-(OCH2CH2)y-OH  (III)
(式中、
A'及びyは、10から20の範囲の整数である)
の化合物である。
【０１７５】
使用されてもよい本発明の化合物は、Dow Corning社によりDC5329、DC7439-146、DC2-5695及びQ4-3667という名称で販売されているものである。化合物DC5329、DC7439-146及びDC2-5695は、それぞれAが22、Bが2、yが12であり;Aが103、Bが10、yが12であり;Aが27、Bが3、yが12である式(II)の化合物である。
【０１７６】
化合物Q4-3667は、Aが15でありyが13である式(III)の化合物である。
【０１７７】
(アルカリ剤)
本発明の組成物は、アミノ酸とは異なる少なくとも1種のアルカリ剤を更に含んでもよい。2種以上のアルカリ剤を組み合わせて使用できる。このため、単一の種類のアルカリ剤、又は異なる種類のアルカリ剤の組合せを使用してもよい。
【０１７８】
アルカリ剤は、無機アルカリ剤であってもよい。無機アルカリ剤が、アンモニア;アルカリ金属水酸化物;アルカリ土類金属水酸化物;アルカリ金属リン酸塩及び一水素リン酸塩、例えばリン酸ナトリウム又はリン酸一水素ナトリウムからなる群から選択されることが好ましい。
【０１７９】
無機アルカリ金属水酸化物の例として、水酸化ナトリウム及び水酸化カリウムを挙げることができる。アルカリ土類金属水酸化物の例として、水酸化カルシウム及び水酸化マグネシウムを挙げることができる。無機アルカリ剤として、水酸化ナトリウムが好ましい。
【０１８０】
アルカリ剤は、有機アルカリ剤であってもよい。有機アルカリ剤が、モノアミン及びその誘導体;ジアミン及びその誘導体;ポリアミン及びその誘導体;塩基性アミノ酸及びその誘導体;塩基性アミノ酸とその誘導体とのオリゴマー;塩基性アミノ酸とその誘導体とのポリマー;尿素及びその誘導体;並びにグアニジン及びその誘導体からなる群から選択されることが好ましい。
【０１８１】
有機アルカリ剤の例として、モノ、ジ及びトリエタノールアミン並びにイソプロパノールアミン等のアルカノールアミン;尿素、グアニジン及びそれらの誘導体;リジン、オルニチン又はアルギニン等の塩基性アミノ酸;並びに以下の構造:
【０１８２】
【化１４】
2016088917.tif 000015
【０１８３】
(式中、
Rは、ヒドロキシル又はC1〜C4アルキル基により任意選択で置換されているプロピレン等のアルキレンを表し、R1、R2、R3及びR4は、それぞれ独立して、水素原子、アルキル基又はC1〜C4ヒドロキシアルキル基を表す)
に記載されているもの等のジアミン(これは、1,3-プロパンジアミン及びその誘導体により例示することができる)を挙げることができる。アルギニン、尿素及びモノエタノールアミンが好ましい。
【０１８４】
アルカリ剤は、その溶解性に応じて、組成物の合計質量に対して0.1質量%〜20質量%、好ましくは0.2質量%〜10質量%、より好ましくは0.3質量%〜5質量%の合計量で使用することができる。
【０１８５】
(その他の成分)
本発明の組成物はまた、少なくとも1種の追加の成分を含んでもよい。
【０１８６】
追加の成分の量は限定されないが、還元組成物の合計質量に対して0.1質量%から10質量%とすることができる。追加の成分は、揮発性又は不揮発性の、直鎖状又は環状の、アミン型又はそうではないシリコーン;陽イオン性、陰イオン性、非イオン性又は両性のポリマー、ペプチド及びそれらの誘導体;タンパク質加水分解物;合成又は天然のワックス、とりわけ脂肪アルコール;膨張剤及び浸透剤;抜け毛防止剤;抗フケ剤;会合型又はそうではない、天然又は合成の増粘剤;懸濁化剤;金属イオン封鎖剤;不透明化剤;染料;日焼け止め剤;ビタミン又はプロビタミン;ミネラル、植物油若しくは合成油、並びに香料;保存剤、安定化剤;並びにそれらの混合物からなる群から選択することができる。
【０１８７】
