(57)【要約】【課題】表示部に航走波をグラフィカルに表示できる自船周囲情報表示装置を提供する。【解決手段】レーダ指示機は、ＡＩＳインタフェース部と、ディスプレイ３０と、航走波処理部と、表示処理部と、を備える。ＡＩＳインタフェース部は、自船の周囲の他船を検出する。ディスプレイ３０は、自船の周囲の状況を表示する。航走波処理部は、他船が生起する航走波を検出又は推測する。表示処理部は、航走波処理部が検出又は推測した航走波をディスプレイ３０にグラフィカルに表示させる。ディスプレイ３０に表示される航走波Ｓ３の図形は、他船（他船シンボルＳ２）からの距離が増大するにつれて相互に離れるように描画される１対の線を含む。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
自船の周囲の他船を検出する検出部と、
自船の周囲の状況を表示する表示部と、
前記他船が生起する航走波を検出又は推測する航走波処理部と、
前記航走波処理部が検出又は推測した航走波を前記表示部にグラフィカルに表示させる表示処理部と、
を備えることを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項２】
請求項１に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記表示部に表示される前記航走波は、他船からの距離が増大するにつれて相互に離れるように描画される１対の線を含むことを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記航走波処理部は、前記航走波を、他船の移動速度、喫水、大きさのうち少なくとも１つに基づいて計算することで推測することを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項４】
請求項１から３までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記航走波処理部は、前記航走波を、他船から受信した情報に基づいて算出することを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項５】
請求項１から４までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記航走波処理部は、前記航走波を、自船に備え付けられた機器によって検出した情報に基づいて算出することを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項６】
請求項１から５までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
少なくとも前記航走波の情報に基づいて危険度を評価する危険度評価部を備え、
前記表示処理部は、前記危険度を表示部に表示することを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項７】
請求項６に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記航走波の危険度が高いと評価された場合に警報を出す警報部を備えることを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項８】
請求項１から７までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記表示処理部は、時間の経過に伴う航走波の変化を前記表示部にリアルタイムに表示させることを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項９】
請求項１から８までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
前記航走波の情報に基づき、当該航走波の対処方法を提示する航走波対処提示部を備えることを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項１０】
請求項１から９までの何れか一項に記載の自船周囲情報表示装置であって、
自船が生起する航走波に関する情報を他船に送信する自船航走波情報送信部を備えることを特徴とする自船周囲情報表示装置。
【請求項１１】
自船の周囲の他船を検出する検出工程と、
前記他船が生起する航走波を検出又は推測する航走波処理工程と、
前記他船及び前記航走波を、自船の周囲の状況を表示する表示装置にグラフィカルに表示させる表示工程と、
