(57)【要約】【課題】本発明は、ウレタン系増粘剤を用いたジェル状組成物において防腐剤を配合してもチキソトロピー性に優れ、噴霧器を用いた場合に性状の良好な霧状の噴霧が行えるジェル状組成物を提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、（ａ）特定の疎水変性ポリエーテルウレタン、（ｂ）防腐剤、並びに（ｃ）ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分を含有する、噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いる、ジェル状組成物である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）下記一般式（１）で表される疎水変性ポリエーテルウレタン、
（ｂ）防腐剤、並びに
（ｃ）ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分
を含有する、
噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いる、ジェル状組成物。
Ｒ１-{(Ｏ-Ｒ２)ｋ-ＯＣＯＮＨ-Ｒ３[-ＮＨＣＯＯ-(Ｒ４-Ｏ)ｎ-Ｒ５]ｈ}ｍ  …（１）
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ４は、互いに同一でも異なってもよい炭化水素基である。Ｒ３は、ウレタン結合を有してもよい炭化水素基である。Ｒ５は、炭化水素基である。ｍは、２以上の数であり、ｈは、１以上の数であり、ｋ及びｎは、独立に０〜１０００の数である。）
【請求項２】
（ｂ）防腐剤が、アルカンジオール、パラオキシ安息香酸エステル及びフェノキシエタノールからなる群より選択される、請求項１記載のジェル状組成物。
【請求項３】
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンの含有量が、０．１質量％〜４．０質量％である、請求項１又は２記載のジェル状組成物。
【請求項４】
（ｂ）防腐剤の含有量が、０．０１質量％〜２．０質量％である、請求項１から３のいずれか１項記載のジェル状組成物。
【請求項５】
（ｃ）成分の含有量が、０．１質量％〜１０．０質量％である、請求項１から４のいずれか１項記載のジェル状組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジェル状組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ジェル状化粧料は、通常、使用時に容器から手のひらに取り出し、これを皮膚や毛髪等に塗布して用いられる。このジェル状化粧料を使用した後は、その化粧料成分が手のひらに残存するため、これらの残存成分を洗い流したり、タオル等でふき取る必要があり、使い勝手の点において必ずしも充分満足できるものではなかった。また、ジェル状化粧料はその製剤の特徴から、必要量を指で掬い取ることが困難な場合があり、必要以上の化粧料を取らざるを得ない場合や、また化粧料を指で掬い取った後に、使用する前に落としてしまう場合もあった。このような不都合を解決するために、ディスペンサー等の噴霧器を用いて、霧状に噴霧して塗布することができ、使用後に静置しておくと容易にジェル状に形状が回復するジェル状組成物が提案されている（特許文献１参照）。 
【０００３】
しかし、前記ジェル状組成物は近接した複合体間の凝集による弱い結合力によって増粘されるものであるため、例えば温度によって結合力が変化し、粘度変化がおきてしまうという不都合があった。そこで、温度による粘度変化が少ないポリウレタン系化合物からなる粘度調整剤が提案されている（特許文献２参照）。また、特許文献３には、ウレタン系増粘剤を配合することにより、高い粘度を有したジェル状組成物であっても、ディスペンサー等の噴霧器を用いて霧状に噴霧する製剤を作製することができるとの記載がある。このようにジェル状化粧料を噴霧器により霧状として吐出するためには、ポンプによるせん断力によってジェルを崩壊させる必要がある。また、ジェル状化粧料には、さらにその後、速やかにもとのジェル状に戻るチキソトロピー性を備えることが非常に重要である。一方で、化粧品、医薬品、医薬部外品等として用いられるジェル状組成物、特に人の肌に直接塗布する製品には、防腐防黴性を確保し保存性を向上させるために、通常、アルカンジオール類、パラオキシ安息香酸エステル類、フェノキシエタノール等の防腐剤を用いる必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３７９１６８３号公報
【特許文献２】特許第３５８１４５２号公報
【特許文献３】特開２００５−２８９９３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このような情況の中、本発明者が、好適なチキソトロピー性を有するポリエーテルウレタン系増粘剤を配合したジェル状組成物において特定の防腐剤を配合したところ、チキソトロピー性が顕著に悪化して噴霧状態が不安定になるという問題が発生することが判明した。そこで本発明は、ウレタン系増粘剤を用いたジェル状組成物において、防腐剤を配合してもチキソトロピー性に優れ、噴霧器を用いた場合に噴霧を再現よく行うことができるジェル状組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は前記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定のポリエーテルウレタン及び防腐剤を含むジェル状組成物において、ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分を配合することにより、チキソトロピー性が悪化せず、噴霧を安定して行うことができるようになることを見出した。
【０００７】
すなわち本発明の要旨は、以下の通りである。
＜１＞（ａ）下記一般式（１）で表される疎水変性ポリエーテルウレタン（以下、「（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン」ともいう）、
（ｂ）防腐剤、並びに
（ｃ）ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分（以下、「（ｃ）成分」ともいう）
を含有する、
噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いる、ジェル状組成物。
Ｒ１-{(Ｏ-Ｒ２)ｋ-ＯＣＯＮＨ-Ｒ３[-ＮＨＣＯＯ-(Ｒ４-Ｏ)ｎ-Ｒ５]ｈ}ｍ  …（１）
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ４は、互いに同一でも異なってもよい炭化水素基である。Ｒ３は、ウレタン結合を有してもよい炭化水素基である。Ｒ５は、炭化水素基である。ｍは、２以上の数であり、ｈは、１以上の数であり、ｋ及びｎは、独立に０〜１０００の数である。）
【０００８】
＜２＞（ｂ）防腐剤が、アルカンジオール、パラオキシ安息香酸エステル及びフェノキシエタノールからなる群より選択される、＜１＞記載のジェル状組成物。
【０００９】
＜３＞（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンの含有量が、０．１質量％〜４．０質量％である、＜１＞又は＜２＞記載のジェル状組成物。
【００１０】
＜４＞（ｂ）防腐剤の含有量が、０．０１質量％〜２．０質量％である、＜１＞から＜３＞のいずれか記載のジェル状組成物。
【００１１】
＜５＞（ｃ）成分の含有量が、０．１質量％〜１０．０質量％である、＜１＞から＜４＞のいずれか記載のジェル状組成物。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のジェル状組成物は、特定のポリエーテルウレタンに加えて、さらに、ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分を含むことにより、防腐剤配合によって起こるチキソトロピー性の悪化を効果的に抑制することができる。また、本発明のジェル状組成物は、噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いた場合にも、霧状の噴霧を安定して行うことができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１４】
［ジェル状組成物］
