(57)【要約】【課題】ＣＶＴの稼働状態においてシーブ開き量の計測を精度良く行うことができるＣＶＴのシーブ開き量計測方法を提供する。【解決手段】周方向において可動シーブ１１ｂ、２１ｂの外周端部に対向する第一の変位計３０、及び周方向において可動シーブ１１ｂ、２１ｂの外周端部に対向する第二の変位計３１によりそれぞれ検出された距離に基づいて可動シーブ１１ｂ、２１ｂの傾きを算出する。算出した可動シーブ１１ｂ、２１ｂの傾きと、軸方向において固定シーブ１１ａ、２１ａのベルト摺動面４０ａと反対の面である固定シーブ１１ａの背面４０ｂに対向する第三の変位計３２、及び第三の変位計３２に対し軸方向に所定の距離だけずれた位置で軸方向において可動シーブ１１ｂ、２１ｂの外周端部４１ｃに対向する第四の変位計３３によりそれぞれ検出された距離と、に基づいてシーブ開きを算出する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定シーブとこの固定シーブに対向する可動シーブとをそれぞれ備えた入力側プーリ及び出力側プーリと、前記入力側プーリと前記出力側プーリとに巻き掛けられた無端状のベルトと、を有するベルト式無段変速機の、固定シーブと可動シーブとの間の幅であるシーブ開き量を計測する、ベルト式無段変速機のシーブ開き量計測方法であって、
周方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第一の変位計、及び周方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第二の変位計によりそれぞれ検出された距離に基づいて前記可動シーブの傾きを算出する第一のステップと、
前記第一のステップで算出した前記可動シーブの傾きと、軸方向において前記固定シーブのベルト摺動面と反対の面に対向する第三の変位計、及び前記第三の変位計に対し軸方向に所定の距離だけずれた位置で軸方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第四の変位計によりそれぞれ検出された距離と、に基づいてシーブ開きを算出する第二のステップと、を有するベルト式無段変速機のシーブ開き量計測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に、自動車などの車両を駆動するベルト式無段変速機のシーブ開き量を計測する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両を駆動する原動機の出力側に接続される変速機として、ベルト式無段変速機（以下「ＣＶＴ」という）が知られている。ＣＶＴは、互いに平行に配置された入力軸（駆動軸）である入力側シャフト及び出力軸（被駆動軸）である出力側シャフトと、入力側シャフトに設けられた入力側プーリと、出力側シャフトに設けられた出力側プーリと、入力側プーリと出力側プーリとの間に巻き掛けられた無端状のベルトと、を有する。入力側プーリは、入力側シャフトの外周に固定された固定シーブと、固定シーブと対向し軸方向に変位可能に入力側シャフトの外周に取り付けされた可動シーブと、から構成される。出力側プーリも、上述した駆動側プーリと同様に、固定シーブと可動シーブから構成される。
【０００３】
可動シーブを軸方向に移動させて固定シーブと可動シーブとの間の幅（シーブ開き量）を変化させることで、プーリのベルト巻き掛け半径を変化させることができる。具体的には、可動シーブを固定シーブに近づける向きに移動するとプーリのベルト巻き掛け半径は大きくなり、可動シーブを固定シーブから遠ざける向きに移動するとプーリのベルト巻き掛け半径は小さくなる。このようにプーリのベルト巻き掛け半径を変化させることで、ＣＶＴの変速比を無段階に変化させることができる。
【０００４】
ＣＶＴの変速比は、シーブ開き量を計測することにより算出することができる。特許文献１には、可動シーブの外周端部に可動シーブが移動するにつれて測定面と変位計との距離が変化するような測定面を形成し、この測定面に対向して配置した変位計により検出した変位計と測定面との距離に基づいてシーブ開き量を計測する、ＣＶＴのシーブ開き量計測方法が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２４９２６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ＣＶＴの稼働状態において、シーブ開き量の変動が大きくなるとベルトの周回軌道の変動も大きくなる。ベルトの周回軌道の変動が大きくなると、ＣＶＴの伝達効率が悪化するだけでなく、ベルトがシーブ間から飛び出して破損する恐れもある。本発明者らは、ＣＶＴの開発機の評価において、開発機の固定シーブや可動シーブの剛性が十分でない場合に、ＣＶＴの稼働状態におけるシーブ開き量の変動が大きくなることを見出した。ＣＶＴの稼働状態におけるシーブ開き量を正確に計測できれば、開発機の固定シーブや可動シーブの剛性が十分であるか否かの判断をすることができる。
【０００７】
