(57)【要約】【課題】カテーテル内に収納されたステントを押し引き操作することが可能でありながら、柔軟性に優れたステント搬送用のガイドワイヤを提供する【解決手段】ガイドワイヤ１は、コアシャフト１０と、カテーテル内でステントの後端に当接する第1コイル部１２と、第1コイル部１２の先端側に位置し、ステントの内側からステントに当接する第２コイル部１４とを備える。このようなガイドワイヤ１では、第１コイル部１２によってステント６を押し出すことができ、第２コイル部１４とステント６の内周面との摩擦力によってステント６を引き戻すことができる。また、ステント６を押す部分（第１コイル部１２）とステント６を引き戻す部分（第２コイル部１４）とがコイルで構成されているので、ガイドワイヤ１の柔軟性を維持することが可能となる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
カテーテル内に収納されたステントを搬送可能なガイドワイヤであって、
コアシャフトと、
前記コアシャフトを覆う外側コイル体とを備え、
前記外側コイル体は、
前記カテーテル内で前記ステントの後端に当接する第1コイル部と、
前記第1コイル部の先端側に位置し、前記ステントの内側からステントに当接する第２コイル部とから構成されていることを特徴とする
ガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤであって、
前記第1コイル部と前記第２コイル部とは、複数の素線で一体的に形成されており、
前記第1コイル部は密巻きに形成されており、
前記第２コイル部は疎巻きに形成されていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のガイドワイヤであって、
前記第２コイル部の外径は、前記第１コイル部の外径よりも小さいことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３の何れかに記載のガイドワイヤであって、
前記外側コイル体と前記コアシャフトとの間に摩擦部材が設けられていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項５】
請求項４に記載のガイドワイヤであって、
前記摩擦部材は、前記外側コイル体の素線よりも線径の小さな素線で形成された内側コイル体であることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項６】
請求項５に記載のガイドワイヤであって、
前記内側コイル体の素線の巻き方向は、前記外側コイル体の素線の巻き方向とは反対方向であることを特徴とするガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カテーテル内に収納されたステントを搬送するためのガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
患部（血管の閉塞部）でステントを拡張させて、閉塞部を内側から押し広げることによって、血流を回復させる手技（ステント留置術）が行われている。このような手技では、カテーテル内に収納されたステントを、ガイドワイヤを用いて前方に押し進めることによって、ステントを患部に搬送する。
【０００３】
このような手技に用いられるガイドワイヤには押圧部材が設けられており、押圧部材でステントを後方から押すことによってステントを前進させる。また、押圧部材の先端側の部分（ステントが外装される部分）に当接部材を設けることにより、当接部材とステントとの間の摩擦力によって、手技者の手元側にステントを引き戻すことを可能としたガイドワイヤも提案されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１３−５２１０２２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上述した従来のガイドワイヤでは、押圧部材や当接部材を設けることによって、ガイドワイヤの柔軟性が損なわれるという問題があった。その結果、曲がりくねった血管の先にステントを搬送することが困難となる場合があるという問題があった。
【０００６】
この発明は、従来の技術が有する上述した課題に対応してなされたものであり、カテーテル内に収納されたステントを押し引き操作することが可能でありながら、柔軟性に優れたステント搬送用のガイドワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明のガイドワイヤは次の構成を採用した。すなわち、カテーテル内に収納されたステントを搬送可能なガイドワイヤであって、コアシャフトと、前記コアシャフトを覆う外側コイル体とを備え、前記外側コイル体は、前記カテーテル内で前記ステントの後端に当接する第1コイル部と、前記第1コイル部の先端側に位置し、前記ステントの内側からステントに当接する第２コイル部とから構成されていることを特徴とする。