本発明のジェル状組成物は、（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン、（ｂ）防腐剤、及び（ｃ）成分を含有する。また、本発明のジェル状組成物は、噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いられる。本発明のジェル状組成物は、特定のポリエーテルウレタンに加えて、さらに、ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分を含むことにより、防腐剤配合によって起こるチキソトロピー性の悪化を効果的に抑制することができる。また、本発明のジェル状組成物は、噴霧用容器に収容し、使用時に霧状に噴霧して用いた場合にも、噴霧を安定して行うことができる。以下、これら各必須成分及び本発明のジェル状組成物に添加可能なその他の成分等について説明する。
【００１５】
＜（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン＞
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンは、本発明のジェル状組成物に適度な粘度を付与するために用いられる増粘剤である。（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンは温度による粘度変化が小さいため、温度が変化する情況下においても本発明のジェル状組成物の粘度を適切な範囲に維持することができる。
【００１６】
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンは下記一般式（１）で表される。
Ｒ１-{(Ｏ-Ｒ２)ｋ-ＯＣＯＮＨ-Ｒ３[-ＮＨＣＯＯ-(Ｒ４-Ｏ)ｎ-Ｒ５]ｈ}ｍ  …（１）
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ４は、互いに同一でも異なってもよい炭化水素基である。Ｒ３は、ウレタン結合を有してもよい炭化水素基である。Ｒ５は、炭化水素基である。ｍは、２以上の数であり、ｈは、１以上の数であり、ｋ及びｎは、独立に０〜１０００の数である。）
【００１７】
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンは、例えばＲ１−[(Ｏ−Ｒ２)ｋ−ＯＨ]ｍで表される１種又は２種以上のポリエーテルポリオールと、Ｒ３−(ＮＣＯ)ｈ＋１で表される１種又は２種以上のポリイソシアネートと、ＨＯ−(Ｒ４−Ｏ)ｎ−Ｒ５で表される１種又は２種以上のポリエーテルモノアルコールとを反応させることにより得ることができる。なお、前記一般式（１）及びこれらの式において、ｍは、２〜２０であることが好ましく、２〜１５であることがより好ましく、２〜８であることがさらに好ましい。また、ｈは、１〜１０であることが好ましく、1〜５であることがより好ましく、１〜３であることがさらに好ましい。
【００１８】
この場合、一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５は、用いるＲ１−[(Ｏ−Ｒ２)ｋ−ＯＨ]ｍ、Ｒ３−(ＮＣＯ)ｈ＋１、ＨＯ−(Ｒ４−Ｏ)ｎ−Ｒ５により決定される。３者の仕込み比は、特に限定されないが、ポリエーテルポリオール及びポリエーテルモノアルコール由来の水酸基と、ポリイソシアネート由来のイソシアネート基の比が、ＮＣＯ／ＯＨ＝０．８：１〜１．４：１であることが好ましい。
【００１９】
前記Ｒ１−[(Ｏ−Ｒ２)ｋ−ＯＨ]ｍで表されるポリエーテルポリオール化合物は、ｍ価のポリオールにエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、エピクロルヒドリン等のアルキレンオキサイド、スチレンオキサイド等を付加重合することにより調製できる。
【００２０】
前記ｍ価のポリオールとしては、２〜８価のものが好ましく、例えばエチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサメチレングリコール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール、グリセリン、トリオキシイソブタン、１，２，３−ブタントリオール、１，２，３−ペンタトリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、ペンタメチルグリセリン、ペンタグリセリン、１，２，４−ブタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等の３価アルコール、ペンタエリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール等の４価のアルコール、アドニット、アラビット、キシリット等の５価アルコール、ジペンタエリスリトール、ソルビット、マンニット、イジット等の６価アルコール、ショ糖等の８価アルコール等が挙げられる。
【００２１】
前記アルキレンオキサイド、スチレンオキサイド等としては、入手の容易性及び本発明の効果の観点から、炭素数２〜４のアルキレンオキサイド又はスチレンオキサイドが好ましい。
【００２２】
付加させる前記アルキレンオキサイド、スチレンオキサイド等は単独重合、２種類以上のランダム重合又はブロック重合であってよい。付加の方法としては当業者に知られた一般的な方法を用いることができる。また、重合度ｋは、通常０〜１，０００であり、１〜５００が好ましく、１０〜２００がより好ましい。また、Ｒ２に占めるエチレン基の割合としては、全Ｒ２の５０〜１００質量％が好ましい。
【００２３】
また、前記Ｒ１−[(Ｏ−Ｒ２)ｋ−ＯＨ]ｍで表されるポリエーテルポリオール化合物の分子量は５００〜１００，０００が好ましく、１，０００〜５０，０００がより好ましい。
【００２４】
前記Ｒ３−(ＮＣＯ)ｈ＋１で表されるポリイソシアネートとしては、分子中に２個以上のイソシアネート基を有するものであれば特に限定されないが、例えば、脂肪族ジイソシアネート、芳香族ジイソシアネート、脂環族ジイソシアネート、ビフェニルジイソシアネート、フェニルメタンのジイソシアネート、トリイソシアネート、テトライソシアネート等が挙げられる。
【００２５】
前記脂肪族イソシアネートとしては、例えば、メチレンジイソシアネート、ジメチレンジイソシアネート、トリメチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ペンタメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ジプロピルエーテルジイソシアネート、２，２−ジメチルペンタンジイソシアネート、３−メトキシヘキサンジイソシアネート、オクタメチレンジイソシアネート、２，２，４−トリメチルペンタンジイソシアネート、ノナメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、３−ブトキシヘキサンジイソシアネート、１，４−ブチレングリコールジプロピルエーテルジイソシアネート、チオジヘキシルジイソシアネート、メタキシリレンジイソシアネート、パラキシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート等が挙げられる。
【００２６】
前記芳香族ジイソシアネートとしては、例えば、メタフェニレンジイソシアネート、パラフェニレンジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、ジメチルベンゼンジイソシアネート、エチルベンゼンジイソシアネート、イソプロピルベンゼンジイソシアネート、トリジンジイソシアネート、１，４−ナフタレンジイソシアネート、１，５−ナフタレンジイソシアネート、２，６−ナフタレンジイソシアネート、２，７−ナフタレンジイソシアネート等が挙げられる。
【００２７】
前記脂環族ジイソシアネートとしては、例えば、水添キシリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート等が挙げられる。
【００２８】
前記ビフェニルジイソシアネートとしては、例えば、ビフェニルジイソシアネート、３，３’−ジメチルビフェニルジイソシアネート、３，３’−ジメトキシビフェニルジイソシアネート等が挙げられる。
【００２９】
