(57)【要約】【課題】接続相手の機器との間の通信に使用する無線通信の周波数またはＣｈを適切に選択する事ができる通信装置等を提供すること。【解決手段】通信装置は、他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信する受信部と、周囲の電波状態を取得する取得部と、両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する選択部とを備える。選択部は、両方の通信装置の受信状態が他の機器から受ける影響の少ない周波数を選択する。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信する受信部と、
周囲の電波状態を取得する取得部と、
両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する選択部と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記両電波状態は、電波の周波数と他の機器から該周波数の電波の受信状態が受ける影響との関係を示す情報であり、
前記選択部は、前記他の通信装置および前記通信装置が共通して使用することが可能な周波数のうち前記影響が少ない周波数を選択することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記両電波状態は、周波数と該周波数で前記他の通信装置および前記通信装置が受信するノイズの強度との関係を示す情報であり、
前記選択部は、前記他の通信装置および前記通信装置が共通して使用することが可能な周波数のうち前記ノイズの強度が小さい周波数を選択することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信し、
周囲の電波状態を取得し、
両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する
ことを特徴とする通信方法。
【請求項５】
他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信し、
周囲の電波状態を取得し、
両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する
処理をコンピュータに実行させることを特徴とする通信プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信方法および通信プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
接続を確立する前に、機器の種別、現在動作しているアプリケーションの種別、ユーザ名、現在のアプリケーションの状態等の情報を交換して、接続する相手方の機器を決定する無線通信システムが開示されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２１９３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１には決定した相手方の機器との間の通信に使用する周波数またはチャンネル（以下Ｃｈと記載する）を決定する方法については記載されていない。
【０００５】
一つの側面では、接続相手の機器との間の通信に使用する無線通信の周波数またはＣｈを適切に選択する事ができる通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明にかかる通信装置は、他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信する受信部と、周囲の電波状態を取得する取得部と、両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する選択部とを備えることを特徴とする。
【０００７】
本発明にかかる通信装置は、前記両電波状態は、電波の周波数と他の機器から該周波数の電波の受信状態が受ける影響との関係を示す情報であり、前記選択部は、前記他の通信装置および前記通信装置が共通して使用することが可能な周波数のうち前記影響が少ない周波数を選択することを特徴とする。
【０００８】
本発明にかかる通信装置は、前記両電波状態は、周波数と該周波数で前記他の通信装置および前記通信装置が受信するノイズの強度との関係を示す情報であり、前記選択部は、前記他の通信装置および前記通信装置が共通して使用することが可能な周波数のうち前記ノイズの強度が小さい周波数を選択することを特徴とする。
【０００９】
本発明にかかる通信方法は、他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信し、周囲の電波状態を取得し、両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択することを特徴とする。
【００１０】
本発明にかかる通信プログラムは、他の通信装置が取得した該他の通信装置の周囲の電波状態を受信し、周囲の電波状態を取得し、両電波状態に基づいて前記他の通信装置との通信に使用する電波の周波数を選択する処理をコンピュータに実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明にあっては、接続相手との間の通信に使用する無線通信の周波数またはＣｈを適切に選択する事ができる通信装置を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】通信装置の設置状況を示す説明図である。
【図２】通信装置の装置構成図である。
【図３】通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図４】周波数を決定の処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】実施の形態２の通信装置の設置状況を示す説明図である。
【図６】実施の形態２の通信装置のＣｈ状況を示す説明図である。
【図７】実施の形態２の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図８】実施の形態２の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図９】実施の形態２の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図１０】実施の形態２のG. O. Negotiation Requestの例を示す説明図である。
【図１１】実施の形態２の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。
【図１２】実施の形態２のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。
【図１３】実施の形態３の通信装置のＣｈ状況を示す説明図である。
【図１４】実施の形態４の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図１５】実施の形態４の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。
【図１６】実施の形態５の通信装置の設置状況を示す説明図である。
【図１７】実施の形態５の重み付け係数を示す説明図である。
【図１８】実施の形態５の通信装置のＣｈ状況を示す説明図である。
【図１９】実施の形態５の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２０】実施の形態５のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２１】実施の形態６の通信装置の設置状況を示す説明図である。
【図２２】実施の形態６の通信装置のＣｈ状況を示す説明図である。
【図２３】実施の形態７の通信装置の設置状況を示す説明図である。
【図２４】実施の形態７の通信装置のＣｈ状況を示す説明図である。
【図２５】実施の形態７の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２６】実施の形態７のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。
【図２７】実施の形態８の通信装置の装置構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［実施の形態１］
図１は、通信装置１０の設置状況を示す説明図である。通信装置１０は、電波を使用した無線通信を行う装置である。本実施の形態の通信装置１０は、他の通信装置１０との間でピアツーピア接続による通信を行う。ピアツーピア接続とは、複数の通信装置１０が相互にデータの提供およびデータの要求を行う接続方式である。通信装置Ａ１０と通信装置Ｂ１０の２台の通信装置１０がピアツーピア接続による無線通信を行う例について説明する。
【００１４】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０の周辺の空間を、それぞれ様々な電磁波が伝播している。電磁波は、たとえばテレビ放送、ラジオ放送、飛行機の管制、気象レーダー、交通情報システム、携帯電話、アマチュア無線等、様々な用途に使用されている電波である。また、電子レンジ、パソコン等の電子機器が発生する不要輻射による電磁波もある。
【００１５】
無線通信に使用することができる電波の周波数は、各国の電波法等などにより通信装置１０の種類ごとに定められている。通信装置１０の種類によっては、使用することができる周波数が複数定められている場合がある。このような場合には、通信装置１０は定められている周波数の中から選択した周波数を使用して、無線通信の接続を確立する。
【００１６】
ところで、無線通信に使用する周波数と同一または近接した周波数の電磁波が通信装置１０の近辺の空間を伝播している場合には、無線通信に使用している電波と混信して通信の品質が低下する。具体的には、通信速度の低下、ノイズの混入などが発生する。したがって、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のどちらの近傍でも電磁波が伝播していない周波数を無線通信に使用することが望ましい。
