(57)【要約】【課題】本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制すること。【解決手段】本発明に係る溶接方法は、重ね合わせた複数の金属板からなる被溶接物に、高エネルギービームを照射して溶接する溶接方法である。被溶接物の溶接箇所４１に仮止め溶接ナゲット４１ａを形成する工程と、溶接箇所４１において、前記仮止め溶接ナゲット４１ａを残存させつつ、仮止め溶接ナゲット４１ａを内包する仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲット４１ｂを形成する工程と、を備えている。【選択図】図５
2016196016.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
重ね合わせた複数の金属板からなる被溶接物に、高エネルギービームを照射して溶接する溶接方法であって、
前記被溶接物の溶接箇所に仮止め溶接ナゲットを形成する工程と、
前記溶接箇所において、前記仮止め溶接ナゲットを残存させつつ、前記仮止め溶接ナゲットを内包する仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲットを形成する工程と、を備えた、
溶接方法。
【請求項２】
前記仮止め溶接ナゲットの径を、前記複数の本溶接ナゲットの径よりも小さくすることを特徴とする、
請求項１に記載の溶接方法。
【請求項３】
前記仮止め溶接ナゲットと前記複数の本溶接ナゲットとを、互いに離間して形成することを特徴とする、
請求項１又は２に記載の溶接方法。
【請求項４】
前記高エネルギービームとしてレーザビームを用いることを特徴とする、
請求項１〜３のいずれか一項に記載の溶接方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は溶接方法に関し、特にレーザビーム、電子ビーム、イオンビームなどの高エネルギービームを用いた溶接方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
重ね合わせた複数の金属板を接合する溶接方法の一つとして、加工歪みが少なく、高速溶接が可能であり、残留熱影響部も少ないなどの利点から、レーザ溶接による溶接方法が広く利用されている。
【０００３】
発明者らによる特許文献１には、例えば円周からなる仮想の閉曲線上において、一定のピッチｐで複数のナゲットを形成するレーザ溶接方法が開示されている。ピッチｐとナゲットの直径ｄを適切に規定することにより、閉曲線と同程度の直径寸法からなる円周形状あるいは円形状の溶接部と同等以上の強度を実現している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１３２６８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１において、例えばナゲットの直径が比較的大きくなるような場合、溶接中に熱歪や残留応力などによる変形が生じるという問題があった。このような溶接時の変形に対しては、仮止め溶接を行った後に、その仮止め溶接部もしくはその近傍において本溶接を行う手法が知られている。
【０００６】
しかしながら、仮止め溶接部に重畳させて本溶接した場合、本溶接中に仮止め溶接部による変形抑制効果が失われ、結局変形が生じてしまう問題があった。一方、仮止め溶接部の近傍を本溶接し、本溶接後も仮止め溶接部を残存させた場合、強度の弱い仮止め溶接部が本溶接後に剥がれる問題があった。仮止め溶接部が剥がれても強度的には問題ないが、剥がれる際に異音が発生する。
【０００７】
本発明は、上記に鑑みなされたものであって、本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る溶接方法は、
重ね合わせた複数の金属板からなる被溶接物に、高エネルギービームを照射して溶接する溶接方法であって、
前記被溶接物の溶接箇所に仮止め溶接ナゲットを形成する工程と、
前記溶接箇所において、前記仮止め溶接ナゲットを残存させつつ、前記仮止め溶接ナゲットを内包する仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲットを形成する工程と、を備えたものである。
