(57)【要約】【課題】簡単な構造によって電磁波を遮蔽するとともに高強度で軽量化を図ることによって作業性を向上させることができる電磁波遮蔽材及び機器収容体を提供する。【解決手段】機器収容体６は、電磁波Ｗ1を放射する床下機器５を収容する。電磁波遮蔽材９は、電磁波Ｗ1を遮蔽することによって床下機器５以外の他の機器が電磁波Ｗ1によって誤動作するのを防止しこの他の機器を電磁波Ｗ1から保護する。また、電磁波遮蔽材９は、電磁波Ｗ2を遮蔽することによって床下機器５が誤動作するのを防止するとともに、この床下機器５を電磁波Ｗ2から保護する。電磁波吸収層９ａは、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を吸収する。電磁波反射層９ｂは、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を反射する。補強層９ｃは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、
前記電磁波を吸収する電磁波吸収層と、
前記電磁波を反射する電磁波反射層と、
前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を補強する補強層と、
を備える電磁波遮蔽材。
【請求項２】
請求項１に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収層は、機器から外部に向かって放射される電磁波を吸収し、
前記電磁波反射層は、前記機器に向かって外部から放射される電磁波を反射すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材によって形成されており、
前記電磁波反射層は、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材によって形成されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項４】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、
前記補強層は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層に挟み込まれた状態でこれらを補強すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項５】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、
前記補強層は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を挟み込んだ状態でこれらを補強すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項６】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、
前記補強層は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を積層した状態でこれらを補強すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項７】
請求項１から請求項７までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、
前記補強層は、繊維強化プラスチックによって形成されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項８】
電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、
前記電磁波を吸収する電磁波吸収層と、
前記電磁波を反射する電磁波反射層とを備え、
前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層は、補強材によって補強されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項９】
請求項８に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収層は、機器から外部に向かって放射される電磁波を吸収し、
前記電磁波反射層は、前記機器に向かって外部から放射される電磁波を反射すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１０】
請求項８又は請求項９に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、この電磁波吸収層を補強する補強材とによって形成されており、
前記電磁波反射層は、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波反射層を補強する補強材とによって形成されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１１】
請求項１０に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収層は、前記補強材中に前記電磁波吸収材を含有し、
前記電磁波反射層は、前記補強材中に前記電磁波反射材を含有すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１２】
電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、
前記電磁波を吸収するとともに前記電磁波を反射する電磁波吸収反射層を備え、
前記電磁波吸収反射層は、補強材によって補強されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１３】
請求項１２に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収反射層は、機器から外部に向かって放射される電磁波を吸収するとともに、前記機器に向かって外部から放射される電磁波を反射すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１４】
請求項１２又は請求項１３に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収反射層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波吸収反射層を補強する補強材とによって形成されていること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１５】
請求項１４に記載の電磁波遮蔽材において、
前記電磁波吸収反射層は、前記電磁波吸収材と前記電磁波反射材とを前記補強材中に含有すること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１６】