【００１７】
図２は、通信装置１０の装置構成図である。通信装置１０は、制御部１１、機能部１２、入力部１３、無線通信部１４、主記憶装置１５、補助記憶装置１６およびバスを備える。制御部１１は、通信装置１０全体の制御を行う一または複数のＣＰＵ（Central Processing Unit）またはマルチコアＣＰＵ等を備えた演算制御装置である。機能部１２は、各通信装置１０の無線通信以外の機能を実現する部分である。たとえば通信装置１０がスマートフォンである場合には、機能部１２は音声通信機能、カメラ機能、インターネット閲覧機能、文字入力機能等を実現する部分である。また通信装置１０がテレビである場合には、機能部１２はテレビ放送の受信機能、画面表示機能、番組選択機能等をそれぞれ実現する部分である。入力部１３は、通信装置１０のキーボード、タッチパネル、リモコンのボタン等であり、ユーザからの入力を受け付ける。なお、通信装置１０は入力部１３を有しない場合がある。無線通信部１４は、通信装置１０の無線通信機能を実現する部分である。
【００１８】
主記憶装置１５は、ＳＲＡＭ（Static Random Access Memory）またはＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）等の記憶装置である。主記憶装置１５には、制御部１１が行う処理の途中で必要な情報および制御部１１で実行中のプログラムが一時的に保存される。
【００１９】
補助記憶装置１６は、半導体メモリディスク等の記憶装置である。補助記憶装置１６には、制御部１１に実行させる制御プログラムおよび制御プログラムの実行に必要な各種データが保存される。
【００２０】
制御部１１、機能部１２、入力部１３、無線通信部１４、主記憶装置１５および補助記憶装置１６はバスで接続されている。
【００２１】
無線通信部１４は、無線制御部４１、アンテナ４４、送受信部４５、周波数切替部４６、検知部４７および無線機能バスを備える。無線通信部１４は、無線ＬＡＮ用の集積回路、アンテナおよび周辺部品を搭載した無線ＬＡＮモジュールである。無線制御部４１は、無線通信部１４を制御するＣＰＵである。無線制御部４１は、制御部１１からの指示に従い、無線通信部１４のハードウェア各部の制御を行う。
【００２２】
アンテナ４４は、無線ＬＡＮの電波の送受信を行う。なお、アンテナ４４は通信装置１０の筐体の外部に露出していても、通信装置１０の筐体の内部に収納されていても良い。送受信部４５は、アンテナ４４への信号の入出力を行う増幅回路である。周波数切替部４６は、アンテナ４４が送受信する電波の周波数の切り替えを行う切替回路である。
【００２３】
なお、使用できる周波数があらかじめＣｈに区切られている場合には、周波数切替部４６はＣｈ単位で使用する電波の周波数を切り替える。ここで、Ｃｈとは、無線通信に使用することが可能な電波の周波数を上限値および下限値を有する複数の周波数帯域にあらかじめ区切り、各周波数帯域に対して付与した番号である。検知部４７は、アンテナ４４が受信した電波の強度を検知する検知回路である。
【００２４】
図３は、通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。図３を使用して、本実施の形態の通信プログラムの処理の流れを説明する。なお、以下の説明においては、通信装置Ａ１０の制御部１１を制御部Ａ１１、通信装置Ｂ１０の制御部１１を制御部Ｂ１１と記載する。
【００２５】
制御部Ｂ１１は、バスを介して無線制御部４１に周囲の電波状態を取得するように指示する。無線制御部４１は指示に従って検知部４７を制御する。検知部４７は、たとえば通信装置Ｂ１０が使用可能な電波の各周波数における電磁波の受信強度を検知することにより、周囲の電波状態を取得する。無線制御部４１は、バスを介して制御部Ｂ１１に検知部４７が取得した結果を伝える（ステップＳ４０１）。なお、以後の説明では無線制御部４１の動作の記載を省略して、制御部Ｂ１１は検知部４７を使用して周囲の電波状態を取得する、の様に記載する。
【００２６】
制御部Ｂ１１は、通信装置Ｂ１０が使用可能な電波の周波数および取得した電波状態を送受信部４５およびアンテナ４４を介して送信する（ステップＳ４０２）。この段階では通信装置Ａ１０と通信装置Ｂ１０との接続は確立していないので、制御部Ｂ１１は通信相手を特定しないいわゆるブロードキャスト送信を行う。
【００２７】
制御部Ａ１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してブロードキャスト送信された電波を受信する（ステップＳ４０３）。制御部Ａ１１は、受信した電波を解析して、応答するか否かを判定する（ステップＳ４０４）。判定は、受信した電波の送信元が通信装置Ａ１０が通信する相手として適切か否かにより判定する。たとえば、解析した結果意味のある信号を検出することができない電波である場合、または規格が異なり通信を確立できない通信装置１０からの電波である場合には、制御部Ａ１１は応答しないと判定する。
【００２８】
また、通信装置Ａ１０が通信する相手となる通信装置１０があらかじめ定められている場合に、それとは異なる通信装置１０から送信された電波を受信した場合にも、制御部Ａ１１は応答しないと判定する。
【００２９】
応答しないと判定した場合（ステップＳ４０４でＮＯ）、制御部Ａ１１は処理を終了する。どの通信装置１０からの応答も検出しない場合、制御部Ｂ１１はステップＳ４０１に戻る。
【００３０】
応答すると判定した場合（ステップＳ４０４でＹＥＳ）、制御部Ａ１１は、周囲の電波状態を取得する（ステップＳ４０５）。制御部Ａ１１は、周波数を決定のサブルーチンを起動する（ステップＳ４０６）。周波数を決定のサブルーチンは、通信装置Ｂ１０との通信を行う周波数を決定するサブルーチンである。周波数を決定のサブルーチンの処理については後述する。
【００３１】
制御部Ａ１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介して、決定した周波数に関する情報を送信する（ステップＳ４０７）。この際には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０の仕様または規格によって定められた方法により、通信装置Ｂ１０宛ての通信である事を指定する。
【００３２】
制御部Ｂ１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介して、周波数に関する情報を受信する（ステップＳ４０８）。その後、制御部Ａ１１と制御部Ｂ１１との間の通信が確立する（ステップＳ４０９）。制御部Ａ１１と制御部Ｂ１１とは、必要な通信を行った後に処理を終了する。
【００３３】
図４は、周波数を決定の処理の流れを示すフローチャートである。周波数を決定のサブルーチンは、通信装置Ｂ１０との通信を行う周波数を決定するサブルーチンである。図４を使用して、周波数を決定のサブルーチンの処理の流れを説明する。
【００３４】
制御部Ａ１１は、通信装置Ａ１０が使用できる周波数を抽出する（ステップＳ４２１）。使用できる周波数は、無線通信部１４のハードウェアの仕様で定まっている。制御部Ａ１１は、抽出した周波数のうち、通信装置Ｂ１０が使用できない周波数を削除する（ステップＳ４２２）。通信装置Ｂ１０が使用できない周波数は、前述のステップＳ４０３で受信した情報に記載されていない周波数である。
【００３５】
制御部Ａ１１は、残っている周波数の有無を判定する（ステップＳ４２３）。残っている周波数が無いと判定した場合には（ステップＳ４２３でＮＯ）、通信装置Ａ１０と通信装置Ｂ１０とで共通して使用できる周波数が存在しない。したがって、制御部Ａ１１は接続不可と判定し（ステップＳ４２４）、その後処理を終了する。
【００３６】
残っている周波数が有ると判定した場合には（ステップＳ４２３でＹＥＳ）、制御部Ａ１１はステップＳ４０５で取得した通信装置Ａ１０の電波状態を周波数ごとに点数化する（ステップＳ４２５）。点数化は、電磁波の受信強度をあらかじめ定めた換算式を用いて点数に換算することにより行う。
【００３７】
制御部Ａ１１はステップＳ４０３で受信した通信装置Ｂ１０の電波状態を周波数ごとに点数化を行う（ステップＳ４２６）。なお、通信装置Ａ１０の検知部４７と通信装置Ｂ１０の検知部４７の検知方式または検知感度が異なる場合には、その相違を補正するように点数化を行う事が望ましい。
【００３８】
制御部Ａ１１は、通信装置Ａ１０の電波状態を示す点数と通信装置Ｂ１０の電波状態を示す点数とを、周波数ごとに加算する（ステップＳ４２７）。制御部Ａ１１は、点数を比較して、最も好条件の周波数を抽出する（ステップＳ４２８）。ここで好条件とは、電波干渉が生じにくいことをいう。たとえばステップＳ４２５およびステップＳ４２６において、受信している不要な電磁波の強度が大きいほうが点数が大きくなるように点数化した場合には、ステップＳ４２８においては合計点数の小さい周波数を抽出する。
【００３９】
制御部Ａ１１は、抽出した周波数を通信装置Ａ１０と通信装置Ｂ１０との間の通信に使用する周波数に決定する（ステップＳ４２９）。制御部Ａ１１は、その後処理を終了する。
【００４０】
本実施の形態によると、電波の干渉の発生する可能性の少ない周波数を選択して接続する通信装置１０を提供できる。
【００４１】
なお、ステップＳ４０２およびステップＳ４０７の送信ならびにステップＳ４０３およびステップＳ４０８の受信には、ステップＳ４０９で使用する方式とは異なる通信方式を使用しても良い。具体的には、赤外線通信、可視光通信、有線接続による通信、音波による通信または近距離無線通信等を使用することができる。このようにすることにより、使用者が接続したい機器を目視等により確認しやすくなるので、使用者の意図する機器間の接続を容易に実現することができる。
【００４２】
ステップＳ４２８で抽出する周波数は、幅を持っていることが望ましい。使用する周波数の幅が広い方が、通信の速度を早くすることができるからである。なお、通信に必要な周波数の幅は、通信装置１０の種類によって異なる。
【００４３】
通信に使用する周波数がＣｈ単位で規定されている通信装置１０を使用する場合には、周波数を決定のサブルーチンにおいて制御部１１はチャンネル単位での判定を行う。すなわち、周波数を決定のサブルーチンのステップＳ４２１、ステップＳ４２２、ステップＳ４２３、ステップＳ４２８およびステップＳ４２９の周波数はＣｈと読み替える。
