(57)【要約】【課題】  画像流れを抑制し、かつ、クリーニングブレードのビビリ、鳴き、めくれを抑制した電子写真感光体を提供する。【解決手段】  電子写真感光体の表面層が、ウレア化合物を含有し、該ウレア化合物が、カルボニル基と、２つの窒素原子とを有するウレア部位を２つ以上有し、該２つの窒素原子が、それぞれ、アルキル基と、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のアリーレン基と結合しており、該表面層の表面に独立した凸部が複数形成されている。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体、および、支持体上に形成された感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層が、ウレア化合物を含有し、
該ウレア化合物が、
カルボニル基と、
２つの窒素原子と
を有するウレア部位を２つ以上有し、
該２つの窒素原子が、それぞれ、
アルキル基と、
置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のアリーレン基と
結合しており、
該表面層の表面に独立した凸部が複数形成されている
ことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記ウレア化合物が、下記式（１）で示される化合物、下記式（２）で示される化合物および下記式（３）で示される化合物からなる群より選択される少なくとも１種である請求項１に記載の電子写真感光体。
【化１】
2016118629.tif 000014
（式（１）〜（３）中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１１〜Ｒ１６、Ｒ２１〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。Ａｒ３１、Ａｒ３３、Ａｒ４１、Ａｒ４４、Ａｒ５１、Ａｒ５５は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリール基を示す。Ａｒ３２、Ａｒ４２〜Ａｒ４３、Ａｒ５２〜Ａｒ５４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリーレン基を示す。）
【請求項３】
前記アルキル基が、メチル基、エチル基またはｎ−プロピル基である請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記アリーレン基が、フェニレン基である請求項２または３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記アリール基が、フェニル基である請求項２〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記ウレア化合物が、下記式（ＤＵ−２）で示される化合物である請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【化２】
2016118629.tif 000015
【請求項７】
前記表面層が、前記ウレア化合物を含有する硬化膜である請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記凸部の形状の最長径が、１０μｍ以上５００μｍ以下であり、
前記凸部の高さが、０．５μｍ以上５μｍ以下であり、
前記凸部の個数が、前記表面層の表面の単位面積（ｍｍ２）当たり２個以上５０００個以下である
請求項１〜７のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であるプロセスカートリッジ。
【請求項１０】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、および、転写手段を有する電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体、ならびに、電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真感光体は、低価格および高生産性の利点から、光導電性物質（電荷発生物質や電荷輸送物質）として有機材料を用いた感光層（有機感光層）を支持体上に設けてなる有機電子写真感光体（以下、「電子写真感光体」という）が普及している。
【０００３】
電子写真感光体の長寿命化を目的として、機械的耐久性（耐摩耗性）を向上させることが考えられている。耐久性が向上することにより、電子写真感光体の膜削れ量が減少する。
【０００４】
すると、電子写真感光体の表面に、電子写真装置の構成要素を起因とした帯電生成物の堆積、帯電による通電疲労、クリーニングブレードの機械的ストレスの蓄積、前露光および露光による光照射疲労、転写による通電疲労が長時間継続されることになる。
【０００５】
その結果、電子写真感光体の表面の材料が劣化し、帯電特性の低下、削れ量の増大の弊害が懸念される。
【０００６】
また、高温多湿環境下では、帯電生成物の堆積および電子写真感光体の表面の材料劣化を起因とした画像流れを生じる場合が有る。
【０００７】
画像流れは、レーザーのドット光により形成される潜像が、常温常湿で形成される潜像よりも浅く、広く形成されて、出力画像が形成されづらくなる現象である。例えば、格子画像であれば、各々線が細くなり、画像流れの程度が悪ければ、線が再現されない。
【０００８】
画像流れを抑制する手段として、電子写真感光体に添加剤を含有する方法が提案されている。特許文献１では、硬化性樹脂を含有する電子写真感光体の表面層に、特定のアミン化合物を含有させることが記載されている。また、特許文献２では、特定のウレア化合物を表面層に含有させることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００７‐２７９６７８号公報
【特許文献２】特開２０１３‐８０１４号公報
【特許文献３】ＷＯ２００５／０９３５１８号公報
【特許文献４】特開２００７−２３３３５５号公報
【特許文献５】特開２０１０−１６０１８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
一方、電子写真装置は複数の色を形成させるために電子写真感光体を複数並列に配置したタンデム型の構成のカラー複写機またはプリンターが発売されている。この装置の場合、複数の色を重畳した画像を出力することも可能であるが、単色の画像を出力することも可能である。
【００１１】
単色の画像を連続して出力し続けた場合、それ以外の単色画像を形成させる電子写真感光体は、トナー像は形成させないが、通常の画像形成と同様に少なくとも、帯電、クリーニングブレードの摺擦、前露光プロセスは実施されている。
【００１２】
トナー像は形成させないため、電子写真感光体とクリーニングブレードとの摩擦抵抗が高くなり、タンデム型の電子写真装置が設置されている環境の湿度が低い場合は、クリーニングブレードのビビリ、または、鳴きを生じる。また、湿度が高い場合はクリーニングブレードのめくれを生じる場合がある。
【００１３】
特許文献２で提案された電子写真感光体は、画像流れに関しての効果は認められるが、前記に示す電子写真感光体とクリーニングブレードの摩擦抵抗を低減させる効果はなく、タンデム型の電子写真装置が設置されている環境の湿度によって、クリ―ニングブレードの挙動に起因する不具合が発生する。
【００１４】
クリーニングブレードの挙動に起因する不具合を抑制するために、特許文献３〜５のように、電子写真感光体の表面を粗面化して、電子写真感光体とクリーニングブレードの摩擦抵抗を低減させることが考えられる。しかしながら、これらの文献には、タンデム構成の電子写真装置での単色画像の連続通紙に対しての効果は記載されていない。
【００１５】
本発明の目的は、画像流れを抑制し、かつ、クリーニングブレードのビビリ、鳴き、めくれを抑制した電子写真感光体を提供することにある。また、本発明目的は、前記電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、支持体、および、該支持体上に形成された感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層が、ウレア化合物を含有し、
該ウレア化合物が、
カルボニル基と、
２つの窒素原子と
