(57)【要約】      （修正有）【課題】通信の効率を向上させる通信装置、通信システム及び通信方法を提供する。【解決手段】通信先装置へ第一のタイミングで第一の制御信号を送信し、第一の制御信号に対する第一の応答時間から第一のネットワーク帯域を算出し、通信先装置へ第二のタイミングで第二の制御信号を送信し、第二の制御信号に対する第二の応答時間から第二のネットワーク帯域を算出する帯域算出部２１３と、第一のネットワーク帯域と第二のネットワーク帯域とから、ネットワーク帯域の変動の傾向を示す値を算出する変動傾向算出部２１４と、ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部２１５と、推定された使用可能となるネットワーク帯域に応じて、通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部２１７と、を有する。【選択図】図３
2016158016.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部と、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部と、を有する通信装置。
【請求項２】
通信先の装置へ第一のタイミングで第一の制御信号を送信し、前記第一の制御信号に対する第一の応答時間から、第一のネットワーク帯域を算出し、
前記通信先の装置へ第二のタイミングで第二の制御信号を送信し、前記第二の制御信号に対する第二の応答時間から、第二のネットワーク帯域を算出する帯域算出部と、
前記第一のネットワーク帯域と前記第二のネットワーク帯域とから、前記ネットワーク帯域の変動の傾向を示す値を算出する変動傾向算出部と、を有する請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
前記帯域推定部は、
前記変動の傾向を示す値と、前記変動の傾向を示す値を算出した時刻と、前記通信が行われる時刻と、から、前記使用可能となるネットワーク帯域を算出する請求項２記載の通信装置。
【請求項４】
通信装置と、前記通信装置と通信を行うサーバとを有する通信システムであって、
前記通信装置は、
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部と、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部と、
決定された前記通信において送受信されるデータのサイズを、前記通信において送受信されるデータの取得要求と共に前記サーバに送信する送信部と、を有する通信システム。
【請求項５】
コンピュータによる通信方法であって、該コンピュータが、
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定し、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定する、通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信システム及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年では、インターネットのユーザ数の増加や、通信網の通信速度の向上、スマートフォンやタブレットの普及等に伴い、送受信されるデータのサイズを大きくすることや、ストリーミングの即時性等が要求されている。
【０００３】
ところで、従来において、サーバとクライアントとが通信を行う場合、ネットワーク環境に関係なく、所定のデータサイズで送受信を行う。したがって、例えば所定のデータサイズを８００［Ｍｂｉｔ］とした場合、１［ＧＢ］のファイルの送受信が完了するまでに１０回の通信を行うこととなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−５３８０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記の従来の技術では、ネットワーク環境を考慮せずに所定のデータサイズで通信を行うため、例えば使用可能なネットワーク帯域が所定のデータサイズ未満である場合は、輻輳が発生し、他の通信へ悪影響を及ぼす。また、従来の技術では、例えば、使用可能なネットワーク帯域が所定のデータサイズ以上である場合でも、高速に効率的な通信を行えない。
【０００６】
