(57)【要約】【課題】画像のデータ量を削減しつつそのデータの画像としての信憑性を損なうことのない、数学的に保証された手段を用いて、第三者により機密性の有る画像データがたまたま傍受されたり改竄されたりすることが出来ない画像変換及びその逆変換手法を提供すること。【解決手段】原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成する変換処理装置と、前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行する逆変換処理装置と、を備える。【選択図】図１
2016081423.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成する変換処理装置と、
前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行する逆変換処理装置と、
を備え、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２３】
2016081423.tif 000025
情報処理システム。
【請求項２】
あらかじめ決められた画像のずらし方のデータを前記画像変換処理及び前記画像逆変換処理のキーとして、前記変換処理装置と前記逆変換処理装置側とで共有しておき、当該キーを持たない装置では前記変換画像のデータしかか読み取れない、
請求項１に記載の情報処理システム。
【請求項３】
前記原画像は、複数の単位画像から構成される動画像であり、前記単位画像を単位として前記キーを変更できる
請求項２に記載の情報処理システム。
【請求項４】
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成し、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２４】
2016081423.tif 000026
情報処理装置。
【請求項５】
情報処理装置が実行する情報処理方法であって、
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成するステップを含み、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２５】
2016081423.tif 000027
情報処理方法。
【請求項６】
情報処理装置を制御するコンピュータに、
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成する
制御処理を実行させ、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２６】
2016081423.tif 000028
プログラム。
【請求項７】
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理が施され、その結果として得られる変換画像のデータを対象に、
前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行し、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２７】
2016081423.tif 000029
情報処理装置。
【請求項８】
情報処理装置が実行する情報処理方法であって、
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理が施され、その結果として得られる変換画像のデータを対象に、
前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行するステップを含み、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２８】
2016081423.tif 000030
情報処理方法。
【請求項９】
情報処理装置を制御するコンピュータに、
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理が施され、その結果として得られる変換画像のデータを対象に、
前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行する制御処理を実行させ、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数２９】