シャフトと可動シーブとのガタにより、可動シーブはＣＶＴの稼働中に微小に傾く。また、固定シーブは、ＣＶＴの稼働中に発生する振動などにより微小移動する。ＣＶＴの稼働状態におけるシーブ開き量を正確に計測するためには、可動シーブの軸方向に対する微小な傾き、及び固定シーブの軸方向における微小移動が、シーブ開き量に与える影響を考慮する必要がある。しかしながら、特許文献１に記載されたＣＶＴのシーブ開き量計測方法では、これらの影響が考慮されていないため、シーブ開き量を精度良く計測できないおそれがある。
【０００８】
本発明は、以上の背景を鑑みなされたものであり、ＣＶＴの稼働状態においてシーブ開き量の計測を精度良く行うことができるＣＶＴのシーブ開き量計測方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、固定シーブとこの固定シーブに対向する可動シーブとをそれぞれ備えた入力側プーリ及び出力側プーリと、前記入力側プーリと前記出力側プーリとに巻き掛けられた無端状のベルトと、を有するベルト式無段変速機の、固定シーブと可動シーブとの間の幅であるシーブ開き量を計測する、ベルト式無段変速機のシーブ開き量計測方法であって、周方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第一の変位計、及び周方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第二の変位計によりそれぞれ検出された距離に基づいて前記可動シーブの傾きを算出する第一のステップと、前記第一のステップで算出した前記可動シーブの傾きと、軸方向において前記固定シーブのベルト摺動面と反対の面に対向する第三の変位計、及び前記第三の変位計に対し軸方向に所定の距離だけずれた位置で軸方向において前記可動シーブの外周端部に対向する第四の変位計によりそれぞれ検出された距離と、に基づいてシーブ開きを算出する第二のステップと、を有するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ＣＶＴの稼働状態においてシーブ開き量の計測を正確に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施の形態にかかるＣＶＴのシーブ開き量計測方法を適用する、ＣＶＴの概略構成を示す図である。
【図２】ＣＶＴのプライマリプーリのベルトの巻き掛け半径の変更方法について説明する図である。
【図３】シーブ開き量を計測する変位計の配置について説明する図である。
【図４】可動シーブの軸方向に対する傾きが、第二シーブ開き量基準箇所の軸方向における変位量に影響を及ぼすことについて説明する図である。
【図５】可動シーブの軸方向に対する傾き角度を算出する方法について説明する図である。
【図６】可動シーブの軸方向に対する傾きに基づいて、第二シーブ開き量基準箇所の軸方向における変位量と第四の変位計により計測した可動シーブ外周端部の軸方向における変位量とのずれを算出する方法について説明する図である。
【図７】固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きを考慮したシーブ開き量Ｗｄを算出する方法について説明する図である。
【図８】ＣＶＴのシーブ開き量計測方法の処理フローを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。
まず、ベルト式無段変速機（ＣＶＴ）の概略構成について説明する。図１は、ＣＶＴ１０の概略構成を示す図である。ＣＶＴ１０は、プライマリシャフト１３に設けられた入力側プーリとしてのプライマリプーリ１１と、セカンダリシャフト２３に設けられた出力側プーリとしてのセカンダリプーリ２１と、プライマリプーリ１１とセカンダリプーリ２１との間に無端状に掛け渡され、プライマリプーリ１１の動力をセカンダリプーリ２１に伝達するベルト１２とを有する。ベルト１２は、複数の金属製の駒や複数本のスチールリングなどを備えている。
【００１３】
プライマリプーリ１１は、プライマリシャフト１３の外周に一体に形成された固定シーブ１１ａと、固定シーブ１１ａに対向しプライマリシャフト１３の外周に軸方向へ移動可能に取り付けされた可動シーブ１１ｂと、から構成される。可動シーブ１１ｂは油圧アクチュエータ１４によって軸方向に移動される。固定シーブ１１ａと可動シーブ１１ｂとによりベルト１２が挟持される。
【００１４】
セカンダリプーリ２１の構成も、プライマリプーリ１１と同様に、セカンダリシャフト２３の外周に一体に形成された固定シーブ２１ａと、固定シーブ２１ａに対向しセカンダリシャフト２３の外周に軸方向へ移動可能に取り付けされた可動シーブ２１ｂと、から構成される。固定シーブ２１ａと可動シーブ２１ｂとによりベルト１２が挟持される。なお、上述したように、プライマリプーリ１１とセカンダリプーリ２１とは構成が同じなので、以下ではプライマリプーリ１１を例として説明する。
【００１５】
次に、ベルト１２の巻き掛け半径の変更方法について以下で説明する。
図２は、プライマリプーリ１１のベルト１２の巻き掛け半径の変更方法について説明する図である。図２（ａ）は、可動シーブ１１ｂが移動前の状態を、図２（ｂ）は、可動シーブ１１ｂが移動後の状態を、それぞれ示す。固定シーブ１１ａを軸方向に移動すると、固定シーブ１１ａと可動シーブ１１ｂとの間のＶ溝幅が変更される。
【００１６】