【００４４】
［実施の形態２］
本実施の形態は、接続する通信装置１０同士が自己の周辺の電波状態に関する情報を交換し、双方の電波環境を踏まえて通信に使用するＣｈを決定した上で通信を確立する通信装置１０に関する。
【００４５】
具体的には本実施の形態における通信装置１０はＩＥＥＥ（the Institute of Electrical and Electronics Engineers, Inc.）８０２．１１シリーズに準拠している無線ＬＡＮ（Local Area Network）機能を備える。本実施の形態の通信装置１０の無線ＬＡＮ機能は、いわゆる５ＧＨｚ帯である３６Ｃｈ、４０Ｃｈ、４４Ｃｈおよび４８Ｃｈの４つの周波数を利用する。本実施の形態の通信装置１０は、無線ＬＡＮ機能を使用して２台の通信装置１０がアクセスポイント（以下ＡＰと記載する）を介さずに直接接続するピアツーピア接続を行う。
【００４６】
図５は、実施の形態２の通信装置１０の設置状況を示す説明図である。通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、それぞれ本実施の形態の通信装置１０である。具体的には、通信装置Ａ１０はスマートフォン、通信装置Ｂ１０はテレビである。本実施の形態においては、スマートフォンのカメラ機能を用いて撮影および保存された動画を、無線通信を用いてテレビの画面に表示する。
【００４７】
通信装置１０の近傍には、複数のＡＰ２０が設置されている。通信装置Ａ１０の場所では、第１ＡＰ２０１および第２ＡＰ２０２からの電波を受信することができる。通信装置Ｂ１０の場所では、第１ＡＰ２０１および第３ＡＰ２０３からの電波を受信することができる。第１ＡＰ２０１は、３６Ｃｈの電波を使用している。第２ＡＰ２０２は４０Ｃｈの電波を使用している。第３ＡＰ２０３は４８Ｃｈの電波を使用している。
【００４８】
図５に示した設置状況で、制御部Ａ１１および制御部Ｂ１１は、周囲の電波状態をスキャンする。スキャンにより、各制御部１１は自分の周囲に存在するＡＰ２０の数、それぞれのＡＰ２０の識別名であるＳＳＩＤ（Service Set IDentifier）およびそれぞれのＡＰ２０が使用しているＣｈ等を知る事ができる。
【００４９】
スキャンの概要について説明する。それぞれの制御部１１はアンテナ４４が受信したビーコン、Probe RequestまたはProbe Responseを解析する。ここでビーコン、Probe RequestおよびProbe Responseは無線ＬＡＮの管理に使用する信号を伝達する管理フレームの一種である。ビーコンは、それぞれのＡＰ２０が自己の存在を周囲に通知するために、定期的に周囲に送出する管理フレームである。また、ＡＰ２０は所定の条件が満たされた場合にProbe Requestを送出する。Probe Requestを受信したＡＰ２０は、Probe Responseを送出する。ＡＰ２０が送出するビーコン、Probe RequestおよびProbe Responseの書式とこれらを送出する条件とは、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズで規定されている。
【００５０】
図６は、実施の形態２の通信装置１０のＣｈ状況を示す説明図である。図６は、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のそれぞれの制御部１１がスキャンにより求めた、各Ｃｈを使用しているＡＰ２０の数をまとめた表である。図６の表には、Ｃｈ欄、通信装置Ａ欄、通信装置Ｂ欄および和欄を含む。Ｃｈ欄には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０が共通して使用することが可能なＣｈが記載されている。通信装置Ａ欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ａ１０が検出したＡＰの数が記載されている。通信装置Ｂ欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ｂ１０が検出したＡＰの数が記載されている。和欄には、Ｃｈごとに通信装置Ａ欄に記載された数値と通信装置Ｂ欄に記載された数値との和が記載されている。
【００５１】
すなわち、通信装置Ａ１０は３６Ｃｈおよび４０Ｃｈを使用しているＡＰ２０を各１個検出し、４４Ｃｈおよび４８Ｃｈを使用しているＡＰ２０を検出していない。また通信装置Ｂ１０は３６Ｃｈおよび４８Ｃｈを使用しているＡＰ２０を各１個検出し、４０Ｃｈおよび４４Ｃｈを使用しているＡＰ２０を検出していない。通信装置Ａ１０と通信装置Ｂ１０が検出したＡＰ２０の数の和は、３６Ｃｈが２、４０Ｃｈが１、４４Ｃｈが０、４８Ｃｈが１である。
【００５２】
近傍に存在するＡＰ２０が使用しているＣｈと同じＣｈを使用してデータの送受信を行うと、無線の干渉が生じる可能性がある。したがって、通信装置Ａ１０は３６Ｃｈおよび４０Ｃｈを使用する場合には干渉が生じる可能性があり、通信装置Ｂ１０は３６Ｃｈおよび４８Ｃｈを使用する場合には干渉が生じる可能性がある。無線の干渉が生じると、情報の送受信が正しく行われず欠落した情報の再送信が必要になる等の理由により、通信装置１０間の通信速度が低下する。
【００５３】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のそれぞれの制御部１１は、ＡＰ２０の検出状況の情報を交換し、どちらの通信装置１０もＡＰ２０を検出していない４４Ｃｈを使用してピアツーピア接続する。これにより、無線ＬＡＮの電波の干渉を抑えることができる。
【００５４】
なお、全てのＣｈでＡＰ２０の存在を検出している場合には、制御部１１は双方の通信装置１０の周辺で使用しているＡＰ２０の数の和が小さいＣｈを使用してピアツーピア接続する。
【００５５】
図７から図９は、実施の形態２の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。図７から図９を使用して、本実施の形態のプログラムの処理の流れを説明する。
【００５６】
制御部Ａ１１はスキャンを行う（ステップＳ５０１）。制御部Ａ１１は、周辺情報作成のサブルーチンを起動する（ステップＳ５０２）。周辺状況作成のサブルーチンは、スキャンで取得した情報を、後述するネゴシエーションの際に制御部Ａ１１が送出する管理フレームに載せられるように加工するサブルーチンである。周辺情報作成のサブルーチンの処理の流れについては後述する。
【００５７】
制御部Ａ１１は、他の通信装置１０への接続指示をユーザから受け付けているか否かを判定する（ステップＳ５０３）。ユーザからの接続指示は、入力部１３から受け付けられる。なお、入力部１３を有さない通信装置１０を使用する場合には、ステップＳ５０３の判定は常にＮＯになる。ユーザからの接続指示を受け付けたと判定した場合（ステップＳ５０３でＹＥＳ）、通信装置Ａ１０は以後の処理ではリクエスト側の通信装置Ｑ１０になる（ステップＳ５２１）。
【００５８】
ユーザからの接続指示を受け付けていないと判定した場合には（ステップＳ５０３でＮＯ）、制御部Ａ１１は、他の制御部１１からの接続のリクエストを受信しているか否かを判定する（ステップＳ５０４）。接続のリクエストの受信の有無は、通信をリクエストする管理フレームであるG. O. Negotiation Request を通信装置Ａ１０が受信しているか否かで判定する。なお、G. O. Negotiation Request の詳細については後述する。
【００５９】
接続のリクエストを受信していないと判定した場合には（ステップＳ５０４でＮＯ）、制御部Ａ１１はステップＳ５０１に戻る。接続のリクエストを受信していると判定した場合には（ステップＳ５０４でＹＥＳ）、通信装置Ａは以後の処理では被リクエスト側の通信装置Ｐ１０になる（ステップＳ５２２）。
【００６０】
一方、制御部Ｂ１１もスキャンを行う（ステップＳ５１１）。制御部Ａ１１と制御部Ｂ１１は、相互に独立してスキャンを行うので、ステップＳ５０１とステップＳ５１１とは同期していない。
【００６１】
制御部Ｂ１１は、周辺情報作成のサブルーチンを起動する（ステップＳ５１２）。制御部Ｂ１１は、ユーザからの接続指示を受け付けているか否かを判定する（ステップＳ５１３）。ユーザからの接続指示を受け付けたと判定した場合（ステップＳ５１３でＹＥＳ）、通信装置Ｂ１０は以後の処理ではリクエスト側の通信装置Ｑ１０になる（ステップＳ５２３）。
【００６２】
ユーザからの接続指示を受け付けていないと判定した場合には（ステップＳ５１３でＮＯ）、制御部Ｂ１１は、他の制御部１１からの接続のリクエストを受信しているか否かを判定する（ステップＳ５１４）。接続のリクエストを受信していないと判定した場合には（ステップＳ５１４でＮＯ）、制御部Ｂ１１はステップＳ５１１に戻る。接続のリクエストを受信していると判定した場合には（ステップＳ５１４でＹＥＳ）、通信装置Ｂは以後の処理では被リクエスト側の通信装置Ｐ１０になる（ステップＳ５２４）。
【００６３】
以後の説明では、リクエスト側の通信装置Ｑ１０を通信装置Ｑ１０と、被リクエスト側の通信装置Ｐ１０を通信装置Ｐ１０と記載する。また通信装置Ｑ１０の制御部１１をリクエスト側制御部１１と、通信装置Ｐ１０の制御部１１を被リクエスト側制御部１１と記載する。
【００６４】
リクエスト側制御部１１は、他の機器に対して通信をリクエストする管理フレームであるG. O. Negotiation Requestを作成する（ステップＳ５３１）。G. O. Negotiation Requestの書式はＩＥＥＥ８０２．１１シリーズで規定されている。G. O. Negotiation Requestには、通信装置１０の製造メーカがあらかじめ定めた任意の情報であるVendor Specific Information Element（以下、Vendor Specific IEと記載する）を含めることができる。リクエスト側制御部１１は、管理フレームを作成する際に、周辺情報作成のサブルーチン（ステップＳ５０２またはステップＳ５１２）で作成した周辺情報をVendor Specific IEに入れる。
【００６５】