前記フェニルメタンのジイソシアネートとしては、例えば、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、２，２’−ジメチルジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ジフェニルジメチルメタン−４，４’−ジイソシアネート、２，５，２’，５’−テトラメチルジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、シクロヘキシルビス（４−イソシオントフェニル）メタン、３，３’−ジメトキシジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、４，４’−ジメトキシジフェニルメタン−３，３’−ジイソシアネート、４，４’−ジエトキシジフェニルメタン−３，３’−ジイソシアネート、２，２’−ジメチル−５，５’−ジメトキシジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、３，３’−ジクロロジフェニルジメチルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ベンゾフェノン−３，３’−ジイソシアネート等が挙げられる。
【００３０】
前記トリイソシアネートとしては、例えば、１−メチルベンゼン−２，４，６−トリイソシアネート、１，３，５−トリメチルベンゼン−２，４，６−トリイソシアネート、１，３，７−ナフタレントリイソシアネート、ビフェニル−２，４，４’−トリイソシアネート、ジフェニルメタン−２，４，４’−トリイソシアネート、３−メチルジフェニルメタン−４，６，４’−トリイソシアネート、トリフェニルメタン−４，４’，４’’−トリイソシアネート、１，６，１１−ウンデカントリイソシアネート、１，８−ジイソシアネート−４−イソシアネートメチルオクタン、１，３，６−ヘキサメチレントリイソシアネート、ビシクロヘプタントリイソシアネート、トリス（イソシアネートフェニル）チオホスフェート等が挙げられる。
【００３１】
また、これらのポリイソシアネート化合物のダイマー、トリマー（イソシアヌレート結合）で用いられてもよく、また、アミンと反応させてビウレットとして用いてもよい。
【００３２】
さらに、これらのポリイソシアネート化合物と、ポリオールを反応させたウレタン結合を有するポリイソシアネートも用いることができる。このポリオールとしては、２〜８価のものが好ましく、前述のポリオールの例を好ましいものとして挙げることができる。なお、Ｒ３−（ＮＣＯ）ｈ＋１として３価以上のポリイソシアネートを用いる場合は、このウレタン結合を有するポリイソシアネートが好ましい。
【００３３】
前記ＨＯ−(Ｒ４−Ｏ)ｎ−Ｒ５で表されるポリエーテルモノアルコールとしては、直鎖アルコール、分岐鎖アルコール又は２級の１価アルコールのポリエーテルであれば特に限定されない。このような化合物は、直鎖、分岐鎖又は２級の１価アルコールにエチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド、エピクロルヒドリン等のアルキレンオキサイド、スチレンオキサイド等を付加重合することにより得ることができる。
【００３４】
ここでいう直鎖アルコールは、下記の一般式（２）で表される。
Ｒ６−ＯＨ  …（２）
【００３５】
また、ここでいう分岐鎖アルコールは、下記の一般式（３）で表される
Ｒ７−(Ｒ８)ＣＨ―Ｒ９―ＯＨ  …（３）
【００３６】
また、ここでいう２級アルコールは、下記一般式（４）で表される。
Ｒ１０−(Ｒ１１)ＣＨ―ＯＨ  …（４）
【００３７】
Ｒ５は、前記の一般式（２）〜（４）において水酸基を除いた基である。前記の一般式（２）〜（４）においてＲ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は炭化水素基又はフッ化炭素基であり、例えば、アルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基等が挙げられる。
【００３８】
前記アルキル基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ターシャリブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ターシャリペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、２−エチルヘキシル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、イソトリデシル、ミリスチル、パルミチル、ステアリル、イソステアリル、イコシル、ドコシル、テトラコシル、トリアコンチル、２−オクチルドデシル、２−ドデシルヘキサデシル、２−テトラデシルオクタデシル、モノメチル分岐−イソステアリル等が挙げられる。
【００３９】
前記アルケニル基としては、例えば、ビニル、アリル、プロペニル、イソプロペニル、ブテニル、ペンテニル、イソペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、オレイル等が挙げられる。
【００４０】
前記アルキルアリール基としては、例えば、フェニル、トルイル、キシリル、クメニル、メシチル、ベンジル、フェネチル、スチリル、シンナミル、ベンズヒドリル、トリチル、エチルフェニル、プロピルフェニル、ブチルフェニル、ペンチルフェニル、ヘキシルフェニル、ヘプチルフェニル、オクチルフェニル、ノニルフェニル、α−ナフチル、β−ナフチル基等が挙げられる。
【００４１】
前記シクロアルキル基、シクロアルケニル基としては、例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、メチルシクロペンチル、メチルシクロヘキシル、メチルシクロヘプチル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロヘプテニル、メチルシクロペンテニル、メチルシクロヘキセニル、メチルシクロヘプテニル基等が挙げられる。
【００４２】
前記一般式（３）において、Ｒ９は炭化水素基、またはフッ化炭素基であり、例えば、アルキレン基、アルケニレン基、アルキルアリーレン基、シクロアルキレン基、シクロアルケニレン基等が挙げられる。
【００４３】
また、Ｒ５は、炭化水素又はフッ化炭素基であり、そのうちアルキル基であることが好ましく、さらにその合計の炭素数が８〜３６であることが好ましく、１２〜２４であることがより好ましい。
【００４４】
また、付加させるアルキレンオキサイド、スチレンオキサイド等は、単独重合、２種以上のランダム重合あるいはブロック重合であってよい。付加の方法は通常の方法であってよい。重合度ｎは０〜１，０００であり、１〜２００が好ましく、１０〜５０がより好ましい。また、Ｒ４に占めるエチレン基の割合が、全Ｒ４の５〜１００質量％であることが好ましく、６５〜１００質量％であることがより好ましい。
【００４５】
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンを製造する方法としては、通常のポリエーテルとイソシアネートとの反応と同様にして、例えば８０〜９０℃で１〜３時間加熱し、反応させる方法等を用いることができる。
【００４６】
また、Ｒ１−[(Ｏ−Ｒ２)ｋ−ＯＨ]ｍで表されるポリエーテルポリオール（Ａ）と、Ｒ３−(ＮＣＯ)ｈ＋１で表されるポリイソシアネート（Ｂ）と、ＨＯ−(Ｒ４−Ｏ)ｎ−Ｒ５で表されるポリエーテルモノアルコール（Ｃ）とを反応させる場合には、（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン以外のものも副生することがある。例えば、ジイソシアネートを用いた場合、主生成物としては一般式（１）で表されるＣ−Ｂ−Ａ−Ｂ−Ｃ型の化合物が生成するが、その他、Ｃ−Ｂ−Ｃ型、Ｃ−Ｂ−(Ａ−Ｂ)Ｘ−Ａ−Ｂ−Ｃ型等の化合物が副生することがある。この場合、混合物の状態で本発明に使用することができる。
【００４７】
（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンの市販品としてはアデカノールＧＴ−７００（旭電化社製）が挙げられる。
【００４８】
本発明のジェル状組成物における（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンの含有量は、ジェル状組成物全量に対して、０．０１〜１０．０質量％が好ましく、０．１〜５．０質量％がより好ましく、０．１〜２．０質量％がさらに好ましい。（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンの含有量を０．０１質量％以上とすることで、適度な粘性を有するジェル状組成物とすることができ、また１０．０質量％以下とすることで、肌へのベタツキがなく、使用感に優れた化粧料となる。
【００４９】
＜（ｂ）防腐剤＞