１つの側面では、通信の効率を向上させることが可能な通信装置、通信システム及び通信方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一様態によれば、ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部と、推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部と、を有する。
【０００８】
上記各部は、上記各部を実現する手順としてコンピュータにより実行させる方法とすることもできる。
【発明の効果】
【０００９】
通信の効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】通信システムの一例を説明する図である。
【図２】通信端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【図３】通信端末の機能を説明する図である。
【図４】通信端末の動作を説明するフローチャートである。
【図５】データテーブルの一例を示す図である。
【図６】使用可能なネットワークの変動を説明する図である。
【図７】本実施形態の効果を説明するための比較例を示す図である。
【図８】本実施形態の効果を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に図面を参照し、実施形態について説明する。図１は、通信システムの一例を説明する図である。
【００１２】
本実施形態の通信システム１００は、通信端末２００とサーバ３００とを有する。本実施形態の通信端末２００とサーバ３００とは、例えば通信網Ｎ等を介して接続される。
【００１３】
本実施形態の通信端末２００は、通信処理部２１０を有し、サーバ３００との通信を行う。サーバ３００は、コンテンツデータベース３１０を有する。
【００１４】
通信端末２００は、データの取得要求を受け付けると、サーバ３００にデータの取得要求を行い、サーバ３００からデータを受信（ダウンロード）する。また、通信端末２００は、サーバ３００へのデータの送信要求を受け付けると、サーバ３００へデータを送信（アップロード）する。
【００１５】
本実施形態の通信端末２００は、データの送受信の際に、通信処理部２１０により、サーバ３００へｐｉｎｇデータを送信して応答時間を求め、応答時間に基づき使用可能なネットワーク帯域を算出する。そして、通信端末２００は、算出したネットワーク帯域の変動の傾向を推定し、データの取得要求と共に、推定結果に応じたデータサイズをサーバ３００へ通知する。サーバ３００は、通知を受けて、要求されたデータサイズのデータを通信端末２００へ送信する。
【００１６】
本実施形態の通信システム１００では、以上のように、使用可能なネットワーク帯域を予測して送受信の際のデータサイズを決定するため、最適なデータサイズで通信を行うことができ、通信の効率を向上させることができる。
【００１７】
尚、図１の通信システム１００では、サーバ３００を１つとしたが、これに限定されない。通信システム１００は、任意の数のサーバを有していても良い。
【００１８】
以下に、本実施形態の通信端末２００について説明する。図２は、通信端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【００１９】
本実施形態の通信端末２００は、それぞれバスＢで相互に接続されている表示操作装置２２、ドライブ装置２３、補助記憶装置２４、メモリ装置２５、演算処理装置２６及びインターフェース装置２７を有する。
【００２０】
表示操作装置２２は、各種の情報を入力と出力を行うために用いられるものであり、例えば表示機能を有するタッチパネル等である。インターフェース装置２７は、モデム，ＬＡＮカード等を含み、ネットワークに接続する為に用いられる。
【００２１】
通信プログラムは、通信端末２００を制御する各種プログラムの少なくとも一部である。通信プログラムは例えば記録媒体２８の配布やネットワークからのダウンロードなどによって提供される。通信プログラムを記録した記録媒体２８は、ＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク等の様に情報を光学的，電気的或いは磁気的に記録する記録媒体、ＲＯＭ、フラッシュメモリ等の様に情報を電気的に記録する半導体メモリ等、様々なタイプの記録媒体を用いることができる。
【００２２】
また、通信プログラムを記録した記録媒体２８がドライブ装置２３にセットされると、通信プログラムは記録媒体２８からドライブ装置２３を介して補助記憶装置２４にインストールされる。ネットワークからダウンロードされた通信プログラムは、インターフェース装置２７を介して補助記憶装置２４にインストールされる。