請求項８から請求項１５までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、
前記補強材は、繊維強化プラスチックであること、
を特徴とする電磁波遮蔽材。
【請求項１７】
電磁波を放射する機器を収容する機器収容体であって、
請求項１から請求項１６までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材を備えること、
を特徴とする機器収容体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽材、及び電磁波を放射する機器を収容する機器収容体に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄道車両では、例えば、直流電圧を交流電圧に変換するインバータ装置などの床下機器がこの鉄道車両の床下に配置されている。このような床下機器は、床下機器箱の内部に収容された状態で鉄道車両の床下に支持されている。このような床下機器箱には、電磁波の影響による誤動作防止や内部機器保護のため数ミリ厚の鉄板が使用されている。
【０００３】
従来の車両の床下構造は、インバータ装置などの床下機器を収容する機器箱本体と、この機器箱本体を車体の台枠に吊り下げる取付金と、床下機器を点検するときに機器箱本体の車体側面側を開閉する点検蓋と、機器箱本体に点検蓋を回転自在に取り付けるヒンジなどを備えている（例えば、特許文献１参照）。このような従来の車両の床下構造では、床下機器を点検するときにヒンジを回転中心として点検蓋を開閉している。
【０００４】
従来の電磁波シールド用フィルムは、可撓性を有する基材層と、この基材層の表面に形成され電磁波を反射する反射層と、この反射層の表面に形成され電磁波を吸収する吸収層とを備えている（例えば、特許文献２参照）。このような従来の電磁波シールド用フィルムでは、凹凸の表面を有する電子部品の表面に吸収層側の表面を加熱下で押し付けて、この電子部品の凹凸の表面に吸収層を密着させた後に、基材層を反射層から剥離して電子部品の凹凸の表面を吸収層及び反射層によって被覆している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平08-040264号公報
【０００６】
【特許文献２】特開2014-057043号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来の車両の床下構造では、インバータ装置が高圧大電流を高速でスイッチングすることにより発生する電磁波を遮断するために、機器箱本体の周囲をアルミ板又は鉄板によって囲み、機器箱本体を密閉箱の構造に構成している。このため、従来の車両の床下構造では、機器箱本体に鉄板が使用されているため重量があり、検修作業時に作業員が点検蓋を開閉するときに作業者の負担になるとともに、車両全体の重量も増加するため車両の走行に必要なエネルギーの消費が増加してしまうといった問題点があった。
【０００８】
従来の電磁波シールド用フィルムは、電子部品の凹凸の表面を吸収層及び反射層によって被覆している。このため、従来の電磁波シールド用フィルムでは、吸収層及び反射層の厚さが薄く強度が不足し、鉄道車両の機器箱本体に使用することができない問題点がある。また、従来の電磁波シールド用フィルムでは、基材層が熱可塑性樹脂によって構成されているため、基材層を剥離しないで吸収層及び反射層と一体にした状態で使用しても強度が不足し、鉄道車両の機器箱本体に使用することができない問題点がある。
【０００９】
この発明の課題は、簡単な構造によって電磁波を遮蔽するとともに高強度で軽量化を図ることによって作業性を向上させることができる電磁波遮蔽材及び機器収容体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は、以下に記載するような解決手段により、前記課題を解決する。
なお、この発明の実施形態に対応する符号を付して説明するが、この実施形態に限定するものではない。
請求項１の発明は、図３〜図５に示すように、電磁波（Ｗ1，Ｗ2)を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、前記電磁波（Ｗ1)を吸収する電磁波吸収層（９ａ）と、前記電磁波（Ｗ2)を反射する電磁波反射層（９ｂ）と、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を補強する補強層（９ｃ；９ｄ）とを備える電磁波遮蔽材（９）である。
【００１１】
請求項２の発明は、請求項１に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収層は、機器（５）から外部に向かって放射される電磁波（Ｗ1）を吸収し、前記電磁波反射層は、前記機器に向かって外部から放射される（Ｗ2）を反射することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１２】
請求項３の発明は、請求項１又は請求項２に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材によって形成されており、前記電磁波反射層は、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材によって形成されていることを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１３】
請求項４の発明は、請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、図３に示すように、前記補強層（９ｃ）は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層に挟み込まれた状態でこれらを補強することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１４】
請求項５の発明は、請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、図４に示すように、前記補強層（９ｃ，９ｄ）は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を挟み込んだ状態でこれらを補強することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１５】
請求項６の発明は、請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、図５に示すように、前記補強層（９ｃ）は、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層を積層した状態でこれらを補強することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１６】