を有するウレア部位を２つ以上有し、
該２つの窒素原子が、それぞれ、
アルキル基と、
置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のアリーレン基と
結合しており、
該表面層の表面に独立した凸部が複数形成されている
ことを特徴とする電子写真感光体である。
【００１７】
また、本発明は、前記電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であるプロセスカートリッジである。
【００１８】
また、本発明は、前記電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、および、転写手段を有する電子写真装置である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、画像流れを抑制し、かつ、クリーニングブレードのビビリ、鳴き、めくれを抑制した電子写真感光体を提供することができる。また、本発明の別の目的は、前記電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】電子写真感光体の表面の凸部の上方から見た形状の例を示す図である。
【図２】電子写真感光体の表面の凸部の断面から見た形状の例を示す図である。
【図３】凸部形状の断面から見た形状の基準面、最長径、高さを示す図である。
【図４】電写真感光体の表面に凸部を形成するための圧接形状転写加工装置の例を示す図である。
【図５】本発明の電子写真感光体を有する電子写真装置の例を示す図である。
【図６】電子写真感光体の製造例で用いたモールドを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の電子写真感光体は、上記のとおり、
支持体、および、該支持体上に形成された感光層を有する電子写真感光体において、
該電子写真感光体の表面層が、ウレア化合物を含有し、
該ウレア化合物が、
カルボニル基と、
２つの窒素原子と
を有するウレア部位を２つ以上有し、
該２つの窒素原子が、それぞれ、
アルキル基と、
置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のアリーレン基と
結合しており、
該表面層の表面に独立した凸部が複数形成されていることを特徴とする。
【００２２】
まず、ウレア化合物について説明する。
【００２３】
好ましくは、前記ウレア化合物は、下記式（１）で示される化合物、下記式（２）で示される化合物、および下記式（３）で示される化合物である。
【００２４】
【化１】
2016118629.tif 000002
【００２５】
式（１）〜（３）中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１１〜Ｒ１６、Ｒ２１〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。Ａｒ３２、Ａｒ４２〜Ａｒ４３、Ａｒ５２〜Ａｒ５４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリーレン基を示す。Ａｒ３１、Ａｒ３３、Ａｒ４１、Ａｒ４４、Ａｒ５１、Ａｒ５５は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリール基を示す。該置換アリーレン基の置換基としては、アルキル基、アルコキシ置換アルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシ基、アルコキシ置換アルコキシ基、ハロゲン置換アルコキシ基、または、ハロゲン原子である。該置換アリール基の置換基としては、シアノ基、ジアルキルアミノ基、水酸基、アルキル基、アルコキシ置換アルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシ基、アルコキシ置換アルコキシ基、ハロゲン置換アルコキシ基、ニトロ基、またはハロゲン原子である。
【００２６】
本発明者らは、本発明の電子写真感光体において、電位安定性に優れ、かつ、画像流れを抑制される理由を以下のように推測している。
【００２７】
電子写真感光体の表面に残留した放電生成物は、多湿環境下の水分と作用して硝酸となり、画像流れを引き起こすことが技術文献にて指摘されている（シャープ技報第１０１号・２０１０年８月「複写機画像不良の定量的な評価方法の確立」）。電子写真感光体の表面層の表面に硝酸が付着すると、電子写真感光体に含有される電荷輸送物質に作用して、感光体の表面で比較的寿命の長いイオン対を生成し、表面層の表面抵抗が変化してしまう。その結果、画像形成部と非画像形成部の境界において、十分な明部電位を得ることができずに、画像形成部の画像濃度が薄くなる（画像がかすれる、消失する）という画像流れが発生していると考えられる。
【００２８】
そして、本発明のウレア化合物は、ウレア部位の窒素原子が有しているアリールもしくはアリーレン基が、電荷輸送物質が有するアリール基に比べて優先的に、放電生成物由来の硝酸と比較的短寿命のイオン対を形成しやすく、かつ、２つ以上有している。よって、表面層の表面抵抗の変化が抑制され、画像形成部と非画像形成部の境界において、十分な明部電位を得ることができる。その結果、画像形成部の画像濃度が薄くなることが抑制され、画像流れが抑制されていると推測している。
【００２９】
一方、特開平２−２３０２５４号公報、および特開昭６３−０９７９５９号公報では、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリアルキル基およびＮ’−アリール基を有するウレア部位を１つ有する化合物が開示されている。しかしながら、放電生成物由来の硝酸と作用しやすいウレア部位ではなく、かつ、ウレア部位の数も１つであるため、画像流れの効果が十分に得られないものと推測される。
【００３０】
なお、特開平２−２３０２５４号公報には、特定の尿素化合物を含有する光導電性組成物から形成される電子写真感光体が開示されているが、画像流れ抑制の効果については何ら示唆されていない。
【００３１】
本発明者らが検討した結果、電子写真感光体の表面層に、特開昭６３−０９７９５９号公報に具体的に開示されている尿素化合物を含有させると、画像流れ抑制効果は低く、電位安定性が不十分であることがわかった。
【００３２】
本発明の電子写真感光体の表面層は、ウレア化合物を含有する。ウレア化合物は、カルボニル基と２つの窒素原子とを有するウレア部位を２つ以上有する。２つの窒素原子は、それぞれ、アルキル基と、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のアリーレン基と結合している。本発明におけるウレア部位とは、以下に示される構造のことである。
【００３３】
【化２】
2016118629.tif 000003
【００３４】
本発明において、前記ウレア化合物は、好ましくは、前記式（１）で示される化合物、前記式（２）で示される化合物、および前記式（３）で示される化合物である。
【００３５】
前記式（１）〜（３）中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｒ１１〜Ｒ１６、Ｒ２１〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、アルキル基を示す。アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基などが挙げられる。この中でも、本発明のウレア化合物が表面層の表面へ移行せずに、本発明の十分な効果の持続性が得られる点で、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基が好ましい。
【００３６】
前記式（１）〜（３）中、Ａｒ３２、Ａｒ４２〜Ａｒ４３、Ａｒ５２〜Ａｒ５４は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリーレン基を示す。アリーレン基としては、フェニレン基、ビフェニレン基、フルオレニレン基、ナフチレン基などが挙げられる。該置換アリーレン基の置換基としては、アルキル基、アルコキシ置換アルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシ基、アルコキシ置換アルコキシ基、ハロゲン置換アルコキシ基、または、ハロゲン原子である。