本発明の組成物のためのビヒクルは、好ましくは、水からなる水性媒体であり、有利には、化粧品として許容される1種又は数種の有機溶媒を含有してもよく、そのような有機溶媒としては、特に、アルコール、例えばエチルアルコール、イソプロピルアルコール、ベンジルアルコール及びフェニルエチルアルコール、又はポリオール若しくはポリオールエーテル、例えばエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル及びエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコール若しくはそのエーテル、例えばプロピレングリコールモノメチルエーテル、ブチレングリコール、ジプロピレングリコール、並びにジエチレングリコールアルキルエーテル、例えばジエチレングリコールモノエチルエーテル若しくはモノブチルエーテル及びグリセロールが挙げられる。水は、組成物の合計質量に対して5から90質量%の濃度で存在することができる。したがって、有機溶媒は、組成物の合計質量に対して0.1から20質量%、好ましくは1から10質量%の濃度で存在することができる。
【０１８８】
本発明の組成物は、ローション、増粘化されている若しくは増粘化されていないゲル、フォーム、又はクリーム等の任意の形態で存在することができる。本発明の組成物は、スプレーボトル、ポンプボトル又はエアロゾル等の任意の容器中に含有させることができる。
【０１８９】
[方法]
本発明はまた、ケラチン繊維、好ましくは毛髪、を再成形する、特にパーマネントウェーブ化する又は直毛化する、方法、好ましくは美容方法に関する。
【０１９０】
本発明のケラチン繊維再成形方法は、
(i)上述した組成物をケラチン繊維上に適用する工程と;
(ii)任意選択でケラチン繊維をすすぐ工程と;
(iii)少なくとも1種の酸化剤を含む酸化組成物をケラチン繊維上に適用する工程と;
(iv)任意選択でケラチン繊維をすすぐ、且つ/又は乾燥させる工程と
によって実行することができる。
【０１９１】
工程(i)は、ケラチン繊維中のジスルフィド結合を還元するためである。
【０１９２】
工程(i)では、上述した還元組成物がケラチン繊維へ適用される。還元組成物の適用は、ブラシ及び櫛等の任意の手段により実施することができる。還元組成物の適用後、ケラチン繊維を、必要に応じて、特定の長さの時間にわたり、通常1分間から1時間、好ましくは1から15分間そのままの状態で放置して、還元組成物をケラチン繊維中に浸透させることが可能である。
【０１９３】
本発明によれば、毛髪等のケラチン繊維は、工程(i)の前及び/又は後、好ましくは工程(iii)の前に、ケラチン繊維のパーマネント変形に通常使用される機械的張力を受けることができる。
【０１９４】
機械的張力は、意図した形状にケラチン繊維を変形するために、任意の手段によりケラチン繊維に加えることができる。例えば、機械的張力は、カーラー、ローラー、クリップ、プレート及びアイロンからなる群から選択される少なくとも1つの再成形手段によって付与することができる。再成形手段は、少なくとも1つのヒーターを備えてもよい。ケラチン繊維をカーラーに巻き付ける場合、この巻上げは、ケラチン繊維の全長に対して、又は、例えば、ケラチン繊維の長さの半分に対して実施することができる。例えば所望の髪型形状及びカール量によっては、巻上げは、多少太い束で実施してもよい。
【０１９５】
工程(ii)では、ケラチン繊維は、好ましくは水ですすいでもよい。
【０１９６】
必要に応じて、好ましくは工程(i)又は工程(ii)(存在する場合)の後で、ケラチン繊維を変形又は再成形するために、ケラチン繊維に熱を加える。例えば、ケラチン繊維(機械的張力下にあってもなくてもよい)を、加熱アイロン(直毛化の場合)又は加熱ロッド(ウェーブ化の場合)等の加熱手段で、通常50から150℃、好ましくは70から100℃で、通常5分から2時間、好ましくは10分から1時間の間、加熱する。
【０１９７】
