(57)【要約】【課題】患者の容体が急変したとき、その患者が登録された場所以外の場所にいる場合でも、医療従事者がその患者の場所に急行できる、生体情報モニターを提供すること。【解決手段】アラームサーチ部１１０は、無線受信部１０２によって複数チャネルを順次チャネルサーチし、アラーム検知部１０３によって無線受信部１０２によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うことで、受信エリア内におけるアラーム判定される生体情報を送信しているテレメータ送信機の存在を検知する。送信部１０４は、アラームサーチ部１１０によってアラームが検知されたときに、セントラルモニターにアラームを検知したこと及び自装置の設置場所を特定可能な情報を送信する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線受信部によってチャネルサーチを行い、前記無線受信部によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うアラームサーチ部と、
前記アラームサーチ部によってアラームが検知されたときに、通信可能に接続された外部のセントラルモニターにアラームを検知したこと及び自装置の設置場所を特定可能な情報を送信する送信部と、
を具備する生体情報モニター。
【請求項２】
前記自装置の設置場所を特定可能な情報を登録する登録部を有する、
請求項１に記載の生体情報モニター。
【請求項３】
前記アラームサーチ部は、
複数チャネルを順次チャネルサーチする無線受信部と、
前記無線受信部によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うアラーム検知部と、
を有する請求項１に記載の生体情報モニター。
【請求項４】
前記無線受信部は、前記アラーム検知部によってアラーム検知を行っている期間は、チャネルサーチを停止する、
請求項３に記載の生体情報モニター。
【請求項５】
アラーム管理システムに接続して用いられる生体情報モニターであって、
無線受信部によってチャネルサーチを行い、前記無線受信部によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うアラームサーチ部と、
前記アラームサーチ部によってアラームが検知されたときに、前記アラーム管理システムにアラームを検知したことを送信する送信部と、
を具備する生体情報モニター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療用のテレメータ送信機からの信号を受信可能な生体情報モニターに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用のテレメータシステムは、電波を用いて、心電図などの生体情報信号を離れた場所でモニタリングすることができるので、医療サービスの向上や医療従事者の負担軽減を支援するツールとしてなくてはならない存在になっている。このような医療用のテレメータシステムは、例えば特許文献１で開示されている。
【０００３】
医療用のテレメータシステムは、一般に、センサーと、テレメータ送信機と、テレメータ送信機からの信号を受信する生体情報モニターと、から構成される。ここで、センサーと送信機が、一体になっているものと、別体になっているものがある。本明細書では、センサーと送信機が一体となっているもの、及び、センサーと送信機が別体になっているもの、いずれも、テレメータ送信機と呼ぶことにする。
【０００４】
近年では、携帯型のテレメータ送信機が広く普及している。携帯型のテレメータ送信機は、患者の身体に装着できる程度に小型軽量化されており、患者がベッドから離れても生体情報を取得できるので便利である。テレメータ送信機は、心電図波形、呼吸波形、脈波波形、血圧、体温、酸素飽和度などの生体情報を取得し、この生体情報を無線にて送信する。
【０００５】
テレメータ送信機から無線送信された生体情報は、例えばナースステーションに設けられた生体情報モニターつまりセントラルモニターにて受信され、これにより当該セントラルモニターによって各患者の生体情報がモニタリングされる。このセントラルモニターには、各テレメータ送信機の送信チャネルに対応する受信周波数が登録されている。また、このセントラルモニターには、各テレメータ送信機を装着している患者名や物理的なベッド位置が各テレメータ送信機に紐付けて登録されている。これによりセントラルモニターは各患者を識別して各患者の生体情報をモニタリングできるようになっている。
【０００６】
因みに、ナースステーションのセントラルモニターは、テレメータ送信機から無線送信された生体情報を、例えば病院内の天井裏に配設されたアンテナシステムを介して受信するようになっている。また、テレメータ送信機から無線送信された生体情報を一旦ベッドサイドモニターで受信し、このベッドサイドモニターを介してセントラルモニターに生体情報を入力する場合もある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−１７７３４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、ナースステーションのセントラルモニターを見ている医療従事者は、患者の容体が急変してアラームが出力されると、その患者のベッドに急行して措置を行おうとする。これは、該当患者がベッドにいることを前提としてのものである。