【００３７】
アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などが挙げられる。アルコキシ置換アルキル基としては、メトキシメチル基、エトキシメチル基などが挙げられる。
【００３８】
ハロゲン置換アルキル基としては、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基などが挙げられる。アルコキシ置換アルコキシ基としては、メトキシメトキシ基、エトキシメトキシ基などが挙げられる。ハロゲン置換アルコキシ基としては、トリフルオロメトキシ基、トリクロロメトキシ基などが挙げられる。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。電位安定性を維持し、ウレア化合物と硝酸とが、イオン対をより生成して優れた画像流れ抑制効果を得る観点から、Ａｒ３２、Ａｒ４２、Ａｒ４３、Ａｒ５２〜Ａｒ５４が、フェニレン基であることが好ましい。より好ましくは、ｍ−フェニレン基である。
【００３９】
前記式（１）〜（３）中、Ａｒ３１、Ａｒ３３、Ａｒ４１、Ａｒ４４、Ａｒ５１、Ａｒ５５は、それぞれ独立に、置換もしくは無置換のアリール基を示す。アリール基としては、フェニル基、ビフェニリル基、フルオレニル基、ナフチレン基などが挙げられる。該置換アリール基の置換基としては、シアノ基、ジアルキルアミノ基、水酸基、アルキル基、アルコキシ置換アルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシ基、アルコキシ置換アルコキシ基、ハロゲン置換アルコキシ基、ニトロ基、またはハロゲン原子である。
【００４０】
ジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基などが挙げられる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などが挙げられる。アルコキシ置換アルキル基としては、メトキシメチル基、エトキシメチル基などが挙げられる。
【００４１】
ハロゲン置換アルキル基としては、トリフルオロメチル基、トリクロロメチル基などが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基などが挙げられる。アルコキシ置換アルコキシ基としては、メトキシメトキシ基、エトキシメトキシ基などが挙げられる。ハロゲン置換アルコキシ基としては、トリフルオロメトキシ基、トリクロロメトキシ基などが挙げられる。ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられる。
【００４２】
電位安定性を維持し、ウレア化合物と硝酸とが、イオン対をより生成して優れた画像流れ抑制効果を得る観点から、Ａｒ３１、Ａｒ３３、Ａｒ４１、Ａｒ４４、Ａｒ５１、Ａｒ５５が、それぞれ独立に、アリール基、または、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、トリフルオロメチル基、メトキシ基、ジメチルアミノ基もしくはフッ素原子が置換したアリール基であることが好ましい。より好ましくは、Ａｒ３１、Ａｒ３３、Ａｒ４１、Ａｒ４４、Ａｒ５１、Ａｒ５５が、フェニル基であることが好ましい。
【００４３】
なお、前記式（１）〜（３）で示されるウレア化合物は、
カルボニル基と、
２つの窒素原子と、
を有するウレア部位を２つ以上有している。２つの窒素原子は、それぞれ、アルキル基と、置換もしくは無置換のアリールもしくはアリーレン基と結合している窒素原子である。
【００４４】
前記式（１）で示されるウレア化合物において、より好ましくは、下記式（ＤＵ−２）で示される化合物である。
【００４５】
【化３】
2016118629.tif 000004
【００４６】
本発明のウレア化合物は、電子写真感光体の表面層の全質量に対して、０．１質量％以上５０質量％以下で含有させることが好ましい。０．１質量％以上５０質量％以下であると、電位安定性に優れ、かつ、画像流れをより抑制し、膜物性も良好である。
【００４７】
本発明のウレア化合物は、電子写真感光体の表面層に、１種のみを含有させてもよく、２種以上を含有させてもよい。
【００４８】
本発明のウレア化合物は、例えば、下記文献に記載されている合成方法を用いて合成することができる。
・Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍ．Ｐｈｏｔｏｂｉｏｌ．Ｓｃｉ．，２００２，１，Ｐ３０−３７
・ＴｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓｏｆｔｈｅＦａｒａｄａｙＳｏｃｉｅｔｙ，３４，１９３８，Ｐ７８３−７８６
・ＴｅｔｒａｈｅｄｒｏｎＬｅｔｔｅｒｓ３９（１９９８）Ｐ６２６７−６２７０
・Ｂｕｌｌｅｔｉｎｏｆｔｈｅｃｈｅｍｉｃａｌｓｏｃｉｅｔｙｏｆｊａｐａｎ，ｖｏｌ．４７（４），１９７４，Ｐ９３５−９３７
以下に、本発明のウレア化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されるわけではない。
【００４９】
【化４】
2016118629.tif 000005
【００５０】
【化５】
2016118629.tif 000006
【００５１】
【化６】
2016118629.tif 000007
【００５２】
次いで、表面層の表面に独立した凸部形状について説明する。
【００５３】
表面層の表面の独立した凸部形状は、最長径が１０μｍ以上５００μｍ以下、凸部の高さが０．５μｍ以上５μｍ以下であり、かつ、凸部の個数が該表面層の単位面積（ｍｍ２）当たり２個以上５０００個以下設けられている。
【００５４】
独立した凸部とは、個々の凸部が他の凸部と明確に区別されている状態を示す。
【００５５】
電子写真感光体の表面に形成される凸部形状は、上方からの観察では、図１に示すように、例えば直線により構成される形状、曲線により構成される形状、または、直線と曲線で構成される形状が挙げられる。
【００５６】
また、断面からの観察で、例えば凸部形状がドーム形状の場合は、図２に示すような曲線により構成される形状が挙げられる。
【００５７】
ドーム状とは、頂点から下方に向かってアーチ状の傾斜を持つ状態を示す。アーチ状の傾斜は滑らかなものの方が好ましい。
【００５８】
電子写真感光体の表面に形成される凸部形状は、個々に異なる形状、大きさであってもよい。
【００５９】
最長径は設けられる凸部形状によって定義される。例えば、図１で示される破線が最長径を示す。多角形の場合は対角線の一番長いものを最長径とする。楕円は長軸を最長径とする。
【００６０】
各々の凸形状の高さの最高点は各々の凸形状の重心の位置であることが好ましい。本発明の電子写真感光体を搭載する電子写真装置のプロセスに従い、重心の位置から電子写真感光体の回転方向に対して、上流側、または、下流側に高さの最高点を形成してもよい。また、電子写真感光体の表面上に形成される凸形状の高さの最高点が全て同等でなくてもよい。
【００６１】
凸部形状の高さの定義について説明する。
【００６２】
電子写真感光体の表面の独立した凸部は、例えば、レーザー顕微鏡、走査型白色干渉計、光学顕微鏡、電子顕微鏡、原子力間顕微鏡などの機器を用いて観察することができる。
【００６３】
レーザー顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製の超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５５０。超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９０００、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９５００、ＶＫ−Ｘ２００、オリンパス（株）製の走査型共焦点レーザー顕微鏡ＯＬＳ３０００、レーザーテック（株）製のリアルカラーコンフォーカル顕微鏡オプリテクスＣ１３０。
【００６４】