請求項７の発明は、請求項１から請求項７までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、前記補強層は、繊維強化プラスチックによって形成されていることを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１７】
請求項８の発明は、図６に示すように、電磁波（Ｗ1，Ｗ2）を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、前記電磁波（Ｗ1）を吸収する電磁波吸収層（９ｅ）と、前記電磁波（Ｗ2）を反射する電磁波反射層（９ｆ）とを備え、前記電磁波吸収層及び前記電磁波反射層は、補強材によって補強されていることを特徴とする電磁波遮蔽材（９）である。
【００１８】
請求項９の発明は、請求項８に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収層は、機器（５）から外部に向かって放射される電磁波（Ｗ1）を吸収し、前記電磁波反射層は、前記機器に向かって外部から放射される電磁波（Ｗ2）を反射することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００１９】
請求項１０の発明は、請求項８又は請求項９に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、この電磁波吸収層を補強する補強材とによって形成されており、前記電磁波反射層は、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波反射層を補強する補強材とによって形成されていることを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２０】
請求項１１の発明は、請求項１０に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収層は、前記補強材中に前記電磁波吸収材を含有し、前記電磁波反射層は、前記補強材中に前記電磁波反射材を含有することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２１】
請求項１２の発明は、図７に示すように、電磁波（Ｗ1，Ｗ2）を遮蔽する電磁波遮蔽材であって、前記電磁波（Ｗ1，Ｗ2）を吸収するとともに前記電磁波（Ｗ1，Ｗ2）を反射する電磁波吸収反射層（９ｇ）を備え、前記電磁波吸収反射層は、補強材によって補強されていることを特徴とする電磁波遮蔽材（９）である。
【００２２】
請求項１３の発明は、請求項１２に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収反射層は、機器（５）から外部に向かって放射される電磁波（Ｗ1）を吸収するとともに、前記機器に向かって外部から放射される電磁波（Ｗ2）を反射することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２３】
請求項１４の発明は、請求項１２又は請求項１３に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収反射層は、前記電磁波の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、前記電磁波の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波吸収反射層を補強する補強材とによって形成されていることを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２４】
請求項１５の発明は、請求項１４に記載の電磁波遮蔽材において、前記電磁波吸収反射層は、前記電磁波吸収材と前記電磁波反射材とを前記補強材中に含有することを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２５】
請求項１６の発明は、請求項８から請求項１５までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材において、前記補強材は、繊維強化プラスチックであることを特徴とする電磁波遮蔽材である。
【００２６】
請求項１７の発明は、図２〜図７に示すように、電磁波（Ｗ1）を放射する機器（５）を収容する機器収容体であって、請求項１から請求項１６までのいずれか１項に記載の電磁波遮蔽材（９）を備えることを特徴とする機器収容体（６）である。
【発明の効果】
【００２７】
この発明によると、簡単な構造によって電磁波を遮蔽するとともに高強度で軽量化を図ることによって作業性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】この発明の第１実施形態に係る機器収容体を備える車両を模式的に示す側面図である。
【図２】この発明の第１実施形態に係る機器収容体を模式的に示す断面図である。
【図３】この発明の第１実施形態に係る電磁波吸収材を模式的に示す断面図である。
【図４】この発明の第２実施形態に係る電磁波吸収材を模式的に示す断面図である。
【図５】この発明の第３実施形態に係る電磁波吸収材を模式的に示す断面図である。
【図６】この発明の第４実施形態に係る電磁波吸収材を模式的に示す断面図である。
【図７】この発明の第５実施形態に係る電磁波吸収材を模式的に示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
（第１実施形態）
以下、図面を参照して、この発明の第１実施形態について詳しく説明する。
図１に示す軌道１は、車両２が走行する通路（線路）である。軌道１は、車両２の車輪４ａを支持し案内してこの車両２を走行させる左右一対のレール１ａなどを備えている。車両２は、軌道１に沿って走行する移動体である。車両２は、例えば、電車又は機関車などの鉄道車両である。図１に示す車両２は、車体３と、台車４と、図１及び図２に示す床下機器５と、機器収容体６などを備えている。図１に示す車体３は、搭載物を積載し輸送するための構造物である。車体３は、車両２が電車などの場合には乗客を積載し、車両２が機関車などである場合には機器類を積載している。台車４は、車体３を支持して走行する走行装置である。台車４は、レール１ａと転がり接触する左右一対の車輪４ａなどを備えている。
【００３０】
図１及び図２に示す床下機器５は、車両２の床下に配置される機器類である。床下機器５は、図３に示すように、外部に電磁波Ｗ1を放射する電磁波発生源であるため、この外部に放射する電磁波Ｗ1を遮蔽する必要があるとともに、外部からの電磁波Ｗ2を受けて誤動作するのを防ぐために、この外部からの電磁波Ｗ2を遮蔽する必要がある。床下機器５は、例えば、直流電力を交流電力に変換し出力電圧及び周波数を変化させて交流電動機を制御するVVVFインバータ制御(Variable Voltage Variable Frequency Inverter Control)装置などである。