【０００９】
しかしながら、該当患者が登録場所に不在の場合、電波が届く一定の範囲にいることは判るが、登録場所以外の移動先が不明であり、措置が遅れることになる。主な移動先としてトイレ、談話室、面会室、廊下などが上げられる。
【００１０】
本発明は、以上の点を考慮してなされたものであり、患者の容体が急変したとき、その患者が登録場所以外の場所にいる場合でも、医療従事者がその患者の場所に急行できる、生体情報モニターを提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の生体情報モニターの一つの態様は、
無線受信部によってチャネルサーチを行い、前記無線受信部によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うアラームサーチ部と、
前記アラームサーチ部によってアラームが検知されたときに、通信可能に接続された外部のセントラルモニターにアラームを検知したこと及び自装置の設置場所を特定可能な情報を送信する送信部と、
を具備する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、患者の容体が急変したとき、その患者が登録場所以外の場所にいる場合でも、医療従事者がその患者の場所に急行できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の生体情報モニターの適用例を示す図
【図２】実施の形態の生体情報モニターの構成を示すブロック図
【図３】生体情報モニターの動作の説明に供するフローチャート
【図４】本発明をナースコールシステムに適用した例を示す図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１５】
図１は、本発明の生体情報モニターの適用例を示す図である。図１の例において、本発明の生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）は、トイレ、談話室に配置されている。
【００１６】
ナースステーションにはセントラルモニター１０が設けられており、セントラルモニター１０は各患者に装着されたテレメータ送信機から無線送信された各患者の生体情報を受信する。なお、図１において、人を模して表した記号に付随されている四角の図形がテレメータ送信機を表す。図から分かるように、各患者にはテレメータ送信機が装着されている。セントラルモニター１０には、テレメータ送信機を装着している各患者の患者名や物理的なベッド位置が各テレメータ送信機に紐付けて予め登録されている。これにより、セントラルモニター１０を利用している医療従事者は、各患者を識別して各患者の生体情報を見ることができるとともに、患者の容体が急変してアラームが出力されるとその患者の登録場所（ベッドなど）に急行して措置を行なうことができる。
【００１７】
なお、図中の点線ＡＲ１はセントラルモニター１０による受信可能エリアを示し、セントラルモニター１０は、例えば病院内の天井裏に配設されたアンテナシステムを介して、受信可能エリアＡＲ１内に存在するテレメータ送信機からの生体情報を無線受信できるようになっている。逆に言えば、受信可能エリアＡＲ１外のテレメータ送信機からの生体情報は無線受信できない。
【００１８】
生体情報モニター１００−１は、トイレ内のほぼ全領域が受信可能エリアＡＲ２として設定されている。生体情報モニター１００−２は、談話室内のほぼ全領域が受信可能エリアＡＲ３として設定されている。この受信可能エリアＡＲ２、ＡＲ３は、それぞれ、トイレ、談話室の範囲に丁度収まることが好ましい。このため、生体情報モニター１００−１、１００−２は、受信感度、つまり受信可能エリアを手動で設定可能になっている。これにより、設置する部屋の広さなどに応じて受信感度を設定することができる。また、外付けのアンテナを用いる場合には、そのアンテナの設置態様によっても受信可能エリアを選定できる。実際上、トイレ内のほぼ全領域が受信可能エリアＡＲ２として設定される生体情報モニター１００−１は、装置本体が廊下に設けられていると共に外付けアンテナがトイレ内に設けられている。
【００１９】
生体情報モニター１００−１、１００−２は、それぞれの受信可能エリアＡＲ２、ＡＲ３内に存在するテレメータ送信機からの生体情報を無線受信するとともに、その生体情報に対してアラーム判定を行う。そして、生体情報モニター１００−１、１００−２は、アラーム要の判定結果を得た場合には、表示部や音声出力部からアラーム出力を行うとともに、セントラルモニター１０にＬＡＮ（Local Area Network）などを介してアラームを検知したことを通知するようになっている。この際、生体情報モニター１００−１、１００−２は、自装置の設置場所を特定可能な情報もセントラルモニター１０に送信する。
【００２０】