その他にG. O. Negotiation Requestには、通信装置Ｑ１０が使用することが可能なＣｈに関する情報が含まれる。またG. O. Negotiation Requestには通信装置Ｑ１０のIntent値も含まれる。Intent値は、通信装置１０にあらかじめ設定されている０以上１５以下の整数である。Intent値は、後述するグループオーナを定める際に使用される。さらにG. O. Negotiation Requestには、接続しようとする相手側の通信装置１０を特定する情報、たとえば相手側の通信装置１０のＳＳＩＤが含まれる。G. O. Negotiation Requestの例については後述する。
【００６６】
リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Requestを送信する（ステップＳ５３２）。前述のステップＳ５０４またはステップＳ５１４で判定しているのは、ステップＳ５３２で送信されたG. O. Negotiation Requestの受信の有無である。アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Requestを受信した（ステップＳ５０４またはステップＳ５１４でＹＥＳ）通信装置１０は、前述のとおり以後の処理では被リクエスト側の通信装置Ｐ１０になる（ステップＳ５２２またはステップＳ５２４）。
【００６７】
被リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Requestに応答する管理フレームであるG. O. Negotiation Responseを作成する（ステップＳ５４１）。G. O. Negotiation Responseの書式はＩＥＥＥ８０２．１１シリーズで規定されている。G. O. Negotiation Responseには、通信装置１０の製造メーカがあらかじめ定めた任意の情報であるVendor Specific IEを含めることができる。被リクエスト側制御部１１は、管理フレームを作成する際に、周辺情報作成のサブルーチン（ステップＳ５０２またはステップＳ５１２）で作成した周辺情報をVendor Specific IEに入れる。
【００６８】
その他にG. O. Negotiation Responseには、通信装置Ｐ１０が使用することが可能なＣｈに関する情報が含まれる。またG. O. Negotiation Responseには通信装置Ｐ１０のIntent値も含まれる。さらにG. O. Negotiation Responseには、応答する相手側の通信装置Ｑ１０を特定する情報、たとえば相手側の通信装置Ｑ１０のＳＳＩＤが含まれる。
【００６９】
被リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Responseを送信する（ステップＳ５４２）。被リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Requestに含まれていた通信装置Ｑ１０のインテント値と自己のインテント値とを比較して、自分がグループオーナになるか否かを判定する（ステップＳ５４３）。ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズの規定により、インテント値が大きい方の通信装置１０がグループオーナになる。
【００７０】
リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Responseを受信する（ステップＳ５５２）。リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Responseに含まれていた通信装置Ｐ１０のインテント値と自己のインテント値とを比較して、自分がグループオーナになるか否かを判定する（ステップＳ５５３）。自分がグループオーナになると判定した場合は（ステップＳ５５３でＹＥＳ）、リクエスト側制御部１１は、Ｃｈ決定のサブルーチンを起動する（ステップＳ５７１）。Ｃｈ決定のサブルーチンは、通信装置Ｐ１０と通信装置Ｑ１０との間のピアツーピア接続での無線通信を行う際に使用するＣｈを決定するサブルーチンである。Ｃｈ決定のサブルーチンの処理については後述する。
【００７１】
なお、前述の通り二つの通信装置１０のインテント値の大小関係によりグループオーナが定まる。したがって、ステップＳ５５３で通信装置Ｑがグループオーナになると判定される場合（ステップＳ５５３でＹＥＳ）には、通信装置Ｐはグループクライアントになると判定される（ステップＳ５４３でＮＯ）。同様に、ステップＳ５５３で通信装置Ｑがグループクライアントになると判定される場合には（ステップＳ５５３でＮＯ）、通信装置Ｐはグループオーナになると判定される（ステップＳ５４３でＹＥＳ）。
【００７２】
リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Responseに応答する管理フレームであるG. O. Negotiation Confirmationを送受信部４５およびアンテナ４４を介して送信する（ステップＳ５７２）。G. O. Negotiation Confirmationの書式はＩＥＥＥ８０２．１１シリーズで規定されている。被リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Confirmationを受信する（ステップＳ５７３）。
【００７３】
ステップＳ５７２でG. O. Negotiation Confirmationを送信した後、通信装置Ｑ１０はグループオーナの動作を行う（ステップＳ５７４）。ステップＳ５７３でG. O. Negotiation Confirmationを受信した後、通信装置Ｐ１０はグループクライアントの動作を行う（ステップＳ５７５）。グループオーナおよびグループクライアントの動作については、従来から使用されているピアツーピア接続の動作と同一であるので説明を省略する。以上で、リクエスト側制御部１１および被リクエスト側制御部１１は処理を終了する。
【００７４】
ステップＳ５４３で自分がグループオーナになると判定した場合は（ステップＳ５４３でＹＥＳ）、被リクエスト側制御部１１は、Ｃｈ決定のサブルーチンを起動する（ステップＳ５８１）。Ｃｈ決定のサブルーチンは、ステップＳ５７１で起動されるサブルーチンと同一のサブルーチンである。
【００７５】
リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Confirmationを送信する（ステップＳ５８２）。被リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Confirmationを受信する（ステップＳ５８３）。
【００７６】
なお、ステップＳ５８１とステップＳ５８２とは連動していないため、被リクエスト側制御部１１はG. O. Negotiation Responseを受信した後に（ステップＳ５８３）、チャンネル決定のサブルーチンを起動（ステップＳ５８１）しても良い。また、被リクエスト側制御部１１は、チャンネル決定のサブルーチンの実行中（ステップＳ５８１）に、G. O. Negotiation Responseを受信（ステップＳ５８３）しても良い。
【００７７】
ステップＳ５８２でG. O. Negotiation Confirmationを送信した後、通信装置Ｑ１０はグループクライアントの動作を行う（ステップＳ５８４）。ステップＳ５８３でG. O. Negotiation Confirmationを受信した後、通信装置Ｐ１０はグループオーナの動作を行う（ステップＳ５８５）。以上で、リクエスト側制御部１１および被リクエスト側制御部１１は処理を終了する。
【００７８】
図１０は、実施の形態２のG. O. Negotiation Requestの例を示す説明図である。図１０には、ステップＳ５３２でリクエスト側制御部１１が送信するG. O. Negotiation Requestを示す。前述のとおり、G. O. Negotiation Requestの書式はＩＥＥＥ８０２．１１の規定により定められている。G. O. Negotiation Requestには、Intent値、使用できるチャンネル、ＳＳＩＤおよびVendor Specific I.E.が含まれる。その他にG. O. Negotiation Requestにはヘッダ情報、送信時刻を示すタイムスタンプ等も含まれるが、図示は省略する。
【００７９】
Vendor Specific I.E.には、通信装置Ｑ１０が使用することが可能な４つのＣｈおよび図６に示したＡＰ２０の数を各１バイトで表現している。なお、実際のG. O. Negotiation Requestの送信は、１、０のビット列で行われる。
【００８０】
なお、Vendor Specific I.E.はＣｈとＡＰ２０の数のペアを連続して配置する形式で記載しても良い。また、番号の大きいＣｈを使用しない場合には、ＣｈとＡＰ２０の数をまとめて１バイトで表現しても良い。
【００８１】
図１０には、G. O. Negotiation Requestの例を示したが、ステップＳ５４２で被リクエスト側制御部１１が送信するG. O. Negotiation Responseの記載も図１０と同様である。
【００８２】
図１１は、実施の形態２の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。周辺状況作成のサブルーチンは、スキャンで取得した情報を加工してVendor Specific IEに記載する情報を作成するサブルーチンである。作成したVendor Specific IEは、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズの規格に従って、管理フレームに組み込まれる。図１１を使用して、周辺情報作成の処理の流れを説明する。
【００８３】
制御部１１は、自分が使用できるＣｈを抽出する（ステップＳ６０１）。使用できるＣｈは、無線通信部１４のハードウェアの仕様で定まっており、補助記憶装置１６にあらかじめ記憶されている。
【００８４】
制御部１１は、スキャンの結果から各Ｃｈに対して干渉する可能性のあるＡＰ２０の数を抽出する（ステップＳ６０２）。干渉する可能性のあるＡＰ２０とは、スキャンで通信装置１０がビーコン、Probe RequestまたはProbe Responseを受信したＡＰ２０である。
【００８５】