（ｂ）防腐剤は、本発明のジェル状組成物において防腐防黴性を確保し保存性を向上させるために配合される。（ｂ）防腐剤としては、本発明のジェル状組成物の防腐防黴性を確保し保存性を向上させることができるものであれば特に限定されない。なお、防腐剤の種類によっては、増粘剤として用いられる（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンと組み合わせて用いた場合に、ジェル状組成物のチキソトロピー性が著しく低下してしまうという問題がある。その結果、噴霧状態が不安定になり、例えば噴霧する毎に形状や霧粒の大きさが不均一となるといった不都合が生じる。しかしながら、本発明のジェル状組成物においては後述する（ｃ）成分が配合されるため、従来であればチキソトロピー性を低下させてしまうような組み合わせで防腐剤を配合しても、チキソトロピー性を適切な状態に維持することができる。
【００５０】
（ｂ）防腐剤としては、例えば、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、オクタンジオール等のアルカンジオール、パラオキシ安息香酸エステル、安息香酸、安息香酸ナトリウム、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、フェノキシエタノール等が挙げられる。これらのうち、防腐防黴性を確保し保存性を向上させることができる点及び（ｃ）成分の効果を最大限に発揮させることができるという観点から、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、オクタンジオール等のアルカンジオール、パラオキシ安息香酸エステル、フェノキシエタノールが好ましく、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、オクタンジオール、フェノキシエタノールがより好ましく、へキサンジオール、ペンタンジオール、オクタンジオールがさらに好ましく、ヘキサンジオールが特に好ましい。
【００５１】
本発明のジェル状組成物における（ｂ）防腐剤の含有量は、防腐効力の観点から、通常０．０００１〜５．０質量％であり、０．００１〜３．０質量％が好ましく、０．０１〜２．０質量％がより好ましく、０．０１〜１．５質量％がさらに好ましい。なお、本発明において（ｂ）防腐剤は、1種を単独で使用してもよく、また２種以上を任意に組み合わせて使用してもよい。（ｂ）防腐剤の含有量を０．０００１質量％以上とすることで、ジェル状組成物の防腐防黴性を十分に確保し保存性を向上させることができ、５．０質量％以下とすることで、チキソトロピー性の低下を抑制することができる。
【００５２】
＜（ｃ）成分＞
（ｃ）成分は、ポリオキシアルキレンアルキルグルコシド、ポリメタクリロイルホスホリルコリン及びヒドロキシアルキルウレアからなる群より選択される少なくとも１種の成分であり、本発明のジェル状組成物の保湿性を向上させると共に、（ｂ）防腐剤を添加することによって起こるチキソトロピー性の低下を抑制するために配合される。
【００５３】
前記ポリオキシアルキレンアルキルグルコシドは、アルキル化単糖類にアルキレンオキサイドを付加重合させたものであり、例えば、ポリオキシエチレンメチルグルコシドは、グルコースを出発原料としてメチルグルコシドを合成し、次いでエチレンオキサイドを付加すれば得られるものである。本発明に用いるポリオキシアルキレンアルキルグルコシドとしては、医薬品、医薬部外品、化粧品の分野で通常使用され得るものであれば特に限定されない。本発明のジェル状組成物において、ポリオキシアルキレンアルキルグルコシドは、１種単独で使用しても、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００５４】
前記ポリオキシアルキレンアルキルグルコシドとしては、例えば、ポリオキシエチレンメチルグルコシド、ポリオキシプロピレンメチルグルコシド、ポリオキシエチレンプロピレンメチルグルコシド等のポリオキシアルキレンメチルグルコシド類、ポリオキシエチレンエチルグルコシド、ポリオキシプロピレンエチルグルコシド、ポリオキシエチレンプロピレンエチルグルコシド等のポリオキシアルキレンエチルグルコシド類、ポリオキシエチレンプロピルグルコシド、ポリオキシプロピレンプロピルグルコシド、ポリオキシエチレンプロピレンプロピルグルコシド等のポリオキシアルキレンプロピルグルコシド類等が挙げられる。
【００５５】
前記ポリオキシアルキレンアルキルグルコシドとしては、（ｂ）防腐剤を添加することによって起こるチキソトロピー性の低下を抑制する効果の観点から、ポリオキシアルキレンメチルグルコシド類が好ましく、ポリオキシエチレンメチルグルコシド及びポリオキシプロピレンメチルグルコシドがより好ましく、ポリオキシプロピレンメチルグルコシドがさらに好ましい。本発明に用いるポリオキシアルキレンアルキルグルコシドとして、すでに市販されているマクビオブライド（商標）ＭＧ−１０Ｅ、マクビオブライドＭＧ−２０Ｅ、マクビオブライドＭＧ−１０Ｐ、マクビオブライドＭＧ−２０Ｐ（以上、日本油脂社製）や、グルカムＥ−１０、Ｅ−２０、Ｐ−１０、Ｐ−２０（以上、ノベオン製）等を用いることができる。
【００５６】
前記ポリメタクリロイルホスホリルコリンとしては、例えば、ホスホリルコリン基を有するモノマーを構成モノマーとするホモポリマー又はコポリマーが挙げられ、具体的には、メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンホモポリマ−、メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン・メタクリロイル酸ブチルコポリマ−、メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン・（メタ）アクリル酸ステアリルコポリマ−等が挙げられる。本発明のジェル状組成物において、ポリメタクリロイルホスホリルコリンは、１種単独で使用しても、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００５７】
前記ポリメタクリロイルホスホリルコリンとしては、（ｂ）防腐剤を添加することによって起こるチキソトロピー性の低下を抑制する効果の観点から、メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンホモポリマ−、メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン・メタクリロイル酸ブチルコポリマ−が好ましい。本発明に用いるポリメタクリロイルホスホリルコリンとしては、すでに市販されているリピジュアＨＭ（メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンホモポリマ−；分子量１００，０００；日本油脂社製）、リピジュアＰＭＢ（メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリン・（メタ）アクリル酸ブチルコポリマ−；分子量６００，０００；日本油脂社製）等を用いることができる。
【００５８】
前記ヒドロキシアルキルウレアは、アルカリ触媒の存在下、尿素と対応するアルキレンオキシドを反応させることにより得ることができる。前記ヒドロキシアルキルウレアとしては、ヒドロキシエチルウレア、ヒドロキシプロピルウレア、ヒドキシブチルウレア等が挙げられる。これらのうち、（ｂ）防腐剤を添加することによって起こるチキソトロピー性の低下を抑制する効果の観点から、ヒドロキシエチルウレアが好ましい。市販品としては、ＨＹＤＲＯＶＡＮＣＥ（登録商標；日本エヌエスシー社製）が挙げられる。本発明のジェル状組成物において、ヒドロキシアルキルウレアは、１種単独で使用しても、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００５９】
本発明のジェル状組成物における（ｃ）成分の含有量としては、通常０．０１〜２０．０質量％であり、０．１〜１０．０質量％であることが好ましく、０．５〜５．０質量％がより好ましい。（ｃ）成分の含有量が０．０１質量％以上であると、（ｂ）防腐剤を添加することによって起こるチキソトロピー性の低下を十分抑制することができ、２０質量％以下であると、ベタつき感を防ぐことができる。なお、本発明において（ｃ）成分は、１種単独で使用しても、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００６０】
＜その他の成分＞
