(57)【要約】【課題】振動、騒音を抑制すると共に、耐久性に優れたリラクタンスモータを提供する。【解決手段】中空円筒形状のステータと、円筒形状のロータ本体３０に周方向に沿って配置され、径方向の外側に向けて突出する複数の第二突極部３１を有するロータ３と、を備え、ロータは、更に、第二突極部と同質の磁性体で第二突極部と一体に形成されており、隣接する第二突極部の肩部３１ａ同士を接続する板状の接続部３２を複数備える。接続部は、周方向の中央部３２ｃの径方向の厚さｔ３が、周方向の端部３２ｄの径方向の厚さｔ４よりも薄く、ロータが停止した状態で、接続部における径方向外側の面３２ａは、軸方向視の断面において、ロータの回転時に第二突極部の最外周が描く仮想円Ｃ１上または仮想円よりも径方向の内側に位置しており、接続部の周方向の中央部における仮想円と接続部との隙間Ｓ２の大きさは、周方向の端部における隙間Ｓ２の大きさよりも大きい。【選択図】図３
2016077029.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空円筒形状のステータ本体と、前記ステータ本体に周方向に沿って配置され、径方向の内側に向けて突出する複数の第一突極部と、それぞれの前記第一突極部に巻かれたコイルと、を有するステータと、
円筒形状のロータ本体と、前記ロータ本体に周方向に沿って配置され、径方向の外側に向けて突出する複数の第二突極部と、を有し、前記ステータの中空部に前記ステータと同軸上に配置されたロータと、
を備え、
前記ロータは、更に、前記第二突極部と同質の磁性体で構成され、かつ前記第二突極部と一体に形成されており、隣接する前記第二突極部の肩部同士を接続し、一方の前記肩部と他方の前記肩部との間の谷部を閉塞して閉空間を形成する板状の接続部を複数備え、
前記接続部は、周方向の中央部における径方向の厚さが、周方向の端部における径方向の厚さよりも薄く、
前記ロータが停止した状態において、前記接続部における径方向外側の面は、軸方向視の断面において、前記ロータの回転時に前記第二突極部の最外周が描く仮想円上または前記仮想円よりも径方向の内側に位置しており、前記接続部の周方向の中央部における前記仮想円と前記接続部との隙間の大きさは、前記接続部の周方向の端部における前記隙間の大きさよりも大きい
ことを特徴とするリラクタンスモータ。
【請求項２】
更に、一端が前記谷部と接続され、他端が前記接続部における径方向内側の面と接続された補強部を備える
請求項１に記載のリラクタンスモータ。
【請求項３】
前記接続部の少なくとも一部において、前記接続部の径方向の厚さは、前記コイルに電流が流れている場合に前記接続部において磁気飽和が発生する厚さ以下である
請求項１または２に記載のリラクタンスモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リラクタンスモータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、リラクタンスモータがある。例えば、特許文献１には、複数の磁極を有する固定子と、非磁性導電性部材内に固定子の磁極数と異なる複数の磁性セグメントを埋め込んでなる回転子とを有するリラクタンスモータが開示されている。特許文献１のリラクタンスモータは、振動、騒音を抑えることができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−２４６５７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
リラクタンスモータにおいて、突極と突極との間に、突極とは異なる材質の部材を介在させてロータが構成される場合、回転時の遠心力や部材間の線膨張係数の違いによって当該部材と突極が分離してしまう可能性があり、耐久性に乏しい。
【０００５】