を含むことを特徴とする自船周囲情報表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に、自船の周囲の状況を表示部に表示可能な自船周囲情報表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
船舶が航行することによって生じる波である航走波は、小型船舶の転覆や係留船の破損などの海難事故の原因となることが指摘されている。近年、船舶の高速化等に伴い、大きな航走波を発生させながら航行する船舶が増加しているため、危険な航走波が生まれ易い状況となっている。
【０００３】
このような航走波に関しては、非特許文献１に開示されている航走波の推定計算法など、様々な研究が行われている。また、航走波による海難事故防止のため、海上保安庁などは、船舶の航行規制などを行っている。
【０００４】
特許文献１は、角型の船尾形状（トランサムスターン型船尾形状）を有する一般商船において、船尾構造を特定の形状とすることにより、造波抵抗を低減した構成を開示している。この方法により、船尾造波が低減されるため、航走波の発生も抑えられると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１５４４７５号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】塩谷茂明、「航走波の推定計算法の比較について」、日本航海学会論文集、公益社団法人日本航海学会、２００２年３月２５日、１０６号、ｐ．２７１−２７７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、小型船舶に影響を与える航走波が周囲で発生した場合、当該小型船舶としては、航走波が自船に到達するまでに当該航走波の情報を入手することが難しく、航走波の影響を回避しにくかった。
【０００８】
本発明は以上の事情に鑑みてされたものであり、その目的は、表示部に航走波をグラフィカルに表示できる自船周囲情報表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段及び効果】
【０００９】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段とその効果を説明する。
【００１０】
本発明の第１の観点によれば、以下の構成の自船周囲情報表示装置が提供される。即ち、この自船周囲情報表示装置は、検出部と、表示部と、航走波処理部と、表示処理部と、を備える。前記検出部は、自船の周囲の他船を検出する。前記表示部は、自船の周囲の状況を表示する。前記航走波処理部は、前記他船が生起する航走波を検出又は推測する。前記表示処理部は、前記航走波処理部が検出又は推測した航走波を前記表示部にグラフィカルに表示させる。
【００１１】
これにより、航走波が表示部にグラフィカルに表示されるため、ユーザが航走波の存在を直感的に理解でき、当該航走波の影響を回避し易くなる。また、他船の生起する航走波を航走波処理部で検出又は推測することにより、航走波に関する自船周囲の情報を表示部で的確に表現することができる。
【００１２】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記表示部に表示される前記航走波は、他船からの距離が増大するにつれて相互に離れるように描画される１対の線を含むことが好ましい。
【００１３】
これにより、航走波のシンプルな表示を実現できるため、表示部の表示画面が煩雑になることを防止できる。
【００１４】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記航走波処理部は、前記航走波を、他船の移動速度、喫水、大きさのうち少なくとも１つに基づいて計算することで推測することが好ましい。
【００１５】
これにより、船舶の移動速度、喫水、大きさ等によって大きく変化する航走波を正確に推測することができる。
【００１６】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記航走波処理部は、前記航走波を、他船から受信した情報に基づいて算出することが好ましい。
【００１７】
これにより、航走波に関する情報を他船から取得でき、広い範囲での航走波の検知及び推測が可能となるため、ユーザが航走波を早期に把握して適切な対応をとることができる。
【００１８】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記航走波処理部は、前記航走波を、自船に備え付けられた機器によって検出した情報に基づいて算出するように構成することもできる。