【０００８】
このような本発明のガイドワイヤでは、外側コイル体が、ステントの後端に当接する第1コイル部と、ステントの内側からステントに当接する第２コイル部とから構成されているので、第１コイル部によってステントを押し出すことができ、第２コイル部とステントの内周面との摩擦力によってステントを引き戻すことができる。
ここで、本発明のガイドワイヤでは、ステントを押す部分（第１コイル部）とステントを引き戻す部分（第２コイル部）とがコイルで構成されている。このため、ステントを押し引き操作するための部材を設けた場合であっても、ガイドワイヤの柔軟性を維持することができる。その結果、曲がりくねった血管の先にステントを搬送し易くすることが可能となる。
【０００９】
また、上述した本発明のガイドワイヤにおいては、外側コイル体の第１コイル部と第２コイル部とを複数の素線で一体的に形成し、第１コイル部を密巻きに形成し、第２コイル部を疎巻きに形成することとしても良い。
尚、本明細書の「密巻き」とは、コイルの隣接する素線どうしが接触している状態のことを指しており、「疎巻き」とは、コイルの隣接する素線どうしが接触していない状態のことを指している。
【００１０】
このような本発明のガイドワイヤでは、第１コイル部と第２コイル部とが複数の素線で一体的に形成されているので、ステントを押し引き可能で柔軟な本発明のガイドワイヤを、容易に製造することができる。
また、第１コイル部が密巻きであることにより、ステントを押す力を十分に確保することができる。さらに、第２コイル部が疎巻きであることにより、第２コイル部がステントに係合し易くすることができる。
加えて、第１コイル部と第２コイル部とが複数の素線で形成されていることにより、第１コイル部および第２コイル部の伸び縮みが抑制される。その結果、第２コイル部を疎巻きの状態（ステントに係合し易い状態）に維持することが可能となる。
【００１１】
また、上述した本発明のガイドワイヤにおいては、外側コイル体の第２コイル部の外径を、第１コイル部の外径よりも小さくすることとしてもよい。
【００１２】
このような本発明のガイドワイヤでは、第２コイル部の外径が第１コイル部の外径よりも小さいので、上述した本発明の効果に加えて、ステントをより効率よく搬送することが可能となる。
【００１３】
また、上述した本発明のガイドワイヤにおいては、外側コイル体とコアシャフトとの間に摩擦部材を設けることとしてもよい。
【００１４】
このような本発明のガイドワイヤでは、外側コイル体とコアシャフトとの間に摩擦部材が設けられているので、コアシャフトに対して外側コイル体の位置がずれることを防ぐことができる。従って、ステントを押す力および引き戻す力を、十分に確保することが可能となる。
また、第２コイル部を疎巻きに形成した場合には、コアシャフト上での第２コイル部の素線の移動が規制されることによって、疎巻きの状態を維持することができる。その結果、第２コイル部をステントに係合させてステントを引き戻す手技を、確実に実施することが可能となる。
【００１５】
また、本発明のガイドワイヤにおいては、外側コイル体の素線よりも線径の小さな素線で形成した内側コイル体を、摩擦部材として用いることとしてもよい。
【００１６】
このような本発明のガイドワイヤでは、摩擦部材がコイル体（内側コイル体）であり、且つ、内側コイル体が外側コイル体の素線よりも線径の小さな素線で形成されているので、上述した本発明の効果に加えて、摩擦部材を設けた場合であっても、ガイドワイヤの柔軟性を維持することができる。その結果、曲がりくねった血管の先にステントを確実に搬送することが可能となる。
【００１７】
また、本発明のガイドワイヤにおいては、摩擦部材としての内側コイル体の素線の巻き方向を、外側コイル体の素線の巻き方向とは反対方向としてもよい。
【００１８】
このような本発明のガイドワイヤでは、内側コイル体の素線の巻き方向が外側コイル体の素線の巻き方向とは反対方向なので、外側コイル体と内側コイル体との間の摩擦力を大きくすることができる。その結果、上述した本発明の効果に加えて、コアシャフトに対する外側コイル体の位置ずれをより確実に防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【図２】本発明の第１実施形態のガイドワイヤを用いてステントを前進または後退させる様子を示した説明図である。（ａ）には、ステントを前進させるときの様子が示されており、（ｂ）には、ステントを後退させるときの様子が示されている。
