(57)【要約】【課題】可変長コンロッドにおいて、ピストン機構のシリンダ内の作動油に気泡が混入してしまうのを抑制する。【解決手段】可変長コンロッド６は、コンロッド本体３１と、コンロッド本体に対して回動可能であって回動すると可変長コンロッドの有効長さが変化する偏心部材３２と、作動油が供給されると偏心部材を一方の方向へ回動させる第１ピストン機構３３と、作動油が供給されると偏心部材を反対方向へ回動させる第２ピストン機構３４と、第１ピストン機構３３と第２ピストン機構３４との作動油の流れ方向を切り替える流れ方向切換機構３５とを具備する。第１ピストン機構及び第２ピストン機構は、第１ピストンのストローク長さと第１シリンダの断面積によって規定される第１シリンダ容積が第２ピストンのストローク長さと第２シリンダの断面積によって規定される第２シリンダ容積と等しくなるように形成される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効長さを変更することができる可変長コンロッドであって、
クランクピンを受容するクランク受容開口を大径端部に有するコンロッド本体と、
前記大径端部とは反対側の小径端部において前記コンロッド本体に対して前記小径端部の周方向に回動可能に取り付けられると共に回動すると当該可変長コンロッドの有効長さが変化する偏心部材と、
前記コンロッド本体に設けられた第１シリンダ及び該第１シリンダ内で摺動する第１ピストンを有し、該第１シリンダ内に作動油が供給されると前記偏心部材を一方の方向へ回動させて前記有効長さを長くさせるように構成された第１ピストン機構と、
前記コンロッド本体に設けられた第２シリンダ及び該第２シリンダ内で摺動する第２ピストンを有し、該第２シリンダ内に作動油が供給されると前記偏心部材を前記一方の方向とは反対方向へ回動させて前記有効長さを短くさせるように構成された第２ピストン機構と、
前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れを禁止するが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れを許可する第一状態と、前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れを許可するが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れを禁止する第二状態との間で切換可能な流れ方向切換機構とを具備し、
前記第１ピストン機構及び前記第２ピストン機構は、前記第１ピストンのストローク長さと前記第１シリンダの断面積によって規定される第１シリンダ容積が前記第２ピストンのストローク長さと前記第２シリンダの断面積によって規定される第２シリンダ容積と等しくなるように形成される、可変長コンロッド。
【請求項２】
前記第１シリンダの断面積は前記第２シリンダの断面積よりも大きくされ、前記第１シリンダは前記第２シリンダに比べて大径端部側に設けられる、請求項１に記載の可変長コンロッド。
【請求項３】
前記偏心部材は、前記コンロッド本体の小径端部に形成されたスリーブ受容開口内に回動可能に受容されるスリーブと、該スリーブから前記コンロッド本体の幅方向一方側に延びる第１アームと、該スリーブから前記コンロッド本体の幅方向他方側に延びる第２アームとを具備し、
前記第１アームは、第１連結部材を介して前記第１ピストンに連結され、前記第２アームは、第２連結部材を介して前記第２ピストンに連結され、前記第１アームへの前記第１連結部材の連結点と前記スリーブの中心軸線との距離は、前記第２アームへの前記第２連結部材の連結点と前記スリーブの中心軸線との距離よりも短い、請求項１又は２に記載の可変長コンロッド。
【請求項４】
前記第１ピストン機構の前記第１シリンダと前記第２ピストン機構の前記第２シリンダとは、前記流れ方向切換機構及び油路を介して連通されており、
当該可変長コンロッドは、前記第１シリンダ及び前記第２シリンダ間の流れ方向切換機構又は油路に連通する補充用油路を更に具備し、該補充用油路には作動油供給源から作動油が供給される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の可変長コンロッド。
【請求項５】
前記流れ方向切換機構は、油圧供給源に連通する油圧供給油路を通って流れる油圧によって前記第一状態と前記第二状態との間で切り替えられ、
前記油圧供給油路を介して油圧が供給されていないときに前記第二状態となって当該可変長コンロッドの有効長さが短くなり、且つ前記油圧供給油路を介して油圧が供給されているときに前記第一状態となって当該可変長コンロッドの有効長さが長くなるように構成される、請求項１〜４のいずれか１項に記載の可変長コンロッド。
【請求項６】
前記流れ方向切換弁は、前記コンロッド本体内に配置されて第一位置と第二位置との間で移動可能な切換ピンと、該切換ピン内に配置された逆止弁とを具備し、
前記切換ピン及び逆止弁は、該切換ピンが前記第一位置にあるときには前記逆止弁によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが禁止されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが許可され、前記切換ピンが前記第二位置にあるときには前記逆止弁によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが許可されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが禁止されるように構成される、請求項１〜５のいずれか１項に記載の可変長コンロッド。
【請求項７】
前記逆止弁は二つ設けられ、