【０００９】
本発明に係る溶接方法では、溶接箇所において、仮止め溶接ナゲットを残存させつつ、前記仮止め溶接ナゲットを内包する仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲットを形成する。仮止め溶接ナゲットを残存させるため、本溶接中も仮止め溶接ナゲットによる変形抑制効果を維持することができる。また、残存した仮止め溶接ナゲットが本溶接ナゲットによって取り囲まれるため、本溶接後における仮止め溶接ナゲットの剥がれを抑制することができる。すなわち、本溶接時の被溶接物の変形を抑制しつつ、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制することができる。
【００１０】
また、本発明に係る溶接方法では、前記仮止め溶接ナゲットの径を、前記複数の本溶接ナゲットの径よりも小さくすることが好ましい。仮止め溶接ナゲットを形成する際の熱歪を小さくすることができる。
【００１１】
さらに、本発明に係る溶接方法では、前記仮止め溶接ナゲットと前記複数の本溶接ナゲットとを、互いに離間して形成することが好ましい。本溶接時の被溶接物の変形をさらに効果的に抑制することができる。
【００１２】
また、本発明に係る溶接方法では、前記高エネルギービームとしてレーザビームを用いることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明により、本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１の実施形態に係る溶接方法を実施するためのレーザ溶接装置の一例を示す側面図である。
【図２】レーザ溶接装置の基本的な動作を説明するための平面図である。
【図３】レーザ溶接装置の基本的な動作を説明するための断面図である。
【図４】第１の実施形態に係る溶接方法を説明するための図である。
【図５】溶接箇所４１の拡大平面図である。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ断面図である。
【図７】第２の実施形態に係る溶接方法を説明するための図である。
【図８】実施例に係る被溶接物１００の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を適用した具体的な実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。ただし、本発明が以下の実施形態に限定される訳ではない。また、説明を明確にするため、以下の記載及び図面は、適宜、簡略化されている。
【００１６】
（第１の実施形態）
まず、図１〜図３を参照して、第１の実施形態に係る溶接方法を実施するためのレーザ溶接装置について説明する。図１は、第１の実施形態に係る溶接方法を実施するためのレーザ溶接装置の一例を示す側面図である。図２は、レーザ溶接装置の基本的な動作を説明するための平面図である。図３は、レーザ溶接装置の基本的な動作を説明するための断面図である。
【００１７】
なお、図１〜図３及びその他の図面に示した右手系ｘｙｚ座標は、構成要素の位置関係を説明するための便宜的なものであるが、図面間において相互に対応している。通常、ｘｙ平面が水平面を構成し、ｚ軸プラス向きが鉛直上向きとなる。
【００１８】
図１に示すように、レーザ溶接装置１は、レーザ発振器１０、走査手段１１、及び駆動源１２を備える。
レーザ発振器１０はレーザビームを生成する。生成されたレーザビームは、光ファイバーケーブル１３を用いて走査手段１１に導かれる。レーザビームには、例えば炭酸ガスレーザ、ＹＡＧレーザ、ファイバーレーザ等を用いることができる。
【００１９】
走査手段１１は、レーザ発振器１０から光ファイバーケーブル１３を介して導かれたレーザビーム１６を図２に示す走査範囲１８内において走査し、被溶接物である金属板３１に照射する。これにより、重ね合わせた２枚の金属板３１、３２に跨る溶接箇所４０が形成される。
【００２０】
走査手段１１は、それぞれ１つの回動軸を中心に回動可能なミラー１４、１５を備えている。例えば、ミラー１４はレーザビーム１６をｘ軸方向に走査し、ミラー１５はレーザビーム１６をｙ軸方向に走査する。ミラー１４、１５は、例えばガルバノミラーを用いて構成することができる。
【００２１】