【図３】本発明の第２実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【図４】本発明の第３実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【図５】本発明の第４実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【図６】本発明の第５実施形態のガイドワイヤの構成を示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
Ａ．第１実施形態  ：
以下では、上述した本発明の内容を明確にするために、本発明のガイドワイヤの各種実施形態を説明する。
図１は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１の構成を示した説明図である。ガイドワイヤ１は、コアシャフト１０と、コアシャフト１０の先端側（図面左側）に設けられた三つのコイル部（第１コイル部１２、第２コイル部１４、および第３コイル部１６）とから構成されている。第１実施形態のガイドワイヤ１では、三つのコイル部はそれぞれ別体のものとして形成されている。また、第２コイル部１４の外径は、第１コイル部の外径よりも小さな外径に設定されている。
尚、本実施形態の第１コイル部１２および第２コイル部１４は、本発明の「外側コイル体」に対応する。
【００２１】
三つのコイル部のうち、第１コイル部１２は最も基端側（図面右側）に配置され、第１コイル部１２の先端側に第２コイル部１４が配置され、コアシャフト１０の最先端に第３コイル部１６が配置されている。本実施形態の第１コイル部１２および第２コイル部１４は、放射線透過性の金属（例えばステンレス鋼）で形成されている。一方で、第３コイル部１６は放射線不透過性の金属（例えば白金）で形成されており、Ｘ線透視画像下においてガイドワイヤ１の先端の位置を把握することが可能となっている。
【００２２】
第１コイル部１２、第２コイル部１４、および第３コイル部１６は、各々がロウ材や接着剤などによってコアシャフト１０に接合されている（図示は省略）。図１には、三つのコイル部とコアシャフト１０との接合箇所のうち、第３コイル部１８の先端とコアシャフト１０の先端とを接合する先端ロウ付け部１８が示されている。
【００２３】
第２コイル部１４の外周部には、自己拡張型のステント６が外装される。ステント６を第２コイル部１４に外装し、ガイドワイヤ１およびステント６をカテーテル７の内腔に挿入することによって、ステント６を血管の閉塞部に搬送するための組立体（いわゆるステントデリバリーシステム）が構成される。この状態で、第２コイル部１４はステント６の内周面に当接している。
【００２４】
図２は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１を用いてステント６を前進または後退させる様子を示した説明図である。（ａ）には、ステント６を前進させるときの様子が示されており、（ｂ）には、ステント６を後退させるときの様子が示されている。
【００２５】
カテーテル７を保持しながらガイドワイヤ１のコアシャフト１０を先端側（図面左側）に押し進めると、第１コイル部１２がステント６の後端に当接し、ステント６が第１コイル部１２に押されてカテーテル７の先端側に移動する。ステント６がカテーテル７の先端から押し出されると、カテーテル７の外部に露出したステント６は自己の復元力によって拡張する（図２（ａ）を参照）。
【００２６】
また、図２（ａ）に示されている状態（ステント６の一部がカテーテル７の外部に露出している状態）で、ガイドワイヤ１を基端側（図面右側）に引き戻すと、ステント６と第２コイル部１４との間の摩擦力によってステント６がカテーテル７の基端側に移動して、カテーテル７内に回収される（図２（ｂ）を参照）。
【００２７】
このような本実施形態のガイドワイヤ１では、第１コイル部１２によってステント６を押し出すだけでなく、第２コイル部１４によってステント６を引き戻すことができるので、ステント６の留置位置の微調整を行うことができる。
また、本実施形態のガイドワイヤ１では、ステント６を押す部分（第１コイル部１２）とステント６を引き戻す部分（第２コイル部１４）とがコイルで構成されている。このため、ステント６を押し引きするための部材を設けた場合でも、ガイドワイヤ１の柔軟性を維持することができる。その結果、曲がりくねった血管の先にステント６を搬送し易くすることが可能となる。