【００１９】
この場合、他船から情報を取得できない場合でも、自船側で直接取得した情報を用いることで、航走波を表示部に表示することができる。
【００２０】
前記の自船周囲情報表示装置においては、以下の構成とすることが好ましい。即ち、この自船周囲情報表示装置は、少なくとも前記航走波の情報に基づいて危険度を評価する危険度評価部を備える。前記表示処理部は、前記危険度を表示部に表示する。
【００２１】
これにより、前記表示部に前記危険度が表示されるので、ユーザは、自船が気を付けなければならない航走波を前記危険度によって判断できる。
【００２２】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記航走波の危険度が高いと評価された場合に警報を出す警報部を備えることが好ましい。
【００２３】
これにより、航走波の危険度が高い場合に、警報によってユーザの注意を喚起することができる。
【００２４】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記表示処理部は、時間の経過に伴う航走波の変化を前記表示部にリアルタイムに表示させることが好ましい。
【００２５】
これにより、他船の加速や時間経過による消滅などの航走波の変化が前記表示部に随時更新されて表示されるので、ユーザが周囲の航走波の状況を常に把握して適切に対応することができる。
【００２６】
前記の自船周囲情報表示装置においては、前記航走波の情報に基づき、当該航走波の対処方法を提示する航走波対処提示部を備えることが好ましい。
【００２７】
これにより、ユーザは、航走波対処提示部が提示する対処方法を参考にして、航走波に対して適切に対処することができる。
【００２８】
前記の自船周囲情報表示装置においては、自船が生起する航走波に関する情報を他船に送信する自船航走波情報送信部を備えることが好ましい。
【００２９】
これにより、自船の航走波が他船に影響を及ぼす前に当該他船に航走波の情報を送ることができるので、当該他船が航走波の影響を回避し易くなる。
【００３０】
本発明の第２の観点によれば、以下の自船周囲情報表示方法が提供される。即ち、この自船周囲情報表示方法は、検出工程と、航走波処理工程と、表示工程と、を含む。前記検出工程では、自船の周囲の他船を検出する。前記航走波処理工程では、前記他船が生起する航走波を検出又は推測する。前記表示工程では、前記他船及び前記航走波を、自船の周囲の状況を表示する表示装置にグラフィカルに表示させる。
【００３１】
これにより、航走波が表示部にグラフィカルに表示されるため、ユーザが航走波の存在を直感的に理解でき、当該航走波の影響を回避し易くなる。また、他船の生起する航走波を航走波処理工程で検出又は推測することにより、航走波に関する自船周囲の情報を表示部で的確に表現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の一実施形態に係るレーダ指示機を備えるレーダ装置の全体的な構成を示すブロック図。
【図２】レーダ指示機のディスプレイによる表示画面の例を示す図。
【図３】航走波の表示の第１変形例を示す図。
【図４】航走波の表示の第２変形例を示す図。
【図５】航走波の表示の第３変形例を示す図。
【図６】航走波の表示の第４変形例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
次に、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るレーダ指示機２を備えるレーダ装置１の全体的な構成を示すブロック図である。図２は、レーダ指示機２のディスプレイ３０による表示画面の例を示す図である。
【００３４】
図１に示すように、レーダ装置１は、本実施形態のレーダ指示機（自船周囲情報表示装置）２を備えている。更に、レーダ装置１は、レーダアンテナ１１と、ＡＩＳ送受信機１２と、ＧＰＳ受信機１３と、方位センサ１４と、を備える。
【００３５】
レーダアンテナ１１は、指向性の強いパルス状電波の送信を行い、当該パルス状電波が物標に反射して戻ってきた反射波（エコー）を受信するように構成されている。また、レーダアンテナ１１は、水平面内で回転しながら、電波の送受信を繰り返し行うように構成されている。以上の構成で、レーダアンテナ１１は、水平面内で３６０°回転し、自船の周囲をスキャンすることができる。レーダアンテナ１１がスキャンした結果（レーダエコーの情報）は、レーダ指示機２に出力される。