このように、本実施の形態の生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）は、自装置の配下エリア内に、容体が急変した患者がいることをナースステーションに通知するようになっている。
【００２１】
図２は、生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）の構成を示すブロック図である。
【００２２】
生体情報モニター１００は、テレメータ送信機からの無線信号をアンテナ１０１で受信して無線受信部１０２に入力する。無線受信部１０２は、無線信号を検波復調することでテレメータ送信機からの生体情報を得、これをアラーム検知部１０３に出力する。アラーム検知部１０３は、生体情報に対して閾値判定などを用いたアラーム検知処理を施すことで、生体情報が異常なものであるか否か（例えば不整脈が生じているか否か）を判定する。このアラーム検知処理については、既知の処理を適用すればよいので、ここでの詳しい説明は省略する。アラーム検知部１０３は、生体情報が異常なものであると判定すると、アラーム信号を出力する。このアラーム信号は、送信部１０４によってＬＡＮなどを介してセントラルモニター１０に送信される。
【００２３】
また、アラーム信号は表示部１０５に出力され、これにより表示部１０５にアラームが表示される。勿論、アラームの出力は、これに限らず、生体情報モニター１００の上部に設けられたアラームインジケータ（図示せず）を点灯させたり、スピーカー（図示せず）から音声を出力する。
【００２４】
かかる構成に加えて、本実施の形態の生体情報モニター１００は、メモリにより構成された設置場所登録部１０６を有し、この設置場所登録部１０６には操作部１０７の操作キーなどを用いて自装置の設置場所が予め登録されている。具体的には、生体情報モニター１００−１の場合には「トイレ」と登録されており、生体情報モニター１００−２の場合には「談話室」と登録されている。アラーム検知部１０３からアラーム信号が出力されると、設置場所登録部１０６に登録された設置場所の情報が送信部１０４を介して、セントラルモニター１０に送信される。つまり、本実施の形態の生体情報モニター１００は、配下のテレメータ送信機から受信した生体情報についてアラームを検知すると、セントラルモニター１０にアラーム信号と共に自装置の設置場所の情報を送信するようになっている。
【００２５】
また、本実施の形態の生体情報モニター１００は、メモリにより構成されたスキャン周波数登録部１０８を有し、このスキャン周波数登録部１０８には操作部１０７の操作キーなどを用いて、無線受信部１０２がチャネルサーチすべき周波数が予め登録されている。スキャン周波数登録部１０８には、このチャネルサーチすべき周波数として、例えば生体情報モニター１００が設置された階の入院患者が装着しているテレメータ送信機のチャネル周波数が登録される。例えば生体情報モニター１００の設置階に３２人の入院患者がおり、それぞれがテレメータ送信機を装着していたとすると、生体情報モニター１００にはこれらのテレメータ送信機のチャネル周波数に対応する３２個のチャネル周波数が登録される。スキャン周波数登録部１０８に登録されるのは、その生体情報モニター１００の受信可能エリアに入る可能性のあるテレメータ送信機のチャネル周波数とすることが好ましい。スキャンするチャネル数があまり多くなると、アラームを検知するまでの時間が長くなる可能性があるので、その時間を考慮してスキャン数を設定することが好ましい。
【００２６】
無線受信部１０２は、無線受信信号を増幅する増幅器と、スキャン周波数登録部１０８に登録された周波数信号を順次生成する周波数生成器と、順次生成された周波数信号によって増幅後の無線受信信号を検波することによりチャネルサーチを行う検波器と、を有する。これにより、スキャン周波数登録部１０８に登録されたチャネル周波数でチャネルスキャンが行われ、生体情報モニター１００の受信可能エリア内に、登録されたチャネル周波数のテレメータ送信機が存在する場合には、そのテレメータ送信機からの生体情報が無線受信部１０２によって復調されて、復調後の生体情報がアラーム検知部１０３に出力される。そして、アラーム検知部１０３でその生体情報に対するアラーム検知処理が行われる。つまり、無線受信部１０２及びアラーム検知部１０３はアラームサーチ部１１０を形成しており、このアラームサーチ部１１０は、無線受信部１０２によって複数チャネルを順次チャネルサーチし、無線受信部１０２によって受信されたチャネルの生体情報に対してアラーム検知を行うことで、受信エリア内を複数チャネルに亘ってアラームサーチするようになっている。
【００２７】
図３は、生体情報モニター１００の動作の説明に供するフローチャートである。生体情報モニター１００は、ステップＳ１において、無線受信部１０２がスキャン周波数登録部１０８に登録された１チャネル分を検波し、ステップＳ２において、無線受信部１０２が検波後の信号の受信電界強度が規定値以上であるかを判断する。受信電界強度が規定値未満の場合（ステップＳ２：Ｎｏ）、無線受信部１０２はステップＳ３に移り、受信チャネルをスキャン周波数登録部１０８に登録された次のチャネルに変更し、その後ステップＳ１に戻る。このように、無線受信部１０２は、受信電界強度が規定値以上のチャネルが検波されるまで、ステップＳ１−Ｓ２−Ｓ３−Ｓ１を繰り返すことで、チャネルサーチを行う。ここで、無線受信部１０２による１チャネル当たりのサーチ時間は、例えば５秒程度とされている。つまり、無線受信部１０２は、スキャン周波数登録部１０８に登録された受信チャネルを順次５秒間隔でスキャンする。