走査手段１１は、例えばロボットなどの駆動源１２により、任意の方向（ｘ軸方向、ｙ軸方向、及びｚ軸方向）に移動することができる。
なお、図１では、２つのミラー１４、１５から走査手段１１を構成しているが、２軸方向に回動可能な１つのミラーから走査手段１１を構成してもよい。
【００２２】
次に、図２及び図３を参照して、レーザ溶接装置１の基本的な動作について説明する。図２、図３では、被溶接物として２枚の金属板３１、３２を溶接して接合する場合を例示している。なお、図３では被溶接物である２枚の金属板３１、３２が若干離間するように配置されている場合を示しているが、２枚の金属板３１、３２は互いに接するように配置されていてもよい。
【００２３】
図２の平面図に示すように、金属板３１、３２を溶接する際、走査手段１１を矢印で示した溶接方向に移動する。ここで、溶接方向とは、金属板３１、３２を溶接する方向である。換言すると、図３に示す溶接箇所４１、４２が形成される方向である。このとき、レーザビーム１６の走査範囲１８は走査手段１１の移動と共に移動する。なお、走査手段１１は、溶接方向に一定の速度で（つまり連続的に）移動してもよく、また、段階的に（つまり不連続的に）移動してもよい。
【００２４】
また、図３（ａ）に示すように、金属板３１、３２を溶接する際、走査手段１１はレーザビーム１６を溶接箇所４１に照射する。走査手段１１は、溶接方向に移動し続けている。そのため、走査手段１１は、図３（ｂ）、図３（ｃ）に示すように、レーザビーム１６を走査して、レーザビーム１６が溶接箇所４１に照射されるようにする。なお、走査手段１１の移動速度は、溶接箇所４１の溶接開始から溶接完了までの間に溶接箇所４１が走査手段１１の走査範囲１８内に入るような速度に設定する。
【００２５】
その後、図３（ｄ）に示すように、走査手段１１はレーザビーム１６を次の溶接箇所４２に照射する。このように、レーザ溶接装置１は、駆動源１２により走査手段１１を移動させつつ、走査手段１１でレーザビーム１６を走査して金属板３１、３２の所定の箇所を溶接することができる。上記の溶接方法を用いた場合は、溶接箇所４１、４１（図１における溶接箇所４０）が離散的となる。なお、当然のことながら、被溶接物である複数の金属板の枚数は３枚以上であってもよい。
【００２６】
次に、図４を用いて本実施形態に係る溶接方法について説明する。図４は、第１の実施形態に係る溶接方法を説明するための図である。本実施形態に係る溶接方法は、上記で説明したレーザ溶接装置１を用いて実施することができる。図４（ａ）〜（ｄ）は、レーザビーム１６が照射される金属板３１の平面図を示している。なお、図４では走査手段１１の走査範囲１８のみを示し、走査手段１１の図示を省略している。
【００２７】
本実施形態に係る溶接方法は、レーザ発振器１０から導かれたレーザビーム１６を走査する走査手段１１を移動させながら、走査手段１１で走査されたレーザビーム１６を被溶接物である複数の金属板３１、３２に照射して複数の金属板３１、３２を溶接するレーザ溶接方法である。
【００２８】
図４（ａ）に示すように、溶接箇所４１にレーザビーム１６を照射して仮止め溶接する。具体的には、溶接箇所４１に仮止め溶接ナゲット４１ａを形成する。続けて、溶接箇所４２にレーザビーム１６を照射して仮止め溶接する。すなわち、溶接箇所４２に仮止め溶接ナゲット４２ａを形成する。ここで、仮止め溶接とは、金属板３１、３２が本溶接中に熱歪や残留応力などによって変形することを抑制するための仮の溶接であって、本溶接よりも接合強度の小さい溶接である。
【００２９】
次に、図４（ｂ）に示すように、溶接箇所４１にレーザビーム１６を照射して本溶接する。具体的には、仮止め溶接ナゲット４１ａを囲うように、複数の本溶接ナゲット４１ｂを形成する。図の例では、仮止め溶接ナゲット４１ａを囲うように、３つの本溶接ナゲット４１ｂを形成している。ここで、本溶接とは、金属板３１、３２を互いに強固に接合するための溶接である。例えば、本溶接におけるレーザビーム１６の照射時間は、仮止め溶接におけるレーザビーム１６の照射時間よりも長い。
なお、仮止め溶接ナゲット４１ａ及び複数の本溶接ナゲット４１ｂからなる溶接箇所４１の詳細な構成については、後述する。
【００３０】
次に、図４（ｃ）に示すように、溶接箇所４３にレーザビーム１６を照射して仮止め溶接する。すなわち、溶接箇所４３に仮止め溶接ナゲット４３ａを形成する。