固定シーブ１１ａのベルト摺動面４０ａの縁を第一シーブ開き量基準箇所Ｐａ、可動シーブ１１ｂのベルト摺動面４１ａの縁を第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂ、第一シーブ開き量基準箇所Ｐａと第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂとの軸方向における距離をシーブ開き量、とする。図２（ａ）に示す状態から、可動シーブ１１ｂが図中の矢印Ａの向きに移動することにより、シーブ開き量が大きくなる。つまり、図２（ａ）に示す状態におけるシーブ開き量をＷａ、図２（ｂ）に示す状態におけるシーブ開き量をＷｂとすると、ＷｂはＷａより大きい（Ｗｂ＞Ｗａ）。
【００１７】
図２（ａ）に示す状態から、可動シーブ１１ｂが図中の矢印Ａの向きに移動すると、ベルト１２が図中の矢印Ｂの向きに移動する。ベルト１２が図中の矢印Ｂの向きに移動すると、ベルト１２の巻き掛け半径は小さくなる。つまり、図２（ａ）に示す状態におけるベルト１２の巻き掛け半径をＲａ、図２（ｂ）に示す状態におけるベルト１２の巻き掛け半径をＲｂとすると、ＲｂはＲａより小さくなる（Ｒｂ＜Ｒａ）。このように、可動シーブ１１ｂを軸方向に移動してシーブ開き量を変更することにより、ベルト１２の巻き掛け半径を変更することができる。
【００１８】
シーブ開き量の変動が大きくなるとベルト１２の周回軌道の変動も大きくなる。ベルト１２の周回軌道の変動が大きくなると、ＣＶＴの伝達効率が悪化するだけでなく、ベルトがシーブ間から飛び出して破損する恐れもある。ＣＶＴの開発機の評価において、開発機の固定シーブや可動シーブの剛性が十分でない場合に、ＣＶＴの稼働状態におけるシーブ開き量の変動が大きくなることが分かっている。開発機の固定シーブや可動シーブの剛性が十分であるか否かの判断をするために、ＣＶＴの稼働状態においてシーブ開き量を正確に計測する必要がある。
【００１９】
ここで、シーブ開き量を計測する変位計の配置について説明する。
図３は、シーブ開き量を計測する変位計の配置について説明する図である。図３に示すように、シーブ開き量の計測には、４つの変位計を使用する。第一の変位計３０、第二の変位計３１及び第四の変位計３３は、可動シーブ１１ｂの、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量を計測するためのものである。また、第三の変位計３２は、固定シーブ１１ａの、第一シーブ開き量基準箇所Ｐａの軸方向における変位量を計測するためのものである。なお、第一シーブ開き量基準箇所Ｐａ、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの、軸方向における変位量とは、それぞれ、第一シーブ開き量基準箇所Ｐａ、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの位置が軸方向に移動した距離のことをいう。
【００２０】
第三の変位計３２は、固定シーブ１１ａのベルト摺動面４０ａと反対の面である背面４０ｂと軸方向において対向する位置に配置される。一方、可動シーブ１１ｂのベルト摺動面４１ａと反対の面である背面４１ｂは油圧室１４ａ内にあるので、可動シーブ１１ｂの背面４１ｂと軸方向において対向する位置には変位計を配置することができない。このため、第四の変位計３３は、軸方向において外周端部４１ｃと対向する位置に配置される。また、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量の計測において、後述する可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾きの影響を考慮するため、第一の変位計３０及び第二の変位計３１は、周方向において外周端部４１ｃと対向する位置に配置される。
【００２１】
これら４つの変位計は、いずれも、非接触型のセンサでありオイル環境化での使用が可能な渦電流式変位計である。なお、変位計は渦電流式変位計に限定されるものではない。ただし、上述したように、ＣＶＴ１０の稼働状態においてシーブ開き量の計測を行う必要があるが、ＣＶＴ１０の稼働中には潤滑用のオイルを噴射する。このため、レーザ式変位計など、オイル環境化での使用が難しいセンサは用いることができない。非接触型のセンサであり、オイル環境化での使用が可能な変位計であれば、渦電流式変位計に代えて使用できる。
【００２２】
ＣＶＴ１０の稼働中、プライマリシャフト１３と可動シーブ１１ｂとのガタにより、可動シーブ１１ｂは軸方向に対して微小に傾く。図４は、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾きが、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量に影響を及ぼすことについて説明する図である。図中において、移動前の可動シーブ１１ｂを二点鎖線で、移動後の可動シーブ１１ｂを実線で表す。可動シーブ１１ｂが軸方向に対して傾いていない場合、図４（ａ）に示すように、第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａと第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂとは等しくなる。