【００３１】
図１及び図２に示す機器収容体６は、電磁波Ｗ1を放射する床下機器５を収容する部材である。機器収容体６は、例えば、車両２の床下機器５を収容する床下機器箱などである。機器収容体６は、図２に示すように、フレーム部７と、支持部８と、電磁波遮蔽材９などを備えている。フレーム部７は、機器収容体６の主材を構成する部分である。フレーム部７は、鉄又はアルミニウムなどの金属製の柱状部材を枠状に組み立てて形成されている。フレーム部７は、床下機器５を着脱自在に支持している。支持部８は、フレーム部７を車体３に支持する部分である。支持部８は、車体３の床部分を構成する台枠などの床構造（床構え）とフレーム部７とを連結し、この床構造にフレーム部７を固定している。
【００３２】
図２及び図３に示す電磁波遮蔽材９は、電磁波Ｗ1，Ｗ2を遮蔽する部材である。電磁波遮蔽材９は、この電磁波遮蔽材９の一方の表面に向かう電磁波Ｗ1を吸収するとともに、この電磁波遮蔽材９の他方の表面に向かう電磁波Ｗ2を反射する。電磁波遮蔽材９は、電磁波Ｗ1を遮蔽することによって床下機器５以外の他の機器が電磁波Ｗ1によって誤動作するのを防止し、この他の機器を電磁波Ｗ1から保護する。また、電磁波遮蔽材９は、電磁波Ｗ2を遮蔽することによって床下機器５が誤動作するのを防止し、この床下機器５を電磁波Ｗ2から保護する。電磁波遮蔽材９は、図３に示すように、電磁波吸収層９ａと、電磁波反射層９ｂと、補強層９ｃなどを備えている。電磁波遮蔽材９は、例えば、図２及び図３に示すように外観が板状に形成されている。電磁波遮蔽材９は、図３に示すように、電磁波吸収層９ａが床下機器５に近い側（内側）に向き、電磁波反射層９ｂが床下機器５から遠い側（外側）に向くように、床下機器５を覆うようにフレーム部７に着脱自在に装着されている。
【００３３】
図３に示す電磁波吸収層９ａは、電磁波Ｗ1を吸収する層である。電磁波吸収層９ａは、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を吸収する。電磁波吸収層９ａは、電磁波Ｗ1の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材によって形成されている。このような電磁波吸収材は、電磁波Ｗ1を吸収し反射波を減らす物質であり、比導電率×比透磁率の値が大きく電磁波Ｗ1の吸収損失量が大きい（シールド性能が高い）物質である。電磁波吸収材は、材料内部の抵抗によって電磁波Ｗ1によって発生する電流を吸収する導電性電磁波吸収材、分子の分極反応に起因する誘電損失を利用する誘電性電磁波吸収材、又は磁性材料の磁気損失によって電磁波Ｗ1を吸収する磁性電磁波吸収材などである。このような導電性電磁波吸収材としては、例えば、導電性繊維の織物などである。誘電性電磁波吸収材としては、例えば、ゴム、発泡ウレタン、発泡ポリスチロールなどの誘電体にカーボン粉などを混合して見かけ上の誘電損失を大きくした材料である。磁性電磁波吸収材としては、例えば、鉄、フェライト、ニッケル、ステンレス又はこれらの組み合わせである。電磁波吸収層９ａは、導電性電磁波吸収材のフィルム、シート、板材又はメッシュなどを補強層９ｃの表面に絶縁性の接着剤によって接合されて形成されている。電磁波吸収層９ａは、補強層９ｃと接合される側とは反対側の表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。
【００３４】
電磁波反射層９ｂは、電磁波Ｗ2を反射する層である。電磁波反射層９ｂは、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を反射する。電磁波反射層９ｂは、電磁波Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材によって形成されている。このような電磁波反射材は、電磁波Ｗ2を反射して電磁波Ｗ2の透過を減らす物質であり、比導電率／比透磁率の値が大きく電磁波Ｗ2の反射損失量が大きい（シールド性能が高い）物質である。電磁波反射材は、例えば、銅、ベリリウム、アルミニウム、マグネシウム、銀、金又はこれらの組み合わせである。電磁波反射層９ｂは、電磁波反射材のフィルム、シート、板材又はメッシュなどを補強層９ｃの表面に絶縁性の接着剤によって接合されて形成されている。電磁波反射層９ｂは、電磁波吸収層９ａと同様に、補強層９ｃと接合される側とは反対側の表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。
【００３５】
補強層９ｃは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強する層である。補強層９ｃは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂに挟み込まれた状態でこれらを補強している。補強層９ｃは、ガラス繊維などの繊維をプラスチックの中に入れて強度を向上させた繊維強化プラスチック(Fiber Reinforce Plastics(FRP))のような補強材によって形成されている。このような繊維強化プラスチックとしては、母材にエポキシ樹脂を使用し強化材に炭素繊維を使用した炭素繊維強化プラスチック(Carbon Fiber Reinforced Plastics(CFRP))のような補強材が好ましい。補強層９ｃは、例えば、主剤及び硬化剤などの添加物を混合したエポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂を、炭素繊維のような繊維状補強材の織物に均等に含浸させ、加熱又は乾燥させて半硬化状態にした強化プラスチック成形材料（プリプレグ）を積層し加熱することによって所定の形状に形成される。
【００３６】
次に、この発明の第１実施形態に係る電磁波遮蔽材の作用を説明する。
図３に示すように、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1が電磁波遮蔽材９の電磁波吸収層９ａに向かって進行すると、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ1が吸収されて電磁波エネルギーが減衰される。電磁波吸収層９ａによって吸収されずに電磁波吸収層９ａ及び補強層９ｃを透過した電磁波（透過波）Ｗ1が電磁波反射層９ｂの内部で反射すると、電磁波反射層９ｂの内部で反射した電磁波（反射波）Ｗ1が補強層９ｃを透過する。その結果、この反射した電磁波Ｗ1が電磁波吸収層９ａによって吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰され、床下機器５の付近の機器が電磁波Ｗ1によって誤動作するのが防止される。