【００２８】
そして、生体情報モニター１００は、無線受信部１０２による検波後の信号の受信電界強度が規定値以上となると（ステップＳ２：Ｙｅｓ）、ステップＳ２からステップＳ４に移る。ステップＳ４では、アラーム検知部１０３が無線受信部１０２によって復調された生体情報についてアラーム状態を判定し、生体情報がアラーム状態でないと判定した場合には（ステップＳ４：Ｎｏ）、ステップＳ３に移り、再度チャネルサーチを行う。これに対して、生体情報がアラーム状態であると判定した場合には（ステップＳ４：Ｙｅｓ）、ステップＳ５に移る。
【００２９】
ここで、無線受信部１０２は、アラーム検知部１０３によってアラーム検知（つまり生体情報についてのアラーム状態の判定）を行っている期間はチャネルサーチを停止して（つまりチャネルを固定して）、同一チャネルの復調信号（つまり生体情報）をアラーム検知部１０３に出力し続ける。例えば、心電図を用いた不整脈に関するアラームの判断については、おおよそ６０秒程度の時間が必要となるので、無線受信部１０２は６０秒の期間は、チャネルサーチを停止して同一チャネルの復調信号をアラーム検知部１０３に出力し続ける。なお、本実施の形態の場合には、無線受信部１０２は、２チャネルの受信チャネルを有し、１つの受信チャネルを停止して（つまりチャネルを固定して）同一チャネルの復調信号（つまり生体情報）をアラーム検知部１０３に出力し続けている間に、もう１つの受信チャネルでチャネルサーチを行うことができるようになっている。
【００３０】
アラーム検知部１０３によってアラームが検知され場合には（ステップＳ４：Ｙｅｓ）、ステップＳ５において、表示部１０５にアラーム状態を表示し、アラーム音を出力し、アラームインジケータを点灯し、ステップＳ６において、送信部１０４からセントラルモニター１０にアラームの通知を行う。このとき、上述したように、生体情報モニター１００は、アラームを検知したことを示す情報に加えて、自装置の設置場所を特定可能な情報もセントラルモニター１０に送信する。
【００３１】
ここで、本実施の形態の生体情報モニター１００を用いた場合の作用について、図１を用いて説明する。
【００３２】
病室Ｃの入院患者Ｐ１がトイレにいるときに容体が急変（例えば不整脈が発生）したとする。このとき、トイレに配置された生体情報モニター１００−１がアラームサーチの結果としてアラームを検知し、アラームを検知したことを示す情報と自装置の設置場所の情報とをセントラルモニター１０に通知する。これにより、セントラルモニター１０を見ている医療従事者は、トイレに急行することができる。
【００３３】
また、談話室にいる３人の入院患者Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４のうちいずれかの患者の容体が急変したとする。このとき、談話室に配置された生体情報モニター１００−２がアラームサーチの結果としてアラームを検知し、アラームを検知したことを示す情報と自装置の設置場所の情報とをセントラルモニター１０に通知する。これにより、セントラルモニター１０を見ている医療従事者は、談話室に急行することができる。
【００３４】
図１の例では、トイレ、談話室は、セントラルモニター１０の受信可能エリアＡＲ１外であり、生体情報モニター１００−１、１００−２が設置されていなければ、セントラルモニター１０では容体が急変した患者がいることすら知ることができない。本実施の形態の生体情報モニター１００を用いれば、セントラルモニター１０の受信可能エリアＡＲ１に依存せずに、アラームの検知エリアを拡大することができるようになる。
【００３５】
さらに、仮にトイレ、談話室がセントラルモニター１０の受信可能エリアＡＲ１内であったとしても、例えばトイレの患者Ｐ１の容体が急変した場合、従来システムでは、セントラルモニター１０には患者Ｐ１は病室Ｃの患者として登録されているので、医療従事者は実際には患者Ｐ１がいない病室Ｃに急行することになってしまう。これに対して、本実施の形態の生体情報モニター１００を用いれば、セントラルモニター１０には患者Ｐ１の容体が急変した場所が正しく表示されるので、医療従事者は容体が急変した患者Ｐ１のいる正しい場所に急行できるようになる。
【００３６】
以上説明したように、本実施の形態によれば、アラームサーチ部１１０と、アラームサーチ部１１０によってアラームが検知されたときに、セントラルモニター１０にアラームを検知したこと及び自装置の設置場所を特定可能な情報を送信する送信部１０４とを設けたことにより、患者の容体が急変したとき、その患者がベッドなどの登録場所以外の場所にいる場合でも、医療従事者がその患者の場所に急行できる、生体情報モニター１００を実現できる。
【００３７】
また、本実施の形態の生体情報モニター１００によれば、その周囲に容体が急変した患者が存在する場合には、アラーム音やアラーム表示が出力されるので、この患者以外の周囲の人に、近くに容体が急変した患者がいることを知らせることができ、迅速な措置を促すことができる。