前記切換ピン及び二つの逆止弁は、該切換ピンが第１位置にあるときには前記二つの逆止弁のうちの一方によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが禁止されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが許可され、前記切換ピンが第２位置にあるときには前記二つの逆止弁のうちの他方によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが許可されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが禁止されるように構成される、請求項６に記載の可変長コンロッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有効長さを変更可能な可変長コンロッド及び可変長コンロッドを具備する可変圧縮比内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、内燃機関の機械圧縮比を変更可能な可変圧縮比機構を備えた内燃機関が知られている。このような可変圧縮比機構としては様々なものが提案されているが、そのうちの一つとして内燃機関で用いられるコンロッドの有効長さを変化させるものが挙げられる（例えば、特許文献１〜４）。ここで、コンロッドの有効長さとは、クランクピンを受容するクランク受容開口の中心とピストンピンを受容するピストンピン受容開口の中心との間の距離を意味する。したがって、コンロッドの有効長さが長くなるとピストンが圧縮上死点にあるときの燃焼室容積が小さくなり、よって機械圧縮比が増大する。一方、コンロッドの有効長さが短くなるとピストンが圧縮上死点にあるときの燃焼室容積が大きくなり、よって機械圧縮比が低下する。
【０００３】
有効長さを変更可能な可変長コンロッドとしては、コンロッド本体の小径端部に、コンロッド本体に対して回動可能な偏心部材（偏心アームや偏心スリーブ）を設けたものが知られている（例えば、特許文献１）。偏心部材はピストンピンを受容するピストンピン受容開口を有し、このピストンピン受容開口は偏心部材の回動軸線に対して偏心して設けられる。このような可変長コンロッドでは、偏心部材の回動位置を変更すると、これに伴ってコンロッドの有効長さを変化させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０１９６８３号
【特許文献２】特開平３−２４２４３３号公報
【特許文献３】特開２０１１−１９６５４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１には、偏心部材を回動させるのに二つのピストン機構を用いることが開示されている。これら二つのピストン機構のシリンダは油路を介して連結されており、一方のシリンダから流出した作動油の一部が他方のシリンダに流入せしめられる。
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載の装置では、ピストン機構の作動に伴って、ピストン機構及びこれらの間の油路に外部の作動油供給源から作動油が供給される。このように外部から作動油の供給が行われると、その供給量が多いほど或いはその供給速度が速いほど、作動油内に気泡が混入してしまう。このように作動油内に気泡が混入すると、ピストン機構が意図せずに変動してしまうことになる。
【０００７】
そこで、上記課題に鑑みて、本発明の目的は、ピストン機構のシリンダ内の作動油に気泡が混入してしまうのが抑制された、可変長コンロッドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、第１の発明では、有効長さを変更することができる可変長コンロッドであって、クランクピンを受容するクランク受容開口を大径端部に有するコンロッド本体と、前記大径端部とは反対側の小径端部において前記コンロッド本体に対して前記小径端部の周方向に回動可能に取り付けられると共に回動すると当該可変長コンロッドの有効長さが変化する偏心部材と、前記コンロッド本体に設けられた第１シリンダ及び該第１シリンダ内で摺動する第１ピストンを有し、該第１シリンダ内に作動油が供給されると前記偏心部材を一方の方向へ回動させて前記有効長さを長くさせるように構成された第１ピストン機構と、前記コンロッド本体に設けられた第２シリンダ及び該第２シリンダ内で摺動する第２ピストンを有し、該第２シリンダ内に作動油が供給されると前記偏心部材を前記一方の方向とは反対方向へ回動させて前記有効長さを短くさせるように構成された第２ピストン機構と、前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れを禁止するが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れを許可する第一状態と、前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れを許可するが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れを禁止する第二状態との間で切換可能な流れ方向切換機構とを具備し、前記第１ピストン機構及び前記第２ピストン機構は、前記第１ピストンのストローク長さと前記第１シリンダの断面積によって規定される第１シリンダ容積が前記第２ピストンのストローク長さと前記第２シリンダの断面積によって規定される第２シリンダ容積と等しくなるように形成される、可変長コンロッドが提供される。
【０００９】
第２の発明では、第１の発明において、前記第１シリンダの断面積は前記第２シリンダの断面積よりも大きくされ、前記第１シリンダは前記第２シリンダに比べて大径端部側に設けられる。
【００１０】
第３の発明では、第１又は第２の発明において、前記偏心部材は、前記コンロッド本体の小径端部に形成されたスリーブ受容開口内に回動可能に受容されるスリーブと、該スリーブから前記コンロッド本体の幅方向一方側に延びる第１アームと、該スリーブから前記コンロッド本体の幅方向他方側に延びる第２アームとを具備し、前記第１アームは、第１連結部材を介して前記第１ピストンに連結され、前記第２アームは、第２連結部材を介して前記第２ピストンに連結され、前記第１アームへの前記第１連結部材の連結点と前記スリーブの中心軸線との距離は、前記第２アームへの前記第２連結部材の連結点と前記スリーブの中心軸線との距離よりも短い。
【００１１】
第４の発明では、第１〜第３のいずれか一つの発明において、前記第１ピストン機構の前記第１シリンダと前記第２ピストン機構の前記第２シリンダとは、前記流れ方向切換機構及び油路を介して連通されており、当該可変長コンロッドは、前記第１シリンダ及び前記第２シリンダ間の流れ方向切換機構又は油路に連通する補充用油路を更に具備し、該補充用油路には作動油供給源から作動油が供給される。
【００１２】
