(57)【要約】【課題】本発明は、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合を抑制しつつ部品費等を削減することが容易化された貯留式給湯システムを得るものである。【解決手段】貯留式給湯システム１は、貯留タンク１０１と、第１往路１００ａと、第１復路１００ｂと、第１往路１００ａに配設されたポンプと、第１復路１００ｂの途中部に配設された流路切換装置と、第２往路１００ｃと、第２復路１００ｄと、を備え、一端が第１復路１００ｂの流路切換装置と貯留タンク１０１との間に連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第１抜圧路１００ｅと、一端が第２往路１００ｃに連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第２抜圧路１００ｆと、が設けられ、第１抜圧路１００ｅに、空気抜き機構１０９の入口に向かう流れのみを許容する第１逆止弁１０７が設けられたものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯に用いられる流体を貯留する貯留タンクと、
前記貯留タンクに貯留される前記流体を熱源に導く第１往路と、
前記熱源に導かれた前記流体を前記貯留タンクに導く第１復路と、
前記第１往路に配設されたポンプと、
前記第１復路の途中部に配設された流路切換装置と、
一端が前記流路切換装置に連通し、他端が熱供給体に連通する第２往路と、
一端が前記熱供給体に連通し、他端が前記第１往路の前記貯留タンクと前記ポンプとの間に連通する第２復路と、
を備え、
一端が前記第１復路の前記流路切換装置と前記貯留タンクとの間に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第１抜圧路と、一端が前記第２往路に連通し、他端が前記空気抜き機構の入口に連通する第２抜圧路と、が設けられ、
前記第１抜圧路に、前記空気抜き機構の入口に向かう流れのみを許容する第１逆止弁が設けられた、
ことを特徴とする貯留式給湯システム。
【請求項２】
前記第１逆止弁において、前記空気抜き機構の入口に向かう流れは、重力方向の下側から上側に向かって流れ、
前記第１逆止弁は、前記貯留タンクと比較して重力方向の上側に配設され、
前記空気抜き機構の入口は、前記第１逆止弁と比較して重力方向の上側に配設された、
ことを特徴とする請求項１に記載の貯留式給湯システム。
【請求項３】
前記第２抜圧路に、前記空気抜き機構の入口に向かう流れのみを許容する第２逆止弁が設けられ、
前記第２逆止弁において、前記空気抜き機構の入口に向かう流れは、重力方向の下側から上側に向かって流れ、
前記空気抜き機構の入口は、前記第２逆止弁と比較して重力方向の上側に配設された、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の貯留式給湯システム。
【請求項４】
前記第２抜圧路の圧力損失は、前記第１復路の前記第１抜圧路との連通部から前記貯留タンクを介して前記第１往路の前記第２復路との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい、
ことを特徴とする請求項１〜３の何れか一項に記載の貯留式給湯システム。
【請求項５】
給湯に用いられる流体を貯留する貯留タンクと、
前記貯留タンクに貯留される前記流体を熱源に導く第１往路と、
前記熱源に導かれた前記流体を前記貯留タンクに導く第１復路と、
前記第１往路に配設されたポンプと、
前記第１復路の途中部に配設された流路切換装置と、
一端が前記流路切換装置に連通し、他端が熱供給体に連通する第２往路と、
一端が前記熱供給体に連通し、他端が前記第１往路の前記貯留タンクと前記ポンプとの間に連通する第２復路と、
を備え、
一端が前記第１復路の前記流路切換装置と前記貯留タンクとの間に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第１抜圧路と、一端が前記第２往路に連通し、他端が前記空気抜き機構の入口に連通する第２抜圧路と、が設けられ、
前記第２抜圧路の圧力損失は、前記第１復路の前記第１抜圧路との連通部から前記貯留タンクを介して前記第１往路の前記第２復路との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい、
ことを特徴とする貯留式給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、貯留式給湯システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の貯留式給湯システムとして、例えば、給湯に用いられる流体（市水、不凍液が混合された市水等）を貯留する貯留タンクと、貯留タンクに貯留される流体を、熱源であるヒートポンプユニット（ＨＰＵ）の冷媒熱交換器に導く第１往路と、冷媒熱交換器に導かれた流体を貯留タンクに導く第１復路と、第１往路に配設されたポンプと、第１復路の途中部に配設された流路切換装置と、一端が流路切換装置に連通し、他端が熱供給体である空気熱交換器に連通する第２往路と、一端が空気熱交換器に連通し、他端が第１往路の貯留タンクとポンプとの間に連通する第２復路と、を備えたものがある。貯留タンクと第１往路と冷媒熱交換器と第１復路とによって、蓄熱回路が形成される。