工程(iii)では、ケラチン繊維は、酸化組成物によって酸化させる。酸化組成物は、少なくとも1種の酸化剤を含む。好ましくは、酸化剤は、過酸化水素、過酸化尿素、アルカリ金属の臭素酸塩又はフェリシアン化物、並びに過酸化塩、例としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の過硫酸塩、過ホウ酸塩及び過炭酸塩、並びに過酸、並びにそれらの前駆体から選ばれる。酸化組成物が、臭化ナトリウム、とりわけその水溶液としての臭化ナトリウム(臭化ナトリウム水溶液)を含むことが好ましい。酸化組成物中の臭化ナトリウムの濃度は、酸化組成物の合計質量に対して0.1から20質量%、好ましくは1から10質量%の範囲とすることができる。一実施形態では、酸化組成物は、過酸化水素、とりわけその水溶液としての過酸化水素(過酸化水素水溶液)を含む。酸化組成物中の過酸化水素の濃度は、酸化組成物の合計質量に対して0.1から20質量%、好ましくは1から10質量%の範囲とすることができる。
【０１９８】
酸化組成物は、水性でも非水性でもよい。用語「水性」は、顕色剤が、5質量%超の水、好ましくは10質量%超の水、更により有利には20質量%超の水を含むことを意味する。
【０１９９】
通常、酸化組成物が水性である場合、酸化組成物のpHは8未満である。
【０２００】
酸化組成物は、還元組成物に関連して上で詳細に記述した少なくとも1種の追加の成分も含有することができる。
【０２０１】
酸化組成物は、様々な形態、例としてはシャンプー、ゲル、ムース、増粘されたローション及びクリームとすることができる。
【０２０２】
本発明によれば、工程(iii)が、ケラチン繊維上に短い静置時間で又は静置時間なしで酸化組成物を適用することによって穏やかな酸化を実施することが好ましい。静置時間は、3分間から30分間、好ましくは5分間から15分間とすることができる。
【０２０３】
工程(iv)では、ケラチン繊維を好ましくは水ですすぐ、且つ/又は乾燥させる。ケラチン繊維の乾燥は、ヘアドライヤー等の従来の乾燥手段で実施することができる。
【０２０４】
ケラチン繊維中のジスルフィド結合を還元するために工程(i)で使用した組成物を、ケラチン繊維用の、パーマネントウェーブ化する又は直毛化する組成物として使用することができる。
【実施例】
【０２０５】
本発明を、実施例によって更に詳細に説明する。しかしながら、これらの実施例は、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。
【０２０６】
(実施例1から3及び比較例1から6)
表1に示している実施例1から3及び比較例1から6の組成物を、表1に示す成分を混合して調製した。具体的には、水を容器中へ注ぎ、水酸化アンモニウムを添加して容器中の水のpHを調整した。次いで、アミノ酸(存在する場合)を容器中へ装入し、その中で撹拌することによって完全に溶解させた。次いで、ペンタナトリウムペンテテート、チオグリコール酸アンモニウム及びビカルボン酸アンモニウムを容器中へ装入し、その中で撹拌することによって完全に溶解させた。次いで、ヘキサジメトリンクロリド及びコカアミドプロピルベタイン(及び)ラウリン酸グリセリルを容器中へ装入し、その中で撹拌することによって完全に溶解させた。次いで、オレス-20及び香料を容器中へ装入し、その中で撹拌することによって完全に溶解させた。最後に、アモジメチコン(及び)セトリモニウムクロリド(及び)トリデセス-12を容器に装入し、均質に混合して、実施例1から3及び比較例1から6の組成物を得た。表1に示している成分の量についての数値はすべて、活性原料として「質量%」に基づく。
【０２０７】
【表１Ａ】
2016088917.tif 000016
【０２０８】
【表１Ｂ】
2016088917.tif 000017
【０２０９】
【表２】
2016088917.tif 000018
【０２１０】
[評価]
実施例1から3及び比較例1から6の組成物を毛髪のパーマネントウェーブ化のために使用した。
【０２１１】