第５の発明では、第１〜第４のいずれか一つの発明において、前記流れ方向切換機構は、油圧供給源に連通する油圧供給油路を通って流れる油圧によって前記第一状態と前記第二状態との間で切り替えられ、前記油圧供給油路を介して油圧が供給されていないときに前記第二状態となって当該可変長コンロッドの有効長さが短くなり、且つ前記油圧供給油路を介して油圧が供給されているときに前記第一状態となって当該可変長コンロッドの有効長さが長くなるように構成される。
【００１３】
第６の発明では、第１〜第５のいずれか一つの発明において、前記流れ方向切換弁は、前記コンロッド本体内に配置されて第一位置と第二位置との間で移動可能な切換ピンと、該切換ピン内に配置された逆止弁とを具備し、前記切換ピン及び逆止弁は、該切換ピンが前記第一位置にあるときには前記逆止弁によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが禁止されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが許可され、前記切換ピンが前記第二位置にあるときには前記逆止弁によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが許可されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが禁止されるように構成される。
【００１４】
第７の発明では、第６の発明において、前記逆止弁は二つ設けられ、前記切換ピン及び二つの逆止弁は、該切換ピンが第１位置にあるときには前記二つの逆止弁のうちの一方によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが禁止されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが許可され、前記切換ピンが第２位置にあるときには前記二つの逆止弁のうちの他方によって前記第１シリンダから前記第２シリンダへの作動油の流れが許可されるが前記第２シリンダから前記第１シリンダへの作動油の流れが禁止されるように構成される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、ピストン機構のシリンダ内の作動油に気泡が混入してしまうのが抑制された、可変長コンロッドが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、可変圧縮比内燃機関の概略的な側面断面図である。
【図２】図２は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す斜視図である。
【図３】図３は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す断面側面図である。
【図４】図４は、コンロッド本体の小径端部近傍の概略的な分解斜視図である。
【図５】図５は、コンロッド本体の小径端部近傍の概略的な分解斜視図である。
【図６】図６は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す断面側面図である。
【図７】図７は、流れ方向切換機構が設けられた領域を拡大したコンロッドの断面側面図である。
【図８】図８は、流れ方向切換機構が設けられた領域を拡大した、図７と同様なコンロッドの断面側面図である。
【図９】図９は、油圧供給源から切換ピンに油圧が供給されているときの流れ方向切換機構の動作を説明する概略図である。
【図１０】図１０は、油圧供給源から切換ピンに油圧が供給されていないときの流れ方向切換機構の動作を説明する概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明では、同様な構成要素には同一の参照番号を付す。
【００１８】
＜可変圧縮比内燃機関＞
図１は、本発明に係る可変圧縮比内燃機関の概略的な側面断面図を示す。
図１を参照すると、１は内燃機関を示している。内燃機関１は、クランクケース２、シリンダブロック３、シリンダヘッド４、ピストン５、可変長コンロッド６、燃焼室７、燃焼室７の頂面中央部に配置された点火プラグ８、吸気弁９、吸気カムシャフト１０、吸気ポート１１、排気弁１２、排気カムシャフト１３、排気ポート１４を具備する。
【００１９】
可変長コンロッド６は、その小径端部においてピストンピン２１によりピストン５に連結されると共に、その大径端部においてクランクシャフトのクランクピン２２に連結される。可変長コンロッド６は、後述するように、ピストンピン２１の軸線からクランクピン２２の軸線までの距離、すなわち有効長さを変更することができる。
【００２０】
可変長コンロッド６の有効長さが長くなると、クランクピン２２からピストンピン２１までの長さが長くなるため、図中に実線で示したようにピストン５が上死点にあるときの燃焼室７の容積が小さくなる。一方、可変長コンロッド６の有効長さが変化しても、ピストン５がシリンダ内を往復動するストローク長さは変化しない。したがって、このとき、内燃機関１における機械圧縮比が大きくなる。
【００２１】
一方、可変長コンロッド６の有効長さが短くなると、クランクピン２２からピストンピン２１までの長さが短くなるため、図中に破線で示したようにピストン５が上死点にあるときの燃焼室７内の容積が大きくなる。しかしながら、上述したように、ピストン５のストローク長さは一定である。したがって、このとき、内燃機関１における機械圧縮比が小さくなる。
【００２２】
＜可変長コンロッドの構成＞
図２は、本発明に係る可変長コンロッド６を概略的に示す斜視図であり、図３は、本発明に係る可変長コンロッド６を概略的に示す断面側面図である。図２及び図３に示したように、可変長コンロッド６は、コンロッド本体３１と、コンロッド本体３１に回動可能に取り付けられた偏心部材３２と、コンロッド本体３１に設けられた第１ピストン機構３３及び第２ピストン機構３４と、これら両ピストン機構３３、３４への作動油の流れの切換を行う流れ方向切換機構３５とを具備する。
【００２３】
まず、コンロッド本体３１について説明する。コンロッド本体３１は、その一方の端部にクランクシャフトのクランクピン２２を受容するクランク受容開口４１を有し、他方の端部に後述する偏心部材３２のスリーブを受容するスリーブ受容開口４２を有する。クランク受容開口４１はスリーブ受容開口４２よりも大きいことから、クランク受容開口４１が設けられている側のコンロッド本体３１の端部を大径端部３１ａと称し、スリーブ受容開口４２が設けられている側のコンロッド本体３１の端部を小径端部３１ｂと称する。