その後、図４（ｄ）に示すように、走査手段１１は溶接箇所４２にレーザビーム１６を照射して本溶接する。すなわち、仮止め溶接ナゲット４２ａを囲うように、複数の本溶接ナゲット４２ｂを形成する。
以降、同様の動作を繰り返すことで、金属板３１、３２を溶接することができる。
【００３１】
ここで、図５、図６を参照して、仮止め溶接ナゲット４１ａ及び複数の本溶接ナゲット４１ｂからなる溶接箇所４１の詳細な構成について説明する。図５は、溶接箇所４１の拡大平面図である。また、図６は、図５のＶＩ−ＶＩ断面図である。
【００３２】
図５に示すように、本実施形態に係る溶接方法では、溶接箇所４１を示す二点鎖線で示された仮想閉曲線の内部に仮止め溶接ナゲット４１ａを形成した後、仮止め溶接ナゲット４１ａを残存させつつ、仮止め溶接ナゲット４１ａを内包する当該仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲット４１ｂを形成する。そのため、本溶接後に残存した仮止め溶接ナゲット４１ａが、仮止め溶接ナゲット４１ａを内包する仮想閉曲線に沿って形成された本溶接ナゲット４１ｂによって取り囲まれる。
【００３３】
すなわち、仮止め溶接ナゲット４１ａを残存させるため、本溶接中も仮止め溶接ナゲット４１ａによる変形抑制効果を維持することができる。また、残存した仮止め溶接ナゲット４１ａが本溶接ナゲット４１ｂによって取り囲まれるため、本溶接後における仮止め溶接ナゲット４１ａの剥がれを抑制することができる。従って、本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制することができる。
【００３４】
図５の例では、直径Ｄの円形状の仮想曲線（すなわち溶接箇所４１）の中心部に、直径Ｄａの円形状の仮止め溶接ナゲット４１ａが１つ形成されている。この仮止め溶接ナゲット４１ａを囲うように、仮想曲線（溶接箇所４１）に内接する直径Ｄｂの円形状の本溶接ナゲット４１ｂが等間隔に３つ形成されている。
【００３５】
なお、本溶接時の変形抑制効果の観点から、図５に示すように、仮止め溶接ナゲット４１ａは、本溶接ナゲット４１ｂと離間して形成されていることが好ましい。ただし、仮止め溶接ナゲット４１ａの一部と、本溶接ナゲット４１ｂの一部とが、互いに重畳していてもよい。
【００３６】
なお、仮止め溶接ナゲット４１ａ及び本溶接ナゲット４１ｂの個数は、任意である。また、仮止め溶接ナゲット４１ａ及び本溶接ナゲット４１ｂの形状は、円形に限られず、例えば楕円形状であってもよいし、多角形形状であってもよい。さらに、仮止め溶接ナゲット４１ａを内包する仮想閉曲線は、円形に限られず、楕円や任意の曲線あるいは多角形であってもよい。また、図５の例では、仮止め溶接ナゲット４１ａを内包する仮想閉曲線が、本溶接ナゲット４１ｂに外接しているが、例えば本溶接ナゲット４１ｂの中心を通過してもよいし、あるいは本溶接ナゲット４１ｂに内接してもよい。
【００３７】
図５に示すように、仮止め溶接ナゲット４１ａの径（例えば直径）Ｄａは、本溶接ナゲット４１ｂの径（例えば直径）Ｄｂよりも小さいことが好ましい。仮止め溶接ナゲット４１ａを形成する際の熱歪を小さくすることができる。また、仮止め溶接ナゲット４１ａの径Ｄａが小さい程、本溶接時の変形抑制効果は低下するが、仮止め溶接時間が短くて済み、生産効率及びエネルギー効率が向上する。
【００３８】
剥離強度等の強度特性上、互いに隣り合う本溶接ナゲット４１ｂ間の距離すなわちピッチｐに対する本溶接ナゲット４１ｂの径Ｄｂが、１／２＜Ｄｂ／ｐ≦１を満たすように配置されることが好ましい。本溶接ナゲット４１ｂの径Ｄｂは、本溶接ナゲット４１ｂが円形状である場合は、直径である。一方、本溶接ナゲット４１ｂが楕円形状である場合には、例えば長軸長さであってもよいし、長軸長さと短軸長さの平均値であってもよい。
【００３９】
Ｄｂ／ｐ≦１／２の場合、ピッチｐに対して本溶接ナゲット４１ｂの径Ｄｂが小さく、各本溶接ナゲット４１ｂが離れている。そのため、複数の本溶接ナゲット４１ｂが、強度特性上、相互に影響を及ぼさず、各本溶接ナゲット４１ｂの単独の強度を超える荷重が加わると、各本溶接ナゲット４１ｂが個別に破断する。そのため、直径Ｄの仮想曲線（溶接箇所４１）に囲まれた１つのナゲットよりも強度特性に劣る。