第２往路と空気熱交換器と第２復路とによって、熱供給路が形成される（例えば、特許文献１を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１１／０４０３８７号（図１等）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の貯留式給湯システムでは、施行初期に配管等に残存する空気、冷媒熱交換器によって加熱される流体に溶存する気体等を排出するための空気抜き機構が、蓄熱回路及び熱供給路のそれぞれに配設される必要があるため、空気抜き機構の数量が増加して部品費等が増加してしまう。また、一端が蓄熱回路に連通し、他端が熱供給路に連通する抜圧路が設けられ、その抜圧路に空気抜き機構が配設される場合には、空気抜き機構の数量が削減されるものの、各種動作に際して、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合が生じる。つまり、従来の貯留式給湯システムでは、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合を抑制しつつ部品費等を削減することが困難であるという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記のような課題を背景としてなされたものであり、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合を抑制しつつ部品費等を削減することが容易化された貯留式給湯システムを得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る貯留式給湯システムは、給湯に用いられる流体を貯留する貯留タンクと、貯留タンクに貯留される流体を熱源に導く第１往路と、熱源に導かれた流体を貯留タンクに導く第１復路と、第１往路に配設されたポンプと、第１復路の途中部に配設された流路切換装置と、一端が流路切換装置に連通し、他端が熱供給体に連通する第２往路と、一端が熱供給体に連通し、他端が第１往路の貯留タンクとポンプとの間に連通する第２復路と、を備え、一端が第１復路の流路切換装置と貯留タンクとの間に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第１抜圧路と、一端が第２往路に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第２抜圧路と、が設けられ、第１抜圧路に、空気抜き機構の入口に向かう流れのみを許容する第１逆止弁が設けられたものである。
【０００７】
本発明に係る貯留式給湯システムは、給湯に用いられる流体を貯留する貯留タンクと、貯留タンクに貯留される流体を熱源に導く第１往路と、熱源に導かれた流体を貯留タンクに導く第１復路と、第１往路に配設されたポンプと、第１復路の途中部に配設された流路切換装置と、一端が流路切換装置に連通し、他端が熱供給体に連通する第２往路と、一端が熱供給体に連通し、他端が第１往路の貯留タンクとポンプとの間に連通する第２復路と、を備え、一端が第１復路の流路切換装置と貯留タンクとの間に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第１抜圧路と、一端が第２往路に連通し、他端が空気抜き機構の入口に連通する第２抜圧路と、が設けられ、第２抜圧路の圧力損失は、第１復路の第１抜圧路との連通部から貯留タンクを介して第１往路の第２復路との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きいものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明に係る貯留式給湯システムでは、一端が第１復路の流路切換装置と貯留タンクとの間に連通する第１抜圧路の他端と、一端が第２往路に連通する第２抜圧路の他端と、が、共通の空気抜き機構の入口に連通する。つまり、一端が蓄熱回路に連通し、他端が熱供給路に連通する抜圧路に空気抜き機構が配設される。そのため、空気抜き機構の数量を削減することが可能となる。そして、第１抜圧路に、空気抜き機構の入口に向かう流れのみを許容する第１逆止弁が設けられる。そのため、熱供給路から抜圧路を介して蓄熱回路に流体が流入することが抑制されることとなって、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合が抑制される。
【０００９】
本発明に係る貯留式給湯システムでは、一端が第１復路の流路切換装置と貯留タンクとの間に連通する第１抜圧路の他端と、一端が第２往路に連通する第２抜圧路の他端と、が、共通の空気抜き機構の入口に連通する。つまり、一端が蓄熱回路に連通し、他端が熱供給路に連通する抜圧路に空気抜き機構が配設される。そのため、空気抜き機構の数量を削減することが可能となる。そして、第２抜圧路の圧力損失が、第１復路の第１抜圧路との連通部から貯留タンクを介して第１往路の第２復路との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい。そのため、蓄熱回路から抜圧路を介して熱供給路に流体が流入することが抑制されることとなって、蓄熱回路の流体と熱供給路の流体との混合が抑制される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、給湯動作を説明するための図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。
【図５】本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。
【図６】本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。