【００３７】
一方、図３に示すように、床下機器５の付近の機器が電磁波Ｗ2を放射して、電磁波遮蔽材９の電磁波反射層９ｂに向かって電磁波Ｗ2が進行すると、電磁波反射層９ｂの内部で電磁波Ｗ2が反射し電磁波エネルギーが減衰される。電磁波反射層９ｂによって反射されずに電磁波反射層９ｂ及び補強層９ｃを透過した電磁波（透過波）Ｗ2が電磁波吸収層９ａの内部を通過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ2が通過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ2が吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰され、床下機器５が電磁波Ｗ2によって誤動作するのが防止される。
【００３８】
この発明の第１実施形態に係る電磁波遮蔽材には、以下に記載するような効果がある。
(1) この第１実施形態では、電磁波Ｗ1を電磁波吸収層９ａが吸収し、電磁波Ｗ2を電磁波反射層９ｂが反射し、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強層９ｃが補強する。このため、簡単な構造によって電磁波遮蔽材９にシールド性能を付与して電磁波Ｗ1，Ｗ2を減衰させることができるとともに、電磁波遮蔽材９の構造が強固になって電磁波遮蔽材９の全体の強度を向上させることができる。
【００３９】
(2) この第１実施形態では、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を電磁波吸収層９ａが吸収し、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を電磁波反射層９ｂが反射する。このため、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1によってこの床下機器５の付近の他の機器が誤動作するのを防止することができるとともに、外部の機器が放射する電磁波Ｗ2によって床下機器５が誤動作するのを防止することができる。
【００４０】
(3) この第１実施形態では、電磁波Ｗ1の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材によって電磁波吸収層９ａが形成されており、電磁波Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材によって電磁波反射層９ｂが形成されている。このため、電磁波Ｗ2の反射損失量の大きい電磁波反射層９ｂによって電磁波Ｗ2を減衰させることができるとともに、電磁波Ｗ1の吸収損失量の大きい電磁波吸収層９ａによって電磁波Ｗ1を減衰させることができる。また、電磁波吸収材や電磁波反射材の金属シートの積層構造によって、電磁波遮蔽性の向上を図ることができるとともに、電磁波遮蔽材９を簡単に製造することができる。
【００４１】
(4) この第１実施形態では、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂに補強層９ｃが挟み込まれた状態でこれらを補強層９ｃが補強する。このため、例えば、補強層９ｃが絶縁性プラスチックを母材とする場合には電磁波吸収層９ａと電磁波反射層９ｂとの間を補強層９ｃによって電気的に絶縁することができる。その結果、電磁波吸収層９ａと補強層９ｃとの間、及び電磁波反射層９ｂと補強層９ｃとの間を絶縁性の接着剤を使用せずに接合することができる。
【００４２】
(5) この第１実施形態では、補強層９ｃが繊維強化プラスチックによって形成されている。このため、電磁波遮蔽材９の全体を金属材料によって構成する場合に比べて、電磁波遮蔽材９の全体の重量を軽減することができる。特に、補強層９ｃを炭素繊維強化プラスチックの複合材料によって形成した場合には、軽量化及び高強度化を図ることができるとともに、難燃性を向上させることができる。その結果、車両２の軽量化及び安全性に寄与することができるとともに、床下機器５のような重量物を十分に積載することができる。また、補強層９ｃを炭素繊維強化プラスチックによって構成することによって、補強層９ｃ自体に導電性を僅かに付与することができるため、補強層９ｃによって電磁波Ｗ1，Ｗ2を遮蔽することができる。
【００４３】
(6) この第１実施形態では、電磁波遮蔽材９を機器収容体６が備えている。このため、機器収容体６に電磁波遮蔽材９を適用することによって、従来の金属製の床下機器箱に比べて重量を大幅に軽減することができる。その結果、車両２の検修時に作業員の作業負担を軽減することができるとともに、車両２全体の重量が軽減されて車両２の走行に必要なエネルギーを軽減することができる。
【００４４】
（第２実施形態）
以下では、図１〜図３に示す部分と同一の部分については、同一の番号を付して詳細な説明を省略する。
図４に示す電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと、電磁波反射層９ｂと、補強層９ｃ，９ｄなどを備えている。電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと電磁波反射層９ｂとを絶縁性の接着剤によって接合し、これらの間に絶縁層を形成してこれらの間を電気的に絶縁している。電磁波吸収層９ａは、補強層９ｃに絶縁性の接着剤によって接合されており、電磁波反射層９ｂは補強層９ｄに絶縁性の接着剤によって接合されている。補強層９ｃ，９ｄは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強する層であり、補強層９ｄは補強層９ｃと同一の部材である。補強層９ｃ，９ｄは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを挟み込んだ状態でこれらを補強している。
【００４５】
次に、この発明の第２実施形態に係る電磁波遮蔽材の作用を説明する。
図４に示すように、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1が電磁波遮蔽材９の補強層９ｃに向かって進行すると、補強層９ｃの内部を電磁波Ｗ1が透過して電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ1が吸収されて電磁波エネルギーが減衰される。電磁波吸収層９ａによって吸収されずに電磁波吸収層９ａを透過した電磁波（透過波）Ｗ1が電磁波反射層９ｂの内部で反射すると、電磁波反射層９ｂの内部で反射した電磁波（反射波）Ｗ1が電磁波吸収層９ａによって吸収されて、電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００４６】