本発明の目的は、振動、騒音を抑制すると共に、耐久性に優れたリラクタンスモータを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のリラクタンスモータは、中空円筒形状のステータ本体と、前記ステータ本体に周方向に沿って配置され、径方向の内側に向けて突出する複数の第一突極部と、それぞれの前記第一突極部に巻かれたコイルと、を有するステータと、円筒形状のロータ本体と、前記ロータ本体に周方向に沿って配置され、径方向の外側に向けて突出する複数の第二突極部と、を有し、前記ステータの中空部に前記ステータと同軸上に配置されたロータと、を備え、前記ロータは、更に、前記第二突極部と同質の磁性体で構成され、かつ前記第二突極部と一体に形成されており、隣接する前記第二突極部の肩部同士を接続し、一方の前記肩部と他方の前記肩部との間の谷部を閉塞して閉空間を形成する板状の接続部を複数備え、前記接続部は、周方向の中央部における径方向の厚さが、周方向の端部における径方向の厚さよりも薄く、前記ロータが停止した状態において、前記接続部における径方向外側の面は、軸方向視の断面において、前記ロータの回転時に前記第二突極部の最外周が描く仮想円上または前記仮想円よりも径方向の内側に位置しており、前記接続部の周方向の中央部における前記仮想円と前記接続部との隙間の大きさは、前記接続部の周方向の端部における前記隙間の大きさよりも大きいことを特徴とする。
【０００７】
上記リラクタンスモータにおいて、更に、一端が前記谷部と接続され、他端が前記接続部における径方向内側の面と接続された補強部を備えることが好ましい。
【０００８】
上記リラクタンスモータにおいて、前記接続部の少なくとも一部において、前記接続部の径方向の厚さは、前記コイルに電流が流れている場合に前記接続部において磁気飽和が発生する厚さ以下であることが好ましい。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係るリラクタンスモータにおいて、ロータは、隣接する第二突極部の肩部同士を接続し、一方の肩部と他方の肩部との間の谷部を閉塞して閉空間を形成する板状の接続部を備え、接続部は、第二突極部と同質の磁性体で構成され、かつ第二突極部と一体に形成されている。接続部は、周方向の中央部における径方向の厚さが、周方向の端部における径方向の厚さよりも薄い。ロータが停止した状態において、接続部における径方向外側の面は、軸方向視の断面において、ロータの回転時に第二突極部の最外周が描く仮想円上または仮想円よりも径方向の内側に位置しており、接続部の周方向の中央部における仮想円と接続部との隙間の大きさは、接続部の周方向の端部における隙間の大きさよりも大きい。本発明に係るリラクタンスモータは、振動、騒音を抑制すると共に、耐久性に優れるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、実施形態に係るリラクタンスモータの断面図である。
【図２】図２は、実施形態に係るロータの断面図である。
【図３】図３は、実施形態に係るロータの要部断面図である。
【図４】図４は、比較例のロータを示す断面図である。
【図５】図５は、磁束の短絡を説明する図である。
【図６】図６は、比較例のロータにおける磁束の流れを示す図である。
【図７】図７は、接続部の変形を説明する図である。
【図８】図８は、接続部の構成の一例を示す図である。
【図９】図９は、実施形態の接続部の厚さについて説明する図である。
【図１０】図１０は、実施形態の第１変形例に係るロータの要部拡大図である。
【図１１】図１１は、実施形態の第２変形例に係るロータの要部拡大図である。
【図１２】図１２は、実施形態の第３変形例に係るロータの要部拡大図である。
【図１３】図１３は、実施形態の第４変形例に係るロータの要部拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明の実施形態に係るリラクタンスモータにつき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記の実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるものあるいは実質的に同一のものが含まれる。