走査型白色干渉計としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）菱化システム製のバートスキャン２．０（ＲＧ３３００ＧＬｉｔｅ、Ｒ５２００Ｇ、Ｒ５３００Ｇ、Ｒ５５００Ｇ）バートスキャン３．０、ザイゴ（株）製のＮｅｗＶｉｅｗ７３００、ＮｅｗＶｉｅｗ７１００、（株）ミツトヨ製のハイパークイックビジョンＷＬＩ４０４、ハイパークイックビジョンＷＬＩ６０６、ブルカー・エイエックスエス（株）製のＣｏｎｔｏｕｒＧＴ‐Ｉ、（株）ニコンインストルメンツカンパニー製のＢＷ−Ｄ５０１、ＢＷ−Ｄ５０２、ＢＷ−Ｄ５０３、ＢＷ−Ｄ５０５、ＢＷ−Ｄ５０６、ＢＷ−Ｄ５０７、ＢＷ−Ａ５０１、ＢＷ−Ａ５０２、ＢＷ−Ａ５０３、ＢＷ−Ａ５０５、ＢＷ−Ａ５０６、ＢＷ−Ａ５０７。
【００６５】
光学顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製のデジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００、デジタルマイクロスコープＶＨＸ−２００、オムロン（株）製の３ＤデジタルマイクロスコープＶＣ−７７００。
【００６６】
電子顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製の３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−９８００、３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−８８００、エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製の走査型電子顕微鏡コンベンショナル／ＶａｒｉａｂｌｅＰｒｅｓｓｕｒｅＳＥＭ、（株）島津製作所製の走査型電子顕微鏡ＳＵＰＥＲＳＣＡＮＳＳ−５５０。
【００６７】
原子力間顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製のナノスケールハイブリッド顕微鏡ＶＮ−８０００、エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製の走査型プローブ顕微鏡ＮａｎｏＮａｖｉステーション、（株）島津製作所製の走査型プローブ顕微鏡ＳＰＭ−９６００。
【００６８】
前記の機器を用いて電子写真感光体の表面を観察する。機器で観察した結果、３次元の画像データ（Ａ）が得られ、其れを保存する。電子写真感光体が円筒状であれば、その後、保存した画像データを曲率補正して、平面上に凸部形状が形成されたデータと同等な３次元データ（Ｂ）を取得する。そのデータ（Ｂ）の断面を最長径箇所で切りだした１個の凸部形状の波形を図３に示す。
【００６９】
基準面３−１は、前記の機器が設定した基準面である。基準面３−１の０．１μｍ上方に位置し、基準面３−１に平行な面を第二基準面３−２とし、第二基準面３−２よりも上方に位置する部分を当該正方形領域における凸部３−３と判定する。かつ、図３において、３−３を最長径、３−４を凸部の高さとする。
【００７０】
本発明における、凸部の最長径は、電子写真感光体の表面の任意の位置に１辺１ｍｍの正方形領域（面積が１ｍｍ２）を配置したとき、その１辺１ｍｍの正方形領域における第二基準面上のそれぞれの凸部の最長径の平均値ことを指す。高さについても同様に前記正方形領域におけるそれぞれの凸部の高さの平均値のことを指す。
【００７１】
電子写真感光体の表面に形成される凸部形状は、最長径が１０μｍ以上５００μｍ以下、凸部の高さが０．５μｍ以上５μｍ以下であり、かつ、凸部の個数が該表面層の単位面積（ｍｍ２）当たり２個以上５０００個以下であることが望ましい。だが、凸部形状がこの範囲を超えたものは有ってもよい。ただし、その個数は、単位面積（ｍｍ２）当たりの本発明の規定を満たす凸部形状の個数に対して４５％以下とする。これ以上存在すると本発明の効果を発現しない。また、凸部形状がこの範囲を超えたものは、前記の最長径および高さの平均値のけいさんには含めない。
【００７２】
上記の凸部形状は、電子写真感光体表面の全域に形成されてもよいし、電子写真感光体表面の一部に形成されてもよい。凸部が、電子写真感光体表面の一部分に形成されている場合は、少なくとも、クリーニング部材との接触領域に形成されていることが好ましい。
【００７３】
以下に電子写真感光体の独立した凸部を形成する方法について説明する。
【００７４】
まず、モールドを電子写真感光体の表面に圧接し、形状転写を行う方法について説明する。
【００７５】
形成するべき凸部に対応した凹部を有するモールドを電子写真感光体の表面に圧接し、形状転写を行うことにより、電子写真感光体の表面に凸部を形成することができる。
【００７６】
図４に、電子写真感光体の表面に凸部を形成するための圧接形状転写加工装置の例を示す。
【００７７】
図４に示す圧接形状転写加工装置によれば、被加工物である電子写真感光体４−１を回転させながら、その表面（周面）に連続的にモールド４−２を接触させ、加圧することにより、電子写真感光体４−１の表面に凹部や平坦部を形成することができる。
【００７８】
加圧部材４−３の材質としては、例えば、金属、金属酸化物、プラスチック、ガラスなどが挙げられる。これらの中でも、機械的強度、寸法精度、耐久性の観点から、ステンレス鋼（ＳＵＳ）が好ましい。加圧部材４−３は、その上面にモールドが設置される。また、下面側の支持部材（不図示）および加圧システム（不図示）により、支持部材４−４に支持された電子写真感光体４−１の表面に、モールド４−２を所定の圧力で接触させることができる。また、支持部材４−４を加圧部材４−３に対して所定の圧力で押し付けてもよいし、支持部材４−４および加圧部材４−３を互いに押し付けてもよい。
【００７９】
図４に示す例は、加圧部材４−３を移動させることにより、電子写真感光体４−１が従動または駆動回転しながら、その表面を連続的に加工する例である。さらに、加圧部材４−３を固定し、支持部材４−４を移動させることにより、または、支持部材４−４および加圧部材４−３の両者を移動させることにより、電子写真感光体４−１の表面を連続的に加工することもできる。
【００８０】
なお、形状転写を効率的に行う観点から、モールド４−２や電子写真感光体４−１を加熱することが好ましい。
【００８１】
モールドとしては、例えば、微細な表面加工された金属や樹脂フィルムや、シリコンウエハーなどの表面にレジストによりパターニングをしたものや、微粒子が分散された樹脂フィルムや、微細な表面形状を有する樹脂フィルムに金属コーティングを施したものなどが挙げられる。
【００８２】
また、電子写真感光体に押し付けられる圧力を均一にする観点から、モールドと加圧部材との間に弾性体を設置することが好ましい。
【００８３】
次いで、スプレーにより塗液噴射して形状を形成する方法について説明する。
【００８４】
表面層まで形成した電子写真感光体の上にメッシュを配置し、感光体とメッシュが一体に回転するようにし、このメッシュを通して感光体に凸形成材料をスプレー塗布して、感光体上に凸を形成する。凸部の形状、最長径、高さは、メッシュの目開き、メッシュと感光体との距離や、凸形成液の組成などで、調整することができる。
【００８５】
次いで、インクジェット方式により凸形状を形成する方法について説明する。インクジェットのプリントヘッドには形成液滴下用の複数のノズルを組み込み、電子写真感光体の長手と一致させたラインヘッド方式でも、感光体を回転させながらヘッドが移動するシリアルヘッド方式でもよい。吐出方法に制限は無く、オンデマンド方式でもコンティニュアス方式でもよい。素子はサーマル、ピエゾ何れでもよい。インクジェット方式は高速滴下、オンデマンド滴下が可能であるため、生産性が高く、感光体一周塗布後に終了点（液滴滴下点）が重ならないように作製することが可能である。
【００８６】
また、他の方法として、スクリーン印刷法を利用し、回転した感光体上に凸形成物質を印刷し、感光体表面に凸形状を形成する方法を用いてもよい。この場合、スクリーンの目開きと凸形成液固形分で凸部の形状、最長径、高さを決定できる。
【００８７】
〈電子写真感光体の構成〉
本発明の電子写真感光体は、支持体および支持体上に形成された感光層を有する円筒状の電子写真感光体である。
【００８８】
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層でも、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層でもよい。電子写真特性の観点から、積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層は、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層が好ましい。また、電荷発生層を積層構成としてもよいし、電荷輸送層を積層構成としてもよい。