一方、図４に示すように、床下機器５の付近の機器が電磁波Ｗ2を放射して、電磁波遮蔽材９の補強層９ｃに向かって電磁波Ｗ2が進行すると、補強層９ｄの内部を電磁波Ｗ2が透過して電磁波反射層９ｂの内部で電磁波Ｗ2が反射し電磁波エネルギーが減衰される。電磁波反射層９ｂによって反射されずに電磁波反射層９ｂを透過した電磁波（透過波）Ｗ2が電磁波吸収層９ａの内部を通過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ2が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ2が吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００４７】
この発明の第２実施形態に係る電磁波遮蔽材には、第１実施形態の効果に加えて、以下に記載するような効果がある。
この第２実施形態では、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強層９ｃ，９ｄが挟み込んだ状態でこれらを補強層９ｃ，９ｄが補強する。このため、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂの表面を補強層９ｃ，９ｄによって保護することができるとともに、電磁波遮蔽材９の補強層９ｃ，９ｄが二層構造になって電磁波遮蔽材９をより一層強固な構造にすることができる。
【００４８】
（第３実施形態）
図５に示す電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと、電磁波反射層９ｂと、補強層９ｃなどを備えている。電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと補強層９ｃとの間に電磁波反射層９ｂを挟み込んでいる。電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと電磁波反射層９ｂとの間に絶縁層を形成し、これらの間を電気的に絶縁している。電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ａと電磁波反射層９ｂとを絶縁性の接着剤で接合しており、この電磁波反射層９ｂと補強層９ｃとを接着剤で接合している。電磁波吸収層９ａは、補強層９ｃと接合される側とは反対側の表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。補強層９ｃは、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを積層した状態でこれらを補強している。
【００４９】
次に、この発明の第３実施形態に係る電磁波遮蔽材の作用を説明する。
図５に示すように、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1が電磁波遮蔽材９の電磁波吸収層９ａに向かって進行すると、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ1が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ1が吸収されて電磁波エネルギーが減衰される。電磁波吸収層９ａによって吸収されずに電磁波吸収層９ａを透過した電磁波（透過波）Ｗ1が電磁波反射層９ｂの内部で反射すると、電磁波反射層９ｂの内部で反射した電磁波（反射波）Ｗ1が電磁波吸収層９ａによって吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００５０】
一方、図５に示すように、床下機器５の付近の機器が電磁波Ｗ2を放射して、電磁波遮蔽材９の補強層９ｃに向かって電磁波Ｗ2が進行すると、補強層９ｃの内部を電磁波Ｗ2が透過して電磁波反射層９ｂの内部で電磁波Ｗ2が反射し電磁波エネルギーが減衰される。電磁波反射層９ｂによって反射されずに電磁波反射層９ｂを透過した電磁波（透過波）Ｗ2が電磁波吸収層９ａの内部を通過する。その結果、電磁波吸収層９ａの内部を電磁波Ｗ2が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ2が吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００５１】
この発明の第３実施形態に係る電磁波遮蔽材には、第１実施形態及び第２実施形態の効果に加えて、以下に記載するような効果がある。
この第３実施形態では、電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを積層した状態でこれらを補強層９ｃが補強する。このため、電磁波遮蔽材９の構造が強固になって電磁波遮蔽材９の全体の強度を向上させることができる。
【００５２】
（第４実施形態）
図６に示す電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ｅと電磁波反射層９ｆなどを備えている。図６に示す電磁波遮蔽材９は、図３〜図５に示す電磁波遮蔽材９とは異なり、電磁波吸収層９ｅ及び電磁波反射層９ｆが補強材によって補強されている。電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収層９ｅと電磁波反射層９ｆとを絶縁性の接着剤によって接合している。図６に示す電磁波遮蔽材９は、図３〜図５に示す電磁波遮蔽材９の電磁波吸収層９ａを補強層９ｃと一体に形成するとともに電磁波反射層９ｂを補強層９ｄと一体に形成した構造である。
【００５３】
電磁波吸収層９ｅは、電磁波Ｗ1を吸収する層である。電磁波吸収層９ｅは、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を吸収する。電磁波吸収層９ｅは、補強材中に電磁波吸収材を含有している。電磁波吸収層９ｅは、電磁波Ｗ1の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、この電磁波吸収層９ｅを補強する補強材とによって形成されている。このような電磁波吸収材は、図３〜図５に示す電磁波吸収層９ａの電磁波吸収材と同一部材であり、補強材は図３〜図５に示す補強層９ｃ，９ｄの補強材と同一部材である。電磁波吸収層９ｅは、例えば、主剤及び硬化剤などの添加物と電磁波吸収材とを混合したエポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂を炭素繊維のような繊維状補強材の織物に均等に含浸させて、加熱又は乾燥させて半硬化状態にした強化プラスチック成形材料を積層し加熱することによって所定の形状に形成される。電磁波吸収層９ｅは、電磁波反射層９ｆと接合される側とは反対側の表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。
【００５４】