【００３６】
ＡＩＳ送受信機１２は、他船に搭載されるＡＩＳ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ、船舶自動識別装置）が送信するＡＩＳ情報を、図示しないＡＩＳアンテナを介して受信することができる。このＡＩＳ信号には、当該他船の船名、船体長、幅、現在位置、対地針路、対地船速、船首方位、回頭角速度、航行状態、喫水、積載物、目的地等の情報が含まれている。このＡＩＳ送受信機１２が受信した他船のＡＩＳ情報は、レーダ指示機２に出力される。一方、ＡＩＳ送受信機１２は、他船に対して、上記と同様の情報が含まれる自船のＡＩＳ情報をＡＩＳアンテナから送信することができる。
【００３７】
ＧＰＳ受信機１３は、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号を受信して測位を行い、自船の位置に関する情報を取得するように構成されている。ＧＰＳ受信機１３が取得した自船の位置の情報は、レーダ指示機２に出力される。
【００３８】
方位センサ１４は、自船の船首方位を取得するように構成されている。この方位センサ１４の具体例としては、ジャイロコンパスを挙げることができる。方位センサ１４が取得した自船の船首方位の情報は、レーダ指示機２に出力される。
【００３９】
レーダ指示機２は、ＡＩＳインタフェース部（検出部）１７と、制御部２１と、ディスプレイ（表示部、警報部、表示装置）３０と、を備える。
【００４０】
ＡＩＳインタフェース部１７は、レーダ指示機２の外部インタフェース（例えば、接続コネクタ）として構成されている。ＡＩＳインタフェース部１７は、自船の周囲の他船からＡＩＳ送受信機１２を介して受信したＡＩＳ情報をレーダ指示機２に取り込むとともに、レーダ指示機２からの指示をＡＩＳ送受信機１２に送ることができる。従って、ＡＩＳインタフェース部１７は、自船の周囲の他船を検出する機能を有している。
【００４１】
制御部２１は、図示しないが、演算部としてのＣＰＵと、記憶部としてのＲＯＭ及びＲＡＭと、を備えたコンピュータとして構成されている。前記ＲＯＭには、ディスプレイ３０にレーダ映像等を表示するとともに航走波等を表示するための表示制御プログラムが記憶されている。そして、上記のハードウェアとソフトウェアの協働により、制御部２１を、表示処理部２２、航走波処理部２３、危険度評価部２４、及び回避航路提示部（航走波対処提示部）２５等として動作させることができる。なお、制御部２１の詳細な構成は後述する。
【００４２】
ディスプレイ３０は、例えばカラー表示が可能な液晶ディスプレイとして構成されている。このディスプレイ３０は、制御部２１が作成するレーダ映像を表示することができる。
【００４３】
次に、レーダ指示機２が備える制御部２１について詳細に説明する。
【００４４】
制御部２１は、レーダアンテナ１１から取得したレーダエコーの情報を解析し、自船周囲の状況を示すレーダ映像を生成する。また、制御部２１は、ＧＰＳ受信機１３から取得したＧＰＳ情報より、自船の位置、対地針路、対地速力等を計算し、方位センサ１４から取得した方位情報より、船首方位、回頭角速度を算出する。
【００４５】
そして、制御部２１は、上述したとおり、表示処理部２２と、航走波処理部２３と、危険度評価部２４と、回避航路提示部２５と、を備えている。
【００４６】
表示処理部２２は、生成されたレーダ映像をディスプレイ３０に表示させる処理を行う。また、表示処理部２２は、レーダ映像に重ねる形で、他船のシンボルを表示したり、他船の航走波やその危険度を表示したり、航走波を回避するための航路を表示することができる。
【００４７】
航走波処理部２３は、他船が航行するのに伴って生起される航走波の情報を記述した航走波データを作成する。この航走波データは、例えば、波高、伝播方向及び伝播速度を含むようにすることが考えられるが、これに限定されない。当該航走波データは、制御部２１がＡＩＳ情報に基づいて検出した他船の位置、速度、大きさ、喫水等の情報に基づいて、航走波処理部２３が航走波を推測することにより作成される。航走波を推測する具体的な方法としては、例えば、良く知られている線形造波理論を用いて計算する方法でも良いし、予め実験で得たデータに基づいて計算する方法でも良い。
【００４８】
一般に、航走波の波高及び伝播速度は、船舶の速度が増加するにつれて大きく増大し、また、航走波の周期は、船舶の速度が増加するにつれて長くなる。また、船舶の長さ、幅、喫水によっても、航走波の波高等に影響を与えることが知られている。航走波データは、航走波が生成される場合の上記のような特徴を少なくともある程度表現したものとなるように作成されることが好ましい。このため、本実施形態において、航走波処理部２３は、他船の速度、喫水、大きさ等に基づいて航走波を推測するように構成されている。