2016081423.tif 000031
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、情報処理システム、情報処理装置及び方法、並びにプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の電子機器のディジタル化に伴い、データの受け渡しや送受信は、その量が増大してリアルタイム性や機器の技術的困難さが増しているという問題が無視できなくなって来た。また機密性の有るデータが勝手に傍受されたり改竄されたりする安全上の問題が発生している。そこで従来各種の符号化・複合化方式が提案され実用されてきた（例えば特許文献１参照）。画像の送受信や録画に於いて、そのデータ量を削減し通信にかかるコストと時間を減少させようとする努力はいまなお精力的になされている。
【０００３】
画像データ量の削減はその画像データの冗長度に依存し、冗長度の少ない画像は殆どデータ量の削減は出来ない。画像の場合にはこの情報理論の制約を超えてデータ量の削減を行うことも実際に実用化されている。つまり画像の場合には人間の目にあまり目立たないデータを削除して、より圧縮率を高めることが行われている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２９９０６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしこのように情報理論の制約を超えてデータ量の削減を行う場合にはデータの信憑性は保証されない事が多いし、画像の場合にはその質が低下すると共に画像の本質的な内容の読み違いが生じる危険性もある。画像は無作為にデータを削除すれば劣化して意味を成さなくなる。また情報理論に基づく各種のデータ圧縮法（例えばエントロピー圧縮等）では、データの信憑性は保障されるが、その計算時間・計算コストに対する成果が貧弱である。
【０００６】
本発明は、画像のデータ量を削減しつつそのデータの画像としての信憑性を損なうことのない、数学的に保証された手段を用いて、第三者により機密性の有る画像データがたまたま傍受されたり改竄されたりすることが出来ない画像変換及びその逆変換手法を提供することを目的とする。
換言すると、本発明は、多重露光をシミュレートした方法で画像を符号化してデータ量の削減を行う、といった画像変換処理を実行し、また、当該画像変更処理が施された画像（以下、「変換画像」と呼ぶ）に対して、多重露光から一回露光の画像を得る数学的手段を用いた画像の復元処理（以下、「画像逆変換処理」と呼ぶ）を行うことを目的とする。
ここで、変換画像のデータ量は原画像のそれよりも減少している。これは、同じ画像をずらしながら重ねていけばいくほど画像が平均化され、最後には一色になってしまうことを考えれば明らかである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施形態の情報処理システムは、
原画像のデータに対して、修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により複数個重ねる又は所定の大きさ分だけ連続してずらして重ねる画像変換処理を施すことにより、変換画像のデータを生成する変換処理装置と、
前記修復可能条件に基づくあらかじめ決められた数学的手順により前記変換画像のデータを前記原画像に復元する画像逆変換処理を実行する逆変換処理装置と、
を備え、
前記修復可能条件は、式（９）で示される
【数１】
2016081423.tif 000003
情報処理システムである。
【０００８】
あらかじめ決められた画像のずらし方のデータを前記画像変換処理及び前記画像逆変換処理のキーとして、前記変換処理装置と前記逆変換処理装置側とで共有しておき、当該キーを持たない装置では前記変換画像のデータしかか読み取れない、
こともできる。
【０００９】
前記原画像は、複数の単位画像から構成される動画像であり、前記単位画像を単位として前記キーを変更できる
ようにしてもよい。
ここで、単位画像とは、例えばフィールドやフレーム等、動画像を構成する静止画に対応する画像をいう。
【００１０】
本発明の一実施形態の情報処理装置は、上述の本発明の一実施形態の情報処理システムの変換処理装置に対応するものである。
本発明の別の一実施形態の情報処理装置は、上述の本発明の一実施形態の情報処理システムの逆変換処理装置に対応するものである。
【００１１】
なお、次のようなものでもよい。