【図７】本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。
【図８】本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。
【図９】本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。
【図１１】本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。
【図１２】本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。
【図１３】本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明に係る貯留式給湯システムについて、図面を用いて説明する。なお、以下で説明する構成、動作等は、一例であり、本発明に係る貯留式給湯システムは、そのような構成、動作等である場合に限定されない。また、各図において、同一の部材又は部分には、同一の符号を付している。また、細かい構造については、適宜図示を簡略化又は省略している。また、重複又は類似する説明については、適宜簡略化又は省略している。
【００１２】
実施の形態１．
以下に、実施の形態１に係る貯留式給湯システムを説明する。
＜貯留式給湯システムの構成＞
実施の形態１に係る貯留式給湯システムの構成について説明する。
【００１３】
図１は、本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。図１に示されるように、貯留式給湯システム１は、ヒートポンプユニット２００（以下、ＨＰＵ２００と記載する。）と、エアコン、床暖房等の熱供給体３００と、給湯口４００と、に接続された貯留ユニット１００を備える。
【００１４】
貯留ユニット１００には、流体（市水、不凍液が混合された市水等）を貯留する貯留タンク１０１と、蓄熱回路循環ポンプ１０４と、ヒータ１０５と、三方弁１０６と、が配設される。また、ＨＰＵ２００には、膨張後に外気等と熱交換した冷媒が圧縮されて供給される冷媒熱交換器２０１が配設される。貯留タンク１０１と、蓄熱回路循環ポンプ１０４と、冷媒熱交換器２０１と、ヒータ１０５と、三方弁１０６と、が配管で接続されて、蓄熱回路１ａが形成される。蓄熱回路循環ポンプ１０４は、本発明における「ポンプ」に相当する。三方弁１０６は、他の流路切換装置であってもよい。三方弁１０６は、本発明における「流路切換装置」に相当する。冷媒熱交換器２０１は、本発明における「熱源」に相当する。
【００１５】
具体的には、貯留タンク１０１の下部と蓄熱回路循環ポンプ１０４とが、第１ＨＰＵ往管１３０で接続される。また、蓄熱回路循環ポンプ１０４と冷媒熱交換器２０１の入口とが、第２ＨＰＵ往管１３１と、ＨＰＵ外部往管２２０と、ＨＰＵ内部往管２１０と、で接続される。また、冷媒熱交換器２０１の出口とヒータ１０５の下部とが、ＨＰＵ内部復管２１１と、ＨＰＵ外部復管２２１と、第１ＨＰＵ復管１３２と、で接続される。また、ヒータ１０５の上部と三方弁１０６のＢポート（流入口）とが、第２ＨＰＵ復管１３３で接続される。また、三方弁１０６のＣポート（第１流出口）と貯留タンク１０１の上部とが、第３ＨＰＵ復管１３４と、第４ＨＰＵ復管１３５と、で接続される。
【００１６】
つまり、貯留式給湯システム１には、貯留タンク１０１に貯留される流体を、熱源である冷媒熱交換器２０１に導く第１往路１００ａ（第１ＨＰＵ往管１３０、蓄熱回路循環ポンプ１０４、第２ＨＰＵ往管１３１）と、熱源である冷媒熱交換器２０１に導かれた流体を、貯留タンク１０１に導く第１復路１００ｂ（第１ＨＰＵ復管１３２、ヒータ１０５、第２ＨＰＵ復管１３３、三方弁１０６、第３ＨＰＵ復管１３４、第４ＨＰＵ復管１３５）と、が形成される。第１往路１００ａの途中部に、蓄熱回路循環ポンプ１０４が配設され、第１復路１００ｂの途中部に、ヒータ１０５と三方弁１０６とが配設される。
【００１７】
また、貯留ユニット１００には、水熱交換器１０２と、間接給湯回路循環ポンプ１０３と、が配設される。貯留タンク１０１と、水熱交換器１０２と、間接給湯回路循環ポンプ１０３と、が配管で接続されて、間接給湯回路１ｂが形成される。
【００１８】
具体的には、貯留タンク１０１の上部と水熱交換器１０２の入口とが、間接給湯往管１２０で接続される。また、水熱交換器１０２の出口と間接給湯回路循環ポンプ１０３とが、第１間接給湯復管１２１で接続される。また、間接給湯回路循環ポンプ１０３と貯留タンク１０１の下部とが、第２間接給湯復管１２２で接続される。
【００１９】
また、水熱交換器１０２には、給湯路１ｃが接続される。水熱交換器１０２において、間接給湯回路１ｂを循環する流体と、給湯路１ｃを流れる水（市水等）と、が熱交換する。熱交換して湯となった水は、給湯口４００に導かれる。
【００２０】
具体的には、給湯路１ｃは、外部給水管４１０が外部給湯往管４１１と外部給水分岐管４１３とに分岐したものである。外部給湯往管４１１は、給湯往管１１１を介して、水熱交換器１０２の入口に接続される。また、外部給水分岐管４１３と、水熱交換器１０２の出口に給湯復管１１０を介して接続される外部給湯復管４１２と、が、混合弁４０１を介して、給湯口４００に接続される。
【００２１】
また、三方弁１０６のＡポート（第２流出口）と、第１ＨＰＵ往管１３０の途中部、つまり、貯留タンク１０１と蓄熱回路循環ポンプ１０４との間と、を連通する熱供給路１ｄが形成される。熱供給路１ｄには、熱供給体３００が配設される。
【００２２】