電磁波反射層９ｆは、電磁波Ｗ2を反射する層である。電磁波反射層９ｆは、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を反射する。電磁波反射層９ｆは、補強材中に電磁波反射材を含有している。電磁波反射層９ｆは、電磁波Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波反射層９ｆを補強する補強材とによって形成されている。このような電磁波反射材は、図３〜図５に示す電磁波反射層９ｂの電磁波反射材と同一部材であり、補強材は図３〜図５に示す補強層９ｃ，９ｄの補強材と同一部材である。電磁波反射層９ｆは、例えば、主剤及び硬化剤などの添加物と電磁波反射材とを混合したエポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂を炭素繊維のような繊維状補強材の織物に均等に含浸させて、加熱又は乾燥させて半硬化状態にした強化プラスチック成形材料を積層し加熱することによって所定の形状に形成される。電磁波反射層９ｆは、電磁波吸収層９ｅと接合される側とは反対側の表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。
【００５５】
次に、この発明の第４実施形態に係る電磁波遮蔽材の作用を説明する。
図６に示すように、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1が電磁波遮蔽材９の電磁波吸収層９ｅに向かって進行すると、電磁波吸収層９ｅの内部を電磁波Ｗ1が透過する。その結果、電磁波吸収層９ｅの内部を電磁波Ｗ1が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ1が吸収されて電磁波エネルギーが減衰される。電磁波吸収層９ｅによって吸収されずに電磁波吸収層９ｅを透過した電磁波（透過波）Ｗ1が電磁波反射層９ｆの内部で反射すると、電磁波反射層９ｆの内部で反射した電磁波（反射波）Ｗ1が電磁波吸収層９ｅによって吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００５６】
一方、図６に示すように、床下機器５の付近の機器が電磁波Ｗ2を放射して、電磁波遮蔽材９の電磁波反射層９ｆに向かって電磁波Ｗ2が進行すると、電磁波反射層９ｆの内部で電磁波Ｗ2が反射し電磁波エネルギーが減衰される。電磁波反射層９ｆによって反射されずに電磁波反射層９ｆを透過した電磁波（透過波）Ｗ2が電磁波吸収層９ｅの内部を通過する。その結果、電磁波吸収層９ｅの内部を電磁波Ｗ2が透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ2が吸収されて電磁波エネルギーがさらに減衰される。
【００５７】
この発明の第４実施形態に係る電磁波遮蔽材には、第１実施形態〜第３実施形態の効果に加えて、以下に記載するような効果がある。
(1) この第４実施形態では、電磁波Ｗ1を電磁波吸収層９ｅが吸収し、電磁波Ｗ2を電磁波反射層９ｆが反射し、電磁波吸収層９ｅ及び電磁波反射層９ｆが補強材によって補強されている。このため、簡単な構造によって電磁波遮蔽材９にシールド性能を付与して電磁波Ｗ1，Ｗ2を減衰させることができるとともに、電磁波遮蔽材９の構造が強固になって電磁波遮蔽材９の全体の強度を向上させることができる。
【００５８】
(2) この第４実施形態では、電磁波Ｗ1の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、この電磁波吸収層を補強する補強材とによって電磁波吸収層９ｅが形成されている。また、この第３実施形態では、電磁波Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波反射層を補強する補強材とによって電磁波反射層９ｆが形成されている。このため、図３〜図５に示す電磁波遮蔽材９に比べて構造が簡単になって、図６に示す電磁波遮蔽材９を安価に製造することができる。
【００５９】
(3) この第４実施形態では、電磁波吸収層９ｅを補強する補強材中に電磁波吸収材を含有し、電磁波反射層９ｆを補強する補強材中に電磁波反射材を含有する。このため、例えば、エポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂とともに電磁波吸収材や電磁波反射材を、炭素繊維のような繊維状補強材に均等に含浸させて、積層し加熱して電磁波遮蔽材９を簡単に製造することができる。また、電磁波吸収材や電磁波反射材の金属粉末を配合することによって、電磁波遮蔽性の向上を図ることができるとともに、電磁波遮蔽材９を簡単に製造することができる。
【００６０】
（第５実施形態）
図７に示す電磁波遮蔽材９は、電磁波吸収反射層９ｇなどを備えている。図７に示す電磁波遮蔽材９は、図３〜図６に示す電磁波遮蔽材９とは異なり、電磁波吸収反射層９ｇが補強材によって補強されている。図７に示す電磁波遮蔽材９は、図３〜図５に示す電磁波遮蔽材９の電磁波吸収層９ａ及び電磁波反射層９ｂを補強層９ｃ，９ｄと一体に形成した構造である。
【００６１】
電磁波吸収反射層９ｇは、電磁波Ｗ1，Ｗ2を吸収するとともに電磁波Ｗ1，Ｗ2を反射する層である。電磁波吸収反射層９ｇは、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を吸収するとともに、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を反射する。電磁波吸収反射層９ｇは、補強材によって補強されており、電磁波吸収材と電磁波反射材とを補強材中に含有している。電磁波吸収反射層９ｇは、電磁波Ｗ1，Ｗ2の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、電磁波Ｗ1，Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、この電磁波吸収反射層９ｇを補強する補強材とによって形成されている。このような電磁波吸収材は、図３〜図５に示す電磁波吸収層９ａ，９ｅの電磁波反射材と同一の部材であり、電磁波反射材は図３〜図５に示す電磁波反射層９ｂ，９ｆの電磁波反射材と同一の部材であり、補強材は図３〜図５に示す補強層９ｃ，９ｄの補強材と同一の部材である。電磁波吸収反射層９ｇは、例えば、主剤及び硬化剤などの添加物と電磁波吸収材及び電磁波反射材とを混合したエポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂を炭素繊維のような繊維状補強材の織物に均等に含浸させて、加熱又は乾燥させて半硬化状態にした強化プラスチック成形材料を積層し加熱することによって所定の形状に形成される。電磁波吸収反射層９ｇは、この電磁波吸収反射層９ｇの表面を保護するために、必要に応じて耐候性を向上させる塗料などが塗布されている。
【００６２】
次に、この発明の第５実施形態に係る電磁波遮蔽材の作用を説明する。