【００４９】
航走波処理部２３は、表示処理部２２により、レーダ映像に重ねる形で、推測した航走波を表示させる。これにより、ディスプレイ３０の画面には、航走波がグラフィカルに表示されることになる。
【００５０】
危険度評価部２４は、航走波処理部２３が作成した航走波データが含む情報（波高等）に基づき、自船にとって当該航走波がどの程度危険であるか（危険度）を評価する。以下、危険度評価部２４が評価した航走波の危険度を航走波危険度と呼ぶことがある。危険度評価部２４の評価基準は様々に考えられるが、一般的には、当該航走波の波高が大きい場合、伝播速度が大きい場合、自船の近くで生起された場合等は、危険度が大きくなるように定めることが好ましい。また、自船の速度や航走波に対する出会角が船体の動揺に大きな影響を与えることから、自船の移動速度や船首方位などの情報が、航走波危険度の評価基準に含められてもよい。この場合、自船が航走波に斜めに高速で進入する場合や、航走波が自船に対して横波となる場合など、自船が航走波の影響を非常に大きく受け易くなる状況を危険度に反映することができる。
【００５１】
また、危険度評価部２４は、表示処理部２２により、航走波危険度をディスプレイ３０に表示させる処理を行う。これにより、ユーザは、自船が航走波に対してどれ程警戒しなければならないかを、表示されている危険度で判断することができる。
【００５２】
更に、危険度評価部２４は、自船周辺に危険度の高い航走波が発生している場合、当該航走波に注意するようにユーザに通知する。以下、危険度の高い航走波を高危険度航走波と呼ぶことがある。ディスプレイ３０によってユーザに警報を行うための方法として、ディスプレイ３０に表示されている航走波危険度を点滅させる、航走波危険度を拡大表示する、航走波又は航走波危険度の表示色を変更する、などの方法が考えられる。あるいは、ディスプレイ３０による視覚的な警報に代えて、あるいはそれに加えて、ブザー等の聴覚的な手段で危険を警報しても良い。これにより、高危険度航走波が検出されると自動で警報が出されるため、ユーザが危険な航走波を見落とすことを防止できる。
【００５３】
回避航路提示部２５は、例えば上記の高危険度航走波が検出されると、航走波処理部２３が作成した航走波と、危険度評価部２４が算出した航走波危険度と、に基づき、航走波の影響を十分に避けることができる航路を計算する。この計算された航路（以下、回避航路と呼ぶことがある）は、航走波を対処する方法の一例であるということができる。
【００５４】
回避航路提示部２５は、表示処理部２２によってディスプレイ３０に回避航路を表示させることで、当該回避航路をユーザに提示する。ユーザは、表示された回避航路を、自船が今後とるべき航路を決定するにあたって参考にすることができる。
【００５５】
図２に、ディスプレイ３０に表示されるレーダ映像の例を示す。図２には、制御部２１（表示処理部２２）が、レーダアンテナ１１と、ＡＩＳ送受信機１２と、ＧＰＳ受信機１３と、方位センサ１４と、から得た情報によって、自船シンボル（自船の現在位置）Ｓ１と、他船シンボル（他船の現在位置）Ｓ２と、を表示した例が示されている。
【００５６】
前述したように、レーダ映像においては、自船シンボルＳ１が中心に描かれ、自船の船首方位が上になるよう表示される。他船シンボルＳ２は、自船から見た他船の現在位置に描画される。なお、この他船の現在位置は、自船の位置、自船の船首方位、及び他船の位置に基づいて計算された、自船に対する相対位置を意味する。また、他船シンボルＳ２は、当該他船の船首方位に対応する向きで描画される。
【００５７】
航走波Ｓ３は、表示処理部２２によって、当該他船シンボルＳ２の進行方向後方にグラフィカルに描画される。本実施形態において、当該航走波Ｓ３は、他船シンボルＳ２からの距離が増大するにつれて相互に離れる対称的な１対の曲線としてディスプレイ３０に表示される。これにより、航走波を構成する縦波（ケルビン波）をわかり易く表現するシンプルな表示が実現され、表示画面の煩雑化を防止できる。
【００５８】
航走波危険度Ｓ４は、対応する航走波Ｓ３との対応をユーザが把握し易くするために、当該航走波Ｓ３付近に表示される。本実施形態では、航走波危険度を１〜１００の数字で表示しているが、航走波危険度を例えば５段階程度で表現し、その段階に応じて航走波の色を変化させる等、表示の方法は様々に考えられる。
【００５９】