【００１２】
［実施形態］
図１から図９を参照して、実施形態について説明する。本実施形態は、リラクタンスモータに関する。図１は、本発明の実施形態に係るリラクタンスモータの断面図である。
【００１３】
図１に示すリラクタンスモータ１は、所謂スイッチトリラクタンスモータである。リラクタンスモータ１は、例えば、動力源として車両に搭載される。実施形態に係るリラクタンスモータ１は、ステータ２と、ロータ３を含む。ステータ２は、回転不能に固定されている。ステータ２は、ステータ本体２０と、ステータ本体２０に周方向に沿って配置された複数の第一突極部２１と、それぞれの第一突極部２１に巻かれたコイル２２と、を有する。ステータ本体２０は、中空の円筒形状である。第一突極部２１は、ステータ本体２０の内周面から径方向の内側に向けて突出している。なお、本明細書において、特に記載しない場合、「軸方向」はステータ２およびロータ３の中心軸線Ｘの方向（図１の紙面と垂直な方向）であり、「径方向」は中心軸線Ｘを中心とし、中心軸線Ｘと直交する半径方向であり、「周方向」は中心軸線Ｘを回転中心としてロータ３が回転する方向である。
【００１４】
複数の第一突極部２１は、周方向に沿って所定の間隔、本実施形態では等間隔で配置されている。本実施形態のステータ２は、１８個の第一突極部２１を有している。軸方向視における本実施形態の第一突極部２１の形状は、径方向の内側へ向かうに従って周方向の幅が小さくなる略台形形状である。軸方向視における第一突極部２１の先端面の形状は、例えば、中心軸線Ｘを中心とする円弧形状である。それぞれの第一突極部２１には、コイル２２が巻かれている。リラクタンスモータ１は、各コイル２２に通電する電流値および通電するタイミングを制御する制御部によって制御される。
【００１５】
ロータ３は、ロータ本体３０と、ロータ本体３０に周方向に沿って配置された複数の第二突極部３１を有し、ステータ２の中空部にステータ２と同軸上に配置されている。本実施形態のロータ３は、同じ形状に形成された複数の電磁鋼板が軸線方向に沿って積層されたものである。積層された電磁鋼板によって、円筒形状のロータ３が構成されている。電磁鋼板は、磁性体（強磁性体）である。
【００１６】
図１および図２に示すように、ロータ本体３０は、中空の円筒形状である。ロータ本体３０の中空部には、回転軸４がロータ本体３０に対して相対回転不能に嵌合している。回転軸４は、ステータ２に対して回転自在に支持されている。第二突極部３１は、ロータ本体３０の外周面から径方向の外側に向けて突出している。第二突極部３１は、周方向に沿って所定の間隔、本実施形態では等間隔で配置されている。本実施形態のロータ３は、１２個の第二突極部３１を有している。軸方向視における本実施形態の第二突極部３１の形状は、径方向の外側へ向かうに従って周方向の幅が小さくなる略台形形状である。軸方向視における第二突極部３１の先端面の形状は、例えば、中心軸線Ｘを中心とする円弧形状である。
【００１７】
ステータ２において、ある第一突極部２１のコイル２２に電流が流されると、その第一突極部２１とロータ３の第二突極部３１との間に発生する磁束により、第一突極部２１と第二突極部３１との間に吸引力が発生する。この吸引力の周方向の成分は、ロータ３を回転させる回転力となる。リラクタンスモータ１は、各コイル２２に対する通電タイミングおよび通電量を制御する制御部を有する。制御部は、ロータ３の回転位置に応じて通電するコイル２２を適宜切り替えることにより、ロータ３を回転駆動する。
【００１８】