制御部１１は、使用できるＣｈ、および各Ｃｈと干渉する可能性のあるＡＰ２０の数をあらかじめ定めた書式でまとめてVendor Specific IEを作成する（ステップＳ６０３）。制御部１１は、以上で周辺情報作成の処理を終了する。制御部１１は、本サブルーチンで作成したVendor Specific IEを管理フレームであるG. O. Negotiation RequestまたはG. O. Negotiation Responseに使用する。
【００８６】
図１２は、実施の形態２のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。図１２を使用して、Ｃｈ決定の処理の流れを説明する。
【００８７】
制御部１１は、通信装置Ｑ１０と通信装置Ｐ１０とで共通して使用できるＣｈの情報を抽出する（ステップＳ６１１）。Ｃｈの情報とは、使用できるＣｈの番号およびそのＣｈに干渉する可能性のあるＡＰ２０の数である。
【００８８】
通信装置１０が使用できるＣｈは、通信装置１０の補助記憶装置１６にあらかじめ記憶されている。通信装置１０の各Ｃｈに干渉する可能性のあるＡＰ２０の数は、ステップＳ６１１で新たにスキャンを行って調べても良いし、ステップＳ５０１またはステップＳ５１１で行ったスキャンの結果を使用しても良い。相手側の通信装置１０が使用できるＣｈおよび各Ｃｈに干渉する可能性のあるＡＰ２０の数は、通信装置１０が相手側の通信装置１０から受け取った、G. O. Negotiation RequestまたはG. C. Negotiation Responseに含まれている。
【００８９】
制御部１１は、ステップＳ６１１で抽出した情報から通信装置１０の双方ともがＡＰを検出しないＣｈがあるか否かを判定する（ステップＳ６１２）。双方ともＡＰを検出しないＣｈがあると判定した場合には（ステップＳ６１２でＹＥＳ）、そのＣｈでは干渉が発生する可能性が低い。したがって、制御部１１はそのＣｈを相手側の通信装置１０と接続する際に使用するＣｈに決定する（ステップＳ６１３）。該当するＣｈが２個以上あると判定した場合には、制御部１１はあらかじめ定めた方法により使用するＣｈを選択して決定する。あらかじめ定めた方法とは、たとえば該当するＣｈからランダムにＣｈを選択する方法でも良いし、選択するＣｈの優先順位を決めておく方法でも良い。また、制御部１１は、該当する複数のＣｈをメインルーチンのプログラムに引き渡しても良い。
【００９０】
全てのＣｈでＡＰを検出していると判定した場合には（ステップＳ６１２でＮＯ）、制御部１１は干渉する可能性のあるＡＰ２０が少ないＣｈを抽出する（ステップＳ６１４）。ここで、抽出はＣｈごとに通信装置１０に干渉する可能性のあるＡＰ２０の数と相手側の通信装置１０に干渉する可能性のあるＡＰ２０の数との和を求め、和が最も小さいＣｈを抽出することにより行う。
【００９１】
制御部１１は、抽出したＣｈを相手側の通信装置１０と接続する際に使用するＣｈに決定する（ステップＳ６１５）。制御部１１は、以上でＣｈ決定の処理を終了する。
【００９２】
本実施の形態によると、ピアツーピア接続するそれぞれの通信装置１０の周辺にＡＰ２０がある場合でも、電波の干渉が発生する可能性の少ないＣｈを選択して接続する通信装置１０を提供することができる。
【００９３】
なお、いわゆるステルス型のＡＰ２０のうち、定期的なビーコンの送出を行わないタイプのＡＰ２０は、通常のスキャン（ステップＳ５０１およびステップＳ５１１）では存在を検出できない。このタイプのＡＰ２０が周囲に存在する可能性がある場合には、動的スキャンを行う事が望ましい。動的スキャンを行う場合には、通信装置１０は管理フレームの一種であるProbe Requestを送信する。ＩＥＥＥ８０２．１１の規約に従い、Probe Requestを受信したＡＰ２０は、Probe Responseを送信する。このProbe Responseは、ビーコンと同様の内容である。したがって、動的スキャンを行うことにより、定期的なビーコンの送出を行わないタイプのＡＰ２０が周囲にある場合でも、電波の干渉を引き起こす可能性の少ないＣｈを選択して接続する通信装置１０を提供することができる。
【００９４】
ピアツーピア接続を用いて接続可能な通信装置１０がある場合には、ユーザによる接続の指示を待たずに制御部１１が自動的に接続を行う事が望ましい場合がある。ステップＳ５０３またはステップＳ５１３で必ずＹＥＳに分岐してリクエスト側の通信装置Ｑになる（ステップＳ５２１、ステップＳ５２３）ように設定しておく事により、自動的にピアツーピア接続を行う通信装置１０を提供することができる。
【００９５】
本実施の形態においては、５ＧＨｚ帯のなかでも３６Ｃｈ、４０Ｃｈ、４４Ｃｈおよび４８Ｃｈの４つのＣｈを使用する通信装置１０を例にして説明したが、５２Ｃｈ以上のＣｈを使用する通信装置１０を使用しても良い。また、２．４ＧＨｚその他各地域の電波の使用割り当てで定められたＣｈを使用する通信装置１０を使用しても良い。
【００９６】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、本実施の形態で説明したピアツーピア接続と同時に、ＡＰ２０に接続するインフラストラクチャ接続も行うコンカレント接続を行うことが可能な通信装置１０であっても良い。
【００９７】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０には、スマートフォン、パソコン、タブレット、テレビ、ブルーレイレコーダ、音楽プレーヤー、デジタルカメラまたはネットワークストレージドライブ等、無線ＬＡＮ機能を搭載した任意の電子機器を使用できる。
【００９８】
［実施の形態３］
本実施の形態は、Ｃｈ決定のサブルーチンにおいて全てのＣｈでおのおの干渉する可能性のあるＡＰ２０がある場合に、干渉する可能性のあるＡＰ２０の数の最大値に基づいて使用するＣｈを定める通信装置１０に関する。本実施の形態のＣｈ決定のサブルーチンは、図１２と同様であるが、ステップＳ６１４で干渉するＡＰ２０が少ないＣｈを抽出する方法が異なる。なお、実施の形態１と共通する部分については説明を省略する。
【００９９】
図１３は、実施の形態３の通信装置１０のＣｈ状況を示す説明図である。図１３は、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のそれぞれの制御部１１がスキャンにより求めた、各Ｃｈを使用しているＡＰ２０の数をまとめた表である。図１３の表には、Ｃｈ欄、ＧＣ通信装置欄、ＧＯ通信装置欄および最大値欄を含む。Ｃｈ欄には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０が共通して使用することが可能なＣｈが記載されている。ＧＣ通信装置欄には、グループクライアント側の通信装置１０が各Ｃｈにおいて検出したＡＰの数が記載されている。ＧＯ通信装置欄には、グループオーナ側の通信装置１０が各Ｃｈにおいて検出したＡＰの数が記載されている。最大値欄には、ＣｈごとにＧＣ通信装置欄に記載された数値とＧＯ通信装置欄に記載された数値とを比較して大きい方の数値が記載されている。
【０１００】
たとえば、３６Ｃｈではグループクライアント側の通信装置１０は２個のＡＰ２０を、グループオーナ側の通信装置１０は０個のＡＰ２０を検出していることが記載されている。また、最大値欄にはＧＣ通信装置欄の２個と、ＧＯ通信装置欄の０個とを比較して、大きい方である２が記載されている。
【０１０１】
本実施の形態においては、グループオーナー側の通信装置１０の制御部１１は、最大値欄が最も小さい値である４８Ｃｈを抽出し（ステップＳ６１４）、相手側の通信装置１０と接続する際に使用するＣｈに決定する（ステップＳ６１５）。
【０１０２】
本実施の形態によると、電波干渉を起こしやすいＣｈを回避して通信に使用するＣｈを決定する通信装置１０を提供することができる。
【０１０３】
［実施の形態４］
本実施の形態は、被リクエスト側の通信装置Ｐ１０が自分はグループオーナ側になると判定した場合には、周辺情報をリクエスト側の通信装置Ｑ１０に送信せずにグループオーナの動作を開始する通信装置１０に関する。図１４および図１５は、実施の形態４の通信プログラムの処理の流れを示すフローチャートである。図１４および図１５を使用して本実施の形態の通信プログラムの処理の流れを説明する。なお、本実施の形態のプログラムのスタートからステップＳ５２４までは、図７に示した実施の形態２のフローチャートと共通であるのでフローチャートを省略する。また、また図１４のステップＳ５３２までも実施の形態１と共通であるので説明を省略する。
【０１０４】
被リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Requestに含まれていた通信装置Ｑ１０のインテント値と自己のインテント値とを比較して、自分がグループオーナになるか否かを判定する（ステップＳ６２１）。グループオーナになると判定した場合は（ステップＳ６２１でＹＥＳ）、被リクエスト側制御部１１は管理フレームであるG. O. Negotiation Responseを作成する（ステップＳ６２２）。この際、被リクエスト側制御部１１は、Vendor Specific IEに周辺情報を含めない。
【０１０５】
被リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Responseを送信する（ステップＳ６２３）。被リクエスト側制御部１１はＣｈ決定のサブルーチンを起動して、ピアツーピア接続での無線通信に使用するＣｈを決定する（ステップＳ６２４）。
【０１０６】
リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Responseを受信する（ステップＳ６３３）。リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Responseに含まれていた通信装置Ｐのインテント値と自己のインテント値を比較して、自分がグループオーナにならないと判定する。リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Responseに応答する管理フレームであるG. O. Negotiation Confirmationを送信する（ステップＳ６３４）。その後、通信装置Ｑ１０はグループクライアントの動作を開始する（ステップＳ６３５）。
【０１０７】