本発明のジェル状組成物には、前述した各必須成分に加えて、他の有用な作用を付加するため、紫外線散乱成分、紫外線吸収成分、ＤＮＡ損傷の予防及び／又は修復作用を有する成分、美白成分、抗炎症成分、（ｂ）防腐剤以外の抗菌成分、細胞賦活化成分、収斂成分、抗酸化成分、老化防止成分、（ｃ）成分以外の保湿成分、（ｃ）成分以外の角質柔軟成分、ビタミン類、血行促進成分、皮脂吸着成分等の各種成分を、１種又は２種以上組み合わせて配合してもよい。これらの各成分としては、医薬品、医薬部外品、化粧品分野等において使用され得るものであれば特に制限されず、任意のものを適宜選択し使用することができる。また、以下の複数の成分に該当するものは、それらのうちの任意の効能の成分として添加できるものとする。
【００６１】
前記紫外線散乱成分としては、例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化鉄、酸化セリウム、酸化ジルコニウム、ケイ酸チタン、ケイ酸亜鉛、無水ケイ酸、ケイ酸セリウム、含水ケイ酸等の無機化合物や、それらの無機化合物を含水ケイ酸、水酸化アルミニウム、マイカやタルク等の無機粉体で被覆したり、ポリアミド、ポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレン、ナイロン等の樹脂粉体に複合化したもの、さらにシリコン油や脂肪酸アルミニウム塩等で処理したもの等が挙げられる。これらのうち、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化鉄等の無機化合物や、これらの無機化合物を水酸化アルミニウム、含水ケイ酸、マイカやタルク等の無機粉体やシリコン油で被覆したものが好ましい。紫外線散乱成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．００１〜３５質量％、好ましくは約０．１〜２５質量％である。
【００６２】
前記紫外線吸収成分としては、例えば、パラメトキシケイ皮酸２−エチルヘキシル、２−[４−(ジエチルアミノ)−２−ヒドロキシベンゾイル]安息香酸ヘキシルエステル、２，４，６−トリス[４−(２−エチルヘキシルオキシカルボニル)アニリノ]−１，３，５−トリアジン、ジメトキシベンジリデンオキソイミダゾリジンプロピオン酸２−エチルヘキシル、２，４−ビス−[{４−(２−エチルヘキシルオキシ)−２−ヒドロキシ}−フェニル]−６−(４−メトキシフェニル)−１，３，５−トリアジン等が挙げられる。紫外線吸収成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０１〜２０質量％、好ましくは約０．１〜１５質量％である。
【００６３】
前記ＤＮＡの損傷の予防及び／又は修復作用を有する成分としては、例えば、動物（例えば、アルテミア）に由来する成分；植物（例えば、キャッツクロー）に由来する成分；ＤＮＡ、ＤＮＡ塩、ＲＮＡ、ＲＮＡ塩等の核酸成分が挙げられる。ＤＮＡの損傷の予防及び／又は修復作用を有する成分の配合量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．００１〜３質量％、好ましくは約０．０１〜１質量％である。動物成分や植物成分を用いる場合の使用量は、エキス等の抽出物換算で、本発明のジェル状組成物の全体に対して、約０．００００１〜０．１質量％、好ましくは約０．０００１〜０．０１質量％である。
【００６４】
前記美白成分としては、例えば、プラセンタ；アルブチン；コウジ酸；エラグ酸；フィチン酸；トラネキサム酸；ルシノール；カモミラＥＴ；ビタミンＡ又はその誘導体、パントテン酸又はその誘導体等のビタミン類等が挙げられる。更に、美白作用を有する植物成分を美白成分として用いてもよく、かかる植物成分としては、イリス（アイリス）、アーモンド、アロエ、イチョウ、ウーロン茶、エイジツ、オウゴン、オウレン、オトギリソウ、オドリコソウ、海藻、カッコン、クチナシ、クジン、クロレラ、ゴバイシコムギ、コメ、コメハイガ、オリザノール、コメヌカ、サイシン、サンショウ、シソ、シャクヤク、センキュウ、ソウハクヒ、ダイズ、納豆、茶、トウキ、トウキンセンカ、ニンニク、ハマメリス、ベニバナ、ボタンピ、ヨクイニン、トウキ、アメジスト、アセンヤク、アセビワラビ、イヌマキ、エノキ、カキ(Diospyros kaki)、キササゲ、クロマメ、ゲンチアナ、ゲンジン、サルサ、サヤインゲンショクマ、ジュウロウ、セージ、ゼンコ、ダイコン、ツツジ、ツクシハギ、トシン、ニガキ、パセリ、ヒイラギ、ホップ、マルバハギ、チョウジ、カンゾウ等に由来する成分が挙げられる。好ましくは、イリス（アイリス）、アロエ、イチョウ、ウーロン茶、エイジツ、オウゴン、オウレン、オトギリソウ、オドリコソウ、海藻、カッコン、クチナシ、クジン、ゴバイシ、コムギ、コメ、コメヌカ、サイシン、サンショウ、シソ、シャクヤク、センキュウ、ソウハクヒ、茶、トウキ、トウキンセンカ、ハマメリス、ベニバナ、ボタンピ、ヨクイニン、アメジスト、アセンヤク、エノキ、カキ(Diospyros kaki)、キササゲ、クロマメ、ゲンチアナ、サルサ、サヤインゲン、ジュウロウ、セージ、ゼンコ、ダイコン、ツツジ、ツクシハギ、トシン、ニガキ、パセリ、ヒイラギ、ホップ、チョウジ、カンゾウ及びトウキ由来成分であり、より好ましくは、イリス（アイリス）、アロエ、イチョウ、エイジツ、オゴン、オウレン、オトギリソウ、クチナシ、クジン、コメ、コメヌカ、サイシン、シャクヤク、センキュウ、ソウハクヒ、茶、トウキ、トウキンセンカ、ハマメリス、ベニバナ、ボタンピ、アメジスト、アセンヤク、エノキ、カキ(Diospyros kaki)、セージ、ダイコン、ツツジ、パセリ、ホップ、カンゾウ及びヨクイニン由来成分が挙げられる。これらの植物成分を本発明のジェル状組成物に用いる場合、植物成分の形態は特に制限されないが、通常は植物エキス（植物抽出物）や精油等の態様で使用することができる。なお、前記植物成分中に記載の（  ）内は、その植物の学名、別名または生薬名である。本発明のジェル状組成物に以上説明した美白成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、ジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。植物エキスを用いる場合の使用量は、エキス等の抽出物換算で、ジェル状組成物の全体に対して、約０．００００１〜２０質量％、好ましくは約０．０００１〜１５質量％、より好ましくは０．００１〜１０量％である。
【００６５】
前記抗炎症成分としては、例えば、アラントイン、カラミン、トラネキサム酸、グリチルリチン酸若しくはその誘導体又はそれらの塩、グリチルレチン酸若しくはその誘導体又はそれらの塩、酸化亜鉛、グアイアズレン、酢酸トコフェロール、塩酸ピリドキシン、メントール、カンフル、テレピン油、インドメタシン、サリチル酸又はその誘導体等が挙げられる。好ましくはグリチルリチン酸若しくはその誘導体又はそれらの塩（例えば、グリチルリチン酸ジカリウム等）、グリチルレチン酸若しくはその誘導体又はそれらの塩、または酸化亜鉛である。抗炎症成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して例えば、約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。
【００６６】
前記（ｂ）防腐剤以外の抗菌成分としては、例えば、クロルヘキシジン、サリチル酸、塩化ベンザルコニウム、アクリノール、エタノール、塩化ベンゼトニウム、クレゾール、グルコン酸及びその誘導体、ポピドンヨード、ヨウ化カリウム、ヨウ素、イソプロピルメチルフェノール、トリクロカルバン、トリクロサン、感光素１０１号、感光素２０１号、塩酸アルキルジアミノグリシン等が挙げられる。抗菌成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。
【００６７】
前記細胞賦活化成分としては、例えば、γ-アミノ酪酸、ε-アミノカプロン酸等のアミノ酸類：レチノール、チアミン、リボフラビン、塩酸ピリドキシン、パントテン酸類等のビタミン類：グリコール酸、乳酸等のα-ヒドロキシ酸類：タンニン、フラボノイド、サポニン、アラントイン、感光素３０１号等が挙げられる。細胞賦活化成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。
【００６８】
前記収斂成分としては、例えば、ミョウバン、クロロヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、アラントインアルミニウム塩、硫酸亜鉛、硫酸アルミニウムカリウム等の金属塩；タンニン酸、クエン酸、乳酸、コハク酸等の有機酸を挙げることができる。収斂成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。