画像の配信に際し画像を修復可能条件（９）式を満たすようなあらかじめ決められた手順により複数個重ねること、あるいはある大きさ分だけ連続してずらして重ねることにより多重露光して劣化させ、画像の情報を減少させて送信する手段と、多重露光により情報が減少した符号化画像をあらかじめ決められた数学的手順により元に戻すことにより受信する手段とを具備する画像送受信方法と装置。
【００１２】
上記方法において、あらかじめ決められた画像のずらし方のデータを符号化・複合化のキーとして送信側と受信側で共有しておき、このデータを持たない受信者は多重露光により劣化した画像しか読み取れないようにした画像の送受信方法と装置でもよい。
【００１３】
上記方法において、動画像の単位画像（フレーム）毎に符号化・複合化のキーを変更できるようにした画像の送受信方法と装置。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、画像のデータ量を削減しつつそのデータの画像としての信憑性を損なうことのない、数学的に保証された手段を用いて、第三者により機密性の有る画像データがたまたま傍受されたり改竄されたりすることが出来ない画像変換及びその逆変換手法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】変換画像の場合の計算を示す図である。
【図２】ｎ＝１の場合の二重露光でぶれた画像とそのフーリエ変換G(ωｘ、ωｙ)の結果を示す図である。
【図３】ｋのグラフを示す図である。
【図４】一般の変換画像とそのフーリエ変換のシミュレーション結果を示す図である。
【図５】結像方程式（２１）を計算して表示したものを示す図である。
【図６】図５の結果について、空間周波数領域で表した(２０)式を示す図である。
【図７】送信したい原画像ｆの例を示す図である。
【図８】修復可能条件（９）式を満たす多重露光のPSFｓを示す図である。
【図９】図７の原画像ｆに対して、図８のPSFｓを用いた多重露光の計算結果である変換画像ｇを示す図である。
【図１０】原画像ｆのフーリエスペクトルを256段階つまり8ビットで表示したものを示す図である。
【図１１】変換画像ｇのフーリエスペクトルを256段階つまり8ビットで表示したものを示す図である。
【図１２】送信側の変換処理装置の構成概略を示す図である。
【図１３】受信側の逆変換処理装置の構成概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について、その数学的基礎を踏まえ、説明する。
【００１７】
［数学的基礎］
送信したい原画像をｆ(X、Y) とする。また、多重露光された画像（変換画像）をｇ(X、Y) とする。変換画像は、原画像とそのずれた画像がある規則により重なったものである。変換画像ｇ(X、Y)は、多数個のずれた画像が重なったものとである。最初に変換画像ｇ(X、Y) を考察する。変換画像ｇ(X、Y) は次の（１）であると記述される。
【００１８】
【数２】
2016081423.tif 000004
【００１９】
ここで画像はX方向にα、Y方向にβだけずれているとし、二つの画像の強度は１：ｎであるとした。さて、原画像ｆ(X、Y) のフーリエ変換をF(ωｘ、ωｙ)とする。つまり次の（２）である。
【００２０】
【数３】
2016081423.tif 000005
【００２１】
積分範囲はX,Yとも（−∞、＋∞）である。f（X−α、Y−β）のフーリエ変換は次の式である。
【００２２】
【数４】
2016081423.tif 000006
【００２３】
そのため、変換画像ｇ(X、Y)即ち（１）式のフーリエ変換G(ωｘ、ωｙ)は、次の（４）で表す事ができる。
【００２４】
【数５】
2016081423.tif 000007
【００２５】
これから原画像ｆ(X、Y) のフーリエ変換が得られ、｛ ｝内がゼロでなければ、次の（５）となる。
【００２６】
【数６】
2016081423.tif 000008
【００２７】
右辺の量ｎ，α、βは全て与えられた量または計測可能量であるから、原画像のフーリエ変換F(ωｘ、ωｙ)は、ぶれ画像のG(ωｘ、ωｙ)から計算で求められる。こうして、原画像のフーリエ変換F(ωｘ、ωｙ)の逆変換を計算すれば、原画像ｆ(X、Y) を計算で求めることができる。ただし、その条件は、次の（６）である。この条件は本実施形態の必須条件であるので後で詳しく考察する。
【００２８】
【数７】
2016081423.tif 000009
【００２９】