【００８９】
支持体としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であることが好ましい。支持体の材質としては、例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレスなどの金属（合金）が挙げられる。また、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金を用いて真空蒸着によって形成した被膜を有する金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。
【００９０】
また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子をプラスチックや紙に含浸させた支持体や、導電性結着樹脂で形成された支持体を用いることもできる。
【００９１】
支持体の表面は、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的として、例えば、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理を施してもよい。
【００９２】
支持体と、後述の下引き層との間には、例えば、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制や、支持体の傷の被覆を目的として、導電層を設けてもよい。導電層は、カーボンブラック、導電性顔料、抵抗調節顔料を結着樹脂とともに溶剤に分散処理することによって得られる導電層用塗布液を塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。また、導電層用塗布液には、例えば、加熱、紫外線照射、放射線照射により硬化重合する化合物を添加してもよい。
【００９３】
導電層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エチルセルロース樹脂、エチレン−アクリル酸コポリマー、エポキシ樹脂、カゼイン樹脂、シリコーン樹脂、ゼラチン樹脂、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエチレン樹脂が挙げられる。
【００９４】
導電性顔料および抵抗調節顔料としては、例えば、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレスなどの金属（合金）の粒子や、これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したものが挙げられる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズがドープされている酸化インジウム、アンチモンやタンタルがドープされている酸化スズなどの金属酸化物の粒子を用いることもできる。
【００９５】
これらは、１種のみ用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。さらに、導電性顔料および抵抗調節顔料には、表面処理を施すことができる。表面処理剤としては、例えば、界面活性剤、シランカップリング剤、チタンカップリング剤が用いられる。
【００９６】
さらに、光散乱を目的として、シリコーン樹脂微粒子やアクリル樹脂微粒子などの粒子を添加してもよい。また、レベリング剤、分散剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、整流性材料などの添加剤を含有させてもよい。
【００９７】
導電層の膜厚は、０．２μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましく、５μｍ以上３０μｍ以下であることがより好ましい。
【００９８】
支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、感光層の接着性改良、支持体からの電荷注入性改良を目的として、下引き層（中間層）を設けてもよい。下引き層は、結着樹脂、および溶剤を混合することによって得られる下引き層用塗布液の塗膜を形成し、この塗膜を乾燥させることによって下引き層を形成することができる。
【００９９】
下引き層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、メチルセルロース、カゼイン、ポリアミド（ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６１０、共重合ナイロンおよびＮ−アルコキシメチル化ナイロンなど）、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂が挙げられる。
【０１００】
下引き層の膜厚は、０．０５μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましい。
【０１０１】
下引き層には、金属酸化物粒子を含有させてもより。下引き層に用いられる金属酸化物粒子は、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウムからなる群より選択される少なくとも１種を含有する粒子であることが好ましい。上記の金属酸化物を含有する粒子の中でも、酸化亜鉛を含有する粒子がより好ましい。
【０１０２】
金属酸化物粒子は、金属酸化物粒子の表面がシランカップリング剤などの表面処理剤で処理されている粒子であってもよい。
【０１０３】
分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、振動ミル、アトライター、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。
【０１０４】
下引き層には、例えば、下引き層の表面粗さの調整、または下引き層のひび割れ軽減を目的として、有機樹脂粒子や、レベリング剤をさらに含有させてもよい。有機樹脂粒子としては、シリコーン粒子などの疎水性有機樹脂粒子や、架橋型ポリメタクリレート樹脂（ＰＭＭＡ）粒子などの親水性有機樹脂粒子を用いることができる。
【０１０５】
下引き層には、各種添加物を含有させることができる。添加物としては、例えば金属、導電性物質、電子輸送性物質、金属キレート化合物、シランカップリング剤などの有機金属化合物が挙げられる。
【０１０６】
感光層が積層型感光層である場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤とともに分散処理して得られる電荷発生層用塗布液を塗布して塗膜を形成し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、電荷発生層は、電荷発生物質の蒸着膜としてもよい。
【０１０７】
感光層に用いられる電荷発生物質としては、例えば、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、スクワリリウム色素、チアピリリウム塩、トリフェニルメタン色素、キナクリドン顔料が挙げられる。アズレニウム塩顔料、シアニン染料、アントアントロン顔料、ピラントロン顔料、キサンテン色素、キノンイミン色素、スチリル色素が挙げられる。
【０１０８】
これら電荷発生物質は、１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。これらの中でも、感度の観点から、オキシチタニウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニンが好ましい。さらに、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの中でも、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θの７．４°±０．３°および２８．２°±０．３°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。
【０１０９】