【００２３】
補助記憶装置２４は、インストールされた通信プログラムを格納すると共に、必要なファイル、データ等を格納する。メモリ装置２５は、コンピュータの起動時に補助記憶装置２４から通信プログラムを読み出して格納する。そして、演算処理装置２６はメモリ装置２５に格納された各プログラムに従って、後述するような各種処理を実現している。
【００２４】
尚、本実施形態の通信端末２００が一般的なコンピュータである場合には、表示操作装置２２の代わりに、入力装置と出力装置とを有しても良い。入力装置は、例えばキーボードやマウス等である。出力装置は、例えばディスプレイ等である。
【００２５】
また、本実施形態のサーバ３００は、例えば一般のコンピュータであり、図２に示す構成と同様であるから、説明を省略する。
【００２６】
図３は、通信端末の機能を説明する図である。本実施形態の通信処理部２１０は、受信部２１１、送信部２１２、帯域算出部２１３、変動傾向算出部２１４、帯域推定部２１５、データサイズ算出部２１６、データサイズ決定部２１７、帯域保持部２１８、ｐｉｎｇ制御部２１９を有する。本実施形態の通信処理部２１０は、通信端末２００の演算処理装置２６が通信プログラムを実行することで、上述した各部の機能を実現する。
【００２７】
また、バッファ２２１は、送受信を行うデータが一時的に記憶される記憶領域である。データテーブル管理領域２２２は、後述するデータテーブル２３０が格納される記憶領域である。本実施形態のバッファ２２１とデータテーブル管理領域２２２は、例えばメモリ装置２５等に設けられている。また、メモリ装置２５には、設定ファイル２２３が格納されていても良い。設定ファイル２２３は、後述するｐｉｎｇデータのサイズ等が格納されたファイルである。
【００２８】
また、本実施形態のサーバ３００は、コンテンツデータベース３１０、送信部３２０、受信部３３０を有する。
【００２９】
本実施形態の通信端末２００において、受信部２１１は、サーバ３００から送信される各種のデータを受信する。送信部２１２は、通信端末２００からサーバ３００へ各種のデータを送信する。
【００３０】
帯域算出部２１３は、ｐｉｎｇデータの応答に基づき、使用可能なネットワーク帯域を算出する。変動傾向算出部２１４は、使用可能なネットワーク帯域の変動の傾向を算出する。帯域推定部２１５は、使用可能なネットワークの変動傾向に応じて、次の通信において使用可能となるネットワーク帯域を推定する。
【００３１】
データサイズ算出部２１６は、通信端末２００がサーバ３００から受信するデータのサイズを算出する。データサイズ決定部２１７は、算出されたデータのサイズの結果に応じて、サーバ３００に通知するデータサイズを決定する。
【００３２】
帯域保持部２１８は、帯域算出部２１３が算出した帯域を保持する。ｐｉｎｇ制御部２１９は、設定ファイル２２３に格納されたサイズのｐｉｎｇデータを送信部２１２へ渡す。
【００３３】
サーバ３００の送信部３２０は、通信端末２００から要求を受けたサイズのデータを通信端末２００へ送信する。また、送信部３２０は、通信端末２００から受けたｐｉｎｇデータに対する応答を送信する。
【００３４】
サーバ３００の受信部３３０は、通信端末２００からｐｉｎｇデータを受信する。また、受信部３３０は、通信端末２００へ送信するデータサイズの通知を受信する。
【００３５】
次に、本実施形態の通信端末２００の動作について説明する。
【００３６】
次に、図４を参照して、本実施形態の通信端末２００の動作を説明する。図４は、通信端末の動作を説明するフローチャートである。図４に示す処理は、通信端末２００の演算処理装置２６が通信プログラムを実行することで実現される。
【００３７】
本実施形態の通信端末２００は、ｐｉｎｇ制御部２１９と送信部２１２により、ステップＳ４０２の処理を開始し、ステップＳ４０２の処理を２回繰り返したらステップＳ４０４へ抜ける（ステップＳ４０１）。ｐｉｎｇ制御部２１９は、設定ファイルで設定されたデータサイズのｐｉｎｇデータを送信部２１２へ渡し、送信部２１２は、サーバ３００へｐｉｎｇデータを送信する（ステップＳ４０２）。尚、通信端末２００は、ｐｉｎｇデータをサーバ３００に送信した時刻と、サーバ３００からｐｉｎｇデータに対する応答を受信した時刻を保持しておく。続いて、通信端末２００は、ステップＳ４０１へ戻る（ステップＳ４０３）。
【００３８】