本実施形態のリラクタンスモータ１において、ロータ３は、更に、複数の接続部３２を備えている。図２に示すように、各接続部３２は、互いに隣接する第二突極部３１の先端部同士を接続している。図３に示すように、接続部３２は、隣接する第二突極部３１の肩部３１ａ，３１ａ同士を接続し、一方の肩部３１ａと他方の肩部３１ａとの間の谷部４０を閉塞して閉空間を形成する板状の部分である。ここで、谷部４０は、凹部であり、第二突極部３１の側面３１ｂと、ロータ本体３０の外周面３０ａを含む。接続部３２は、一方の第二突極部３１の肩部３１ａと他方の第二突極部３１の肩部３１ａとを周方向に接続し、閉空間４１を形成している。第二突極部３１および接続部３２は、ロータ３のそれぞれの電磁鋼板に対してプレス加工やワイヤカットにより形成される。つまり、ロータ本体３０、第二突極部３１、および接続部３２は、それぞれ同じ電磁鋼板の一部であり、一体に形成されている。言い換えると、接続部３２は、第二突極部３１と同質の磁性体で形成され、かつ第二突極部３１と一体に形成されている。複数の電磁鋼板が軸方向に積層されて、軸方向に延在する谷部４０と、谷部４０を径方向の外側から閉塞する板状の接続部３２が形成されている。
【００１９】
接続部３２の中心軸線Ｘと直交する断面形状は、その断面における中心軸線Ｘを中心とする円弧形状である。すなわち、接続部３２の外周面３２ａおよび内周面３２ｂは、中心軸線Ｘを中心とする同心上にある。図３に示す接続部３２では、接続部３２の径方向の厚さｔ１は、周方向に沿って一様である。図３に示すロータ３では、第二突極部３１の先端面と接続部３２の外周面３２ａは共通の円弧上にある。
【００２０】
本実施形態のリラクタンスモータ１では、ロータ３が接続部３２を有することにより、風損および騒音が低減される。本実施形態のリラクタンスモータ１の効果について、比較例との対比により説明する。図４に示すロータ１００は、接続部３２を有していないことを除けば、本実施形態のロータ３の形状と同様の形状を有している。比較例のロータ１００は、凸部（第二突極部３１）と凹部（谷部４０）が周方向に交互に配置されている。これにより、ロータ１００は、回転する際に周囲の空気をかき乱してしまう。その結果、風損が大きな値となりやすく、また風切り音による振動騒音が大きくなりやすい。
【００２１】
これに対して、本実施形態に係るロータ３は、接続部３２によって隣接する第二突極部３１の先端同士が接続されている。ロータ３の外形は、円筒形状であり、外周面に凹部を有していない。従って、ロータ３は、回転する際に周囲の空気をかき乱しにくく、比較例のロータ１００と比較した場合に、風損および騒音が小さいという利点がある。本実施形態のロータ３では、外周面の断面形状が円形となっている。従って、風損および騒音を最小化することが可能である。
【００２２】
また、本実施形態の接続部３２は、第二突極部３１と同質の磁性体で構成され、かつ第二突極部３１と一体に形成されている。風損や騒音を抑制する手段として第二突極部３１同士の間に第二突極部３１とは異なる材質の部材を介在させる場合、当該部材が第二突極部３１から分離してしまう恐れがある。これに対して、本実施形態の接続部３２は、第二突極部３１と一体に形成されているため、第二突極部３１から分離してしまう可能性が小さい。また、接続部３２は第二突極部３１と同じ材質で構成されており、第二突極部３１と同じ熱変形特性を備えている。このため、ロータ３の温度が変化した場合に、応力集中が生じることが抑制され、接続部３２と第二突極部３１の分離が生じたりすることが防止される。
【００２３】
また、本実施形態のリラクタンスモータ１では、接続部３２を板状とすることで、以下に説明するように、磁束の短絡による損失が抑制されている。ステータ２のコイル２２に電量が流れると、図５に示すように、磁束ｆｘが発生する。磁束ｆｘのうち、第一突極部２１および第二突極部３１を貫く磁束ｆｘ１は、第一突極部２１と第二突極部３１との間に吸引力を発生させる。本実施形態のロータ３は、磁性体で構成された接続部３２を有している。発生する複数の磁束ｆｘのうち、一部の磁束ｆｘ２は磁性体である接続部３２へ流れ、磁束の短絡が発生してしまうおそれがあるが、接続部３２が板状であることから、磁束の短絡が抑制される。接続部３２の断面積は、第二突極部３１の断面積と比較して十分に小さい。従って、発生する磁束ｆｘに対して、接続部３２に流れる磁束ｆｘ２の割合は十分に小さい。よって、リラクタンスモータ１の効率の低下が実質的に生じないか、効率の低下が生じたとしてもわずかである。接続部３２と谷部４０とで囲まれる閉空間４１は、空気層となっている。従って、接続部３２の厚さｔ１を小さくするに従い空気層の厚さが大きくなり、リラクタンスモータ１の効率低下が抑制される。