具体的には、三方弁１０６のＡポート（第２流出口）と熱供給体３００の入口とが、熱供給往管１４０と、外部熱供給往管３１０と、で接続される。また、熱供給体３００の出口と第１ＨＰＵ往管１３０の途中部とが、外部熱供給復管３１１と、熱供給復管１４１と、で接続される。
【００２３】
つまり、貯留式給湯システム１には、一端が三方弁１０６に連通し、他端が熱供給体３００に連通する第２往路１００ｃと、一端が熱供給体３００に連通し、他端が第１往路１００ａの貯留タンク１０１と蓄熱回路循環ポンプ１０４との間に連通する第２復路１００ｄと、が形成される。
【００２４】
また、蓄熱回路１ａの三方弁１０６のＣポート（第１流出口）と貯留タンク１０１との間、及び、熱供給路１ｄの三方弁１０６のＡポート（第２流出口）と熱供給体３００との間は、共通の空気抜き機構１０９の入口に連通する。空気抜き機構１０９は、例えば、空気抜き弁である。
【００２５】
具体的には、第３ＨＰＵ復管１３４と第４ＨＰＵ復管１３５との連通部と空気抜き機構１０９の入口とが、第１抜圧配管１３６を介して接続される。また、熱供給往管１４０と空気抜き機構１０９の入口とが、第２抜圧配管１４２を介して接続される。第１抜圧配管１３６には、第１逆止弁１０７が配設される。第１逆止弁１０７は、第３ＨＰＵ復管１３４と第４ＨＰＵ復管１３５との連通部から空気抜き機構１０９の入口に向かう流れのみを許容する。
【００２６】
つまり、貯留式給湯システム１には、一端が第１復路１００ｂの三方弁１０６と貯留タンク１０１との間に連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第１抜圧路１００ｅと、一端が第２往路１００ｃに連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第２抜圧路１００ｆと、が形成される。つまり、一端が蓄熱回路１ａに連通し、他端が熱供給路１ｄに連通する抜圧路１ｅが形成される。
【００２７】
第４ＨＰＵ復管１３５及び第１抜圧配管１３６は、重力方向の下側から上側に向かって延びる配管である。つまり、第１逆止弁１０７は、重力方向の下側から上側に向かう流れのみを許容する。また、第１逆止弁１０７は、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される。また、空気抜き機構１０９の入口は、第１逆止弁１０７と比較して重力方向の上側に配設される。
【００２８】
また、第１逆止弁１０７と、第１抜圧配管１３６の第４ＨＰＵ復管１３５と接続される箇所と、の高低差は、第４ＨＰＵ復管１３５内の空気が第１逆止弁１０７まで浮上した際にその空気に作用する浮力が、第１逆止弁１０７のバネ圧を上回る状態となる高低差に設定される。
【００２９】
＜貯留式給湯システムの動作＞
実施の形態１に係る貯留式給湯システムの動作について説明する。貯留式給湯システム１は、少なくとも給湯動作と蓄熱動作と熱供給動作とを行う。
【００３０】
（給湯動作）
図２は、本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、給湯動作を説明するための図である。図２に示されるように、給湯動作では、間接給湯回路循環ポンプ１０３が稼働状態となり、水熱交換器１０２において、間接給湯回路１ｂを循環する流体（市水、不凍液が混合された市水等）と、給湯路１ｃを流れる水（市水等）と、が熱交換する。熱交換した水は、湯となって、給湯口４００に供給される。つまり、貯留タンク１０１は、給湯に用いられる流体（市水、不凍液が混合された市水等）を貯留するものである。
【００３１】
具体的には、貯留タンク１０１に貯留される流体は、貯留タンク１０１の上部から、間接給湯往管１２０を通って水熱交換器１０２に流入し、熱交換後、第１間接給湯復管１２１と第２間接給湯復管１２２とを順に通って貯留タンク１０１の下部に戻る。また、外部給水管４１０を流れる水が、外部給湯往管４１１と給湯往管１１１とを順に通って水熱交換器１０２に流入し、熱交換後、給湯復管１１０と外部給湯復管４１２とを順に通って混合弁４０１に流入し、外部給水分岐管４１３を流れる水と混合後、給湯口４００に供給される。
【００３２】
（蓄熱動作）
図３は、本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。図３に示されるように、蓄熱動作では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＣポート（第１流出口）に連通される。蓄熱回路１ａの流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、貯留タンク１０１に貯留される。
【００３３】
具体的には、貯留タンク１０１に貯留される流体は、貯留タンク１０１の下部から、第１ＨＰＵ往管１３０と第２ＨＰＵ往管１３１とＨＰＵ外部往管２２０とＨＰＵ内部往管２１０とを順に通って冷媒熱交換器２０１に流入し、熱交換後、ＨＰＵ内部復管２１１とＨＰＵ外部復管２２１と第１ＨＰＵ復管１３２とを順に通ってヒータ１０５の下部に流入する。ヒータ１０５で更に加熱された流体は、第２ＨＰＵ復管１３３と三方弁１０６と第３ＨＰＵ復管１３４と第４ＨＰＵ復管１３５とを順に通って貯留タンク１０１の上部に戻る。
【００３４】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される第１抜圧配管１３６を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００３５】