次に、通信端末２００は、帯域算出部２１３により、現時点Ｔにおいて使用可能なネットワーク帯域ｆ（Ｔ）を算出する（ステップＳ４０４）。以下に、ステップＳ４０４の処理についてさらに説明する。
【００３９】
本実施形態の帯域算出部２１３は、ｐｉｎｇデータを送信した時刻から、ｐｉｎｇデータに対する応答を受信した時刻までの時間、すなわちｐｉｎｇデータに対する応答時間を算出する。以下の説明では、ｐｉｎｇデータに対する応答時間をｐｉｎｇ応答時間と呼ぶ。
【００４０】
本実施形態の帯域算出部２１３は、１回目のｐｉｎｇデータ送信時のｐｉｎｇ応答時間Ｔｐ１から、ネットワーク帯域ｆ（Ｔｐ１）を算出し、２回目のｐｉｎｇデータ送信時のｐｉｎｇ応答時間Ｔｐ２から、ネットワーク帯域ｆ（Ｔｐ２）を算出する。そして、これらの２つのネットワーク帯域から、現時点の時刻Ｔにおいて使用可能なネットワーク帯域ｆ（Ｔ）を算出する。
【００４１】
ネットワーク帯域ｆ（Ｔｐ１）、ｆ（Ｔｐ２）は、以下の式（１）により算出される。
【００４２】
ｆ（Ｔｐ１）＝（１回目に送信したｐｉｎｇデータサイズ［ＫＢ］×２）
／Ｔｐ１［ｍｓ］
ｆ（Ｔｐ２）＝（２回目に送信したｐｉｎｇデータサイズ［ＫＢ］×２）
／Ｔｐ２［ｍｓ］  式（１）
尚、本実施形態では、例えば、１回目に送信されたｐｉｎｇデータの応答を受信した時刻をｔｐ１としたとき、時刻ｔｐ１において使用可能なネットワーク帯域をｆ（Ｔｐ１）としても良い。同様に、本実施形態では、２回目に送信されたｐｉｎｇデータの応答を受信した時刻をｔｐ２としたとき、時刻ｔｐ２において使用可能なネットワーク帯域をｆ（Ｔｐ２）としても良い。
【００４３】
帯域算出部２１３は、（ｔｐ１，ｆ（Ｔｐ１））と（ｔｐ２、ｆ（Ｔｐ２））とから、現時点の時刻Ｔにおける使用可能なネットワーク帯域ｆ（Ｔ）を算出する。このとき、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）は、一次関数で表される。算出されたネットワーク帯域ｆ（Ｔ）は、帯域保持部２１８により保持される。
【００４４】
次に、通信端末２００は、変動傾向算出部２１４により、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の微分値ｆ′（Ｔ）を算出する（ステップＳ４０５）。微分値ｆ′（Ｔ）は、以下の式（２）により示される。
【００４５】
ｆ′（Ｔ）＝ｄｆ（Ｔ）／ｄｔ          式（２）
微分値ｆ′（Ｔ）は、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の時刻Ｔにおける傾きを示す値である。したがって、この微分値ｆ′（Ｔ）は、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の変動の傾向を示す値となる。すなわち、本実施形態におけるｐｉｎｇデータは、ネットワーク帯域の変動の傾向の算出のために、通信端末２００から、通信端末２００の通信先であるサーバ３００へ送信される制御信号である。
【００４６】
次に、通信端末２００は、帯域推定部２１５により、使用可能なネットワーク帯域を推定するための推定式Ｂ（ｔ）を算出する（ステップＳ４０６）。推定式Ｂ（ｔ）は、以下の式（３）により示される。
【００４７】
Ｂ（ｔ）＝ｆ′（Ｔ）×（ｔ−Ｔ）＋ｆ（Ｔ）      式（３）
続いて、通信端末２００は、データサイズ算出部２１６により、これから通信が行われる時刻ｔ１において使用可能と推定されるネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）を式（３）により算出する（ステップＳ４０７）。ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）は、以下の式（４）により示される。
【００４８】
Ｂ（ｔ１）＝ｆ′（Ｔ）×（ｔ１−Ｔ）＋ｆ（Ｔ）      式（４）
本実施形態では、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）により１秒間に送信されるデータサイズが、時刻ｔ１においてサーバ３００から通信端末２００へ送信できる最適なサイズであるものと推定される。
【００４９】
次に、通信端末２００は、データサイズ決定部２１７は、通信端末２００の有するバッファ２２１のサイズが、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）により送信可能なデータサイズ以上であるか否かを判定する（ステップＳ４０８）。
【００５０】