【００２４】
なお、本明細書では、クランク受容開口４１の中心軸線（すなわち、クランク受容開口４１に受容されるクランクピン２２の軸線）Ｙ1と、スリーブ受容開口４２の中心軸線（すなわち、スリーブ受容開口４２に受容されるスリーブの軸線）Ｙ2との間で延びる線Ｘ（図３）、すなわちコンロッド本体３１の中央を通る線をコンロッド６の軸線と称す。また、コンロッド６の軸線Ｘに対して垂直であってクランク受容開口４１の中心軸線Ｙ1に垂直な方向におけるコンロッドの長さをコンロッドの幅と称する。加えて、クランク受容開口４１の中心軸線Ｙ1に平行な方向におけるコンロッドの長さをコンロッドの厚さと称する。
【００２５】
図２及び図３からわかるように、コンロッド本体３１の幅は、大径端部３１ａと小径端部３１ｂとの間の中間部分で最も細い。また、大径端部３１ａの幅は小径端部３１ｂの幅よりも広い。一方、コンロッド本体３１の厚さは、ピストン機構３３、３４が設けられている領域を除いてほぼ一定の厚さとされる。
【００２６】
次に、偏心部材３２について説明する。図４及び図５は、コンロッド本体３１の小径端部３１ｂ近傍の概略斜視図である。図４及び図５では、偏心部材３２は、分解された状態で示されている。図２〜図５を参照すると、偏心部材３２は、コンロッド本体３１に形成されたスリーブ受容開口４２内に受容される円筒状のスリーブ３２ａと、スリーブ３２ａからコンロッド本体３１の幅方向において一方の方向に延びる一対の第１アーム３２ｂと、スリーブ３２ａからコンロッド本体３１の幅方向において他方の方向（上記一方の方向とは概して反対方向）に延びる一対の第２アーム３２ｃとを具備する。スリーブ３２ａはスリーブ受容開口４２内でその周方向に回動可能であるため、偏心部材３２はコンロッド本体３１の小径端部３１ｂにおいてコンロッド本体３１に対して小径端部３１の周方向に回動可能に取り付けられることになる。
【００２７】
また、偏心部材３２のスリーブ３２ａは、ピストンピン２１を受容するためのピストンピン受容開口３２ｄを有する。このピストンピン受容開口３２ｄは円筒状に形成されている。円筒状のピストンピン受容開口３２ｄは、その軸線Ｙ3がスリーブ３２ａの円筒状外形の中央軸線Ｙ2と平行ではあるが、同軸にはならないように形成される。したがって、ピストンピン受容開口３２ｄの中心は、スリーブ３２ａの円筒状外形の中心から偏心している。
【００２８】
このため、偏心部材３２が回動すると、スリーブ受容開口４２内でのピストンピン受容開口３２ｄの相対位置が変化する。スリーブ受容開口４２内においてピストンピン受容開口３２ｄの位置が大径端部３１ａ側にあるときには、コンロッド６の有効長さが短くなる。逆に、スリーブ受容開口４２内においてピストンピン受容開口３２ｄの位置が大径端部３１ａ側とは反対側にあるときには、コンロッドの有効長さが長くなる。したがって本実施形態によれば、偏心部材を回動させることによって、コンロッド６の有効長さが変化する。
【００２９】
次に、図３を参照して、第１ピストン機構３３について説明する。第１ピストン機構３３は、コンロッド本体３１に形成された第１シリンダ３３ａと、第１シリンダ３３ａ内で摺動する第１ピストン３３ｂとを有する。第１シリンダ３３ａは、そのほとんど又はその全てがコンロッド６の軸線Ｘに対して第１アーム３２ｂ側に配置される。また、第１シリンダ３３ａは、小径端部３１ｂに近づくほどコンロッド本体３１の幅方向に突出するように軸線Ｘに対して或る程度の角度だけ傾斜して配置される。また、第１シリンダ３３ａは、第１ピストン連通油路５１、第２ピストン連通油路５２を介して流れ方向切換機構３５と連通する。
【００３０】
第１ピストン３３ｂは、第１連結部材４５を介して偏心部材３２の第１アーム３２ｂに連結される。第１ピストン３３ｂは、ピン４５ａによって第１連結部材４５に回転可能に連結される。第１アーム３２ｂは、スリーブ３２ａに結合されている側とは反対側の端部において、ピン４５ｂによって第１連結部材４５に回転可能に連結される。
【００３１】
次に、第２ピストン機構３４について説明する。第２ピストン機構３４は、コンロッド本体３１に形成された第２シリンダ３４ａと、第２シリンダ３４ａ内で摺動する第２ピストン３４ｂとを有する。第２シリンダ３４ａは、そのほとんど又はその全てがコンロッド６の軸線Ｘに対して第２アーム３２ｃ側に配置される。また、第２シリンダ３４ａは、小径端部３１ｂに近づくほどコンロッド本体３１の幅方向に突出するように軸線Ｘに対して或る程度の角度だけ傾斜して配置される。また、第２シリンダ３４ａは、第３ピストン連通油路５３、第４ピストン連通油路５４を介して流れ方向切換機構３５と連通する。加えて、本実施形態では、第２シリンダ３４ａは、第１シリンダ３３ａに比べて小径端部３１ｂ側に設けられる。
【００３２】
第２ピストン３４ｂは、第２連結部材４６を介して偏心部材３２の第２アーム３２ｃに連結される。第２ピストン３４ｂは、ピン４６ａによって第２連結部材４６に回転可能に連結される。第２アーム３２ｃは、スリーブ３２ａに連結されている側とは反対側の端部において、ピン４６ｂによって第２連結部材４６に回転可能に連結される。
【００３３】
ここで、第１ピストン３３ｂのストローク長さＳ1と第１シリンダ３３ａのボア径ｄ1（すなわち、第１シリンダ３３ａの断面積）によって規定される容積を第１シリンダ容積Ｖ1とする（Ｖ1＝Ｓ1・π・ｄ12／４）。同様に、第２ピストン３４ｂのストローク長さＳ2と第２シリンダ３４ａのボア径ｄ2（すなわち、第２シリンダ３４ａの断面積）によって規定される容積を第２シリンダ容積Ｖ2とする（Ｖ2＝Ｓ2・π・ｄ22／４）。本実施形態では、このように規定される第１シリンダ容積Ｖ1と第２シリンダ容積Ｖ2とが等しくなるように第１ピストン機構３３及び第２ピストン機構３４が形成される。
【００３４】
加えて、本実施形態では、第１シリンダ３３ａのボア径ｄ1が、第２シリンダ３４ａのボア径ｄ2よりも大きくされる。すなわち、第１シリンダ３３ａの断面積が第２シリンダ３４ａの断面積よりも大きくされる。このため、第１ピストン３３ｂのストローク長さＳ1は、第１シリンダ容積Ｖ1と第２シリンダ容積Ｖ2とが等しくなるように第２ピストン３４ｂのストローク長さＳ2よりも短くされる。
【００３５】