また、蓄熱回路１ａを循環する流体は、第１抜圧配管１３６と第２抜圧配管１４２とを順に通って熱供給路１ｄに流入しようとする。しかし、通常、熱供給往管１４０と外部熱供給往管３１０と熱供給体３００と外部熱供給復管３１１と熱供給復管１４１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失、つまり、熱供給路１ｄの圧力損失が、第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失、つまり、第１復路１００ｂの第１抜圧路１００ｅとの連通部から貯留タンク１０１を介して第１往路１００ａの第２復路１００ｄとの連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、充分大きいため、蓄熱回路１ａを循環する流体が、熱供給路１ｄに流入することが抑制される。
【００３６】
（熱供給動作）
図４は、本発明の実施の形態１に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。図４に示されるように、熱供給動作（熱供給体３００の暖房動作等）では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＡポート（第２流出口）に連通される。流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、熱供給体３００に供給される。
【００３７】
具体的には、蓄熱回路循環ポンプ１０４から吐出された流体は、第２ＨＰＵ往管１３１とＨＰＵ外部往管２２０とＨＰＵ内部往管２１０とを順に通って冷媒熱交換器２０１に流入し、熱交換後、ＨＰＵ内部復管２１１とＨＰＵ外部復管２２１と第１ＨＰＵ復管１３２とを順に通ってヒータ１０５の下部に流入する。ヒータ１０５で更に加熱された流体は、第２ＨＰＵ復管１３３と三方弁１０６と熱供給往管１４０と外部熱供給往管３１０とを順に通って熱供給体３００に流入し、放熱後、外部熱供給復管３１１と熱供給復管１４１とを順に通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至り、蓄熱回路循環ポンプ１０４に再び吸入される。
【００３８】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、第２抜圧配管１４２を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００３９】
また、熱供給路１ｄを流れる流体は、第２抜圧配管１４２と第１抜圧配管１３６とを順に通って貯留タンク１０１に流入しようとする。しかし、第１抜圧配管１３６に第１逆止弁１０７が配設されているため、熱供給路１ｄを流れる流体が、貯留タンク１０１に流入することが抑制される。
【００４０】
＜貯留式給湯システムの作用＞
実施の形態１に係る貯留式給湯システムの作用について説明する。貯留式給湯システム１では、一端が蓄熱回路１ａに連通し、他端が熱供給路１ｄに連通する抜圧路１ｅに空気抜き機構１０９が配設される。そのため、空気抜き機構１０９の数量を削減することが可能となる。そして、第１抜圧路１００ｅに、空気抜き機構１０９の入口に向かう流れのみを許容する第１逆止弁１０７が設けられる。そのため、貯留タンク１０１への流体の供給と熱供給体３００への流体の供給とを同時に行わない貯留式給湯システム１において、熱供給路１ｄの圧力損失が大きい場合に、蓄熱回路１ａの流体と熱供給路１ｄの流体との混合を抑制しつつ、流体に溶存する気体（空気等）を排出することが可能となって、蓄熱回路循環ポンプ１０４にエア噛みが生じて蓄熱回路１ａ及び熱供給路１ｄの循環が停止することが抑制される。
【００４１】
また、貯留式給湯システム１では、第１逆止弁１０７が、重力方向の下側から上側に向かう流れのみを許容する。また、第１逆止弁１０７が、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される。また、空気抜き機構１０９の入口が、第１逆止弁１０７と比較して重力方向の上側に配設される。そのため、蓄熱回路１ａを循環する流体に溶存する気体（空気等）の排出が、更に確実化される。
【００４２】
実施の形態２．
以下に、実施の形態２に係る貯留式給湯システムについて説明する。なお、実施の形態１に係る貯留式給湯システムと重複又は類似する説明は、適宜簡略化又は省略している。
＜貯留式給湯システムの構成＞
実施の形態２に係る貯留式給湯システムの構成について説明する。
【００４３】
図５は、本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。図５に示されるように、三方弁１０６のＡポート（第２流出口）と空気抜き機構１０９の入口とが、第２抜圧配管１４２を介して接続される。第２抜圧配管１４２には、第２逆止弁１０８が配設される。第２逆止弁１０８は、三方弁１０６のＡポート（第２流出口）から空気抜き機構１０９の入口に向かう流れのみを許容する。
【００４４】
つまり、貯留式給湯システム１には、一端が第１復路１００ｂの三方弁１０６と貯留タンク１０１との間に連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第１抜圧路１００ｅと、一端が第２往路１００ｃに連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第２抜圧路１００ｆと、が形成される。つまり、一端が蓄熱回路１ａに連通し、他端が熱供給路１ｄに連通する抜圧路１ｅが形成される。
【００４５】