【００３８】
因みに、実施の形態の生体情報モニター１００と、従来の生体情報モニターとの違いは、従来の生体情報モニターは、１若しくは複数の患者の生体情報を定常的に途切れなく監視するものであるのに対して、実施の形態の生体情報モニター１００は、複数のテレメータ送信機を候補としたアラームサーチをメインに動作する点である。ただし、本実施の形態の生体情報モニター１００においても、操作部１０７によって、アラームサーチモードと、従来の生体情報モニターと同様のモニターモードとを選択可能とし、アラームサーチモードのときには実施の形態のようなアラームサーチを行い、モニターモードのときには生体情報を検知したテレメータ送信機の生体情報を定常的に途切れなく監視してもよい。
【００３９】
なお上述の実施の形態では、セントラルモニター１０に、アラームを検知したこと及び自装置の設置場所を特定可能な情報を送信した場合について述べたが、これに加えて、アラームを検知する基になった生体情報を送信してもよい。このようにすれば、セントラルモニター１０にアラームの基になった患者の生体情報を表示することもできるので、医療従事者はその患者の容体もある程度把握できるようになる。
【００４０】
また上述の実施の形態では、生体情報モニター１００は、生体情報モニター１００の設置場所を特定可能な情報として、トイレ、談話室などの実際の設置場所の情報をセントラルモニター１０に送信した場合について述べたが、セントラルモニター１０に送信する設置場所を特定可能な情報はこれに限らない。例えば予めセントラルモニター１０に各生体情報モニター１００の設置場所を登録しておくようにすれば、つまり各生体情報モニター１００とその設置場所を紐付けて登録しておくようにすれば、生体情報モニター１００から自装置の識別情報をセントラルモニター１０に送信することで、セントラルモニター１０はアラームを検知した生体情報モニター１００の設置場所を特定できるようになる。
【００４１】
さらに、図４に示すように、上述した実施の形態の生体情報モニター１００をナースコールシステムに接続して用いてもよい。図４において、生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）は、ナースコールシステムの専用回線を介してナースコールシステムに接続されている。なお、図４では、ナースコールシステムのうちナースコールシステムの表示器２００のみを図示し、他の構成は省略してある。ナースコールシステムには、呼び出しボタンなどの呼び出し装置（図示せず）も接続されている。ナースコールシステムの表示器２００は、病院内のベッドや、トイレ、談話室などに対応した複数のランプを有し、呼び出し装置が操作された場所、及び、生体情報モニター１００によってアラームが検知された場所に対応するランプが点灯するようになっている。具体的には、ナースコールシステムでは、表示器２００の各ランプが、各呼び出し装置及び生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）と１対１に対応付けられている。そして、生体情報モニター１００（１００−１、１００−２）のいずれかがアラームを検知すると、その生体情報モニターに対応する表示器２００のランプが点灯するようになっている。つまり、実施の形態の生体情報モニター１００は、セントラルモニターに接続する場合に限らず、ナースコールシステムのようなアラーム管理システムに接続して用いた場合にも、上述の実施の形態と同様の効果を得ることができる。ただし、ナースコールシステムのようなアラーム管理システムでは、接続される子機（呼び出し装置や生体情報モニター）の場所を特定できるようなシステム構成となっていることが一般的なので、生体情報モニター１００は、アラームを検知したときに、自装置の設置場所を特定可能な情報を送信せずに、アラームを検知したことのみを送信するようにしてもよい。
【００４２】
上述の実施の形態は、本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその要旨、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明の生体情報モニターは、医療用のテレメータ送信機を使って生体情報のモニタリングを行うシステムに適用し得る。
【符号の説明】
【００４４】
１０  セントラルモニター
１００、１００−１、１００−２  生体情報モニター
１０２  無線受信部
１０３  アラーム検知部
１０４  送信部
１０５  表示部
１０６  設置場所登録部
１０７  操作部
１０８  スキャン周波数登録部
１１０  アラームサーチ部
ＡＲ１、ＡＲ２、ＡＲ３  受信可能エリア
Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、Ｐ４  患者
【図１】
2016158719.tif 000003
【図２】
2016158719.tif 000004
【図３】
2016158719.tif 000005
【図４】
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