このように第１ピストン３３ｂのストローク長さＳ1が第２ピストン３４ｂのストローク長さＳ2よりも短くなるように、本実施形態では、偏心部材３２の第１アーム３２ｂの長さと第２アーム３２ｃの長さとが異なるものとされる。具体的には、これらアーム３２ｂ、３２ｃは、第１アーム３２ｂの長さが第２アーム３２ｃの長さよりも短くなるように形成される。この結果、第１アーム３２ｂへの第１連結部材４５の連結点（すなわち、ピン４５ｂの軸線）とスリーブ受容開口４２の中心軸線Ｙ2との距離Ｒ1は、第２アーム３２ｃへの第２連結部材４６の連結点（すなわち、ピン４６ｂの軸線）とスリーブ受容開口４２の中心軸線Ｙ2との距離Ｒ2よりも短くなる。これにより、ストローク長さＳ1をストローク長さＳ2よりも短くすることができる。
【００３６】
＜可変長コンロッドの動作＞
次に、図６を参照して、このように構成された偏心部材３２、第１ピストン機構３３及び第２ピストン機構３４の動作について説明する。図６（Ａ）は、第１ピストン機構３３の第１シリンダ３３ａ内に作動油が供給され且つ第２ピストン機構３４の第２シリンダ３４ａ内には作動油が供給されていない状態を示している。一方、図６（Ｂ）は、第１ピストン機構３３の第１シリンダ３３ａ内には作動油が供給されておらず且つ第２ピストン機構３４の第２シリンダ３４ａ内には作動油が供給されている状態を示している。
【００３７】
ここで、後述するように、流れ方向切換機構３５は、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを禁止し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを許可する第一状態と、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを許可し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを禁止する第二状態との間で切換可能である。
【００３８】
流れ方向切換機構３５が第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを禁止し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを許可する第一状態にあると、図６（Ａ）に示したように、第１シリンダ３３ａ内には作動油が供給され、第２シリンダ３４ａから作動油が排出されることになる。このため、第１ピストン３３ｂは上昇し、第１ピストン３３ｂに連結された偏心部材３２の第１アーム３２ｂも上昇する。一方、第２ピストン３４ｂは下降し、第２ピストン３４ｂに連結された第２アーム３２ｃも下降する。この結果、図６（Ａ）に示した例では、偏心部材３２が図中の矢印の方向に回動され、その結果、ピストンピン受容開口３２ｄの位置が上昇する。したがって、クランク受容開口４１の中心とピストンピン受容開口３２ｄの中心との間の長さ、すなわちコンロッド６の有効長さが長くなり、図中のＬ１となる。すなわち、第１シリンダ３３ａ内に作動油が供給され、第２シリンダ３４ａから作動油が排出されると、コンロッド６の有効長さが長くなる。
【００３９】
一方、流れ方向切換機構３５が第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを許可し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを禁止する第二状態にあると、図６（Ｂ）に示したように、第２シリンダ３４ａ内には作動油が供給され、第１シリンダ３３ａから作動油が排出されることになる。このため、第２ピストン３４ｂは上昇し、第２ピストン３４ｂに連結された偏心部材３２の第２アーム３２ｃも上昇する。一方、第１ピストン３３ｂは下降し、第１ピストン３３ｂに連結された第１アーム３２ｂも下降する。この結果、図６（Ｂ）に示した例では、偏心部材３２が図中の矢印の方向（図６（Ａ）の矢印とは反対方向）に回動され、その結果、ピストンピン受容開口３２ｄの位置が下降する。したがって、クランク受容開口４１の中心とピストンピン受容開口３２ｄの中心との間の長さ、すなわちコンロッド６の有効長さは図中のＬ１よりも短いＬ２となる。すなわち、第２シリンダ３４ａ内に作動油が供給され、第１シリンダ３３ａから作動油が排出されると、コンロッド６の有効長さが短くなる。
【００４０】
したがって、本実施形態に係るコンロッド６では、上述したように、流れ方向切換機構３５を第一状態と第二状態との間で切り替えることによって、コンロッド６の有効長さをＬ１とＬ２との間で切り替えることができる。この結果、コンロッド６を用いた内燃機関１では、機械圧縮比を変更することができる。
【００４１】
ここで、流れ方向切換機構３５が第一状態にあるときには、基本的には外部から作動油を供給することなく、第１ピストン３３ｂ及び第２ピストン３４ｂが図６（Ａ）に示した位置まで移動し、この位置に維持される。これは、内燃機関１のシリンダ内でピストン５が往復動してピストン５に上向きの慣性力が作用したときに第２ピストン３４ｂが押し込まれ、これによって第２シリンダ３４ａ内の作動油が第１シリンダ３３ａに移動するためである。一方、内燃機関１のシリンダ内でピストン５が往復動してピストン５に下向きの慣性力が作用したときや、燃焼室７内で混合気の燃焼が起きてピストン５に下向きの力が作用したときには、第１ピストン３３ｂが押し込まれようとする。しかしながら、流れ方向切換機構３５により第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れが禁止されているため、第１シリンダ３３ａ内の作動油は流出せず、よって第１ピストン３３ｂは押し込まれない。
【００４２】
一方、流れ方向切換機構３５が第二状態にあるときにも、基本的には外部から作動油を供給することなく、第１ピストン３３ｂ及び第２ピストン３４ｂが図６（Ｂ）に示した位置まで移動し、この位置に維持される。これは、内燃機関１のシリンダ内でピストン５が往復動してピストン５に下向きの慣性力が作用したときや、燃焼室７内で混合気の燃焼が起きてピストン５に下向きの力が作用したときに、第１ピストン３３ｂが押し込まれ、これによって第１シリンダ３３ａ内の作動油が第２シリンダ３４ａに移動するためである。一方、内燃機関１のシリンダ内でピストン５が往復動してピストン５に上向きの慣性力が作用したときには、第２ピストン３４ｂが押し込まれようとする。しかしながら、流れ方向切換機構３５により第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れが禁止されているため、第２シリンダ３４ａ内の作動油は流出せず、よって第２ピストン３４ｂは押し込まれない。