これを多重露光の場合に拡張するのは簡単である。変換画像g（X、Y）の場合は、多数個のズレ画像が重なったものとして、次の（７）と記述する事ができる。
【００３０】
【数８】
2016081423.tif 000010
【００３１】
これから次の（８）が求められる。
【００３２】
【数９】
2016081423.tif 000011
【００３３】
ただし原画像が計算出来るための必須条件(以後修復可能条件と言う)は、次の（９）である。修復可能条件（９）については後で考察する。
【００３４】
【数１０】
2016081423.tif 000012
【００３５】
修復可能条件がみたされていれば、原画像のフーリエ変換F(ωｘ、ωｙ)の逆フーリエ変換を計算すれば、原画像ｆ(X、Y) を得ることができる。図１は変換画像の場合の計算例である。
【００３６】
［修復可能条件の考察］
原画像とそのずれた画像が重なった二重露光の場合は（４）式から、次の（１０）である。
【００３７】
【数１１】
2016081423.tif 000013
【００３８】
｛  ｝内がゼロである時は、原画像のフーリエ変換F(ωｘ、ωｙ)がゼロでない時でも、変換画像のフーリエ変換G(ωｘ、ωｙ)がゼロとなる。したがって、この場合は原画像のフーリエ変換F(ωｘ、ωｙ)を求めることが出来ない。つまり、修復が可能であるためには（６）式即ち、次の（１１）が成り立つことが必要である。
【００３９】
【数１２】
2016081423.tif 000014
【００４０】
簡単のために、θ＝ ―（ωｘ・α＋ωｙ・β）とすると、１＋ｎeθΘ＜＞０がすべてのθについて成り立たなければならない。
このためにはｎ＜＞１であれば、つまりｎが１と違えば違うほど良い。つまり、二重露光でぶれた画像は、強度がほぼ同じ二つの画像がずれて重なったもの以外は修復可能である。図１はｎ≒0.5の場合の例である。
【００４１】
ここでｎが１か１に近い場合、すなわちずれ画像の強度が元画像とほぼ等しい場合について考察しておく。図２はｎ＝１の場合の二重露光でぶれた画像とそのフーリエ変換G(ωｘ、ωｙ)である。
【００４２】
この場合は、e―ｉ（ωｘ・α＋ωｙ・β）＝−１の時G(ωｘ、ωｙ)がゼロになる。つまりcos（ωｘ・α＋ωｙ・β）＝−１、sin（ωｘ・α＋ωｙ・β）＝０の時である。これから次の（１２）である。
【００４３】
【数１３】
2016081423.tif 000015
【００４４】
画像のサイズをN×Nとすれば、ピクセル位置（ｊ、ｋ）での空間周波数は  νｘ＝ｊ／N、νｙ＝ｋ／Nであり、従って、次の（１３）（１４）である。
【００４５】
【数１４】
2016081423.tif 000016
【００４６】
図２の例ではα＝10、β＝6であり、N=128である。これを（１２）式に代入すると、次の式（１５）が成立するところでG(ωｘ、ωｙ)がゼロになる。
【００４７】
【数１５】
2016081423.tif 000017
【００４８】
グラフを描くと図３に示すように、（32/3≒11）次のグラフとなる。（ｊ、ｋ）を（x、ｙ）と表記した。
【００４９】
図２のG(ωｘ、ωｙ)はまさにこのようなゼロ点を持っていることが読み取れる。
【００５０】
さて、変換画像の修復が出来るための条件は次の（１６）式で表されることは前述した。
【００５１】
【数１６】
2016081423.tif 000018
【００５２】
逆に、変換画像が修復できない条件は、次の（１７）である。
【００５３】
【数１７】
2016081423.tif 000019
【００５４】
簡単のために、θi＝ ―（ωｘαi＋ωｙβi）とすると、（１７）は次（１８）である。
【００５５】
【数１８】
2016081423.tif 000020
【００５６】
このためには、Σｎｉsinθi＝０、Σｎｉcosθi＝-1（ｎｉ＞０）が必要である。つまり、多数個の複素量を加え合わせた結果、その虚数部が丁度０になり、実数部が -１に成らなければならないが、単純なズレではこのようなことは非常にまれである。従って、単純に縦方向や横方向にずれた変換画像は、ほぼ修復可能であると考えてよい。回転要素を含むずれの場合はこの限りではない。
【００５７】