ステップＳ４０８において、バッファ２２１のサイズが、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）により送信可能なデータサイズ以上であった場合、データサイズ決定部２１７は、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）により１秒間に送信可能なデータサイズを要求データサイズとする（ステップＳ４０９）。
【００５１】
ステップＳ４０８において、バッファ２２１のサイズが、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）により送信可能なデータサイズ未満であった場合、データサイズ決定部２１７は、バッファ２２１のサイズを要求データサイズとする（ステップＳ４１０）。
【００５２】
本実施形態では、このように、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ）において送信可能なデータサイズとバッファ２２１のサイズのうち、値が小さい方を要求データサイズとする。したがって、本実施形態では、送信可能なデータサイズ以上が送信されることを防止でき、輻輳の発生を抑制することができる。
【００５３】
続いて、送信部２１２は、データサイズ決定部２１７により決定されたデータサイズのデータの取得要求をサーバ３００へ送信し（ステップＳ４１１）、処理を終了する。
【００５４】
本実施形態では、図４の処理で用いた各種データと、ネットワーク帯域とをデータテーブル２３０に格納する。図５は、データテーブルの一例を示す図である。
【００５５】
本実施形態のデータテーブル２３０は、情報の項目として、２回分のｐｉｎｇデータのサイズ、２回分のｐｉｎｇ応答時間、現時点の時刻Ｔ、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）、微分値ｆ′（Ｔ）、推定式Ｂ（ｔ）、バッファ２２１のサイズ、要求データサイズを有する。通信端末２００は、図４に示す処理が実行される度に、データテーブル２３０に、各項目と対応する値を格納する。
【００５６】
本実施形態の通信端末２００では、データの取得要求を受け付ける度に、図４に示す処理を実行し、データの取得要求と、要求データサイズとをサーバ３００へ送信する。
【００５７】
また、本実施形態の通信端末２００は、図４に示す処理が実行される度に、図５に示すデータテーブル２３０の各項目の値を上書きする。
【００５８】
次に、図６を参照し、本実施形態の通信端末２００の動作について、さらに説明する。図６は、使用可能なネットワークの変動を説明する図である。
【００５９】
図６において、横軸は時間であり、縦軸はネットワーク帯域である。図６における実線で示した曲線Ｌ１は、使用可能なネットワーク帯域を示しており、点Ｐ１は、時刻Ｔにおいて使用可能なネットワーク帯域ｆ（Ｔ）を示している。また、図６において、点線で示す直線Ｌ２は、要求データサイズを一定とした場合に通信に用いられるネットワーク帯域を示す。要求データサイズを一定とした場合には、通信に用いられるネットワーク帯域が一定となることがわかる。
【００６０】
本実施形態では、一次関数で示されるネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の微分値ｆ′（Ｔ）から、点Ｐ１の接線となる関数Ｂ（ｔ）を求める。微分値ｆ′（Ｔ）は、点Ｐ１におけるネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の傾き、すなわちネットワーク帯域の変動の傾向を示している。
【００６１】
本実施形態において、関数Ｂ（ｔ）は、時刻ｔにおける使用可能なネットワーク帯域の推定値を算出する推定式とする。
【００６２】
本実施形態において、例えば通信端末２００が、時刻ｔ１の直前にサーバ３００からのデータの取得要求を行った場合、通信端末２００は、推定式Ｂ（ｔ）を用いて、実際にこれから通信を行うであろう時刻ｔ１において使用可能なネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）を算出する。
【００６３】
図６に示す点Ｐ２は、上述のようにして求めた、時刻ｔ１において使用可能と推定されるネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）を示している。
【００６４】