【００２４】
接続部３２の厚さｔ１は、十分に薄く、例えば、第一突極部２１と第二突極部３１との径方向の隙間の大きさと同程度、あるいは当該隙間の大きさよりも薄い。従って、コイル２２に電流が流れているときの磁束ｆｘの分布は、図６に示す比較例の磁束ｆｘの分布と同様、あるいは実質的に同様なものとなる。つまり、第一突極部２１から第二突極部３１を貫通してロータ本体３０に流れる代わりに第一突極部２１から接続部３２へと磁束ｆｘが漏れてしまう度合いは、無視し得る程度にわずかなものとなる。
【００２５】
本実施形態の接続部３２の厚さｔ１（図３参照）は、例えば、所定の厚さ以下である。所定の厚さは、コイル２２に電流が流れている場合に接続部３２において磁気飽和が発生する厚さである。所定の厚さは、コイル２２に電流が流れている場合に、電流値の大きさにかかわらず常に接続部３２において磁気飽和が発生する厚さであることが好ましい。所定の厚さは、コイル２２に流れる電流値が所定値以上である場合に接続部３２において磁気飽和が発生する厚さとされてもよい。なお、接続部３２の一部において厚さが所定の厚さを超えているとしても、接続部３２の少なくとも一部において、接続部３２の径方向の厚さｔ１が所定の厚さ以下となっていれば、磁気飽和を発生させて磁束ｆｘの短絡を抑制する効果が期待できる。
【００２６】
また、本実施形態のリラクタンスモータ１では、ロータ３が回転する際に接続部３２とステータ２とが接触しないように、接続部３２の形状が定められている。ロータ３が回転する際には、遠心力によって接続部３２が径方向外側に向けて変形する。図７に示すように、変形後の接続部３２１は、ロータ３が停止しているときの接続部３２に対して、相対的に径方向の外側に位置する。なお、図７では、接続部３２の変形量は、実際の変形量よりも誇張して図示されている。変形後の接続部３２１では、周方向の中央部３２２が径方向の外側に向けて最も突出している。本実施形態のリラクタンスモータ１は、ロータ３の回転速度として使用される速度範囲の最大速度において、変形後の接続部３２１がステータ２と接触しないように、予め接続部３２の厚さｔ１が定められている。回転中の接続部３２１の変形量を抑制する観点からは、厚さｔ１が大きいことが有利である。一方、接続部３２に流れる磁束ｆｘ２を低減する観点からは、厚さｔ１が小さいことが有利である。本実施形態では、回転中の接続部３２の変形抑制と、磁束ｆｘの短絡抑制とを両立するように、厚さｔ１が定められている。
【００２７】
接続部３２の厚さｔ１は、以下のように定められてもよい。本実施形態のリラクタンスモータ１では、ロータ３が接続部３２を有することにより、比較例のロータ１００を用いる場合と比較して風損が低減する。一方で、接続部３２による磁束ｆｘの漏れが発生することで、効率が低下する。接続部３２の厚さｔ１は、リラクタンスモータ１を所定の運転条件（出力および回転数）で動作させる場合に、風損の低減による効率の上昇分が、磁束ｆｘの漏れによる効率の低下分を上回るように定められてもよい。所定の運転条件は、例えば、常用される運転領域で定められる。
【００２８】
以上説明した本実施形態のリラクタンスモータ１は、振動、騒音を抑制すると共に、耐久性に優れているという利点がある。リラクタンスモータ１は、第二突極部３１と同質でかつ一体に構成された接続部３２を有することにより、ロータ３の隣接する第二突極部３１同士の間に異なる材質の部材を介在させることなく風切り音や振動を抑制することができ、かつ耐久性に優れる。