【００６９】
前記抗酸化成分としては、例えば、ブチルヒドロキシアニソール、ジブチルヒドロキシトルエン、亜硫酸水素ナトリウム、ピロ亜硫酸ナトリウム、エリソルビン酸及びその塩、アスコルビン酸及びその塩、フラボノイド、グルタチオン、グルタチオンペルオキシダーゼ、グルタチオン-Ｓ-トランスフェラーゼ、カタラーゼ、スーパーオキサイドジスムターゼ、チオレドキシン、タウリン、チオタウリン、ヒポタウリン等が挙げられる。抗酸化成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．００００１〜１０質量％、好ましくは約０．０００１〜５質量％、より好ましくは０．００１〜５質量％である。
【００７０】
前記老化防止成分としては、例えば、レチノイド（レチノール、レチノイン酸、レチナール等）、パンガミン酸、ウルソール酸、ウコンエキス、スフィンゴシン誘導体、ケイ素、ケイ酸、Ｎ−メチル−Ｌ−セリン、メバロノラクトン等が挙げられる。老化防止成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．０００３〜１０質量％、好ましくは約０．０１〜５質量％である。
【００７１】
前記（ｃ）成分以外の保湿成分としては、例えば、アラニン、セリン、ロイシン、イソロイシン、スレオニン、グリシン、プロリン、ヒドロキシプロリン、グルコサミン、テアニン等のアミノ酸及びその誘導体；グリセリン等の多価アルコール；ソルビトール等の糖アルコール；レシチン、水素添加レシチン等のリン脂質；乳酸、ピロリドンカルボン酸ナトリウム等が挙げられる。保湿成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．１〜１０質量％、好ましくは約０．５〜５質量％である。
【００７２】
前記（ｃ）成分以外の角質柔軟成分としては、例えば、ラノリン、フィチン酸、乳酸、乳酸塩、グリコール酸、サリチル酸、リンゴ酸、クエン酸等が挙げられる。角質柔軟成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば０．０００１〜５０質量％、好ましくは０．００１〜５０質量％、より好ましくは０．０５〜２５質量％である。
【００７３】
前記ビタミン類としては、例えば、レチノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノール等のレチノール誘導体、レチナール、レチノイン酸、レチノイン酸メチル、レチノイン酸エチル、レチノイン酸レチノール、ｄ−δ−トコフェリルレチノエート、α−トコフェリルレチノエート、β−トコフェリルレチノエート等のビタミンＡ類；β−カロチン、α−カロチン、γ−カロチン、δ−カロチン、リコピン、ゼアキサンチン、クリプトキサンチン、エキネノン等のプロビタミンＡ類；δ−トコフェロール、α−トコフェロール、β−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロールカルシウム、δ−トコフェロール、ニコチン酸トコフェロール等のビタミンＥ類；リボフラビン、フラビンモノヌクレオチド、フラビンアデニンジヌクレオチド、リボフラビン酪酸エステル、リボフラビンテトラ酪酸エステル、リボフラビン５’−リン酸エステルナトリウム、リボフラビンテトラニコチン酸エステル等のビタミンＢ２類；ニコチン酸メチル、ニコチン酸、ニコチン酸アミド等のニコチン酸類；ステアリン酸アスコルビル、ジパルミチン酸Ｌ−アスコルビル、テトライソパルミチン酸アスコルビル（テトラ２−ヘキシルデカン酸アスコルビル）、アスコルビン酸、アスコルビン酸ナトリウム、デヒドロアスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム、アスコルビン酸グルコシド等のビタミンＣ類；メチルヘスペリジン、エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロール等のビタミンＤ類；フィロキノン、ファルノキノン等のビタミンＫ類；ジベンゾイルチアミン、ジベンゾイルチアミン塩酸塩、チアミン塩酸塩、チアミンセチル塩酸塩、チアミンチオシアン酸塩、チアミンラウリル塩酸塩、チアミン硝酸塩、チアミンモノリン酸塩、チアミンリジン塩、チアミントリリン酸塩、チアミンモノリン酸エステルリン酸塩、チアミンモノリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル塩酸塩、チアミントリリン酸エステル、チアミントリリン酸エステルモノリン酸塩等のビタミンＢ１類；塩酸ピリドキシン、酢酸ピリドキシン、塩酸ピリドキサール、５’−リン酸ピリドキサール、塩酸ピリドキサミン等のビタミンＢ６類、シアノコバラミン、ヒドロキソコバラミン、デオキシアデノシルコバラミン等のビタミンＢ１２類；葉酸、プテロイルグルタミン酸等の葉酸類；パントテン酸、パントテン酸カルシウム、パントテニルアルコール（パンテノール）、Ｄ−パンテテイン、Ｄ−パンテチン、補酵素Ａ、パントテニルエチルエーテル等のパントテン酸類；ビオチン、ビオシチン等のビオチン類；そのほか、カルニチン、フェルラ酸、α−リポ酸、オロット酸、γ−オリザノール等のビタミン様作用因子等が挙げられる。ビタミン類を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．００１〜３０質量％、好ましくは約０．１〜２５質量％、より好ましくは約０．５〜２０質量％である。
【００７４】
前記血行促進成分としては、例えば、植物（例えば、オタネニンジン、アシタバ、アルニカ、イチョウ、ウイキョウ、エンメイソウ、オランダカシ、カミツレ、ローマカミツレ、カロット、ゲンチアナ、ゴボウ、コメ、サンザシ、シイタケ、セイヨウサンザシ、セイヨウネズ、センキュウ、センブリ、タイム、チョウジ、チンピ、トウキ、トウニン、トウヒ、ニンジン、ニンニク、ブッチャーブルーム、ブドウ、ボタン、マロニエ、メリッサ、ユズ、ヨクイニン、ローズマリー、ローズヒップ、チンピ、トウキ、トウヒ、モモ、アンズ、クルミ、トウモロコシ）に由来する成分；ニコチン酸トコフェロール、グルコシルヘスペリジン、ヘスペリジンが挙げられる。血行促進成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して例えば、約０．００００１〜１０質量％、好ましくは０．０００１〜５質量％、より好ましくは約０．００１〜５質量％である。植物由来成分を用いる場合の使用量は、エキス等の抽出物換算で、ジェル状組成物の全体に対して、約０．００００１〜２０質量％、好ましくは約０．０００１〜１５質量％、より好ましくは０．００１〜１０質量％である。
【００７５】
前記皮脂吸着成分としては、例えば、タルク、マイカ、ヒドロキシアパタイト、酸化亜鉛、ケイ酸アルミニウム等が挙げられる。なかでも、好ましくは、マイカ、ヒドロキシアパタイト、及び酸化亜鉛であり、特に好ましくはマイカである。皮脂吸着成分を配合する場合、その使用量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約０．００１〜３５質量％、好ましくは約０．１〜２５質量％である。
【００７６】
また本発明のジェル状組成物には、前記各成分に加えてその用途あるいは剤形に応じて、医薬品、医薬部外品、又は化粧品等の分野に通常使用される成分を適宜配合してもよい。配合できる成分としては、特に制限されないが、例えば、基剤又は担体、界面活性剤、（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン以外の増粘剤、酸化防止剤、ｐＨ調整剤、キレート剤、安定化剤、刺激軽減剤、着色剤、分散剤、香料等の添加剤を配合することができる。なお、これらの成分は１種単独で、または２種以上を組み合わせて配合することができる。またこれらの使用量は、従来公知の範囲から本発明の効果を損なわない範囲で、適宜決定することができる。さらに、以下の複数の成分に該当するものは、それらのうちの任意の機能の成分として添加できるものとする。
【００７７】