【００４０】
また、１＜Ｄｂ／ｐの場合、ピッチｐに対して本溶接ナゲット４１ｂの径Ｄｂが大き過ぎ、隣り合う本溶接ナゲット４１ｂの径Ｄｂ同士が重なってしまう。そのため、複数の本溶接ナゲット４１ｂが一体となって溶融部と母材の境界に沿って一度に破断する。すなわち、直径Ｄの仮想曲線（溶接箇所４１）に囲まれた１つのナゲットと、同等の強度特性となる。
【００４１】
一方、１／２＜Ｄｂ／ｐ≦１の場合、隣り合う本溶接ナゲット４１ｂが適度に離間している。すなわち、隣り合う本溶接ナゲット４１ｂ間に母材（金属板３１、３２）が存在しているため、本溶接ナゲット４１ｂが一体となって破断することが抑制される。それとともに、本溶接ナゲット４１ｂが個々に破断することも抑制される。そのため、直径Ｄの仮想曲線（溶接箇所４１）に囲まれた１つのナゲットを上回る強度特性が得られる。
【００４２】
また、図４に示したように、ある溶接箇所を本溶接する際、その両側に位置する溶接箇所が拘束された状態で本溶接することが好ましい。具体的には、例えば溶接箇所４２を本溶接する際、図４（ｃ）に示すように、走査範囲１８内で溶接方向下流側に位置する溶接箇所４３を先に仮止め溶接しておくことが好ましい。このように両側に位置する溶接箇所が拘束された状態で、その溶接箇所を本溶接することにより、本溶接する際に金属板３１、３２が変形したり位置ずれしたりすることをより効果的に抑制することができる。
【００４３】
また、図４に示したように、走査手段１１を移動させながら走査範囲１８内において仮止め溶接と本溶接とを実施することが好ましい。金属板３１、３２を溶接する際に走査手段１１が溶接ルートを通過する回数が１回になり、生産性が向上する。
【００４４】
なお、走査手段１１が溶接ルートを通過する回数が２回になり、生産性には劣るが、全ての溶接箇所（溶接箇所４１、４２など）において仮止め溶接ナゲット（仮止め溶接ナゲット４１ａ、４２ａなど）を形成した後、本溶接ナゲット（本溶接ナゲット４１ｂ、４２ｂなど）を順次形成してもよい。
【００４５】
以上に説明した通り、本実施形態に係る溶接方法では、仮想閉曲線の内部に仮止め溶接ナゲットを形成した後、仮止め溶接ナゲットを残存させつつ、仮止め溶接ナゲットを内包する当該仮想閉曲線に沿って複数の本溶接ナゲットを形成する。そのため、本溶接後に残存した仮止め溶接ナゲットが、仮止め溶接ナゲットを内包する仮想閉曲線に沿って形成された本溶接ナゲットによって取り囲まれる。
【００４６】
すなわち、仮止め溶接ナゲットを残存させるため、本溶接中も仮止め溶接ナゲットによる変形抑制効果を維持することができる。また、残存した仮止め溶接ナゲットが本溶接ナゲットによって取り囲まれるため、本溶接後における仮止め溶接ナゲットの剥がれを抑制することができる。従って、本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制することができる。
【００４７】
（第２の実施形態）
次に、図７を参照して、第２の実施形態に係る溶接方法について説明する。
第１の実施形態では、図４に示すように、本溶接する溶接箇所を基準として溶接方向下流側を１箇所仮止め溶接しながら被溶接物を溶接している。これに対し、第２の実施形態では、図７に示すように、本溶接する溶接箇所を基準として溶接方向下流側を２箇所仮止め溶接しながら被溶接物を溶接する場合について説明する。
【００４８】
図７（ａ）に示すように、溶接箇所４１、４２、４３のそれぞれにレーザビーム１６を照射して仮止め溶接する。すなわち、溶接箇所４１、４２、４３に仮止め溶接ナゲット４１ａ、４２ａ、４３ａを形成する。なお、溶接箇所４１、４２、４３を仮止め溶接する順番は、特に限定されず、どのような順番であってもよい。ただし、連続的に仮止め溶接する場合は４１、４２、４３の順で仮止め溶接した方が効率がよい。
【００４９】
次に、図７（ｂ）に示すように、溶接箇所４１にレーザビーム１６を照射して本溶接する。すなわち、仮止め溶接ナゲット４１ａを囲うように、複数の本溶接ナゲット４１ｂを形成する。
【００５０】
次に、図７（ｃ）に示すように、溶接箇所４４にレーザビーム１６を照射して仮止め溶接する。すなわち、溶接箇所４４に仮止め溶接ナゲット４４ａを形成する。
その後、図７（ｄ）に示すように、溶接箇所４２にレーザビーム１６を照射して本溶接する。すなわち、仮止め溶接ナゲット４２ａを囲うように、複数の本溶接ナゲット４２ｂを形成する。