電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、アクリル樹脂、酢酸ビニル樹脂、尿素樹脂が挙げられる。これらの中でも、ブチラール樹脂が好ましい。これらは、単独、混合または共重合体として、１種または２種以上用いることができる。
【０１１０】
分散方法としては、例えば、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、アトライターを用いた方法が挙げられる。
【０１１１】
電荷発生層における電荷発生物質と結着樹脂との割合は、結着樹脂１質量部に対して電荷発生物質が０．３質量部以上１０質量部以下であることが好ましい。電荷発生層には、必要に応じて、例えば、増感剤、レベリング剤、分散剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、整流性材料を添加することもできる。電荷発生層の膜厚は、０．０１μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【０１１２】
感光層が積層型感光層である場合、電荷発生層上には、電荷輸送層が形成される。電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解させて得られる電荷輸送層用塗布液を塗布して塗膜を形成し、この塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【０１１３】
電荷輸送物質としては、例えば、ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物、トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物、ブタジエン化合物が挙げられる。これら電荷輸送物質は、１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。これら電荷輸送物質の中でも、電荷の移動度の観点から、トリフェニルアミン化合物が好ましい。
【０１１４】
電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリサルホン樹脂、ポリアリレート樹脂、塩化ビニリデン、アクリロニトリル共重合体、ポリビニルベンザール樹脂が挙げられる。これらは、単独、混合または共重合体として、１種または２種以上用いることができる。
【０１１５】
電荷輸送層には、必要に応じて、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
【０１１６】
電荷輸送層における電荷輸送物質と結着樹脂との割合は、結着樹脂１質量部に対して電荷輸送物質が０．３質量部以上１０質量部以下であることが好ましい。電荷輸送層が１層である場合、その電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、８μｍ以上３０μｍ以下であることがより好ましい。電荷輸送層を積層構成とした場合、支持体側の電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、表面側の電荷輸送層の膜厚は、１μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましい。
【０１１７】
電荷発生層、電荷輸送層の塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族系溶剤が挙げられる。
【０１１８】
電子写真感光体の耐摩耗性やクリーニング性の向上を目的として、電荷輸送層上に電子写真感光体の表面層としての保護層を形成してもよい。電子写真感光体の表面層（保護層）は、上記ウレア化合物を含有する硬化膜であることが好ましい。
【０１１９】
保護層は、結着樹脂を溶剤に溶解させて得られる保護層用塗布液の塗膜を形成し、塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【０１２０】
保護層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリアリレート樹脂が挙げられる。
【０１２１】
また、保護層は、重合性のモノマーあるいはオリゴマーを溶剤に溶解させて得られる保護層用塗布液の塗膜を形成し、塗膜を架橋または重合反応を用いて硬化（重合）させて保護層を形成してもよい。重合性のモノマーあるいはオリゴマーとしては、例えば、アクリロイルオキシ基やスチリル基などの連鎖重合性官能基を有する化合物や、ヒドロキシ基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、エポキシ基などの逐次重合性官能基を有する化合物が挙げられる。
【０１２２】
硬化させる反応としては、例えば、ラジカル重合、イオン重合、熱重合、光重合、放射線重合（電子線重合）、プラズマＣＶＤ法、光ＣＶＤ法などが挙げられる。
【０１２３】
また、保護層には、導電性粒子や電荷輸送物質を添加してもよい。導電性粒子としては、上記導電層に用いられる導電性顔料を用いることができる。電荷輸送物質としては、上述の電荷輸送物質を用いることができる。
【０１２４】
さらに、耐摩耗性と電荷輸送能力の両立の観点から、重合性官能基を有する電荷輸送物質を用いることがより好ましい。重合性官能基としてはアクリロイルオキシ基が好ましい。また、同一分子内に重合性官能基を２つ以上有する電荷輸送物質が好ましい。
【０１２５】
また、電子写真感光体の表面層（電荷輸送層または保護層）には、有機樹脂粒子や無機粒子を含有させてもよい。有機樹脂粒子としては、フッ素原子含有樹脂粒子、アクリル樹脂粒子が挙げられる。無機粒子としては、アルミナ、シリカ、チタニアが挙げられる。さらに、導電性粒子、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤などを添加してもよい。
【０１２６】
保護層の膜厚は、０．１μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましい。
【０１２７】
上記各層の塗布液を塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ローラーコーティング法、マイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法を用いることができる。
【０１２８】
〈プロセスカートリッジおよび電子写真装置の構成〉
図５に、本発明の電子写真感光体を備えた電子写真装置の例を示す。図５は、複数の色を現像するカラー複写機、またはカラープリンターの例を示す。例えば、上流側から、イエロートナーが配置された第一ステーション（Ａ）、マゼンタトナーが配置された第二ステーション（Ｂ）、シアントナーが配置された第三ステーション（Ｃ）、ブラックトナーが配置された第四ステーション（Ｄ）の順で構成され、この順番で、トナー画像が重畳される。
【０１２９】
図５において、第一ステーション（Ａ）の円筒状の電子写真感光体１は、軸（不図示）を中心に矢印方向に所定の周速度（プロセススピード）をもって回転駆動される。電子写真感光体１の表面は、回転過程において、帯電手段３により、正または負の所定電位に均一に帯電される。次いで、帯電された電子写真感光体１の表面には、露光手段（画像露光手段）（不図示）から露光光（画像露光光）４が照射され、目的の画像情報に対応した静電潜像が形成される。
【０１３０】
電子写真感光体１の表面に形成された静電潜像は、現像手段５内に収容された現像剤（トナー）で現像（正規現像または反転現像）され、電子写真感光体の表面にはトナー像が形成される。電子写真感光体１の表面に形成されたトナー像は、第一転写手段７からの転写バイアスによって、中間転写体６に転写される。転写手段には、トナーの保有電荷とは逆極性のバイアス電圧がバイアス電源（不図示）から印加される。
【０１３１】
トナー像が中間転写体６に転写された後の電子写真感光体１の表面は、前露光手段２により、光照射され電子写真感光体１帯電が除去された後、繰り返し画像形成に使用される。
【０１３２】
前露光手段の配置は、クリーニング手段の後に配置してもよい。
【０１３３】
さらに、クリーニング手段８により、転写残りの現像剤（転写残トナー）などの付着物の除去を受けて清浄される。
【０１３４】
その後、上記のような動作を第二ステーション（Ｂ）、第三ステーション（Ｃ）第四ステーション（Ｄ）も同様に動作する。