回避航路Ｓ５は、自船シンボルＳ１から延びる破線として描画される。図２の例では、自船左前方の他船の航走波の影響を回避するため、右側に迂回するルートが回避航路Ｓ５として提示されている。
【００６０】
以上の構成で、ユーザは、ディスプレイ３０に表示される航走波Ｓ３を確認することにより、他船が生起する航走波が自船に到達する前に当該航走波を把握して、容易に対処することができる。更に、航走波をどの程度警戒すべきかを、表示される航走波危険度Ｓ４によって適切に判断することができる。また、ユーザは、航走波を回避するための自船の航路を、表示される回避航路Ｓ５を参考にして容易に決定することができる。
【００６１】
なお、本実施形態のレーダ指示機２において、制御部２１は、レーダアンテナ１１、ＡＩＳ送受信機１２、ＧＰＳ受信機１３、及び方位センサ１４から各種の情報をリアルタイムで取得し、レーダ映像をリアルタイムに生成して、ディスプレイ３０に表示させることができる。そして、制御部２１における表示処理部２２、航走波処理部２３、危険度評価部２４、及び回避航路提示部２５の処理もリアルタイムで行われる。これにより、例えば、他船の加速により航走波が大きくなったり、航走波が消滅したりする等、時間の経過に伴って航走波が変化しても、当該変化がディスプレイ３０での表示に即時に反映されるので、ユーザが周囲の航走波の状況を常に把握して適切に対応することができる。
【００６２】
なお、上記のレーダ指示機２は、他船が生起する航走波についてユーザが適切に対処できるようにするために、航走波Ｓ３をディスプレイ３０に表示する構成となっている。しかしながら、逆に、自船が生起する航走波によって他船が影響を受ける可能性も考えられる。この点を考慮して、レーダ指示機２は、自船が生起する航走波に関する情報（航走波に対する警戒を促す情報の場合を含む）を他船に送信する図略の自船航走波情報送信部を備えてもよい。なお、自船に起因する航走波は、自船が送信するＡＩＳ情報に基づいて、上記と同様に推測することができる。これにより、自船の航走波が他船に影響を及ぼす前に当該他船が適切に対処することを促すことができるので、当該他船が航走波の影響を回避し易くなる。
【００６３】
以上に説明したように、本実施形態のレーダ指示機２は、ＡＩＳインタフェース部１７と、ディスプレイ３０と、航走波処理部２３と、表示処理部２２と、を備える。ＡＩＳインタフェース部１７は、自船の周囲の他船を検出する。ディスプレイ３０は、自船の周囲の状況を表示する。航走波処理部２３は、他船が生起する航走波を検出又は推測する。表示処理部２２は、航走波処理部２３が検出又は推測した航走波Ｓ３をディスプレイ３０にグラフィカルに表示させる。そして、ディスプレイ３０に表示される航走波Ｓ３の図形は、他船（他船シンボルＳ２）からの距離が増大するにつれて相互に離れるように描画される１対の線を含む。
【００６４】
これにより、航走波Ｓ３がディスプレイ３０にグラフィカルに表示されるため、ユーザが航走波の存在を直感的に理解でき、当該航走波の影響を回避し易くなる。また、他船の生起する航走波を航走波処理部２３で検出又は推測することにより、航走波に関する自船周囲の情報をディスプレイ３０で的確に表現することができる。また、航走波Ｓ３のシンプルな表示を実現できるため、ディスプレイ３０の表示画面が煩雑になることを防止できる。
【００６５】
次に、航走波Ｓ３の表示に関する変形例を、図３から図６までを参照して説明する。なお、本変形例の説明においては、前述の実施形態と同一又は類似の部材には図面に同一の符号を付し、説明を省略する場合がある。
【００６６】
図３に示す第１変形例の航走波Ｓ３ａは、上記の実施形態（図２）と比較して、実際の航走波の形状に近い表示となっている。この航走波Ｓ３ａを表す図形は、他船からの距離が増大するにつれて相互に離れるように進行方向後方に描画される複数対（３対）の曲線によって縦波を表すとともに、進行方向に対してほぼ垂直な３本の曲線によって横波を表している。
【００６７】
図４に示す第２変形例の航走波Ｓ３ｂは、他船からの距離が増大するにつれて相互に離れるように進行方向後方に描画される１対の直線（破線）で表現され、簡素な表示となっている。また、航走波Ｓ３ｂは、他船シンボルＳ２から若干離れて表示されている。
【００６８】
図５に示す第３変形例の航走波Ｓ３ｃは、他船の進行方向後方に描かれる台形領域として表現されている。この台形領域の輪郭は、他船からの距離が増大するにつれて相互に離れるように進行方向後方に描画される１対の直線と、当該直線の端部同士を結ぶ直線と、を含んでいる。
【００６９】