実施例1から3及び比較例1から6の組成物の各40gの量を、パネリスト4名の頭部の半分の毛髪へ適用し、毛髪をロッドの周りに巻き付け、毛髪を30分置いた。次いで、毛髪を水ですすいだ。次に、表２に示す中和剤を毛髪上へ適用し、毛髪を20分置いた。次いで、ロッドを取り外し、毛髪を水ですすいで乾燥させた。
【０２１２】
パネリストが、実施例1から3及び比較例1から6の組成物によって付与される、美容的性質、例えばウェーブ強度、深度、カールの規則性、ウェーブの弾性及び柔軟性を、以下に示す判定基準に従って評価した。
【０２１３】
(ウェーブ強度)
ウェーブ強度:形成されたカールの数が多いほど、ウェーブ強度が高い。
【０２１４】
評価の判定基準は以下のとおりである。
++:ウェーブ強度が著しく高い
+:ウェーブ強度が高い
0:ベンチマーク
-:ウェーブ強度が低い
--:ウェーブ強度が著しく低い
【０２１５】
(深度)
深度(確定したウェーブ):パーマネントウェーブ化プロセス後に毛髪の長さが短くなるほど、深度が高い。
【０２１６】
評価の判定基準は以下のとおりである。
++:確定したウェーブが著しく良好
+:確定したウェーブが良好
0:ベンチマーク
-:確定したウェーブが小さい
--:確定したウェーブが著しく小さい
【０２１７】
(カールの規則性)
カールの規則性:毛髪の根元から先端までの各カールのサイズ及びカールの形が類似しているほど、カールの規則性が高い。
【０２１８】
評価の基準は以下のとおりである。
++:カールの規則性が著しく良好
+:カールの規則性が良好
0:ベンチマーク
-:カールの規則性が低い
--:カールの規則性が著しく低い
【０２１９】
(ウェーブの弾性)
ウェーブの弾性:ウェーブのかかった湿った毛髪を同じ長さまで引っ張り次いで放したときに、戻りが長く続くほど、ウェーブの弾性が高い。
【０２２０】
評価の判定基準は以下のとおりである。
++:ウェーブの弾性が著しく良好
+:ウェーブの弾性が良好
0:ベンチマーク
-:ウェーブの弾性が低い
--:ウェーブの弾性が著しく低い
【０２２１】
(柔軟性)
柔軟性:しなやかで柔らかい性質
【０２２２】
評価の判定基準は以下のとおりである。
++:柔軟性の感触が著しく大きく、4名のパネリストが、ベンチマークより柔軟性が良好であると述べた
+:柔軟性の感触が大きく、3名のパネリストが、ベンチマークより柔軟性が良好であると述べた
0:ベンチマーク
-:柔軟性の感触が小さく、3名のパネリストが、ベンチマークより柔軟性が小さいと述べた
--:柔軟性の感触が著しく小さく、4名のパネリストが、ベンチマークより柔軟性が小さいと述べた
【０２２３】
これらの評価の結果を表1に示す。
【０２２４】
比較例1は、アミノ酸を一切含んでおらず、したがって、この比較例の組成物によって付与されるこの美容的性質を、評価のベンチマークとする。
【０２２５】
比較例2及び3についての評価の結果は、脂肪族アミノ酸(グリシン)又は芳香族アミノ酸(チロシン)のいずれかの存在では、卓越した美容効果を付与するには不十分であることを示している。
【０２２６】
比較例4から6についての評価の結果は、芳香族アミノ酸(チロシン、トリプトファン又はフェニルアラニン)の代わりに、別の脂肪族アミノ酸(グリシン)との組合せで、脂肪族アミノ酸(アラニン、アルギニン又はグルタミン酸)を使用すると、卓越した美容効果が付与できないことを示している。
【０２２７】
実施例1から3についての評価の結果は、脂肪族アミノ酸と芳香族アミノ酸とを組み合わせて使用すると、卓越したウェーブ強度を付与できることを示している。更に、実施例1及び2は、組成物中の芳香族アミノ酸における芳香族部分がヒドロキシル基等の極性基を有するとき、又はヘテロ芳香族基であるとき、深度における卓越性もまた付与されうることを示している。更に、実施例1は、組成物中の芳香族アミノ酸における芳香族部分がヒドロキシル基等の極性基を有するフェニル基であるとき、カールの規則性、ウェーブの弾性及び柔軟性における卓越性もまた付与できることを示している。
【外国語明細書】
2016088917000001.pdf