【０１３５】
各色が重畳したトナー画像は、第二転写手段（不図示）により転写材（不図示）に転写される。
【０１３６】
トナー像が転写された転写材（不図示）は、第二転写手段（不図示）から分離されて定着手段（不図示）へ搬送されてトナー像の定着処理を受けることにより、画像形成物（プリント、コピー）として電子写真装置外へプリントアウトされる。
【０１３７】
本発明においては、上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段８などの構成要素のうち、複数の構成要素を容器に納めて一体に支持してプロセスカートリッジを形成してもよい。このプロセスカートリッジを電子写真装置本体に対して着脱自在に構成することができる。例えば、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段８から選択される少なくとも１つとを一体に支持してカートリッジ化する。
【０１３８】
帯電手段３は、ローラー、ブレードもしくは、コロナ帯電であってもよい。ローラー形状の場合は、電子写真感光体に接触する接触帯電、電子写真感光体とローラーをある程度の間隔を設けた近接帯電であってもよい。
【０１３９】
露光光４は、レーザービームの走査、ＬＥＤアレイの駆動もしくは液晶シャッターアレイの駆動などにより放射される光であってもよい。
【０１４０】
現像手段５は、トナー単体で構成される１成分現像、または、トナーおよびキャリアで構成される２成分現像であってもよい。
【０１４１】
前露光手段２の配置は、クリーニング手段８の前、後のいずれであってもよい。
【実施例】
【０１４２】
以下、具体的な実施例を挙げて、本発明をより詳細に説明する。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。また、電子写真感光体を、以下単に「感光体」ともいう。
【０１４３】
直径３０ｍｍ、長さ３５７．５ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体（円筒状支持体）とした。
【０１４４】
次に、金属酸化物として酸化亜鉛粒子（比表面積：１９ｍ２／ｇ、粉体抵抗率：４．７×１０６Ω・ｃｍ）１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、これにシランカップリング剤（化合物名：Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、商品名：ＫＢＭ６０２、信越化学工業（株）製）０．８部を添加し、６時間攪拌した。その後、トルエンを減圧留去して、１３０℃で６時間加熱乾燥し、表面処理された酸化亜鉛粒子を得た。
【０１４５】
次に、ポリオール樹脂としてブチラール樹脂（商品名：ＢＭ−１、積水化学工業（株）製）１５部およびブロック化イソシアネート（商品名：スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１５部をメチルエチルケトン７３．５部と１−ブタノール７３．５部の混合溶液に溶解させた。この溶液に前記表面処理された酸化亜鉛粒子８０．８部、２，３，４−トリヒドロキシベンゾフェノン０．８部（東京化成工業（株）社製）を加え、これを直径０．８ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で２３±３℃雰囲気下で３時間分散処理した。分散処理後、シリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１部、架橋ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）粒子（商品名：ＴＥＣＨＰＯＬＹＭＥＲＳＳＸ−１０２、積水化成品工業（株）社製、平均一次粒径２．５μｍ）を５．６部加えて攪拌し、下引き層用塗布液を調製した。
【０１４６】
この下引き層用塗布液を上記支持体上に浸漬塗布し、得られた塗膜を４０分間１６０℃で乾燥させて、膜厚が１８μｍの下引き層を形成した。
【０１４７】
次に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶（電荷発生物質）２０部、下記構造式（Ａ）で示されるカリックスアレーン化合物０．２部、
【０１４８】
【化７】
2016118629.tif 000008
【０１４９】
ポリビニルブチラール（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）１０部、および、シクロヘキサノン６００部を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミルに入れ、４時間分散処理した後、酢酸エチル７００部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を下引き層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を１５分間８０℃で乾燥させることによって、膜厚０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
【０１５０】
次に、下記構造式（Ｂ）で示される化合物３０部（電荷輸送物質）、下記構造式（Ｃ）で示される化合物６０部（電荷輸送物質）、下記構造式（Ｄ）で示される化合物１０部、ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製、ビスフェノールＺ型のポリカーボネート）１００部、下記構造式（Ｅ）で示されるポリカーボネート（粘度平均分子量Ｍｖ：２００００）０．０２部を、混合キシレン６００部およびジメトキシメタン２００部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を前記電荷発生層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を３０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚１８μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１５１】
【化８】
2016118629.tif 000009
【０１５２】
【化９】
2016118629.tif 000010
【０１５３】
次に、下記式（８）で示される化合物９７部、および例示化合物（ＴＵ−８）３部を、ｎ−プロパノール１００部に溶解させ、さらに１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）１００部を加えて、保護層用塗布液を調製した。
【０１５４】
【化１０】
2016118629.tif 000011
【０１５５】
この保護層用塗布液を上記電荷輸送層上に浸漬塗布して、これを５０℃で５分間加熱処理した。その後、窒素雰囲気下にて、加速電圧８０ｋＶ、吸収線量１．９×１０４Ｇｙの条件で１．６秒間電子線を照射した。その後、窒素雰囲気下にて、１２５℃で３０秒間加熱処理した。なお、電子線の照射から３０秒間の加熱処理までの酸素濃度は１９ｐｐｍであった。次に、大気中において、２０分間１１０℃で加熱処理することによって、膜厚が５μｍの保護層を形成した。
【０１５６】
このようにして、表面に凸部を形成する前の円筒状の電子写真感光体（凸部形成前の電子写真感光体）を３本作製した。
【０１５７】
・モールド圧接形状転写による凸部の形成
概ね図４に示す構成の圧接形状転写加工装置に、モールドとして概ね図６に示す形状のモールドの最長径：３０μｍ、深さＤ：４μｍの凹形状、５５０個／ｍｍ２）を設置し、作製した凸部形成前の電子写真感光体に対して表面加工を行った。加工時には、電子写真感光体の表面の温度が１２０℃になるように電子写真感光体およびモールドの温度を制御した。そして、２０ＭＰａの圧力で電子写真感光体と加圧部材を押し付けながら、電子写真感光体を周方向に回転させて、電子写真感光体の表面（周面）の全面に凸部を形成した電子写真感光体を３本作製した。
【０１５８】
このようにして、表面に凸形状を有する電子写真感光体を作製した。この電子写真感光体を「感光体−１」とする。
【０１５９】
・電子写真感光体の表面の観察