被リクエスト側制御部１１はアンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Confirmationを受信する（ステップＳ６２５）。通信装置Ｐ１０は、グループオーナの動作を開始する（ステップＳ６２６）。この際、通信装置Ｐ１０は、ステップＳ６２４で決定したＣｈを、通信装置Ｑとの通信に使用する。その後、リクエスト側制御部１１および被リクエスト側制御部１１は処理を終了する。
【０１０８】
なお、ステップＳ６２４とステップＳ６３４との実行の順番は確定していない。したがって、ステップＳ６２４の実行前またはステップＳ６２４の実行中に、通信装置ＰはG. O. Negotiation Confirmationを受信する場合がある。
【０１０９】
グループオーナにならないと判定した場合は（ステップＳ６２１でＮＯ）、被リクエスト側制御部１１は管理フレームであるG. O. Negotiation Responseを作成する（ステップＳ６４２）。この際、被リクエスト側制御部１１は、Vendor Specific IEに周辺情報を含める。
【０１１０】
被リクエスト側制御部１１は、送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Responseを送信する（ステップＳ６４３）。リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Responseを受信する（ステップＳ６５３）。
【０１１１】
リクエスト側制御部１１は、G. O. Negotiation Responseに含まれていた通信装置Ｑ１０のインテント値と自己のインテント値とを比較して、自分がグループオーナになるか否かを判定する。この際、ステップＳ６２１との関係でリクエスト側制御部１１は自分がグループオーナになると判定する（ステップＳ６５４）。
【０１１２】
リクエスト側制御部１１はＣｈ決定のサブルーチンを起動して、ピアツーピア接続での無線通信に使用するＣｈを決定する（ステップＳ６５５）。リクエスト側制御部１１は送受信部４５およびアンテナ４４を介してG. O. Negotiation Confirmationを送信する（ステップＳ６５６）。通信装置Ｑ１０は、グループオーナの動作を開始する（ステップＳ６５７）。この際、通信装置Ｑ１０は、ステップＳ６５５で決定したＣｈを、通信装置Ｐとの通信に使用する。
【０１１３】
被リクエスト側制御部１１は、アンテナ４４および送受信部４５を介してG. O. Negotiation Confirmationを受信する（ステップＳ６４５）。通信装置Ｐ１０は、グループクライアントの動作を開始する（ステップＳ６４６）。その後、リクエスト側制御部１１および被リクエスト側制御部１１は処理を終了する。
【０１１４】
本実施の形態によると、被リクエスト側制御部１１がグループオーナになると判定した場合（ステップＳ６２１でＹＥＳ）には、リクエスト側制御部１１に周辺情報を送らずにグループオーナとしての動作を開始する。したがって、管理フレームの情報量を小さくし、速やかにピアツーピア接続での通信を開始する通信装置１０を提供できる。
【０１１５】
［実施の形態５］
本実施の形態は、通信装置１０の周辺にあるＡＰ２０が使用しているＣｈ周辺のＣｈに重み付けを行ってピアツーピア接続に使用するＣｈを決定する通信装置１０に関する。
【０１１６】
図１６は、実施の形態５の通信装置１０の設置状況を示す説明図である。通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、それぞれ本実施の形態の通信装置１０である。具体的には、通信装置Ａ１０はデジタルカメラ、通信装置Ｂ１０はネットワークストレージである。本実施の形態においては、デジタルカメラで撮影して保存してある画像をネットワークストレージに転送して保存する。
【０１１７】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、２．４ＧＨｚ帯および５ＧＨｚ帯の無線ＬＡＮを使用することができる。
【０１１８】
通信装置Ａ１０の場所では、第１ＡＰ２０１、第２ＡＰ２０２および第６ＡＰ２０６からの電波を受信することができる。通信装置Ｂ１０の場所では、第１ＡＰ２０１、第３ＡＰ２０３、第４ＡＰ２０４および第５ＡＰ２０５からの電波を受信することができる。
【０１１９】
第１ＡＰ２０１は、３６Ｃｈの電波を使用している。第２ＡＰ２０２は４０Ｃｈの電波を使用している。第３ＡＰ２０３は４８Ｃｈの電波を使用している。第４ＡＰ２０４は６Ｃｈの電波を使用している。第５ＡＰ２０５は１０Ｃｈの電波を使用している。第６ＡＰ２０６は１Ｃｈの電波を使用している。
【０１２０】
図１７は、実施の形態５の重み付け係数を示す説明図である。前述したとおり、同一のＣｈを使用する通信装置１０が近くに存在している場合には電波の干渉が生じやすい。また、Ｃｈが近接している場合にも電波の干渉が生じやすい。図１７は、電波の干渉の生じやすさによる重み付けを示す表である。
【０１２１】
図１７の表には、Ｃｈ欄および重み付け係数欄を含む。Ｃｈ欄には、重み付けするＣｈの番号がＸを変数として記載されている。Ｘは同一のＣｈを使用する通信装置１０が存在しているＣｈの番号を示す。重み付け係数欄には、重み付けに使用する係数が記載されている。
【０１２２】
図１７では、同一のＣｈ間では重み付け係数を最大値である４に設定している。１Ｃｈ離れている場合には重み付け係数を２に設定している。２Ｃｈ離れている場合には重み付け係数を１に設定している。３Ｃｈ離れている場合には、重み付け係数を０に設定している。図示は省略するが、４Ｃｈ以上離れている場合にも、重み付け係数を０に設定している。なお、図１７の表は例示であり、図１７に示した値とは別の値の重み付け係数を使用する事もできる。たとえば４Ｃｈ以上離れている場合にも重み付け係数が０にならないように設定する場合には、５ＧＨｚ帯を使用する場合にも他のＣｈを使用するＡＰ２０の影響を考慮することができる。
【０１２３】
図１８は、実施の形態５の通信装置１０のＣｈ状況を示す説明図である。図１８は、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のそれぞれの制御部１１がスキャンして求めた、無線の電波の干渉の生じやすさを示す係数をまとめた表である。図１８の表には、Ｃｈ欄、通信装置Ａ欄、通信装置Ｂ欄および和欄を含む。通信装置Ａ欄には、干渉機器欄および係数Ａ欄を含む。通信装置Ｂ欄には、干渉機器欄および係数Ｂ欄を含む。
【０１２４】
Ｃｈ欄には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０が共通して使用することが可能なＣｈが記載されている。通信装置Ａ欄の干渉機器欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ａ１０が検出したＡＰ２０の名称が記載されている。通信装置Ａ欄の係数Ａ欄には、通信装置Ａ１０の各Ｃｈの干渉の生じやすさを示す係数Ａが記載されている。通信装置Ｂ欄の干渉機器欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ｂ１０が検出したＡＰ２０の名称が記載されている。通信装置Ｂ欄の係数Ｂ欄には、通信装置Ｂ１０の各Ｃｈの干渉の生じやすさを示す係数Ｂが記載されている。和欄には、Ｃｈごとに係数Ａと係数Ｂとの和が記載されている。
【０１２５】
たとえば、通信装置Ａ１０は１Ｃｈを使用している第６ＡＰ２０６の影響を受ける。第６ＡＰ２０６による影響の強さは、図１７を参照して１Ｃｈが４、２Ｃｈが２、３Ｃｈが１で表される。また通信装置Ａ１０は第１ＡＰ２０１および第２ＡＰ２０２の影響も受ける。第１ＡＰ２０１および第２ＡＰ２０２の使用しているＣｈに対する影響の強さは係数４で表される。なお、第１ＡＰ２０１および第２ＡＰ２０２は５ＧＨｚ帯域を使用しているため、無線ＬＡＮの規格の定めにより１つまたは２つ離れたＣｈは使用されない。また、通信装置Ｂ１０の８Ｃｈは６Ｃｈを使用している第４ＡＰ２０４の係数１と１０Ｃｈを使用している第５ＡＰ２０５の係数１とを加算した係数２の強さの影響を受ける。
【０１２６】
グループオーナ側の通信装置１０の制御部１１は、和欄の数値が最小値０である１３Ｃｈまたは４４Ｃｈを、ピアツーピア接続に使用するＣｈに選択する。
【０１２７】
なお、２．４ＧＨｚ帯で使用するＣｈをたとえば１Ｃｈ、６Ｃｈおよび１１Ｃｈのみに限定する場合には、制御部１１はこれらのＣｈならびに５ＧＨｚ帯の３６Ｃｈ、４０Ｃｈ、４４Ｃｈおよび４８Ｃｈの係数の和を比較して、最小値のＣｈを選択する。すなわち、図１８に示す場合には、制御部１１は４４Ｃｈをピアツーピア接続に使用するＣｈに選択する。
【０１２８】
本実施の形態の処理の流れは、実施の形態２の周辺情報作成のサブルーチン（ステップＳ５０２、ステップＳ５１２）およびＣｈ決定のサブルーチン（ステップＳ５７１、ステップＳ５８１）を以下に説明するサブルーチンに置き換えたものである。したがって、以下では周辺情報作成のサブルーチンおよびＣｈ決定のサブルーチンの処理の流れをそれぞれ説明する。
【０１２９】
図１９は、実施の形態５の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。本サブルーチンは、スキャンで取得した情報を加工して重み付けをしたVendor Specific IEを作成するサブルーチンである。図１９を使用して、周辺情報作成の処理の流れを説明する。なお、実施の形態１と共通する部分の説明は省略する。
【０１３０】
制御部１１は、自分が使用できるＣｈを抽出する（ステップＳ６０１）。制御部１１は、スキャンの結果から各Ｃｈに対して干渉する可能性のあるＡＰ２０を抽出する（ステップＳ６５１）。制御部１１は、干渉する可能性のあるＡＰ２０が使用しているＣｈとその前後のＣｈに図１７に示す係数を掛けた値をＣｈごとに加算する（ステップＳ６５２）。
【０１３１】
制御部１１は、使用できるＣｈ、および各Ｃｈの係数をあらかじめ定めた書式でまとめてVendor Specific IEを作成する（ステップＳ６５３）。制御部１１は、以上で周辺情報作成の処理を終了する。
【０１３２】