なお、第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａとは、移動前において第四の変位計３３によって測定される可動シーブ１１ｂの測定箇所と、移動後において第四の変位計３３によって測定される可動シーブ１１ｂの測定箇所と、の軸方向における距離である。また、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの変位量Ｓｂとは、移動前における可動シーブ１１ｂの第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂと、移動後における可動シーブ１１ｂの第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂと、の軸方向における距離である。
【００２３】
一方、可動シーブ１１ｂが軸方向に対し傾いている場合（図中では可動シーブ１１ｂが軸方向に対し角度φだけ傾いている）、図４（ｂ）に示すように、第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａと第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの変位量Ｓｂとは等しくならず、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの変位量Ｓｂの方が外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａよりも大きくなる。第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量の計測において、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾きを考慮する必要がある。なお、可動シーブ１１ｂが軸方向に対して傾いていない場合と、可動シーブ１１ｂが軸方向に対し傾いている場合とで、第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａは等しくなる。
【００２４】
図５は、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾き角度φを算出する方法について説明する図である。図５に示すように、第二の変位計３１は、第一の変位計３０に対し軸方向に距離Ｌｃだけ離して配置されている。第一の変位計３０により検知された外周端部４１ｃと第一の変位計３０との距離をＫａ、第二の変位計３１により検知された外周端部４１ｃと第二の変位計３１との距離をＫｂとのとすると、φは，φ＝ｔａｎ−１｛（Ｋｂ−Ｋａ）／Ｌｃ｝で表される。
【００２５】
図６は、可動シーブの軸方向に対する傾きφに基づいて、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂと第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａとのずれを算出する方法について説明する図である。ベルト摺動面４１ａの長さをＬｂ、外周部の軸方向の長さをＬａとする。軸方向に対して傾いていない状態の可動シーブ１１ｂ（図中の二点鎖線で示す）の、ベルト摺動面４１ａの長さＬｂの軸方向への投影長さをＳｄとする。軸方向に対して傾いた状態の可動シーブ１１ｂ（図中の実線で示す）の、ベルト摺動面４１ａの長さＬｂの軸方向への投影長さをＳｅとする。また、軸方向に対して傾いていない状態の可動シーブ１１ｂと軸方向に対して傾いていない状態の可動シーブ１１ｂとの、可動シーブ１１ｂの固定シーブ１１ａに近接する箇所Ｐｃの、軸方向におけるずれをＳｆとする。
【００２６】
図６（ａ）に示すように、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｃは、Ｓｃ＝Ｓｅ＋Ｓｆ−Ｓｄで表される。なお、Ｓｄ＝ｃｏｓθ、Ｓｅ＝Ｌｂ×ｃｏｓ（θ−φ）、である。また、図６（ｂ）に示すように、可動シーブ１１ｂの固定シーブ１１ａに近接する箇所Ｐｃの、軸方向におけるずれＳｆは、Ｓｆ＝Ｌａ−Ｌａ×ｃｏｓφである。これにより、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾き角度φが算出されれば、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂと第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量ＳａとのずれＳｃを算出することができる。つまり、第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量Ｓａに、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂと第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量ＳａとのずれＳｃを加えれば、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂを算出することができる（Ｓｂ＝Ｓａ＋Ｓｃ）。