【００２９】
接続部３２は、例えば、図８に示すように後述する仮想円Ｃ１よりも径方向内側に配置されることが好ましい。図８は、接続部の構成の一例を示す図である。図８に示すロータ３では、ロータ３が停止した状態における軸方向視の断面（中心軸線Ｘと直交する断面）において、接続部３２が仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置している。仮想円Ｃ１は、ロータ３の回転時に軸方向視の断面において第二突極部３１の最外周が描く仮想円である。言い換えると、仮想円Ｃ１は、中心軸線Ｘを中心とし、第二突極部３１の最外周に接する仮想円である。図８に示すように、接続部３２は、仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置している。
【００３０】
ロータ３が停止しているときの、仮想円Ｃ１と、接続部３２の外周面３２ａとの径方向の距離Ｓ１は、ロータ３が回転する際の接続部３２とステータ２との接触を防止できるように定められている。すなわち、ロータ３が回転することによって接続部３２に遠心力が作用し、接続部３２が径方向の外側に向けて撓んだとしても、ステータ２と接続部３２が接触しないように、停止時の距離Ｓ１が定められている。
【００３１】
図８に示す接続部３２の配置では、図３に示す接続部３２の配置と比較して、接続部３２の薄型化が可能である。図８に示すロータ３では、停止時に接続部３２が仮想円Ｃ１よりも径方向の内側にある。従って、ロータ３の回転時における仮想円Ｃ１から径方向の外側へ向けての許容突出量が同じであっても、図３に示す配置の接続部３２と比較して接続部３２を薄くすることが可能である。
【００３２】
また、図８に示す接続部３２の配置を用いる場合、第一突極部２１と第二突極部３１との間の径方向の隙間を小さくすることが可能である。図３に示すロータ３の厚さｔ１と、図８に示すロータ３の厚さｔ２を同じ値にし、かつ同じ回転数でロータ３を回転させた場合、図８に示す接続部３２は、図３に示す接続部３２と比較して、仮想円Ｃ１から径方向外側へ突出しにくく、かつ突出したとしても突出量が小さくなる。従って、図８に示すように接続部３２が配置される場合、図３に示すように接続部が配置される場合よりも、接続部３２とステータ２との接触を防止しつつ、第一突極部２１と第二突極部３１との径方向の隙間を小さくすることが可能である。
【００３３】
なお、図８に示すロータ３では、ロータ３の停止時に接続部３２の全体が仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置しているが、これには限定されない。ロータ３が停止した状態の軸方向視の断面において、接続部３２のうち、少なくとも周方向の中央部３２ｃが仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置するようにされていることが好ましい。ロータ３の回転時には、ロータ３が停止した状態の位置と比較した径方向外側へ向けての撓み量は、中央部３２ｃにおいて最も大きくなりやすい。従って、ロータ３が停止した状態において、少なくとも中央部３２ｃを仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置させることで、接続部３２とステータ２との接触が効果的に抑制される。
【００３４】
本実施形態のロータ３では、更に、回転時における接続部３２の変形が抑制されるように、接続部３２の厚さが予め調節されている。図９は、実施形態の接続部の厚さについて説明する図である。図９に示すように、ロータ３において、接続部３２の両端部３２ｄの厚さと比較して接続部３２の中央部３２ｃの厚さが薄く、かつロータ３が停止した状態において、仮想円Ｃ１と接続部３２との隙間Ｓ２の大きさが中央部において大きくなっている。