図４は一般の変換画像とそのフーリエ変換のシミュレーションである。図２と比較すると、条件（１７）が成立してG(ωｘ、ωｙ)がゼロになるという箇所は少ないと言っても過言ではないことが理解できる。また偶然にもわずかな個数だけG(ωｘ、ωｙ)がゼロになったとしても、その位置でのＦ(ωｘ、ωｙ)自体もゼロとするか、または内挿によって近似するかなどの処理を行えば、画質の損失はあるにせよ、「変換画像を修復する」ことは可能である。図４の修復画像に劣化が見られるのはこのためである。従って、本発明の目的のためには、多重露光のずれと強度を（１６）式の左辺の値が0とは大きく違うようにあらかじめ設定しておくことが大切である。
【００５８】
更に詳しい理論的基礎を得るために、再度（４）および（１６）式に戻る。一般的な場合の（１６）式でも全く同様であるので、ここでは次の（１９）式を元に理論展開を行う。
【００５９】
【数１９】
2016081423.tif 000021
【００６０】
この式を見ると、｛１＋ｎ・e―ｉ（ωｘ・α＋ωｙ・β）｝が、伝達関数であることが分かる。何故なら、原画像ｆのフーリエ変換、即ちスペクトルF(ωｘ、ωｙ)をこの伝達関数で変調して結果のフーリエスペクトルG(ωｘ、ωｙ)が得られるからである。この伝達関数は、光学的伝達関数（OTF）と呼ばれるもので、フーリエ空間あるいは空間周波数領域でのフィルターである。（４）式も（１６）式も次の式（２０）と記述できる。「・」は掛け算である。
【００６１】
【数２０】
2016081423.tif 000022
【００６２】
（２０）式の逆フーリエ変換は次（２１）であり、ｓは点像強度分布関数（PSF）と呼ばれ、原画像の一点がどのような変形を受けるかを表すものである。
【００６３】
【数２１】
2016081423.tif 000023
【００６４】
多重露光によるぶれの場合は、PSFはぶれの軌跡を現している。これのフーリエ変換がOTFである。（２０）、（２１）式は「結像方程式」と呼ばれるものである。「＊」はコンボリューション演算を表す。すなわち、多重露光あるいは「ぶれ」は結像方程式で表すことができる。（２１）式を計算して表示したものを図５に示す。
【００６５】
更に図６はこれを、空間周波数領域で表した(２０)式を図示したものである。
さて、変換画像のデータ量が原画像のそれよりも減少していることを説明する。これは同じ画像をずらしながら重ねていけばいくほど画像が平均化され、最後には一色になってしまうことを考えれば明らかである。しかし、同じ画像をずらしながら重ねていけばいくほど修復条件（９）が成立しなくなり、修復は困難になるのである。
【００６６】
以上の数学的説明を基に、本実施形態の手順を詳しく説明する。
画像の配信に際し、先ず画像を修復可能条件式（９）を満たすようなあらかじめ決められた手順により複数個重ねること、あるいはある大きさ分だけ連続してずらして重ねることにより、多重露光と等価な画像処理（画像変換処理）を施して変換画像にする。例として送信したい原画像ｆを図７に示すものとする。修復可能条件（９）式を満たす（シミュレーションの）多重露光のPSFｓを図８に、（シミュレーションの）多重露光の計算結果である変換画像ｇを図９に示す。計算式は(２０)式である。あるいは（２１）式でも同じである。
【００６７】
ここで、図７の原画像と図９の変換画像の情報量を比較する。数学者パーセヴァルに依ればあるデータとそのフーリエ変換の情報量は等しい。従って、図７の原画像のフーリエスペクトルと図９の変換画像のフーリエスペクトルを比較すれば良い。図１０と図１１に原画像ｆと変換画像ｇのフーリエスペクトルを両者とも256段階つまり8ビットで表示したものを示す。
【００６８】
情報量はスペクトルの数であるから、F(ωｘ、ωｙ)とG(ωｘ、ωｙ)の数を比較すると、3343と647であるから、8ビットの計算で比較するとG(ωｘ、ωｙ) の情報量はF(ωｘ、ωｙ)の情報量の20％弱である。ここで用いた図８のPSFｓは修復可能条件（９）式を満たすのであるから、無限の精度で計算されたG(ωｘ、ωｙ)の情報量は、同じく無限の精度で計算されたF(ωｘ、ωｙ)の情報量と一致する。
【００６９】
然し、計算機を用いて無限の精度で計算することは出来ないしまたその必要も無い。図９の多重露光により情報量が20％程度に減少した変換画像ｇを修復すれば原画像ｆと比べても何らの劣化も認められないほどの修復画像が得られる。
修復の手順は（２０）式を変形した次の（２２）式である。
【００７０】
【数２２】
2016081423.tif 000024
【００７１】
勿論この式が成立するのは修復可能条件（９）式が成立する時である。この例では、（９）式が成立するPSF ｓ やOTFを用いているため（２２）式の成立は保証されている。そこで、多重露光により情報量が20％程度に減少した画像ｇを受け取った受信者はこれをフーリエ変換してG(ωｘ、ωｙ)を求め、PSFｓのフーリエ変換即ちOTFで割り算をして原画像のフーリエスペクトルF(ωｘ、ωｙ)を求め、これを逆フーリエ変換して修復画像を得ることが出来る。