前記基剤又は担体としては、水等の水系基剤；流動パラフィン、スクワラン、ワセリン、ゲル化炭化水素（プラスチベース等）、オゾケライト、α−オレフィンオリゴマー、軽質流動パラフィンのような炭化水素；メチルポリシロキサン、架橋型メチルポリシロキサン、高重合メチルポリシロキサン、環状シリコーン、アルキル変性シリコーン、架橋型アルキル変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、ポリエーテル変性シリコーン、ポリグリセリン変性シリコーン、架橋型ポリエーテル変性シリコーン、架橋型アルキルポリエーテル変性シリコーン、シリコーン・アルキル鎖共変性ポリエーテル変性シリコーン、シリコーン・アルキル鎖共変性ポリグリセリン変性シリコーン、ポリエーテル変性分岐シリコーン、ポリグリセリン変性分岐シリコーン、アクリルシリコン、フェニル変性シリコーン、シリコーンレジンのようなシリコーン油；セタノール、セトステアリルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコールのような高級アルコール；エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースのようなセルロース誘導体；ポリビニルピロリドン；カラギーナン；ポリビニルブチラート；ポリエチレングリコール；ジオキサン；ブチレングリコールアジピン酸ポリエステル；ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸セチル、イソノナン酸イソノニル、テトラ２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリット、ホホバ油のようなエステル類；デキストリン、マルトデキストリンのような多糖類；エタノール、イソプロパノールのような低級アルコール；プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン、イソプレングリコール、ジグリセリン等の多価アルコール等が挙げられる。好ましくは、水系基剤であり、より好ましくは水である。本発明のジェル状組成物が水を含有する場合、その配合量は、皮膚への使用感や効果を考慮して適宜選択できるが、本発明のジェル状組成物の全体に対して、例えば約３０〜９８質量％、好ましくは５０〜９８質量％、より好ましくは６０〜９８質量％である。
【００７８】
前記界面活性剤としては、例えば、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンモノイソステアレート及びソルビタンモノラウレート等のソルビタンエステル；ＰＯＥ−ソルビタンモノオレエート；グリセリンモノオレエート、グリセリンモノステアレート、及びグリセリンモノミリステート等のグリセリン脂肪酸エステル；モノイソステアリルグリセリルエーテルやモノミリスチルグリセリルエーテル等のグリセリンアルキルエーテル；ジグリセリルモノステアレート、デカグリセリルデカステアレート、デカグリセリルデカイソステアレート、及びジグリセリルジイソステアレート等のポリグリセリン脂肪酸エステル等の各種非イオン界面活性剤；あるいはレシチン、水素添加レシチン、サポニン、サーファクチンナトリウム、コレステロール、胆汁酸等の天然由来の界面活性剤等を例示することができる。
【００７９】
前記（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン以外の増粘剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリビニルメチルエーテル、カルボキシビニルポリマー等のビニル系増粘剤、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシエチルセルロース等のセルロース系増粘剤、グアーガム、スクレロチウムガム、タマリンドガム、キサンタンガム、デキストラン、ペクチン、プルラン、ゼラチン、ローカストビーンガム、カラギーナン、寒天、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、ポリアクリル酸ナトリウム、ベントナイト、デキストリン脂肪酸エステル、ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライト、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル等が挙げられる。中でも、キサンタンガム、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、カルボキシビニルポリマー、ジメチルジステアリルアンモニウムヘクトライトが好ましい。
【００８０】
前記酸化防止剤としては、例えば、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、ソルビン酸、亜硫酸ナトリウム、アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体、トコフェロール、トコフェロール誘導体、エリソルビン酸、Ｌ−システイン塩酸塩等が挙げられる。
【００８１】
前記ｐＨ調整剤としては、例えば、無機酸（塩酸、硫酸等）、有機酸（乳酸、乳酸ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、コハク酸、コハク酸ナトリウム等）、無機塩基（水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等）、有機塩基（トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン等）等が挙げられる。
【００８２】
前記キレート剤としては、例えば、エチレンジアミン４酢酸（エデト酸）、エチレンジアミン４酢酸塩（ナトリウム塩（エデト酸ナトリウム：日本薬局方、ＥＤＴＡ−２Ｎａ等）、カリウム塩等）、フィチン酸、グルコン酸、ポリリン酸、メタリン酸等が挙げられる。中でも、エデト酸ナトリウムが好ましい。
【００８３】
前記安定化剤としては、例えば、ポリアクリル酸ナトリウム、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール等が挙げられる。
【００８４】
前記刺激低減剤としては、例えば、甘草エキス、アラビアゴム、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００８５】
＜粘度＞
以上説明した本発明のジェル状組成物は（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンを含有しており、当該ジェル状組成物の各種用途に適切な粘度を備えることができる。具体的には、本発明のジェル状組成物の粘度（２５℃）は、約５００〜５０，０００ｍＰａ・ｓの範囲内であれば、特に制限されない。当該ジェル状組成物の噴霧用容器への収容し易さ、噴霧し易さの観点から、好ましくは約７００〜３０，０００ｍＰａ・ｓ、より好ましくは１，０００〜２０，０００ｍＰａ・ｓ、特に好ましくは１，０００〜１０，０００ｍＰａ・ｓである。主に、（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタンや添加成分であるその他の増粘剤の種類や使用量を適宜選択することにより、このような粘度のジェル状組成物を得ることができる。
【００８６】
なお本発明において、粘度の測定は、第１６改正日本薬局方の一般試験法に記載の粘度測定法に準拠し、単一円筒形回転粘度計（ブルックフィールド型粘度計）にて行う。本願ではＲＢ−８０Ｈ（東機産業）を使用し、ロータや回転速度等の条件の選定は、本機の取扱説明書に準拠し、２５℃における粘度を測定する。単一円筒形回転粘度計に関する説明を以下に記載する。単一円筒形回転粘度計は、液体中の円筒を一定角速度で回転させたときのトルクを測定する粘度計である。あらかじめ粘度計校正用標準液を用いて実験的に装置定数ＫＢを定めることにより、液体の粘度ηを次式によって算出する。
η＝ＫＢ  ×  Ｔ／ω
η：液体の粘度（ｍＰａ・ｓ）
ＫＢ：装置定数（ｒａｄ／ｃｍ３）
ω：角速度（ｒａｄ／ｓ）
Ｔ：円筒面に作用するトルク（１０−７Ｎ・ｍ）
【００８７】
＜チキソトロピー性＞
本発明のジェル状組成物は、チキソトロピー性に優れる。即ち、噴霧用容器から噴霧する際に、ポンプによるせん断力によって一旦ジェルが崩壊した後、速やかにもとのジェル状に戻る性質を備えている。これにより、本発明のジェル状組成物は、噴霧状態の再現性も高く、均一な霧状の微粒子として安定した噴霧を行うこともできる。ジェル状組成物のチキソトロピー性は、噴霧状態の再現性の結果と強く関連し、さらに例えばテクスチャーアナライザーを用いた方法等により数値化することもできる。本発明のジェル状組成物は、このテクスチャーアナライザーを用いた方法により算出されるチキソトロピー性（崩壊強度変化率）が通常８０％〜１２０％であり、８５％〜１０５％であることが好ましく、９０％〜１０３％であることがより好ましい。
【００８８】
＜ｐＨ＞
本発明のジェル状組成物は、通常ｐＨ２．０〜９．０の液性を備えていればよいが、皮膚や粘膜に対する低刺激性、及び皮膚使用感のよさという観点から、好ましくはｐＨ３．０〜８．５、より好ましくはｐＨ５．０〜８．０である。