【００２８】
Ｂ．第２実施形態  ：
図３は、本発明の第２実施形態のガイドワイヤ２の構成を示した説明図である。第２実施形態のガイドワイヤ２は、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１とは以下の点で異なっている。すなわち、第１コイル部２２と第２コイル部２４とが、複数の素線で一体的に形成され、外側コイル体２０が構成されている。また、第１コイル部２２が密巻きに形成され、第２コイル部２４が疎巻きに形成されている。
尚、第１コイル部２２と第２コイル部２４とは、一本の素線を用いて一体的に形成することとしても良い。
【００２９】
その他の点については、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１と同様である。本実施形態のガイドワイヤ２は、コアシャフト１０の最先端に第３コイル体１６が設けられ、コアシャフト１０の先端と第３コイル体１６の先端とが先端ロウ付け部１８で接合されている。そして、第２コイル部２４にステント６を外装し、ガイドワイヤ２とステント６とをカテーテル７内に挿入した状態で、第２コイル部２４がステント６の内周面に当接する。
【００３０】
このような本実施形態のガイドワイヤ２では、第１コイル部２２と第２コイル部２４とが複数の素線で一体的に形成されているので、ステント６を押し引き可能で且つ柔軟なガイドワイヤ２を、容易に製造することができる。
また、第１コイル部２２が密巻きであることにより、ステント６を押す力を十分に確保することができる。さらに、第２コイル部２４が疎巻きであることにより、第２コイル部２４がステント６に係合し易くすることができる。
加えて、第１コイル部２２と第２コイル部２４とが複数の素線で形成されていることにより、第１コイル部２２および第２コイル部２４の伸び縮みが抑制される。その結果、第２コイル部２４を疎巻きの状態（ステントに係合し易い状態）に維持することが可能となる。
【００３１】
また、第２コイル部２４が疎巻きであることにより、以下のような付加的な効果を得ることもできる。すなわち、図３に示されているように、ステント６に付属物（マーカーコイル６ｍ）が設けられている場合に、第２コイル部２４の素線間にマーカーコイル６ｍを係合させることができる。その結果、ステント６を容易に引き戻すことが可能となる。
【００３２】
Ｃ．第３実施形態  ：
図４は、本発明の第３実施形態のガイドワイヤ３の構成を示した説明図である。第３実施形態のガイドワイヤ３は、上述した各種実施形態のガイドワイヤとは以下の点で異なっている。すなわち、第１コイル部２２および第２コイル部２４から成る外側コイル体２０とコアシャフト１０との間に、摩擦部材３０が設けられている。本実施形態では、ゴム製の薄いシートが摩擦部材３０として用いられている。
【００３３】
尚、図４では、上述した第２実施形態のガイドワイヤ２の外側コイル体２０とコアシャフト１０との間に摩擦部材３０を設けた場合を例示しているが、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１の第１コイル部１２および第２コイル部１４とコアシャフト１０との間に摩擦部材を設けることとしてもよい（図示は省略）。もっとも、図３を用いて上述したように、ガイドワイヤの製造を容易にする観点からすれば、図４に記載されているように、第１コイル部２２と第２コイル部２４とを一体に形成することが望ましい。
【００３４】
その他の点については、上述した各種実施形態のガイドワイヤと同様である。すなわち、コアシャフト１０の最先端に第３コイル体１６が設けられ、コアシャフト１０の先端と第３コイル体１６の先端とが先端ロウ付け部１８で接合されている。そして、第２コイル部２４にステント６を外装し、ガイドワイヤ３とステント６とをカテーテル７内に挿入した状態で、第２コイル部２４がステント６の内周面に当接する。
【００３５】
このような本実施形態のガイドワイヤ３では、外側コイル体２０とコアシャフト１０との間に摩擦部材３０が設けられているので、コアシャフト１０に対して外側コイル体２０の位置がずれることを防ぐことができる。従って、ステント６を押す力および引き戻す力を十分に確保することが可能となる。
【００３６】
また、本実施形態のように、第２コイル部２４を疎巻きに形成した場合には、摩擦部材３０に撚ってコアシャフト１０上での第２コイル部２４の素線の移動が規制されることによって、疎巻きの状態を維持することができる。その結果、第２コイル部２４をステント６に係合させてステント６を引き戻す手技を、確実に実施することが可能となる。
【００３７】