図２０は、実施の形態５のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。本サブルーチンは、図１９のサブルーチンで算出した各Ｃｈの係数を元に使用するＣｈを決定するサブルーチンである。図２０を使用して、Ｃｈ決定の処理の流れを説明する。
【０１３３】
制御部１１は、通信装置Ｑ１０と通信装置Ｐ１０との双方が共通して使用できるＣｈの情報を抽出する（ステップＳ６６１）。制御部１１は共通して使用できる各Ｃｈの係数を抽出する（ステップＳ６６２）。ここで、通信装置１０が使用できるＣｈおよび係数は、事前に制御部１１が実行した周辺情報作成のサブルーチンで算出した結果を使用する。また、相手側の通信装置１０が使用できるＣｈおよび各Ｃｈの係数は、通信装置１０が相手側の通信装置１０から受け取った、G. O. Negotiation RequestまたはG. C. Negotiation Responseに含まれている。
【０１３４】
制御部１１は、Ｃｈごとに抽出した係数の和を求める（ステップＳ６６３）。制御部１１は、ステップＳ６６３で求めた和が最小であるＣｈを抽出する（ステップＳ６６４）。制御部１１は、抽出したＣｈを相手側の通信装置１０と接続する際に使用するＣｈに決定する（ステップＳ６６５）。制御部１１は、以上でＣｈ決定の処理を終了する。
【０１３５】
本実施の形態によると、近傍のＣｈを使用しているＡＰ２０の存在を考慮して、干渉をおこす可能性の低いＣｈを選択する通信装置１０を提供できる。
【０１３６】
なお、ステップＳ６６４で各Ｃｈにおいて両者の係数のうちの大きい方の値を抽出し、その値が最小になるＣｈを抽出しても良い。
【０１３７】
［実施の形態６］
実施の形態６は、ＡＰ２０から受信する電波の強度を考慮してピアツーピア接続に使用するＣｈを決定する通信装置１０に関する。近隣のＡＰ２０が使用しているＣｈと同一のＣｈを使用する場合に、近隣のＡＰ２０からの電波の強度が大きい場合には干渉を受けやすく、小さい場合には干渉を受けにくい。本実施の形態の通信装置１０は、ＡＰ２０から受信している電波の強度を加味してピアツーピア接続に使用するＣｈを決定する。
【０１３８】
図２１は、実施の形態６の通信装置１０の設置状況を示す説明図である。通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、それぞれ本実施の形態の通信装置１０である。具体的には、通信装置Ａ１０はタブレット、通信装置Ｂ１０はブルーレイディスクドライブである。本実施の形態においては、ブルーレイディスクドライブで録画して保存してある番組をタブレットに転送してタブレットの画面に表示する。
【０１３９】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、２．４ＧＨｚ帯の無線ＬＡＮを使用することができる。通信装置Ａ１０の場所では、第２ＡＰ２０２および第６ＡＰ２０６からの電波を受信することができる。通信装置Ｂ１０の場所では、第４ＡＰ２０４および第５ＡＰ２０５からの電波を受信することができる。第２ＡＰ２０２は５Ｃｈの電波を使用している。第４ＡＰ２０４は６Ｃｈの電波を使用している。第５ＡＰ２０５は１１Ｃｈの電波を使用している。第６ＡＰ２０６は１Ｃｈの電波を使用している。
【０１４０】
図２２は、実施の形態６の通信装置１０のＣｈ状況を示す説明図である。図２２は、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０のそれぞれの制御部１１がスキャンして求めた、無線の電波の干渉の生じやすさを示す係数をまとめた表である。図２２の表には、Ｃｈ欄、通信装置Ａ欄、通信装置Ｂ欄および最大値欄を含む。通信装置Ａ欄には、干渉機器欄、強度欄および係数Ａ欄を含む。通信装置Ｂ欄には、干渉機器欄、強度欄および係数Ｂ欄を含む。
【０１４１】
Ｃｈ欄には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０が共通して使用することが可能なＣｈが記載されている。通信装置Ａ欄の干渉機器欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ａ１０が検出したＡＰ２０の名称が記載されている。通信装置Ａ欄の強度欄には、干渉機器欄に記載されたＡＰ２０から受信した電波の強度が記載されている。通信装置Ａ欄の係数Ａ欄には、通信装置Ａ１０の各Ｃｈの干渉の生じやすさを示す係数Ａが記載されている。通信装置Ｂ欄の干渉機器欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ｂ１０が検出したＡＰ２０の名称が記載されている。通信装置Ｂ欄の強度欄には、干渉機器欄に記載されたＡＰ２０から受信した電波の強度が記載されている。通信装置Ｂ欄の係数Ｂ欄には、通信装置Ｂ１０の各Ｃｈの干渉の生じやすさを示す係数Ｂが記載されている。最大値欄には、Ｃｈごとに係数Ａと係数Ｂとを比較して、大きい方の数値が記載されている。
【０１４２】
なお、本実施の形態においては、実施の形態５と同様に各ＡＰ２０は近傍のＣｈに対して、図１７に示す重み付けの影響を与える。
【０１４３】
たとえば、通信装置Ａ１０は１Ｃｈを使用している第６ＡＰ２０６および５Ｃｈを使用している第２ＡＰ２０２の影響を受ける。通信装置Ａ１０の検知部４７が検知した第６ＡＰ２０６のビーコンの強度は５である。また、通信装置Ａ１０の検知部４７が検知した第２ＡＰ２０２のビーコンの強度は２である。なお、本実施の形態においては、電波の強度を数が大きい方が強い電波であることを意味する５段階の指標で記載する。電波の強度はＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator）、ＲＳＱ（Reference Signal Received Power）、ＲＳＲＱ（Reference Signal Received Quality）等、様々な尺度で評価することができる。
【０１４４】
たとえば、通信装置Ａ１０に対する第６ＡＰ２０６による影響の強さは、図１７を参照した１Ｃｈが４、２Ｃｈが２、３Ｃｈが１の各々の数値に電波強度の指標５を掛けて、１Ｃｈは２０、２Ｃｈは１０および３Ｃｈは５で表される。同様に、通信装置Ａ１０に対する第２ＡＰ２０２による影響の強さは、５Ｃｈが４、４Ｃｈと６Ｃｈが２、３Ｃｈと７Ｃｈが１の各々の数値に電波強度の指標２を掛けて、５Ｃｈは８、４Ｃｈと６Ｃｈは４、３Ｃｈと７Ｃｈは２で表される。したがって、第６ＡＰ２０６および第２ＡＰ２０２の影響が重複する３Ｃｈの受ける影響は、両者の影響を加算して７で表される。
【０１４５】
グループオーナ側の通信装置１０の制御部１１は、最大値欄が最小値３である８Ｃｈをピアツーピア接続に使用するＣｈに選択する。
【０１４６】
本実施の形態によると、近隣に多くのＡＰ２０が存在する場合であっても、各ＡＰ２０から受信する電波の強度を考慮して、干渉をうけにくいＣｈを選択する通信装置１０を提供することができる。
【０１４７】
なお、ＡＰ２０から受信する電波の強度は５段階に限らず、８段階、１０段階等任意の段階に分けた指標を使用できる。またＲＳＳＩ等の数値をそのまま使用しても良い。
【０１４８】
［実施の形態７］
本実施の形態は、無線ＬＡＮのＡＰ２０以外の電子機器等による影響も考慮して使用するＣｈを決定する通信装置１０に関する。
【０１４９】
図２３は、実施の形態７の通信装置１０の設置状況を示す説明図である。通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、それぞれ本実施の形態の通信装置１０である。具体的には、通信装置Ａ１０はミュージックプレーヤー、通信装置Ｂ１０はパソコンである。本実施の形態においては、パソコンのハードディスクに保存されている音楽をミュージックプレーヤーで再生する。
【０１５０】
通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０は、２．４ＧＨｚ帯の無線ＬＡＮを使用することができる。通信装置Ａ１０の場所では、第１ＡＰ２０１、第２ＡＰ２０２および第６ＡＰ２０６からの電波を受信することができる。通信装置Ｂ１０の場所では、第１ＡＰ２０１および第４ＡＰ２０４からの電波を受信することができる。第１ＡＰ２０１は、３Ｃｈの電波を使用している。第２ＡＰ２０２は４Ｃｈの電波を使用している。第４ＡＰ２０４は６Ｃｈの電波を使用している。第６ＡＰ２０６は１Ｃｈの電波を使用している。さらに通信装置Ｂ１０の場所ではコードレス電話２０８および電子レンジ２０９から発生する２．４ＧＨｚ帯の電磁波の影響を受ける。
【０１５１】
図２４は、実施の形態７の通信装置１０のＣｈ状況を示す説明図である。図２４は、１Ｃｈから１３Ｃｈで通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０の検知部４７がそれぞれ検知したノイズ値をまとめた表である。
【０１５２】
図２４の表には、Ｃｈ欄、通信装置Ａのノイズ値欄、通信装置Ｂのノイズ値欄および最大値欄を含む。Ｃｈ欄には、通信装置Ａ１０および通信装置Ｂ１０が共通して使用することが可能なＣｈが記載されている。通信装置Ａのノイズ値欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ａ１０の検知部４７が検知したノイズ値が記載されている。通信装置Ｂのノイズ値欄には、各Ｃｈにおいて通信装置Ｂ１０の検知部４７が検知したノイズ値が記載されている。ここで、ノイズ値はアンテナ４４が受信したノイズの量を示す指標である。ノイズ値にはたとえば受信した電波の強度を使用する。ノイズ値は瞬時値ではなく、あらかじめ定めた一定の時間内の最大値を使用することが望ましい。ＡＰ２０以外の機器が発生するノイズは、継続時間が短い場合があるからである。最大値欄には、Ｃｈごとに通信装置Ａのノイズ値欄に記載された数値と通信装置Ｂのノイズ値欄に記載された数値とを比較して大きい方の数値が記載されている。
【０１５３】
たとえば、通信装置Ａ１０は１Ｃｈで−８０ｄＢｍ、２Ｃｈで−２０ｄＢｍのノイズ値の電波を受信している。なお、本実施の形態においては、受信した電波がＡＰ２０が送出している管理フレームの電波なのか、ＡＰ２０がデータ通信に使用している電波なのか、または電子レンジ２０９等が発生する単なるノイズなのかは区別しない。
【０１５４】
グループオーナの制御部１１は、最大値欄が最小値の−４０ｄＢｍである３Ｃｈをピアツーピア接続に使用するＣｈに選択する。
【０１５５】