【００４３】
＜可変長コンロッドの作用効果＞
本実施形態では、第１ピストン機構３３及び第２ピストン機構３４は、第１シリンダ容積Ｖ1と第２シリンダ容積Ｖ2が等しくなるように形成される。この結果、流れ方向切換機構３５が第一状態にあるときには、第２シリンダ３４ａから排出された作動油の全てが第１シリンダ３３ａ内に供給される。同様に、流れ方向切換機構３５が第二状態にあるときには、第１シリンダ３３ａから排出された作動油の全てが第２シリンダ３４ａに供給される。したがって、本実施形態によれば、基本的に外部から作動油を供給せずに、ピストン機構３３、３４を作動させることができ、よって偏心部材３２を回動させることができる。
【００４４】
ここで、外部から作動油を供給した場合には、供給される作動油には気泡等が混入している場合がある。このように作動油に気泡が混入すると、第１ピストン３３ｂ又は第２ピストン３４ｂが外部から力（慣性力や混合気の燃焼に伴う力）を受けたときにシリンダ３３ａ、３３ｂ内の気泡が圧縮され、第１ピストン３３ｂ又は第２ピストン３４ｂの位置が変化してしまう。その結果、コンロッド６の有効長さが目標値とは異なる値となってしまい、機械圧縮比も変化してしまう。
【００４５】
これに対して、本実施形態では、外部から作動油を供給せずに偏心部材３２を回動させることができる。このため、偏心部材３２の回動に伴って油圧機構内に気泡が混入して機械圧縮比が意図せずに変化してしまうことを抑制することができる。
【００４６】
また、上述したように、ピストン５には、ピストン５が往復運動することによる慣性力及び燃焼室７内で混合気の燃焼が起きることによる下向きの力が作用する。このうち、燃焼によって生じる下向きの力は非常に大きい。このため、燃焼室７内で混合気が燃焼すると、ピストン５には下向きの大きな力が加わり、これに伴って偏心部材３２は図６（Ｂ）に矢印で示した方向に回動しようとする。したがって、このとき、第１ピストン機構３３には収縮方向に大きな力が加わる。
【００４７】
これに対して、本実施形態では、第１シリンダ３３ａの断面積が第２シリンダ３４ａの断面積よりも大きくなるように、第１ピストン機構３３及び第２ピストン機構３４が形成される。このため、混合気の燃焼に伴って第１ピストン機構３３の第１ピストン３３ｂに大きな力が作用しても、これに伴う油圧の上昇は抑えられる。このため、作動油の漏れや油圧機構の故障等が抑制される。
【００４８】
また、本実施形態では、第１シリンダ３３ａは、第２シリンダ３４ａに比べて大径端部３１ａ側に設けられる。ここで、第１シリンダ３３ａ及び第２シリンダ３４ａを設けないときのコンロッド６の幅は大径端部３１ａ側の方が大きい。本実施形態では、第１シリンダ３３ａを大径端部３１ａ側に配置することにより、コンロッド６の幅の大きい箇所に断面積の大きな第１シリンダ３３ａを配置することができるようになる。この結果、シリンダ３３ａ、３４ａを設けることによるコンロッド６の強度の低下を抑制することができる。
【００４９】
＜流れ方向切換機構の構成＞
次に、図７及び図８を参照して、流れ方向切換機構３５の構成について説明する。図７及び図８は、流れ方向切換機構３５が設けられた領域を拡大したコンロッドの断面側面図である。図７は、油圧により切換ピンが付勢バネに抗して押された状態を示しており、図８は、油圧により切換ピンが付勢バネに付勢された状態を示している。上述したように、流れ方向切換機構３５は、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを禁止し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを許可する第一状態と、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを許可し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを禁止する第二状態との間で切換を行う機構である。
【００５０】
図７及び図８に示したように、流れ方向切換機構３５は、切換ピン６１と、切換ピン６１内の油路に設けられた二つの逆止弁６２、６３とを具備する。切換ピン６１は、コンロッド本体３１の軸線Ｘ方向において、第１シリンダ３３ａ及び第２シリンダ３４ａとクランク受容開口４１との間に配置される。
【００５１】
切換ピン６１は、ほぼ円筒状に形成されると共に、円筒状のピン収容空間６４内に収容される。本実施形態では、ピン収容空間６４は、その軸線がコンロッド６の幅方向（コンロッド６の軸線Ｘに対して垂直であってクランク受容開口４１の中心軸線Ｙ1に垂直な方向）に延びるように形成される。切換ピン６１は、ピン収容空間６４内でピン収容空間６４が延びる方向に摺動可能である。したがって、切換ピン６１は、その作動方向がコンロッド６の幅方向になるようにコンロッド本体３１内に配置されている。
【００５２】
なお、図示した例では、ピン収容空間６４は、幅方向一方の端部（図中右側）において閉じており且つ幅方向他方の端部（図中左側）において開いているピン収容穴として形成される。したがって、製造時には、切換ピン６１は、開いた端部からピン収容空間６４内に挿入されることになる。
【００５３】
また、ピン収容空間６４内には付勢バネ６５が収容されており、この付勢バネ６５によって切換ピン６１はコンロッド本体３１の幅方向に付勢されている。特に、図７及び図８に示した例では、切換ピン６１は、ピン収容空間６４の閉じた端部に向かって付勢されている。
【００５４】
切換ピン６１は、その周方向に延びる三つの円周溝７１、７２、７３を有する。これら円周溝７１、７２、７３は、切換ピン６１の長手方向において一定の間隔で離間される。これら円周溝７１、７２、７３は、切換ピン６１の長手方向とは垂直な方向において切換ピン６１を貫通して延びる貫通油路７４、７５、７６とそれぞれ連通する。切換ピン６１の長手方向一方の側に配置された第１貫通油路７４は、第１連通油路７７を介して、中央の第２貫通油路７５に連通せしめられる。同様に、切換ピン６１の長手方向他方の側に配置された第３貫通油路７６は、第２連通油路７８を介して、中央の第２貫通油路７５に連通せしめられる。
【００５５】