【００３５】
図９に示すように、周方向の中央部３２ｃにおける接続部３２の径方向の厚さｔ３は、周方向の端部３２ｄにおける接続部３２の径方向の厚さｔ４よりも薄い。なお、図９において、厚さｔ３，ｔ４はそれぞれ誇張して図示されている。接続部３２の厚さは、端部３２ｄから中央部３２ｃへ向かうに従って徐々に薄くなっている。ロータ３の回転時に大きな応力が作用する端部３２ｄの厚さｔ４が中央部３２ｃの厚さｔ３よりも大きくされることで、ロータ３の回転時における接続部３２の径方向外側への突出量が低減される。
【００３６】
本実施形態の接続部３２では、少なくともロータ３が停止した状態の軸方向視の断面において、接続部３２における径方向外側の面（外周面３２ａ）は、仮想円Ｃ１上または仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置している。また、外周面３２ａと仮想円Ｃ１との隙間Ｓ２の大きさは、周方向の位置に応じて異なる。接続部３２の周方向の中央部３２ｃにおける仮想円Ｃ１と接続部３２との隙間Ｓ２の大きさは、接続部３２の周方向の端部３２ｄにおける隙間Ｓ２の大きさよりも大きい。言い換えると、接続部３２の外周面３２ａを軸方向視した場合に、中央部３２ｃは、端部３２ｄよりも径方向の内側に向けて凹んでいる。また、少なくとも中央部３２ｃは、軸方向視の断面において、ロータ３が停止した状態で仮想円Ｃ１よりも径方向の内側に位置している。従って、ロータ３の回転時において、接続部３２の中央部３２ｃが仮想円Ｃ１から径方向外側へ突出しにくく、かつ突出したとしても突出量が抑制される。よって、接続部３２とステータ２との接触を防止しつつ、第一突極部２１と第二突極部３１との径方向の隙間を小さくすることが可能である。なお、隙間Ｓ２の大きさは、接続部３２の周方向の端部３２ｄから中央部３２ｃに向かうに従って徐々に大きくなることが好ましい。
【００３７】
なお、本実施形態の第一突極部２１および第二突極部３１の数は、一例である。ステータ本体２０が備える第一突極部２１の個数、およびロータ本体３０が備える第二突極部３１の個数は、任意に変更可能である。
【００３８】
［実施形態の第１変形例］
実施形態の第１変形例について説明する。図１０は、実施形態の第１変形例に係るロータの要部拡大図である。第１変形例のロータ３において、上記実施形態のロータ３と異なる点は、補強部３３を備える点である。
【００３９】
補強部３３は、一端が谷部４０と接続され、他端が接続部３２における径方向内側の面（内周面３２ｂ）と接続されている。より具体的には、補強部３３の一端は、ロータ本体３０の外周面３０ａにおける中央部３０ｂに接続されている。ここで、中央部３０ｂは、外周面３０ａにおいて、隣接する２つの第二突極部３１から周方向の等距離にある部分である。補強部３３の他端は、接続部３２における周方向の中央部３２ｃに接続されている。従って、補強部３３は、径方向に沿って延在しており、ロータ３の回転時に遠心力に抗して接続部３２の撓みを適切に抑制することができる。補強部３３は、接続部３２およびロータ本体３０と一体に形成されている。補強部３３は、接続部３２と同様に、プレス加工やワイヤカットにより形成されている。補強部３３の厚さｔ５は、例えば、接続部３２の厚さｔ６よりも小さい。
【００４０】
補強部３３によって接続部３２とロータ本体３０の外周面３０ａとが接続されていることにより、ロータ３が回転する際に接続部３２の径方向外側に向けての変形が抑制される。従って、接続部３２の厚さｔ６を上記実施形態の接続部３２の厚さｔ１よりも薄くすることが可能となる。これにより、磁束ｆｘの接続部３２による短絡の抑制を図ることが可能である。
【００４１】
［実施形態の第２変形例］