Ｄ．第４実施形態  ：
図５は、本発明の第４実施形態のガイドワイヤ４の構成を示した説明図である。第４実施形態のガイドワイヤ４は、上述した各種実施形態のガイドワイヤとは以下の点で異なっている。すなわち、第１コイル部２２および第２コイル部２４から成る外側コイル体２０とコアシャフト１０との間の摩擦部材が、内側コイル体３２で構成されている。内側コイル体３２の素線の線径は、外側コイル体２０の素線の線径よりも小さくなっている。また、図５では、内側コイル体３２の素線の巻き方向と外側コイル体２０の素線の巻き方向とが、同じ方向となっている。
【００３８】
尚、図５には、上述した第２実施形態のガイドワイヤ２の外側コイル体２０とコアシャフト１０との間に内側コイル体３２を設けた場合を例示しているが、上述した第１実施形態のガイドワイヤ１の第１コイル部１２および第２コイル部１４とコアシャフト１０との間に内側コイル体３２を設けることもできる（図示は省略）。
【００３９】
その他の点については、上述した各種実施形態のガイドワイヤと同様である。すなわち、コアシャフト１０の最先端に第３コイル体１６が設けられ、コアシャフト１０の先端と第３コイル体１６の先端とが先端ロウ付け部１８で接合されている。そして、第２コイル部２４にステント６を外装し、ガイドワイヤ４とステント６とをカテーテル７内に挿入した状態で、第２コイル部２４がステント６の内周面に当接する。
【００４０】
このような本実施形態のガイドワイヤ４では、摩擦部材がコイル体（内側コイル体３２）であり、且つ、内側コイル体３２が外側コイル体２０の素線よりも線径の小さな素線で形成されているので、上述した各種実施形態の効果に加えて、摩擦部材を設けた場合であってもガイドワイヤ４の柔軟性を維持することができる。その結果、曲がりくねった血管の先にもステント６を確実に搬送することが可能となる。
【００４１】
Ｅ．第５実施形態  ：
図６は、本発明の第５実施形態のガイドワイヤ５の構成を示した説明図である。第５実施形態のガイドワイヤ５は、上述した各種実施形態のガイドワイヤとは以下の点で異なっている。すなわち、第１コイル部２２および第２コイル部２４から成る外側コイル体２０とコアシャフト１０との間に内側コイル体３４が設けられており、内側コイル体３４の素線の巻き方向が、外側コイル体２０の素線の巻き方向とは反対方向となっている。
【００４２】
その他の点については、上述した各種実施形態のガイドワイヤと同様である。すなわち、コアシャフト１０の最先端に第３コイル体１６が設けられ、コアシャフト１０の先端と第３コイル体１６の先端とが先端ロウ付け部１８で接合されている。そして、第２コイル部２４にステント６を外装し、ガイドワイヤ４とステント６とをカテーテル７内に挿入した状態で、第２コイル部２４がステント６の内周面に当接する。
【００４３】
このような本実施形態のガイドワイヤ５では、内側コイル体３４の素線の巻き方向が外側コイル体２０の素線の巻き方向とは反対方向なので、外側コイル体２０と内側コイル体３４との間の摩擦力をより大きくすることができる。その結果、上述した各種実施形態の効果に加えて、コアシャフト１０に対する外側コイル体２０の位置ずれをより確実に防止することが可能となる。
【００４４】
以上、各種実施形態のガイドワイヤについて説明したが、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。例えば、上述した各種実施形態のガイドワイヤでは、第２コイル部の外径が、第1コイル部の外径よりも小さいと説明した（図1ないし図６を参照）。しかしながら、第１コイル部と第２コイル部との外径は略同一としてもよい（図示は省略）。
【００４５】
もっとも、上述した各種実施形態のように、第1コイル部の外径よりも、第２コイル部の外径を小さくしたほうが、ステントを第２コイル部に外装した状態でのガイドワイヤの外径を小さくすることができる。その結果、外径の小さなカテーテルを使用することができ、細い血管にもステントを搬送することが可能となるのでより好ましい。
【符号の説明】
【００４６】
１，２，３，４，５・・・ガイドワイヤ
６・・・ステント
６ｍ・・・マーカーコイル
７・・・カテーテル
１０・・・コアシャフト
１２，２２・・・第１コイル部
１４，２４・・・第２コイル部
１６・・・第３コイル部
１８・・・先端ロウ付け部
２０・・・外側コイル体
３０・・・摩擦部材
３２，３４・・・内側コイル体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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