図７に示すように、床下機器５から放射される電磁波Ｗ1や床下機器５の付近の機器から放射される電磁波Ｗ2が、電磁波遮蔽材９の電磁波吸収反射層９ｇに向かって進行すると、電磁波吸収反射層９ｇの内部で電磁波Ｗ1，Ｗ2が反射し電磁波エネルギーが減衰される。同時に、電磁波Ｗ1，Ｗ2が電磁波吸収反射層９ｇの内部を透過するときに発生する渦電流による損失によって、電磁波Ｗ1，Ｗ2が吸収されて電磁波エネルギーが減衰される。
【００６３】
この発明の第５実施形態に係る電磁波遮蔽材には、第１実施形態〜第４実施形態の効果に加えて、以下に記載するような効果がある。
(1) この第５実施形態では、電磁波Ｗ1，Ｗ2を電磁波吸収反射層９ｇが吸収するとともに電磁波Ｗ1，Ｗ2をこの電磁波吸収反射層９ｇが反射する。このため、図３〜図６に示す電磁波遮蔽材９に比べて構造が簡単になって、図７に示す電磁波遮蔽材９にシールド性能を付与して電磁波を減衰させることができるとともに、図７に示す電磁波遮蔽材９を安価に製造することができる。
【００６４】
(2) この第５実施形態では、床下機器５から外部に向かって放射される電磁波Ｗ1を電磁波吸収反射層９ｇが吸収するとともに、床下機器５に向かって外部から放射される電磁波Ｗ2を電磁波吸収反射層９ｇが反射する。このため、床下機器５が放射する電磁波Ｗ1によってこの床下機器５の付近の他の機器が誤動作するのを防止することができるとともに、外部の機器が放射する電磁波Ｗ2によって床下機器５が誤動作するのを防止することができる
【００６５】
(3) この第５実施形態では、電磁波Ｗ1の吸収損失の度合いが大きい電磁波吸収材と、電磁波Ｗ2の反射損失の度合いが大きい電磁波反射材と、電磁波吸収反射層９ｇを補強する補強材とによって、この電磁波吸収反射層９ｇが形成されている。このため、図３〜図６に示す電磁波遮蔽材９に比べて構造がより一層簡単になって、図７に示す電磁波遮蔽材９を安価に製造することができる。
【００６６】
(4) この第５実施形態では、電磁波吸収反射層９ｇを補強する補強材中に電磁波吸収材と電磁波反射材とを含有する。このため、例えば、電磁波吸収材及び電磁波反射材をエポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂とともに炭素繊維のような繊維状補強材に均等に含浸させて、積層し加熱して電磁波遮蔽材９を短時間で簡単に製造することができる。
【００６７】
（他の実施形態）
この発明は、以上説明した実施形態に限定するものではなく、以下に記載するように種々の変形又は変更が可能であり、これらもこの発明の範囲内である。
(1) この実施形態では、鉄道車両を例に挙げて説明したが、自動車、航空機、船舶などの他の交通輸送手段についてもこの発明を適用することができる。また、この実施形態では、鉄道車両の床下機器５を収容する機器収容体６に電磁波遮蔽材９を適用する場合を例に挙げて説明したが、このような機器収容体６に限定するものではない。例えば、電磁波を発生する電磁波発生源から外部に放射される電磁波を電磁波遮蔽材９によって吸収し、この電磁波発生源に向かって外部から放射される電磁波を電磁波遮蔽材９によって反射する場合についてもこの発明を適用することができる。さらに、この実施形態では、図３〜図７に示すような構造の電磁波遮蔽材９を例に挙げて説明したが、電磁波遮蔽材９をこれらの構造に限定するものではない。例えば、図３〜図７に示す電磁波遮蔽材９を複数任意に組み合わせて構成したり、図３〜図７に示す電磁波遮蔽材９をそれぞれ積層構造にしたりすることもできる。
【００６８】
(2) この実施形態では、機器収容体６が床下機器５を収容する床下機器箱である場合を例に挙げて説明したが、床下機器５に限定するものではなく、電磁波を発生する電磁波発生源についてこの発明を適用することができる。例えば、電気機関車内に設置されているインバータ制御装置や電車内に設置される機器などについてもこの発明を適用することができる。また、この実施形態では、電磁波吸収層９ａ，９ｅを床下機器５に近い側に向け、電磁波反射層９ｂ，９ｆを床下機器５から遠い側に向けるように電磁波遮蔽材９を配置する場合を例に挙げて説明したが、電磁波反射層９ｂ，９ｆを床下機器５に近い側に向け、電磁波吸収層９ａ，９ｅを床下機器５から遠い側に向けるように電磁波遮蔽材９を配置することもできる。
【００６９】
(3) この実施形態では、電磁波吸収材や電磁波反射材と添加物とを混合した熱硬化性樹脂を繊維状補強材の織物に含浸させる場合を例に挙げて説明したが、このような製造方法に限定するものではない。例えば、長繊維又は短繊維のチョップを熱硬化樹脂に混合して硬化させ、所定の形状の電磁波遮蔽材９に成形したり、箱形の機器収容体６に成形したりすることもできる。また、この第３実施形態では、電磁波吸収層９ａと電磁波反射層９ｂとを接合し、電磁波反射層９ｂと補強層９ｃとを接合して電磁波遮蔽材９を形成する場合を例に挙げて説明したが、このような構造に限定するものではない。例えば、電磁波反射層９ｂと電磁波吸収層９ａとを接合し、電磁波吸収層９ａと補強層９ｃとを接合して電磁波遮蔽材９を形成することもできる。この場合には、補強層９ｃが床下機器５に近い側になり、電磁波反射層９ｂが床下機器５から遠い側になるように、電磁波遮蔽材９を配置することができる。
【００７０】
(4) この第４実施形態及び第５実施形態では、電磁波吸収材や電磁波反射材と添加物とを混合した熱硬化性樹脂を繊維状補強材に含浸させる場合を例に挙げて説明したが、この発明をこのような製造方法に限定するものではない。例えば、繊維状補強材に熱硬化性樹脂を含浸させた後に、メッシュ状又はシート状の電磁波吸収材や電磁波反射材を繊維状補強材に貼り付けたり、粉状の電磁波吸収材や電磁波反射材を繊維状補強材に吹き付けたりすることもできる。また、この第５実施形態では、電磁波吸収材と電磁波反射材とを混合した熱硬化性樹脂を繊維状補強材の織物に均等に含浸させて電磁波遮蔽材９を製造する場合を理に挙げて説明したが、このような製造方法に限定するものではない。例えば、繊維状補強材の織物の一方の表面に電磁波吸収材を混合した熱硬化性樹脂を含浸させ、繊維状補強材の織物の他方の表面に電磁波反射材を混合した熱硬化性樹脂を含浸させて電磁波遮蔽材９を製造することもできる。
【符号の説明】
【００７１】
１  軌道
１ａ  レール
２  車両
３  車体
４  台車
４ａ  車輪
５  床下機器（機器）
６  機器収容体
７  フレーム部
８  支持部
９  電磁波遮蔽材
９ａ  電磁波吸収層
９ｂ  電磁波反射層
９ｃ，９ｄ  補強層
９ｅ  電磁波吸収層
９ｆ  電磁波反射層
９ｇ  電磁波吸収反射層
Ｗ1，Ｗ2  電磁波
【図１】
2016032081.tif 000003
【図２】
2016032081.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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