【００８９】
なお、本発明のジェル状組成物を充填する容器としては、公知の形状の噴霧用化粧料用の容器を制限なく使用できるが、例えば、ポンプ式ディスペンサー、トリガー式ディスペンサー等を好適に用いることができる。容器の素材も特に限定されず、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリアリレート、ポリカーボネート、ポリエチレン、ポリプロピレンのようなプラスチック製やガラス製等の素材の容器に充填して提供することもできる。容器としては、特にポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、又はポリアリレートを素材とする容器が好ましい。
【００９０】
前記ポンプ式ディスペンサー、トリガー式ディスペンサーは、ミスト（霧）状に吐出する機能を有するディスペンサーであり、一般流通しているものであれば特に限定されない。一回の吐出工程により吐出される量は、本発明の効果が十分に発揮される量であれば特に限定されないが、顔面等の所望の範囲に均一塗布できる観点から、０．０５〜１．０ｍＬ／１回の範囲の量とすることが好ましく、より好ましくは、０．１〜０．５ｍＬ／１回である。本発明のジェル状組成物を充填する容器としては、市販されている容器を用いることができ、例えばポンプ式ディスペンサーとしては、吉野工業所社製のＹ−１５０（１プッシュ約０．１５ｍＬ排出）、三谷バルブ社製Ｚ−１５５（１プッシュ約０．１５ｍＬ排出）；トリガー式ディスペンサーとしては、吉野工業所社製のＭ３−Ｍ（１回約０．５ｍＬ排出）、三谷バルブ社製のＺ−３０５、Ｔ−３０５（１回約０．３ｍＬ排出）等が挙げられる。
【００９１】
＜ジェル状組成物の製造方法＞
本発明のジェル状組成物の製造方法は特に制限されず、必須成分である（ａ）疎水変性ポリエーテルウレタン、（ｂ）防腐剤及び（ｃ）成分の他、前記のその他の成分等を適宜選択、配合して、常法により、必要により乳化を行って、製造することができる。
【００９２】
本発明のジェル状組成物の用途は特に限定されないが、例えば、化粧水、保湿液、乳液、美容液、パック、ハンドクリーム、ボディローション、ボディークリームのような基礎化粧料；洗顔料、メイク落とし、ボディーシャンプーのような洗浄用化粧料；ファンデーション、化粧下地のようなメークアップ化粧料等に用いることができる。また、これら製剤の機能を1つの製剤にまとめた多機能型製剤も挙げられる。これらの製剤は常法に従い製造することができる。
【実施例】
【００９３】
以下に本発明を実施例に基づいてさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。なお、各表中の数値の単位は、特に断りがない限り質量％である。
【００９４】
［ジェル状組成物の調製］
下記の表２〜３に記載の処方に従い、常法にて、実施例１〜７及び比較例１〜８のジェル状組成物（試験製剤）を作製した。各ジェル状組成物について下記試験を行い、評価した。結果を表２〜３に合わせて示す。なお、下記表中の疎水変性ポリエーテルウレタン※１としては、アデカノールＧＴ−７００（ＡＤＥＫＡ社製）を、ポリオキシプロピレンメチルグルコシド※２としては、マグビオブライドＭＧ−１０Ｐ（日油社製）を使用した。
【００９５】
＜噴霧試験＞
前記作製したジェル状組成物を２５℃にて２４時間恒常化した後、各ジェル状組成物約２０ｇに対して、１００ｍｇ／ｍＬに調製したメチレンブルー１００μＬを添加し、均一になるまで混合して着色した。着色した各ジェル状組成物を、５０ｍＬディスペンサーボトル（吉野工業所社製  Y-150）に約２０ｇずつ（表２及び３）、又は２００ｍＬディスペンサーボトル（三谷バルブ社製  Z-305-101T7）に約１００ｇずつ充填した後、１５ｃｍの距離でＡ４サイズの用紙に噴霧し、噴霧状態（霧の噴霧範囲）を確認し、目視により評価した。さらに、同じ操作を３回行い、噴霧状態の再現性を評価した。なお、前記噴霧の際の距離に関しては、顔に向けて使用するディスペンサー式ミストとしての使用を想定し、１５ｃｍに設定した。また、目的とした箇所に噴霧できるかどうかを評価するため、用紙の中心部に「+」印を記入し、目的箇所とした。評価基準を以下に示す。
【００９６】
霧の噴霧範囲
◎：目的箇所に噴霧できる
○：多少広がるが、概ね目的箇所に噴霧できる
△：広がりが大きく、目的箇所から外れた部分にも噴霧される
×：広がりが大きく、さらに周りに広がる
噴霧状態の再現性
◎：形状及び霧粒の大きさが一定
○：形状は概ね同じだが、霧粒の大きさがややバラつく
△：形状がややバラつき、霧粒の大きさもややバラつく
×：形状がバラつき、霧粒の大きさもバラつく
【００９７】
＜チキソトロピー性試験＞
直径約３ｃｍのプラスチックシャーレに各ジェル状組成物を約６ｇずつ充填し、室温にて約３０分間恒常化させたものを測定サンプルとした。テクスチャーアナライザー(製品名：TA.XT.plus Texture Analyser(Stable Micro Systems社製))を用いて、組成物のチキソトロピー性を測定した。なお、本測定における使用プローブはΦ10ｍｍシリンダープローブであり、具体的には、下記表１に示す測定条件に基づき、プローブがサンプル表面に接触し、２ｍｍ／secのスピードでサンプル表面を押し下げ始めてから、プローブが設定した距離（Distance）分を押し潰す際の応力と、３ｍｍ押し下げた後に４ｍｍ／secでプローブが戻る場合にかかる応力を測定した。測定した応力のうち、１回目および２回目の最大値をそれぞれの崩壊強度とし、下記式１により崩壊強度変化率を求めた。なお、得られる数値が１００に近いほど、１回目と２回目の崩壊強度に差がなく、すなわちチキソトロピー性に優れることを示す
（式１）  崩壊強度変化率（％）  ＝２回目の崩壊強度／１回目の崩壊強度  ×  １００
【００９８】
【表１】
2016023180.tif 000002
【００９９】
【表２】
2016023180.tif 000003
【０１００】
【表３】
2016023180.tif 000004
【０１０１】
噴霧試験の結果については、表２に示す通り、比較例１（（a）成分のみ）は、霧の広がりが大きく、目的箇所に噴霧し難かった。また、比較例２（（a）成分＋（ｂ）成分のみ）は、霧の広がりが大きく、目的箇所から外れることに加えて、噴霧状態の再現性の点では、複数回噴霧した場合に形状及び霧粒の大きさにややバラつきが出てしまう結果になった。これは、製剤の中において、疎水変性ポリエーテルウレタンが均一に分散していないことや、ミストを噴霧した際に一度壊れたゲルの回復が遅いことが原因であると考えられる。さらに、比較例３（（a）成分＋（ｃ）成分のみ）は、霧の広がりが大きく、目的箇所に噴霧し難かった。他方、実施例１においては、目的箇所に噴霧することができ、更に、複数回噴霧した場合であっても噴霧状態の再現性が良好で、バラつきがない結果となった。
【０１０２】
各ジェル組成物における防腐剤の種類及び配合量、ポリオキシプロピレンメチルグルコシドの配合量を変化させた場合の噴霧試験の結果については、表３に示した通りである。
【０１０３】
各ジェル組成物を大きいサイズのボトル（２００ｍＬディスペンサーボトル）に約１００ｇずつ充填して噴霧試験を行った結果については、（（a）成分＋（ｂ）成分のみ）である防腐剤としてのヘキサンジオールが配合されているものの、ポリオキシプロピレンメチルグルコシドが配合されていないジェル組成物においては、噴霧自体が不可能であった。しかし、ヘキサンジオールに加えて、ポリオキシプロピレンメチルグルコシドを配合した場合（（a）成分＋（ｂ）成分＋（ｃ）成分）においては、目的箇所に噴霧することができ、更に、複数回噴霧した場合であっても噴霧状態の再現性が良好で、バラつきがなかった。
【０１０４】
チキソトロピー性試験の結果については、表２に示す通り、ヘキサンジオールを含有する比較例２は、崩壊強度変化率が５８．３％と低い値となった。これはせん断により破壊されたジェル構造が、次の測定時にはまだ回復していないことを示す。ディスペンサー式の化粧料において、必要量を吐出させるためには１度の使用時に２〜３回、ポンプを連続して押すことが一般的であり、そのような使用を行った際にスムーズな噴霧が出来なくなる可能性が高い。これは前記噴霧試験における噴霧状態の再現性の結果とも相関する。一方、実施例1のジェル組成物は、崩壊強度変化率は９６．３％となり、ほぼ変化がなかった。このことから、ジェル組成物をディスペンサー式の噴霧容器で使用した場合、連続使用時においても、実施例１のジェル組成物を用いると、形状及び霧粒の大きさが一定の噴霧を行うことができることが確認された。