本実施の形態の処理の流れは実施の形態２の周辺情報作成のサブルーチンおよびＣｈ決定のサブルーチンを以下に説明するサブルーチンに置き換えたものである。図２５は、実施の形態７の周辺情報作成の処理の流れを示すフローチャートである。周辺状況作成のサブルーチンは、検知部４７が各Ｃｈの帯域で検知したノイズ値を管理フレームに載せられるように加工してVendor Specific IEを作成するサブルーチンである。図２５を使用して、本実施の形態の周辺情報作成のサブルーチンの処理の流れを説明する。
【０１５６】
制御部１１は、自分が使用できるＣｈを抽出する（ステップＳ６０１）。制御部１１は、検知部４７から各Ｃｈのノイズ値を取得する（ステップＳ６７１）。ノイズ値の取得は、あらかじめ定めた一定の時間にわたり継続して行う。制御部１１は、あらかじめ定めた一定時間内のノイズ値の最大値を算出する（ステップＳ６７２）。
【０１５７】
制御部１１は、使用できるＣｈ、および各Ｃｈで検出したノイズ値の最大値をあらかじめ定めた書式でまとめてVendor Specific IEを作成する（ステップＳ６７３）。以上で制御部１１は、周辺情報作成の処理を終了する。
【０１５８】
図２６は、実施の形態７のＣｈ決定の処理の流れを示すフローチャートである。図２６を使用して、Ｃｈ決定の処理の流れを説明する。
【０１５９】
制御部１１は、通信装置Ｑ１０と通信装置Ｐ１０とで共通して使用できるＣｈの情報を抽出する（ステップＳ６８１）。Ｃｈの情報とは、使用できるＣｈの番号およびそのＣｈのノイズ値である。
【０１６０】
通信装置１０が使用できるＣｈは、通信装置１０の補助記憶装置１６にあらかじめ記憶されている。通信装置１０の各Ｃｈのノイズ値は、ステップＳ６７２で算出した値を使用する。相手側の通信装置１０が使用できるＣｈおよび各Ｃｈのノイズ値は、通信装置１０が相手側の通信装置１０から受け取った、G. O. Negotiation RequestまたはG. C. Negotiation Responseに含まれている。
【０１６１】
制御部１１は、ステップＳ６８１で抽出した情報から各ＣｈについてＧＯ通信装置１０のノイズ値と相手側の通信装置１０のノイズ値とを対比して、大きい方を抽出する（ステップＳ６８２）。制御部１１は、ステップＳ６８２で抽出したノイズ値同士を対比して、ノイズ値が最小のＣｈを抽出する（ステップＳ６８３）。
【０１６２】
制御部１１は、抽出したＣｈを相手側の通信装置１０とのピアツーピア接続に使用するＣｈに決定する（ステップＳ６８４）。制御部１１は、以上でＣｈ決定の処理を終了する。
【０１６３】
本実施の形態によると、ＡＰ２０以外の機器が発生する電磁波の影響も考慮して使用するＣｈを選択する通信装置１０を提供できる。
【０１６４】
なお、図２４のノイズ値にあらかじめ定めた一定期間内のノイズ値の平均値を使用しても良い。このようにする事により、大きなノイズを短時間だけ発生する機器の影響については無視できる。したがって、恒常的に発生するノイズの影響を受けにくいＣｈを選択して使用する通信装置１０を提供することができる。
【０１６５】
ノイズ値を示す指標は、受信した電波の強度に限定されない。ＳＮＲ（Signal-to-Noise Ratio）等の任意の指標を使用することができる。
【０１６６】
［実施の形態８］
実施の形態８は、通信装置１０と通信プログラム３１とを組み合わせて動作させる形態に関する
【０１６７】
図２７は、実施の形態８の通信装置１０の装置構成図である。図２７を使用して、本実施の形態の構成を説明する。なお、実施の形態１と共通する部分の説明は省略する。
【０１６８】
通信装置１０は、制御部１１、機能部１２、入力部１３、読取部３２、無線通信部１４、主記憶装置１５、補助記憶装置１６およびバスを備える。無線通信部１４は、無線制御部４１、アンテナ４４、送受信部４５、周波数切替部４６、検知部４７および無線機能バスを備える。
【０１６９】
読取部３２は、可搬型記録媒体３３を読み取る装置であり、具体的にはたとえばマイクロＳＤ（Secure Digital）カードスロットである。
【０１７０】
通信プログラム３１は、可搬型記録媒体３３に記録されている。制御部１１は、読取部３２を介して通信プログラム３１を読み込み、補助記憶装置１６に保存する。また制御部１１は、通信装置１０内に実装されたフラッシュメモリ等の半導体メモリ３４に記憶された通信プログラム３１を読み出しても良い。さらに、制御部１１は、送受信部４５を介して接続される図示しない他のサーバコンピュータから通信プログラム３１をダウンロードして補助記憶装置１６に保存しても良い。
【０１７１】
通信装置１０は、上述した各種ソフトウェア処理を実行する通信プログラム３１を、可搬型記録媒体３３もしくは半導体メモリ３４から読み取り、または送受信部４５を介して図示しない他のサーバコンピュータからダウンロードする。通信プログラム３１は、制御部１１の制御プログラムとしてインストールされ、主記憶装置１５にロードされて実行される。これにより、通信装置１０は全体として上述した通信装置１０として機能する。
【０１７２】
各実施例で記載されている技術的特徴（構成要件）はお互いに組合せ可能であり、組み合わせすることにより、新しい技術的特徴を形成することができる。
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって、制限的なものでは無いと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した意味では無く、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【０１７３】
以上のように、本発明にかかる通信装置１０は、他の通信装置１０が取得した該他の通信装置１０の周囲の電波状態を受信する受信部４５と、周囲の電波状態を取得する取得部４７と、両電波状態に基づいて前記他の通信装置１０との通信に使用する電波の周波数を選択する選択部とを備えることを特徴とする。
【０１７４】
本発明にあっては、双方の通信装置１０の周囲の電波状態に基づいて通信に使用する電波の周波数を定めるので、通信品質の高い周波数を選択して通信を行うことが可能となる。
【０１７５】
本発明にかかる通信装置１０は、前記両電波状態は、電波の周波数と他の機器から該周波数の電波の受信状態が受ける影響との関係を示す情報であり、前記選択部は、前記他の通信装置１０および前記通信装置１０が共通して使用することが可能な周波数のうち前記影響が少ない周波数を選択することを特徴とする。
【０１７６】
本発明にあっては、双方の通信機器１０が他の機器等から受ける影響の少ない周波数を選択して通信に使用するので、混信等による通信品質の低下を生じにくくすることが可能となる。
【０１７７】
本発明にかかる通信装置１０は、前記両電波状態は、周波数と該周波数で前記他の通信装置１０および前記通信装置１０が受信するノイズの強度との関係を示す情報であり、前記選択部は、前記他の通信装置１０および前記通信装置１０が共通して使用することが可能な周波数のうち前記ノイズの強度が小さい周波数を選択することを特徴とする。
【０１７８】
本発明にあっては、双方の通信装置１０が他の機器等から受けるノイズの少ない周波数を選択して通信に使用するので、ノイズによる通信速度の低下を生じにくくすることが可能となる。
【０１７９】
本発明にかかる通信方法は、他の通信装置１０が取得した該他の通信装置１０の周囲の電波状態を受信し、周囲の電波状態を取得し、両電波状態に基づいて前記他の通信装置１０との通信に使用する電波の周波数を選択することを特徴とする。
【０１８０】
本発明にあっては、双方の通信装置１０の周囲の電波状態に基づいて通信に使用する電波の周波数を定めるので、通信品質の高い周波数を選択して通信を行う通信方法を提供することが可能となる。
【０１８１】
本発明にかかる通信プログラム３１は、他の通信装置１０が取得した該他の通信装置１０の周囲の電波状態を受信し、周囲の電波状態を取得し、両電波状態に基づいて前記他の通信装置１０との通信に使用する電波の周波数を選択する処理をコンピュータに実行させることを特徴とする。
【０１８２】
本発明にあっては、双方の通信装置１０の周囲の電波状態に基づいて通信に使用する電波の周波数を定めるので、通信品質の高い周波数を選択して通信を行う通信プログラムを提供することが可能となる。
【符号の説明】
【０１８３】
１０  通信装置
１１  制御部
１２  機能部
１３  入力部
１４  無線通信部
１５  主記憶装置
１６  補助記憶装置
２０  ＡＰ
３１  通信プログラム
３２  読取部
３３  可搬型記録媒体
４１  無線制御部
４４  アンテナ
４５  送受信部
４６  周波数切替部
４７  検知部
【図１】
2016154312.tif 000003
【図２】
2016154312.tif 000004
【図３】
2016154312.tif 000005
【図４】
2016154312.tif 000006
【図５】
2016154312.tif 000007
【図６】
2016154312.tif 000008
【図７】
2016154312.tif 000009
【図８】
2016154312.tif 000010
【図９】
2016154312.tif 000011
【図１０】
2016154312.tif 000012
【図１１】
2016154312.tif 000013
【図１２】
2016154312.tif 000014
【図１３】
2016154312.tif 000015
【図１４】
2016154312.tif 000016
【図１５】
2016154312.tif 000017
【図１６】
2016154312.tif 000018
【図１７】
2016154312.tif 000019
【図１８】
2016154312.tif 000020
【図１９】
2016154312.tif 000021
【図２０】
2016154312.tif 000022
【図２１】
2016154312.tif 000023
【図２２】
2016154312.tif 000024
【図２３】
2016154312.tif 000025
【図２４】
2016154312.tif 000026
【図２５】
2016154312.tif 000027
【図２６】
2016154312.tif 000028
【図２７】
2016154312.tif 000029