第２抜圧配管１４２は、重力方向の下側から上側に向かって延びる配管である。つまり、第２逆止弁１０８は、重力方向の下側から上側に向かう流れのみを許容する。また、第２逆止弁１０８は、三方弁１０６と比較して重力方向の上側に配設される。また、空気抜き機構１０９の入口は、第２逆止弁１０８と比較して重力方向の上側に配設される。
【００４６】
＜貯留式給湯システムの動作＞
実施の形態２に係る貯留式給湯システムの動作について説明する。
（蓄熱動作）
図６は、本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。図６に示されるように、蓄熱動作では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＣポート（第１流出口）に連通される。蓄熱回路１ａの流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、貯留タンク１０１に貯留される。
【００４７】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される第１抜圧配管１３６を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００４８】
また、蓄熱回路１ａを循環する流体は、第１抜圧配管１３６と第２抜圧配管１４２とを順に通って熱供給路１ｄに流入しようとする。しかし、第２抜圧配管１４２に第２逆止弁１０８が配設されているため、蓄熱回路１ａを循環する流体が、熱供給路１ｄに流入することが抑制される。
【００４９】
（熱供給動作）
図７は、本発明の実施の形態２に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。図７に示されるように、熱供給動作（熱供給体３００の暖房動作等）では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＡポート（第２流出口）に連通される。流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、熱供給体３００に供給される。
【００５０】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、第２抜圧配管１４２を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００５１】
また、熱供給路１ｄを流れる流体は、第２抜圧配管１４２と第１抜圧配管１３６とを順に通って貯留タンク１０１に流入しようとする。しかし、第１抜圧配管１３６に第１逆止弁１０７が配設されているため、熱供給路１ｄを流れる流体が、貯留タンク１０１に流入することが抑制される。
【００５２】
＜貯留式給湯システムの作用＞
実施の形態２に係る貯留式給湯システムの作用について説明する。貯留式給湯システム１では、第２抜圧路１００ｆに、空気抜き機構１０９の入口に向かう流れのみを許容する第２逆止弁１０８が設けられる。そのため、貯留タンク１０１への流体の供給と熱供給体３００への流体の供給とを同時に行わない貯留式給湯システム１において、熱供給路１ｄの圧力損失が大きいか否かに関わらず、蓄熱回路１ａの流体と熱供給路１ｄの流体との混合を抑制しつつ、流体に溶存する気体（空気等）を排出することが可能となって、蓄熱回路循環ポンプ１０４にエア噛みが生じて蓄熱回路１ａ及び熱供給路１ｄの循環が停止することが抑制される。
【００５３】
つまり、熱供給路１ｄの圧力損失が、第１復路１００ｂの第１抜圧路１００ｅとの連通部から貯留タンク１０１を介して第１往路１００ａの第２復路１００ｄとの連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、小さい場合、例えば、熱供給体３００が貯留ユニット１００の近くに配設され、熱供給往管１４０及び外部熱供給往管３１０が非常に短い、つまり、熱供給往管１４０及び外部熱供給往管３１０の圧力損失と第３ＨＰＵ復管１３４及び第４ＨＰＵ復管１３５の圧力損失との差が小さい場合であっても、蓄熱回路１ａの流体と熱供給路１ｄの流体との混合を抑制しつつ、流体に溶存する気体（空気等）を排出することが可能となって、蓄熱回路循環ポンプ１０４にエア噛みが生じて蓄熱回路１ａ及び熱供給路１ｄの循環が停止することが抑制される。
【００５４】
また、貯留式給湯システム１では、第２逆止弁１０８が、重力方向の下側から上側に向かう流れのみを許容する。また、空気抜き機構１０９の入口が、第２逆止弁１０８と比較して重力方向の上側に配設される。そのため、熱供給路１ｄを循環する流体に溶存する気体（空気等）の排出が、更に確実化される。
【００５５】
実施の形態３．
以下に、実施の形態３に係る貯留式給湯システムについて説明する。なお、実施の形態１及び実施の形態２に係る貯留式給湯システムと重複又は類似する説明は、適宜簡略化又は省略している。
＜貯留式給湯システムの構成＞
実施の形態３に係る貯留式給湯システムの構成について説明する。
【００５６】
図８は、本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。図８に示されるように、熱供給往管１４０と空気抜き機構１０９の入口とが、第２抜圧配管１４２Ａを介して接続される。第２抜圧配管１４２Ａの圧力損失は、第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい。
【００５７】