第１連通油路７７内には第１逆止弁６２が配置され、第２連通油路７８内には第２逆止弁６３が配置される。これら逆止弁６２、６３は、一次側から二次側への流れを許可すると共に、二次側から一次側への流れを禁止するように構成される。
【００５６】
第１逆止弁６２は、第１貫通油路７４側が一次側、第２貫通油路７５側が二次側になるように配置される。したがって、第１逆止弁６２は、第１貫通油路７４から第２貫通油路７５への作動油の流れは許可するが、第２貫通油路７５から第１貫通油路７４への作動油の流れは禁止するように構成されているといえる。同様に、第２逆止弁６３は、第３貫通油路７６が一次側、第２貫通油路７５が二次側になるように配置される。したがって、第２逆止弁６３は、第３貫通油路７６から第２貫通油路７５への作動油の流れは許可するが、第２貫通油路７５から第３貫通油路７６への作動油の流れは禁止するように構成されているといえる。
【００５７】
ピン収容空間６４は、第１ピストン連通油路５１及び第２ピストン連通油路５２を介して第１シリンダ３３ａの底部に連通せしめられる。第１ピストン連通油路５１のピン収容空間６４への連通部は、第２ピストン連通油路５２のピン収容空間６４への連通部から、コンロッド本体３１の幅方向において一定間隔だけ離間せしめられる。また、ピン収容空間６４は、第３ピストン連通油路５３及び第４ピストン連通油路５４を介して第２シリンダ３４ａの底部に連通せしめられる。第３ピストン連通油路５３のピン収容空間６４への連通部は、第４ピストン連通油路５４のピン収容空間６４への連通部から、コンロッド本体３１の幅方向において上記一定間隔だけ離間せしめられる。
【００５８】
加えて、第１ピストン連通油路５１のピン収容空間６４への連通部と第３ピストン連通油路５３のピン収容空間６４への連通部とのコンロッド本体３１の幅方向の間隔は、切換ピン６１の第１円周溝７１と第２円周溝７２との長手方向の間隔に等しい。また、第２ピストン連通油路５２のピン収容空間６４への連通部と第４ピストン連通油路５４のピン収容空間６４への連通部とのコンロッド本体３１の幅方向の間隔は、切換ピン６１の第２円周溝７２と第３円周溝７３との長手方向の間隔に等しい。
【００５９】
なお、ピストン連通油路５１〜５４は、クランク受容開口４１からドリル等によって切削加工を行うことによって形成される。したがって、ピストン連通油路５１〜５４のクランク受容開口４１側には、これらピストン連通油路５１〜５４と同軸の延長油路５１ａ〜５４ａがそれぞれ形成される。換言すると、ピストン連通油路５１〜５４は、その延長線上にクランク受容開口４１が位置するように形成される。これら延長油路５１ａ〜５４ａのうち、第２ピストン連通油路５２及び第３ピストン連通油路５３の延長線上に位置する第２延長油路５２ａ及び第３延長油路５３ａは、例えば、クランク受容開口４１内に設けられるベアリングメタル８１によって閉じられる。
【００６０】
一方、第１ピストン連通油路５１及び第４ピストン連通油路５４の延長線上に位置する第１延長油路５１ａ及び第４延長油路５４ａは、ベアリングメタル８１に形成された開口部８１ａ及び開口８１ｂとそれぞれ連通する。これら開口部８１ａ、８１ｂは、クランクピン２２内に形成された油路（図示せず）を介して外部の作動油供給源に連通される。この結果、第１延長油路５１ａ及び第４延長油路５４ａは、作動油供給源から流れ方向切換機構３５又は第１シリンダ３３ａと第２シリンダ３４ａとの間の油路に作動油を供給する補充用油路として形成される。
【００６１】
また、コンロッド本体３１内には、切換ピン６１に油圧を供給するための油圧供給油路５５が形成される。油圧供給油路５５は、付勢バネ６５が設けられた端部とは反対側の端部においてピン収容空間６４に連通せしめられる。油圧供給油路５５は、クランク受容開口４１に連通するように形成されると共に、クランクピン２２内に形成された油路（図示せず）を介して外部の油圧供給源に連通される。
【００６２】
この結果、油圧供給源から油圧供給油路５５を介してピン収容空間６４に油圧が供給されると、図７に示したように切換ピン６１が付勢バネ６５の付勢力に抗して移動せしめられる（図中の左方向）。一方、油圧供給源から油圧供給油路５５を介してピン収容空間６４に油圧が供給されていないときには、図８に示したように切換ピン６１が付勢バネ６５の付勢力によって移動せしめられる（図中の右方向）。この結果、切換ピン６１は、油圧供給源からの油圧の供給の有無によって図７に示した第一位置と図８示した第二位置との間で移動せしめられる。
【００６３】
＜流れ方向切換機構の動作＞
次に、図９及び図１０を参照して、流れ方向切換機構３５の動作について説明する。図９は、油圧供給源８５から切換ピン６１に油圧が供給されているときの流れ方向切換機構３５の動作を説明する概略図である。図１０は、油圧供給源８５から油圧が供給されていないときの流れ方向切換機構３５の動作を説明するための図である。
【００６４】
図９に示したように、油圧供給源８５から油圧が供給されているときには、切換ピン６１は、付勢バネ６５による付勢力に抗して移動した第一位置に位置する。この結果、第２ピストン連通油路５２が切換ピン６１の第２貫通油路７５に連通せしめられ、第４ピストン連通油路５４が切換ピン６１の第３貫通油路７６に連通せしめられる。一方、第１ピストン連通油路５１及び第３ピストン連通油路５３は切換ピン６１によって遮断される。
【００６５】
第２貫通油路７５と第３貫通油路７６との間の第２連通油路７８には第２逆止弁６３が配置される。第２逆止弁６３は、上述したように、第３貫通油路７６から第２貫通油路７５への作動油の流れは許可するが、第２貫通油路７５から第３貫通油路７６への作動油の流れは禁止するように構成されている。したがって、第２逆止弁６３により、第４ピストン連通油路５４から第２ピストン連通油路５２への作動油の流れは許可され、その逆の流れは禁止される。
【００６６】
この結果、図９に示した状態では、第２シリンダ３４ａ内の作動油は、第４ピストン連通油路５４、第３貫通油路７６、第２連通油路７８、第２ピストン連通油路５２の順に油路を通って第１シリンダ３３ａに供給されることができる。しかしながら、第１シリンダ３３ａ内の作動油は、第２シリンダ３４ａに供給されることができない。したがって、図９に示したように、油圧供給源８５から油圧が供給されているときには、第２逆止弁６３の作用により、流れ方向切換機構３５は、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを禁止し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを許可する第一状態にあるといえる。この結果、上述したように、第１ピストン３３ｂが上昇し、第２ピストン３４ｂが下降するため、コンロッド６の有効長さが図６（Ａ）にＬ１で示したように長くなる。