以降、同様の動作を繰り返すことで、金属板３１、３２を溶接することができる。
【００５１】
図７に示した本実施形態に係る溶接方法では、本溶接する箇所を基準として溶接方向の下流側の２箇所を仮止め溶接している。そのため、図４に示した第１の実施形態に係る溶接方法よりも、金属板３１、３２の変形や位置ずれをさらに効果的に抑制することができる。
なお、本実施形態に係る溶接方法では、本溶接する箇所を基準として溶接方向の下流側の２箇所を仮止め溶接しているが、仮止め溶接する箇所は２箇所以上であってもよい。
【実施例】
【００５２】
次に、図８を参照して、本発明の実施例について説明する。図８は、実施例に係る被溶接物１００の平面図である。
第１の実施形態に係る溶接方法を用いて、被溶接物１００を溶接した。本実施例では、枠状の６０００系のアルミニウム合金板を２枚重ねたものを被溶接物１００とした。各々のアルミニウム合金板の厚さは１．２ｍｍと０．９ｍｍであった。レーザ溶接装置１のレーザ発振器１０にはファイバーレーザを使用した。
【００５３】
図８に示すように、被溶接物１００における溶接箇所１０１は２０箇所とした。このとき、図４を参照して説明したように、被溶接物１００の仮止め溶接と本溶接とを走査手段１１を移動させながら走査範囲１８内において実施した。つまり、本実施例では、被溶接物１００を溶接する際に、図８に矢印で示した溶接ルートを走査手段１１が通る回数を１回とした。
【００５４】
そして、各溶接箇所１０１には、図５に拡大して示したように、円形状の仮止め溶接ナゲットを１点、円形状の本溶接ナゲットを３点ずつ形成した。仮止め溶接ナゲットの直径Ｄａを１ｍｍ程度とした。また、本溶接ナゲットの直径Ｄｂを５ｍｍ程度とした。仮止め溶接ナゲットを内包する仮想閉曲線すなわち本溶接ナゲットの外接円の直径Ｄを１１ｍｍ程度とした。
【００５５】
本実施例では、各溶接箇所１０１において、図５に示したように、１つの仮止め溶接ナゲットを取り囲むように、３つの本溶接ナゲット４１ｂを形成した。すなわち、仮止め溶接ナゲットを残存させたため、本溶接中も仮止め溶接ナゲットによる変形抑制効果を維持され、本溶接時の被溶接物の変形を抑制することができた。また、仮止め溶接ナゲットが本溶接ナゲットによって取り囲まれるため、本溶接後における仮止め溶接ナゲットの剥がれを抑制することができた。すなわち、本溶接時の被溶接物の変形を抑制するとともに、本溶接後の仮止め溶接部の剥がれを抑制することができた。
【００５６】
なお、本発明は上記実施形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。
例えば、溶接箇所のナゲット形状は任意の形状とすることができる。例えば、Ｃ字状、Ｏ字状、線状などの形状としてもよい。
また、本発明に係る溶接方法は、レーザビーム、電子ビーム、イオンビームなどの高エネルギービームを用いた溶接（例えばレーザ・アークハイブリッド溶接、電子ビーム溶接）に広く適用可能である。
さらに、複数台の走査手段を用いて仮止め溶接と本溶接とを行ってもよい。この場合は、複数のレーザビームを用いているので、溶接スピードを速くすることができる。
また、本発明に係る溶接方法は、溶接時に変形し易いアルミニウム合金板に特に好適であるが、鋼板その他の金属板にも適用可能である。
【符号の説明】
【００５７】
１  レーザ溶接装置
１０  レーザ発振器
１１  走査手段
１２  駆動源
１３  光ファイバーケーブル
１４、１５  ミラー
１６  レーザビーム
１８  走査範囲
３１、３２  金属板
４０  溶接箇所
４１、４２、４３、４４  溶接箇所
４１ａ、４２ａ、４３ａ、４４ａ  仮止め溶接ナゲット
４１ｂ、４２ｂ  本溶接ナゲット
１００  被溶接物
１０１  溶接箇所
【図１】
2016196016.tif 000003
【図２】
2016196016.tif 000004
【図３】
2016196016.tif 000005
【図４】
2016196016.tif 000006
【図５】
2016196016.tif 000007
【図６】
2016196016.tif 000008
【図７】
2016196016.tif 000009
【図８】
2016196016.tif 000010