つまり、貯留式給湯システム１には、一端が第１復路１００ｂの三方弁１０６と貯留タンク１０１との間に連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第１抜圧路１００ｅと、一端が第２往路１００ｃに連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第２抜圧路１００ｆと、が形成される。つまり、一端が蓄熱回路１ａに連通し、他端が熱供給路１ｄに連通する抜圧路１ｅが形成される。
【００５８】
＜貯留式給湯システムの動作＞
実施の形態３に係る貯留式給湯システムの動作について説明する。
（蓄熱動作）
図９は、本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。図９に示されるように、蓄熱動作では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＣポート（第１流出口）に連通される。蓄熱回路１ａの流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、貯留タンク１０１に貯留される。
【００５９】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される第１抜圧配管１３６を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００６０】
また、蓄熱回路１ａを循環する流体は、第１抜圧配管１３６と第２抜圧配管１４２Ａとを順に通って熱供給路１ｄに流入しようとする。しかし、第２抜圧配管１４２Ａの圧力損失が、第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きいため、蓄熱回路１ａを循環する流体が、熱供給路１ｄに流入することが抑制される。
【００６１】
（熱供給動作）
図１０は、本発明の実施の形態３に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。図１０に示されるように、熱供給動作（熱供給体３００の暖房動作等）では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＡポート（第２流出口）に連通される。流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、熱供給体３００に供給される。
【００６２】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、第２抜圧配管１４２Ａを通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００６３】
また、熱供給路１ｄを流れる流体は、第２抜圧配管１４２Ａと第１抜圧配管１３６とを順に通って貯留タンク１０１に流入しようとする。しかし、第１抜圧配管１３６に第１逆止弁１０７が配設されているため、熱供給路１ｄを流れる流体が、貯留タンク１０１に流入することが抑制される。
【００６４】
＜貯留式給湯システムの作用＞
実施の形態３に係る貯留式給湯システムの作用について説明する。貯留式給湯システム１では、第２抜圧路１００ｆの圧力損失が、第１復路１００ｂの第１抜圧路１００ｅとの連通部から貯留タンク１０１を介して第１往路１００ａの第２復路１００ｄとの連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい。そのため、貯留タンク１０１への流体の供給と熱供給体３００への流体の供給とを同時に行わない貯留式給湯システム１において、熱供給路１ｄの圧力損失が大きいか否かに関わらず、蓄熱回路１ａの流体と熱供給路１ｄの流体との混合を抑制しつつ、流体に溶存する気体（空気等）を排出することが可能となって、蓄熱回路循環ポンプ１０４にエア噛みが生じて蓄熱回路１ａ及び熱供給路１ｄの循環が停止することが抑制される。
【００６５】
実施の形態４．
以下に、実施の形態４に係る貯留式給湯システムについて説明する。なお、実施の形態１〜実施の形態３に係る貯留式給湯システムと重複又は類似する説明は、適宜簡略化又は省略している。
＜貯留式給湯システムの構成＞
実施の形態４に係る貯留式給湯システムの構成について説明する。
【００６６】
図１１は、本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、構成を説明するための図である。図１１に示されるように、熱供給往管１４０と空気抜き機構１０９の入口とが、第２抜圧配管１４２Ａを介して接続される。第１抜圧配管１３６には、第１逆止弁１０７が配設されない。第２抜圧配管１４２Ａの圧力損失は、第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい。
【００６７】
つまり、貯留式給湯システム１には、一端が第１復路１００ｂの三方弁１０６と貯留タンク１０１との間に連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第１抜圧路１００ｅと、一端が第２往路１００ｃに連通し、他端が空気抜き機構１０９の入口に連通する第２抜圧路１００ｆと、が形成される。つまり、一端が蓄熱回路１ａに連通し、他端が熱供給路１ｄに連通する抜圧路１ｅが形成される。
【００６８】
＜貯留式給湯システムの動作＞
実施の形態４に係る貯留式給湯システムの動作について説明する。
（蓄熱動作）
図１２は、本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、蓄熱動作を説明するための図である。図１２に示されるように、蓄熱動作では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＣポート（第１流出口）に連通される。蓄熱回路１ａの流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、貯留タンク１０１に貯留される。