得られた電子写真感光体（感光体−１）の表面を、レーザー顕微鏡（（株）キーエンス製、商品名：Ｘ−１００）で５０倍レンズにより拡大観察し、上述のようにして電子写真感光体の表面に設けられた凸形状の判定を行った。観察時には、電子写真感光体の長手方向に傾きが無いように、また、周方向については、電子写真感光体の円弧の頂点にピントが合うように、調整を行った。一辺１ｍｍの正方形領域は、拡大観察を行った画像を画像連結アプリケーションによって連結して得た。また、得られた結果については、付属の画像解析ソフトにより、画像処理高さデータを選択し、フィルタタイプメディアンでフィルタ処理を行った。
【０１６０】
上記観察によって凸形状の高さ、最長径、凸部の個数などを求めた。測定した全ての１ｍｍ四方の正方形領域の全ての凸形状が同様の形状であることを確認した。
【０１６１】
（感光体−２〜感光体−２３の製造例）
感光体−１の製造例において、モールドとして表１に示すモールドを用いた以外は、感光体−１の製造例と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた表面に凸部を有する電子写真感光体を「感光体−２」〜「感光体−２３」とする。
【０１６２】
感光体−１の製造例と同様にして、得られた電子写真感光体の表面の観察を行った。結果を表１に示す。
【０１６３】
（感光体−２４の製造例）
感光体−１の製造例において、支持体上に導電層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。次に、保護層の例示化合物（ＴＵ−８）を例示化合物（ＴＵ−７）に変更して保護層を形成した。
【０１６４】
（感光体−２５の製造例）
感光体−１の製造例において、支持体上に導電層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。次に、保護層の例示化合物（ＴＵ−８）を例示化合物（ＤＵ−７）に変更して保護層を形成した。
【０１６５】
（感光体−２６の製造例）
感光体−１の製造例において、支持体上に導電層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。次に、保護層の例示化合物（ＴＵ−８）を例示化合物（ＴｅＵ−５）に変更して保護層を形成した。
【０１６６】
（感光体−２７〜感光体−２８の製造例）
感光体−１の製造例において、モールドとして表１に示すモールドを用いた以外は、感光体−１の製造例と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０１６７】
（感光体−２９の製造例）
感光体−１の製造例において、保護層を形成しなかった。
【０１６８】
（感光体−３０の製造例）
感光体−１の製造例において、支持体上に導電層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を形成した。次に、保護層の例示化合物を添加せず、かつ、凸部を形成しなかった。
【０１６９】
【表１】
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【０１７０】
電子写真感光体の実機評価
〔実施例１〕
感光体−１を、評価装置であるキヤノン（株）製のカラー複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶＣ５２５５）の改造機のシアンステーションに装着し、以下のように試験および評価を行った。
【０１７１】
改造の内訳は、イエローステーション、マゼンタステーション、シアンステーションのクリーンニングブレードの設定および部材をブラックステーションと同等としたことである。
【０１７２】
まず、３０℃８０％ＲＨの環境下で、電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−７００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−３００Ｖになるように帯電装置および画像露光装置の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。
【０１７３】
５％印字画像の評価用チャートを、１日３００００枚の連続出力を１０日間実施した。その後、３日間、３０℃８０％ＲＨの環境下に複写機を放置した。その後、画像流れを、格子画像、画像濃度Ｄ０．３、Ｄ０．６の画像で評価した。その結果を表２に示す。
【０１７４】
画像流れの評価は、格子画像、画像濃度Ｄ０．３、Ｄ０．６の画像に流れが見受けられなかった場合を『○』とした。格子画像の格子の一部が再現されない場合を『△』とした。格子画像の一部、かつ、画像濃度Ｄ０．３、Ｄ０．６のハーフトーン画像のすくなくとも何れかの画像に画像濃度が薄い領域が見受けられた場合を『×』とした。
【０１７５】
２本の感光体−１を、評価装置であるキヤノン（株）製のカラー複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶＣ５２５５）の改造機のマゼンタステーションおよびシアンステーションに装着し、以下のように試験および評価を行った。
【０１７６】
まず、２５℃５５％ＲＨの環境とした無響室にカラー複写機を設置した。
【０１７７】
マゼンタステーション、および、シアンステーションは電子写真感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−８００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−３００Ｖになるように帯電装置および画像露光装置の条件を設定し、電子写真感光体の初期電位を調整した。
【０１７８】
マゼンタステーションで５％印字画像の評価用チャートを２５００枚の連続出力を４回繰り返した。
【０１７９】
シアンステーションは暗部電位（Ｖｄ）−８００Ｖの帯電をしたが、露光照射をせずに、マゼンタステーションと同様２５００枚の連続出力を４回繰り返した。
【０１８０】
画像の連続出力中および画像形成停止時の、クリ―ニングブレードの鳴き、めくれを評価した。その結果を表２に示す。
【０１８１】
鳴きはマゼンタステーションで評価した。無響室で発生しなければ、『○』、無響室で発生するが通常の実験室で気が聞き取れなかった場合は、『△』、無響室、実験室のいずれでも鳴きが聞き取れる委場合は、『×』とした。
【０１８２】
めくれはシアンステーションで評価した。めくれが通紙終了まで発生しなければ、『○』、通紙途中で発生して、カラー複写機が通紙不能となった場合を『×』とした。
【０１８３】
〔実施例２〜４、６〜１６、１８〜２６〕
感光体−１を感光体−２〜４、６〜１６、１８〜２６とした以外は、実施例１と同様に試験、評価をおこなった。その結果を表２に示す。
【０１８４】
〔実施例５〕
感光体−１を感光体−５とした以外は、実施例１と同様に試験、評価をおこなった。
【０１８５】
無響室で連続出力の後、カラー複写機停止直前に微かにクリ―ニングブレードの鳴きが発生した。が、通常の実験室に改造機を設置して、同様な試験を実施したが鳴きは聞き取れなかった。その結果を表２に示す。
【０１８６】
〔実施例１７〕
感光体−１を感光体−１７とした以外は、実施例１と同様に試験、評価をおこなった。
【０１８７】
無響室で連続出力の後、カラー複写機停止直前に微かにクリ―ニングブレードの鳴きが発生した。が、通常の実験室に改造機を設置して、同様な試験を実施したが鳴きは聞き取れなかった。その結果を表２に示す。
【０１８８】
〔比較例１〜４〕
感光体−１を感光体−２７〜感光体−３０とした以外は、実施例１と同様に試験、評価をおこなった。その結果を表２に示す。
【０１８９】
なお、比較例３は、３０℃８５％ＲＨ環境下の連続出力後のＤ０．６のハーフトーン画像に画像ムラが発生した。要因を調査したところ、保護層を形成していないため、感光層の削れが多く、また、表層が均一に削れなかったために発生したと思われる。
【０１９０】
【表２】
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【符号の説明】
【０１９１】
１  電子写真感光体
２  前露光手段
３  帯電手段
４  露光手段
５  現像手段
６  中間転写体
７  転写手段
８  クリーニング手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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