図６に示す第４変形例の航走波Ｓ３ｄは、第３変形例（図５）の台形領域に対し、横波に相当する部分を直線の代わりに曲線で表現するように変形させたものである。
【００７０】
以上に航走波の表示に関する複数の変形例を説明したが、上記に例示した以外にも、航走波をディスプレイにおいてどのように表示するかは様々に考えられる。例えば、航走波を長方形として表示する方法が考えられる。
【００７１】
以上に本発明の好適な実施の形態及び変形例を説明したが、上記の構成は例えば以下のように変更することができる。
【００７２】
上記の実施形態及び変形例においては、航走波処理部２３が、他船の航走波を、当該他船から受信するＡＩＳ情報に基づいて推測している。このように、他船から受信した情報に基づいて航走波を推測する場合、遠方の他船が生起する航走波も確実に検知できるため、ユーザが広範囲で航走波を監視して対応を早期に行うことができる点で好適である。しかしながら、他船の航走波を推測する方法はこれに限られない。例えば、レーダ装置がＴＴ（Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｒａｃｋｉｎｇ：目標追尾）機能を有する場合、レーダ映像の推移に基づき、自船周囲に存在する他船等の物標（目標）の位置及び速度を検出することができる。また、当該他船の大きさは、エコーの大きさによりある程度推測することができる。従って、ＴＴ機能で追尾される物標について航走波処理部２３が航走波を推測し、この航走波をディスプレイ３０に表示するように構成することもできる。
【００７３】
また、上記の実施形態及び変形例において、レーダアンテナ１１から受信したレーダ映像の情報から、航走波処理部２３が水面の凹凸を解析することで航走波を検出し、検出された航走波をディスプレイ３０にグラフィカルに表示する構成としてもよい。また、自船周囲の航走波を検出する手段としては、レーダアンテナ１１に限らず、例えば、水面を撮影するカメラであっても良い。このように、自船に備え付けられた機器によって検出した航走波を表示するようにすると、何らかの原因で他船から情報を取得できない場合でも、ディスプレイ３０に航走波Ｓ３を問題なく表示することができる。
【００７４】
上記の実施形態では、ＡＩＳ送受信機１２は、ＡＩＳ情報の送信及び受信の両方を行っている。しかしながら、ＡＩＳ情報を受信する機能のみを備え、送信を行わない構成であっても良い。
【００７５】
上記の実施形態及び変形例では、回避航路提示部２５は回避航路Ｓ５をディスプレイ３０に表示している。しかしながら、これに限られず、回避航路提示部２５は危険な航走波Ｓ３を回避するための自船の進行方向をディスプレイ３０に表示する構成としてもよい。また、回避航路Ｓ５を表示する代わりに、「直ちに左に９０°回頭して下さい」というようなメッセージをディスプレイ３０に表示することで、航走波の対処方法をユーザに提示しても良い。
【００７６】
他船が生起する航走波だけでなく、自船が生起する航走波もディスプレイ３０に表示するように構成しても良い。この構成によれば、例えば自船の周囲に操業中の漁船がある場合、自船の航走波が周囲に与える影響を少なくするような操船をユーザに促すことが可能になる。
【００７７】
上記の実施形態及び変形例では、航走波処理部２３が検出又は推測した航走波Ｓ３がディスプレイ３０に表示される。しかしながらこれに限定されず、他船シンボルＳ２の後方に航走波Ｓ３の図形を単純に一律に描画するような構成でも良い。この構成でも、他船が生起する航走波の存在にユーザが気付いて適切に対応できる効果が期待できる。
【００７８】
上記の実施形態及び上記変形例のレーダ装置１において、多方向からの波が重なり合うことで生じる高い波を三角波としてディスプレイ３０に表示できるように構成してもよい。
【００７９】
本発明は、上記の実施形態等に示すようなレーダ指示機２に限定されず、例えば、自船の周囲の状況を示すチャート映像に、ＡＩＳ情報により取得した他船の位置を重畳して表示する構成のプロッタ装置に適用することができる。
【符号の説明】
【００８０】
１  レーダ装置
２  レーダ指示機（自船周囲情報表示装置）
１７  ＡＩＳインタフェース部（検出部）
２２  表示処理部
２３  航走波処理部
２４  危険度評価部
２５  回避航路提示部（航走波対処提示部）
３０  ディスプレイ（表示部、表示装置、警報部）
Ｓ３  航走波
Ｓ４  航走波危険度
Ｓ５  回避航路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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