【００６９】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、貯留タンク１０１と比較して重力方向の上側に配設される第１抜圧配管１３６を通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００７０】
また、蓄熱回路１ａを循環する流体は、第１抜圧配管１３６と第２抜圧配管１４２Ａとを順に通って熱供給路１ｄに流入しようとする。しかし、第２抜圧配管１４２Ａの圧力損失が、第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きいため、蓄熱回路１ａを循環する流体が、熱供給路１ｄに流入することが抑制される。
【００７１】
（熱供給動作）
図１３は、本発明の実施の形態４に係る貯留式給湯システムの、熱供給動作を説明するための図である。図１３に示されるように、熱供給動作（熱供給体３００の暖房動作等）では、蓄熱回路循環ポンプ１０４が稼働状態となり、また、三方弁１０６のＢポート（流入口）がＡポート（第２流出口）に連通される。流体が、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱され、熱供給体３００に供給される。
【００７２】
この際、熱源である冷媒熱交換器２０１で加熱された流体に溶存する気体（空気等）は、第２抜圧配管１４２Ａを通って空気抜き機構１０９に流入し、貯留式給湯システム１外へ排出される。
【００７３】
また、熱供給路１ｄを流れる流体は、第２抜圧配管１４２Ａと第１抜圧配管１３６とを順に通って貯留タンク１０１に流入しようとする。熱供給往管１４０と外部熱供給往管３１０と熱供給体３００と外部熱供給復管３１１と熱供給復管１４１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失、つまり、熱供給路１ｄの圧力損失が、第２抜圧配管１４２Ａと第１抜圧配管１３６と第４ＨＰＵ復管１３５と貯留タンク１０１とを通って第１ＨＰＵ往管１３０の熱供給復管１４１との連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して小さい場合には、熱供給路１ｄを流れる流体が、第２抜圧配管１４２Ａと第１抜圧配管１３６とを順に通って貯留タンク１０１に流入することが抑制される。
【００７４】
＜貯留式給湯システムの作用＞
実施の形態４に係る貯留式給湯システムの作用について説明する。貯留式給湯システム１では、第２抜圧路１００ｆの圧力損失が、第１復路１００ｂの第１抜圧路１００ｅとの連通部から貯留タンク１０１を介して第１往路１００ａの第２復路１００ｄとの連通部に至るまでの流路の圧力損失と比較して、大きい。そのため、貯留タンク１０１への流体の供給と熱供給体３００への流体の供給とを同時に行わない貯留式給湯システム１において、熱供給路１ｄの圧力損失が小さい場合に、蓄熱回路１ａの流体と熱供給路１ｄの流体との混合を抑制しつつ、流体に溶存する気体（空気等）を排出することが可能となって、蓄熱回路循環ポンプ１０４にエア噛みが生じて蓄熱回路１ａ及び熱供給路１ｄの循環が停止することが抑制される。また、第１逆止弁１０７及び第２逆止弁１０８が必ずしも使用されなくてもよくなって、部品点数が削減されることとなって、貯留式給湯システム１の部品費等が削減される。
【００７５】
以上、実施の形態１〜実施の形態４について説明したが、本発明は各実施の形態の説明に限定されない。例えば、各実施の形態に他の実施の形態の一部又は全てが適用されてもよい。
【符号の説明】
【００７６】
１  貯留式給湯システム、１ａ  蓄熱回路、１ｂ  間接給湯回路、１ｃ  給湯路、１ｄ  熱供給路、１ｅ  抜圧路、１００  貯留ユニット、１００ａ  第１往路、１００ｂ  第１復路、１００ｃ  第２往路、１００ｄ  第２復路、１００ｅ  第１抜圧路、１００ｆ  第２抜圧路、１０１  貯留タンク、１０２  水熱交換器、１０３  間接給湯回路循環ポンプ、１０４  蓄熱回路循環ポンプ、１０５  ヒータ、１０６  三方弁、１０７  第１逆止弁、１０８  第２逆止弁、１０９  空気抜き機構、１１０  給湯復管、１１１  給湯往管、１２０  間接給湯往管、１２１  第１間接給湯復管、１２２  第２間接給湯復管、１３０  第１ＨＰＵ往管、１３１  第２ＨＰＵ往管、１３２  第１ＨＰＵ復管、１３３  第２ＨＰＵ復管、１３４  第３ＨＰＵ復管、１３５  第４ＨＰＵ復管、１３６  第１抜圧配管、１４０  熱供給往管、１４１  熱供給復管、１４２、１４２Ａ  第２抜圧配管、２００  ＨＰＵ、２０１  冷媒熱交換器、２１０  ＨＰＵ内部往管、２１１  ＨＰＵ内部復管、２２０  ＨＰＵ外部往管、２２１  ＨＰＵ外部復管、３００  熱供給体、３１０  外部熱供給往管、３１１  外部熱供給復管、４００  給湯口、４０１  混合弁、４１０  外部給水管、４１１  外部給湯往管、４１２  外部給湯復管、４１３  外部給水分岐管。
【図１】
2016023836.tif 000003
【図２】
2016023836.tif 000004
【図３】
2016023836.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2016023836.tif 000013
【図１２】
2016023836.tif 000014
【図１３】
2016023836.tif 000015