【００６７】
一方、図１０に示したように、油圧供給源８５から油圧が供給されていないときには、切換ピン６１は、付勢バネ６５によって付勢された第二位置に位置する。この結果、第１ピストン連通油路５１が切換ピン６１の第１貫通油路７４に連通せしめられ、第３ピストン連通油路５３が切換ピン６１の第２貫通油路７５に連通せしめられる。一方、第２ピストン連通油路５２及び第４ピストン連通油路５４は切換ピン６１によって遮断される。
【００６８】
第１貫通油路７４と第２貫通油路７５との間の第１連通油路７７には第１逆止弁６２が配置される。第１逆止弁６２は、上述したように、第１貫通油路７４から第２貫通油路７５への作動油の流れは許可するが、第２貫通油路７５から第１貫通油路７４への作動油の流れは禁止するように構成されている。したがって、第１逆止弁６２により、第１ピストン連通油路５１から第３ピストン連通油路５３への作動油の流れは許可され、その逆の流れは禁止される。
【００６９】
この結果、図１０に示した状態では、第１シリンダ３３ａ内の作動油は、第１ピストン連通油路５１、第１貫通油路７４、第１連通油路７７、第３ピストン連通油路５３の順に油路を通って第２シリンダ３４ａに供給されることができる。しかしながら、第２シリンダ３４ａ内の作動油は、第１シリンダ３３ａに供給されることができない。したがって、図１０に示したように、油圧供給源８５から油圧が供給されていないときには、流れ方向切換機構３５は、第１逆止弁６２の作用により、第１シリンダ３３ａから第２シリンダ３４ａへの作動油の流れを許可し且つ第２シリンダ３４ａから第１シリンダ３３ａへの作動油の流れを禁止する第二状態にあるといえる。この結果、上述したように、第１ピストン３３ｂが下降し、第２ピストン３４ｂが上昇するため、コンロッド６の有効長さが図６（Ｂ）にＬ２で示したように短くなる。
【００７０】
また、本実施形態では、上述したように、作動油は第１ピストン機構３３の第１シリンダ３３ａと第２ピストン機構３４の第２シリンダ３４ａとのを行き来する。このため、基本的には、第１ピストン機構３３、第２ピストン機構３４及び流れ方向切換機構３５の外部から作動油を供給する必要はない。しかしながら、作動油は、これら機構３３、３４、３５に設けられたシール等から外部に漏れる可能性があり、このように作動油の漏れが生じた場合には外部から補充することが必要になる。
【００７１】
これに対して、本実施形態では、流れ方向切換機構３５が図９に示したように第一状態にあるとき、第２逆止弁６３の一次側、すなわち第３貫通油路７６に、補充用油路として機能する第４延長油路５４ａが連通している。これにより、流れ方向切換機構３５が第一状態にあるとき、第２逆止弁６３の一次側は常時又は定期的に作動油供給源８６に連通する。したがって、流れ方向切換機構３５が第一状態にあるときには、作動油がピストン機構３３、３４や流れ方向切換機構３５から漏れた場合であっても作動油を補充することができる。
【００７２】
同様に、流れ方向切換機構３５が図１０に示したように第二状態にあるとき、第１逆止弁６２の一次側、すなわち第１貫通油路７４に、補充用油路として機能する第１延長油路５１ａが連通している。これにより、流れ方向切換機構３５が第二状態にあるとき、第１逆止弁６２の一次側は常時又は定期的に作動油供給源８６に連通する。したがって、流れ方向切換機構３５が第二状態にあるときでも、作動油がピストン機構３３、３４や流れ方向切換機構３５から漏れた場合であっても作動油を補充することができる。
【００７３】
＜流れ方向切換機構の作用効果＞
本実施形態では、ピストン機構３３、３４間の作動油の流れの切換は、流れ方向切換機構３５の切換ピン６１によって行われる。切換ピン６１は、コンロッド本体３１内に形成されたピン収容空間６４内に収容されると共に、油圧によって駆動される。このため、切換ピン６１をコンロッド本体３１の側面から外側に突出させる必要がなくなると共に、切換ピン６１を作動させるためにコンロッド６の外部に他の切換機構を設ける必要がなくなる。このため、流れ方向切換機構３５を簡単でコンパクトな機構にすることができる。
【００７４】
また、本実施形態の流れ方向切換機構３５では、一つの切換ピン６１のみが用いられる。このため、複数の切換ピンや作動部品を用いる場合に比べて、コンロッド６の製造を容易なものとすることができる。
【００７５】
さらに、本実施形態によれば、流れ方向切換機構３５は、油圧供給源８５から切換ピン６１に油圧が供給されていないときに第一状態となってコンロッド６の有効長さが短くなり、油圧供給源８５から切換ピン６１に油圧が供給されているときに第二状態となってコンロッド６の有効長さが長くなるように構成される。これにより、例えば、油圧供給源８５における故障等によって油圧の供給を行うことができなくなったときに、コンロッド６の有効長さを短くしたままにすることができ、よって機械圧縮比を低く維持することができるようになる。機械圧縮比を高く維持すると、内燃機関による出力が制限されてしまうことから、本実施形態によれば、油圧供給源８５の故障時等に内燃機関による出力が制限されてしまうのを抑制することができる。
【符号の説明】
【００７６】
１    内燃機関
６    コンロッド
２１    ピストンピン
２２    クランクピン
３１    コンロッド本体
３２    偏心部材
３３    第１ピストン機構
３４    第２ピストン機構
３５    流れ方向切換機構
５１    第１ピストン連通油路
５２    第２ピストン連通油路
５３    第３ピストン連通油路
５４    第４ピストン連通油路
６１    切換ピン
６２    第１逆止弁
６３    第２逆止弁
【図１】
2016118277.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2016118277.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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