実施形態の第２変形例について説明する。図１１は、実施形態の第２変形例に係るロータの要部拡大図である。第２変形例のロータ３は、それぞれの接続部３２に対して、２つの補強部３４を有する。一方の補強部３４は、その一端が一方の第二突極部３１とロータ本体３０の外周面３０ａとが交差する隅部４２に接続されており、他端が接続部３２の中央部３２ｃに接続されている。他方の補強部３４は、その一端が他方の第二突極部３１とロータ本体３０の外周面３０ａとが交差する隅部４３に接続されており、他端が接続部３２の中央部３２ｃに接続されている。なお、接続部３２において、補強部３４との接続箇所は、中央部３２ｃ以外の部分であってもよい。例えば、一方の補強部３４は、接続部３２における中央部３２ｃよりも周方向の一方側と接続され、他方の補強部３４は、接続部３２における中央部３２ｃよりも周方向の他方側と接続されてもよい。
【００４２】
［実施形態の第３変形例］
実施形態の第３変形例について説明する。図１２は、実施形態の第３変形例に係るロータの要部拡大図である。第３変形例のロータ３は、それぞれの接続部３２に対して、２つの補強部３５を有する。一方の補強部３５は、その一端が一方の第二突極部３１の側面３１ｂに接続され、他端が接続部３２の中央部３２ｃに接続されている。他方の補強部３５は、その一端が他方の第二突極部３１の側面３１ｂに接続され、他端が接続部３２の中央部３２ｃに接続されている。補強部３５，３５は、例えば、側面３１ｂにおける径方向の中央部に接続される。なお、接続部３２において、補強部３５との接続箇所は、中央部３２ｃ以外の部分であってもよい。例えば、一方の補強部３５は、接続部３２における中央部３２ｃよりも周方向の一方側と接続され、他方の補強部３５は、接続部３２における中央部３２ｃよりも周方向の他方側と接続されてもよい。
【００４３】
［実施形態の第４変形例］
実施形態の第４変形例について説明する。図１３は、実施形態の第４変形例に係るロータの要部拡大図である。第４変形例のロータ３は、それぞれの接続部３２に対して、２つの補強部３６を有する。一方の補強部３６は、その一端がロータ本体３０の外周面３０ａの中央部３０ｂに接続され、他端が接続部３２の内周面３２ｂにおける中央部３２ｃよりも周方向の一方の端部寄りに接続されている。他方の補強部３６は、その一端がロータ本体３０の外周面３０ａの中央部３０ｂに接続され、他端が接続部３２の内周面３２ｂにおける中央部３２ｃよりも周方向の他方の端部寄りに接続されている。言い換えると、一対の補強部３６は軸線方向と直交する断面でＶ字形状をなしており、Ｖ字形状の屈曲部がロータ本体３０の外周面３０ａに接続されており、Ｖ字形状の両端が接続部３２の内周面３２ｂに接続されている。
【００４４】
［実施形態の第５変形例］
上記実施形態のロータ３では、接続部３２が軸方向の一端から他端まで連続して設けられていた。すなわち、積層されてロータ３を構成する全ての電磁鋼板が接続部３２を備えていた。これに代えて、ロータ３の軸方向の端部には接続部３２が設けられていなくてもよい。言い換えると、ロータ３の軸方向の中央部を含む軸方向の所定の範囲において、接続部３２を有する電磁鋼板が連続して積層されて接続部３２が板状をなしていればよい。一例として、ロータ３の軸方向端部（例えば、両端部）の数枚の連続する電磁鋼板は、接続部３２を有していなくてもよい。ロータ３の両端部において接続部３２が設けられていない構成であっても、上記実施形態のリラクタンスモータ１と同様に振動、騒音を抑制する効果を奏することができる。
【００４５】
上記の実施形態および各変形例に開示された内容は、適宜組み合わせて実行することができる。
【符号の説明】
【００４６】
１  リラクタンスモータ
２  ステータ
３  ロータ
２０  ステータ本体
２１  第一突極部
２２  コイル
３０  ロータ本体
３１  第二突極部
３１ａ  肩部
３１ｂ  側面
３２  接続部
４０  谷部
４１  閉空間
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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