【００７２】
実施例の一つとしてサーバーからモバイル端末に画像を配信することとする。ただし、正規の受信者でなければ、多重露光により劣化してみえる変換画像しか受け取ることが出来ない。むしろ宣伝等のために劣化してみえる変換画像を見せたい事がある。正規の受信者は画像修復機能を備えているので、修復画像を見ることが出来る。しかし、キーとなるPSFやOTFを取り替えるともはや修復は不可能となる。
【００７３】
図１２は送信側の画像変換装置の構成概略である。
【００７４】
図１２を概説する。送信原画像fはサーバーから端末に送信すべき画像で、静止画であっても良いし、動画のフレームであっても良い。多重露光された送信劣化画像を得るには二つの方法がある。図１２の１または図１２の２で示されるどちらの演算を採用しても良い。
【００７５】
図１２の１の方法はコンボリューションを直接計算するもので、原画像のサイズが大きくない場合はこの方法が計算にかかるコストが小さい。原画像のサイズが大きい場合にはフーリエ変換・逆フーリエ変換と掛け算を用いる図１２の２の方法が計算にかかるコストが小さい。PSFやOTFはオフラインで計算しておいて、内部のデータとして保持しておくことが望ましい。
【００７６】
次に受信側について概説する。図１３は受信側の構成概略である。
【００７７】
［発明の効果と他の応用］
実施例で述べた構成はその他の通信機器にも直接の応用が可能である。例えばテレビの地上は放送やCS放送などに直接の応用が可能である。また音声の通信にも本発明は容易に応用できる。音声はディジタルパケットで通信するものとすれば、多重露光に対応するものは多重エコーである。PSFの替わりにインパルスレスポンスとし、インパルスが複数個あるとしてエコーが重畳した音声データを作成できる。受信側の構成は全く同じである。ただし、エコー修復時間が通話や音楽の不自然さを招かないようなパケット構成が必要である。
【００７８】
また本発明での変換画像のデータを記録保存すれば、原画像のデータを保存するよりも格納容量を小さく出来ることは用意に類推できるであろう。この場合は格納データを取り出す際に逆変換（原画像の復元）の作業を行えばよい。
【００７９】
［補足項目］
（１）本実施形態は、送受信にしているが送受信を伴わないシステムにも適用可能である。例えば、多重露光と等価な画像変換処理が施された変換画像のデータを直接記録装置に保存し該PSFなどを別に保存することで気密性が保たれるシステムを構築できる。
（２）本実施形態の演算手法はソフトウエア、ハードウエアに言及していないがソフトウエアで処理時間がかかり初期の目的が達成出来ない場合例えば動画のストリーミングなどはハードウエアで処理することで可能である。
（３）スマートフォンなどの携帯性が高い機器に撮像した画像に対して、本実施形態の画像変換処理（多重露光と等価な処理）を施すことで得られる変換画像を送信することでインフラの整っていない環境でも効力が発揮できる。災害などの回線が混み合っている環境においても本実施形態の方式を採用することで現場より中継などは安定して行うシステムを構築できる。
（４）印刷物の画像にも適用ができる。週刊誌等でいわゆる袋とじなどですぐには確認できない画像を売りにしているが本実施形態の方式を使えばスマートフォンなどで撮影し別情報でキーとなるPSFを入手した正規の読者が閲覧出来るようになる。
【符号の説明】
【００８０】
ｇ・・・変換画像、ｆ・・・原画像
【図３】
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【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2016081423.tif 000037
【図７】
2016081423.tif 000038
【図８】
2016081423.tif 000039
【図９】
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【図１０】
2016081423.tif 000041
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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