【００２７】
次に、シーブ開き量を算出する方法について説明する。上述したように、ＣＶＴ１０の稼働中、プライマリシャフト１３と可動シーブ１１ｂとのガタにより、可動シーブ１１ｂは軸方向に対して微小に傾く。また、固定シーブは、ＣＶＴの稼働中に発生する振動などにより微小移動する。ＣＶＴの稼働状態におけるシーブ開き量を正確に計測するためには、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾き及び固定シーブ１１ａの微小移動のシーブ開き量に与える影響を考慮する必要がある。
【００２８】
図７は、変位量Ｓｃを差し引いて固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きを考慮したシーブ開き量Ｗｄを算出する方法について説明する図である。固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがない場合を二点鎖線で、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがある場合を実線で示す。
【００２９】
上述したように、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂの軸方向における変位量Ｓｂと第四の変位計３３により計測した外周端部４１ｃの軸方向における変位量ＳａとのずれＳｃは、可動シーブ１１ｂの軸方向に対する傾き角度φに基づいて算出することができる。第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂが第一シーブ開き量基準箇所Ｐａと離れる向きに可動シーブ１１ｂが傾く場合は、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがないとした場合のシーブ開き量Ｗｃに、変位量Ｓｃを加える。一方、第二シーブ開き量基準箇所Ｐｂが第一シーブ開き量基準箇所Ｐａと離れる向きに可動シーブ１１ｂが傾く場合は、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがないとした場合のシーブ開き量Ｗｃから、変位量Ｓｃを差し引く。
【００３０】
また、固定シーブ１１ａが微小移動することによる第一シーブ開き量基準箇所Ｐａの軸方向における変位量Ｓｇは、第三の変位計３２（図３参照）により計測することができる。固定シーブ１１ａが可動シーブ１１ｂ近づく向きに微小移動する場合は、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがないとした場合のシーブ開き量Ｗｃから、固定シーブ１１ａが微小移動することによる第一シーブ開き量基準箇所Ｐａの軸方向における変位量Ｓｇを差し引く。一方、固定シーブ１１ａが可動シーブ１１ｂ近づく向きに微小移動する場合は、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きがないとした場合のシーブ開き量Ｗｃに、固定シーブ１１ａが微小移動することによる第一シーブ開き量基準箇所Ｐａの軸方向における変位量Ｓｇを加える
【００３１】
以上より、固定シーブ１１ａの微小移動や可動シーブ１１ｂの軸方向に対する微小な傾きを考慮したシーブ開き量Ｗｄを算出することができる。これにより、ＣＶＴ１０の稼働状態においてシーブ開き量の計測を正確に行うことができる。
【００３２】
図８は、ＣＶＴ１０のシーブ開き量計測方法の処理フローを示すフローチャートである。まず、第一の変位計３０及び第二の変位計３１により外周端部４１ｃの周方向における変位量を、第三の変位計３２により固定シーブ１１ａの背面４０ｂの軸方向における変位量を、第四の変位計３３により外周端部４１ｃの軸方向における変位量を、それぞれ検出する（ステップＳ１）。続いて、第一の変位計３０及び第二の変位計３１の検出結果に基づいて可動シーブ１１ｂの傾きを算出する（ステップＳ２）。ステップＳ２に続いて、ステップＳ２で算出した傾きと、第三の変位計３２及び第四の変位計３３の検出結果と、に基づいて固定シーブ１１ａに対する可動シーブ１１ｂの相対的な変位量を算出する（ステップＳ３）
【００３３】
なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、種々の変更可能点について適宜変更することが可能である。
【符号の説明】
【００３４】
１０  ＣＶＴ
１１  プライマリプーリ
１１ａ、２１ａ  固定シーブ
１１ｂ、２１ｂ  可動シーブ
１２  ベルト
１３  プライマリシャフト
１４  油圧アクチュエータ
１４ａ  油圧室
２１  セカンダリプーリ
２３  セカンダリシャフト
３０  第一の変位計
３１  第二の変位計
３２  第三の変位計
３３  第四の変位計
４０ａ、４１ａ  ベルト摺動面
４０ｂ、４１ｂ  背面
４１ｃ  外周端部
Ｐａ  第一シーブ開き量基準箇所
Ｐｂ  第二シーブ開き量基準箇所
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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