図６において、推定式Ｂ（ｔ）は、傾きが正の単調増加関数である。したがって、時刻ｔ１のネットワーク帯域Ｂ（ｔ１）の値は、時刻Ｔのときのネットワーク帯域ｆ（Ｔ）の値と比較して、大きい値となっている。
【００６５】
本実施形態では、時刻ｔ１においては、ネットワークＢ（ｔ１）により送信可能なデータサイズを要求データサイズとすれば、ネットワーク帯域ｆ（Ｔ）で通信を続けるよりも多くのデータを一度に取得することができ、通信にかかる時間を短縮できる。
【００６６】
また、図６において、時刻ｔ３におけるネットワーク帯域ｆ（ｔ３）を示す点Ｐ３では、推定式Ｂ（ｔ）は、傾きが負の単調減少関数となる。したがって、時刻ｔ４のネットワーク帯域Ｂ（ｔ４）の値は、時刻ｔ３のときのネットワーク帯域Ｂ（ｔ３）の値と比較して、小さい値となっている。
【００６７】
本実施形態では、時刻ｔ４においては、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ４）により送信可能なデータサイズを要求データサイズとすれば、ネットワーク帯域Ｂ（ｔ３）で通信を続けた場合に発生する輻輳を防止できる。
【００６８】
以下に、図７及び図８を参照し、本実施形態の効果についてさらに説明する。図７は、本実施形態の効果を説明するための比較例を示す図である。図８は、本実施形態の効果を説明する図である。図７、図８において、通信端末とサーバとの間をつなぐ円筒状の図形のうち、実線で示すものは、通信端末からサーバへ送信された要求データサイズを示しており、点線で示すものは、使用可能なネットワーク帯域を示している。また、図７、図８における実線の矢印は、データの送受信を示しており、図８における点線の矢印は、ｐｉｎｇデータの送受信を示している。
【００６９】
図７では、ネットワーク環境に関係なく、要求データサイズを８００［Ｍｂｉｔ］とし、一定のデータサイズで送受信を行う場合を示している。
【００７０】
図７の例では、例えば１［ＧＢ］のファイルの送受信が完了するまでに、１０回の通信が必要となる。また、図７の例では、時間３や時間９において、使用可能なネットワーク帯域が８００［Ｍｂｐｓ］未満でもあるにも関わらず、要求データサイズである８００［Ｍｂｉｔ］のままデータの送受信をしようとするため、輻輳が発生して他の通信へ悪影響を及ぼす。さらに、図７の例では、時間１や時間２のように、使用可能なネットワーク帯域が８００［Ｍｂｐｓ］以上でもあるにも関わらず、要求データサイズである８００［Ｍｂｉｔ］のままデータの送受信をしようとするため、必要以上に通信に時間がかかる。
【００７１】
これに対し、図８の例では、使用可能なネットワーク帯域で取り得る最大のデータサイズで送受信を行うために、ｐｉｎｇ応答時間を用いて算出した使用可能なネットワークの微分値(傾き)から、次に通信を行う際のネットワーク帯域を推定する。そして、本実施形態では、推定したネットワーク帯域に応じたデータサイズを要求データサイズとする。
【００７２】
具体的には、例えば図８の例では、使用可能なネットワーク帯域と合わせて、時間２ではデータサイズを大きくし、時間３ではデータサイズを小さくしていることがわかる。
【００７３】
その結果、図８の例では、１［ＧＢ］のファイルの送受信が完了するまでに要する通信回数は５回となり、図７に示す１０回と比較して５回分少ない通信回数で送受信が完了できる。
【００７４】
したがって、本実施形態によれば、通信の効率を向上させることができる。
【００７５】
尚、上述した本実施形態では、通信端末２００がサーバ３００からデータを受信する場合を例として説明したが、これに限定されない。本実施形態の通信処理部２１０の処理は、通信端末２００からサーバ３００へデータを送信する際に行っても良い。
【００７６】
この場合、通信処理部２１０は、推定したネットワーク帯域に応じて決定されたデータサイズで、サーバ３００にデータを送信すれば良い。
【００７７】
さらに、本実施形態では、通信処理部２１０が通信端末２００に設けられるものとしたが、これに限定されない。通信処理部２１０は、例えばサーバ３００に設けられていても良い。この場合、サーバ３００は、通信を行う際に、推定したネットワーク帯域に応じたデータサイズを決定し、このデータサイズのデータを送信すれば良い。
【００７８】
開示の技術では、以下に記載する付記のような形態が考えられる。
（付記１）
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部と、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部と、を有する通信装置。
（付記２）
通信先の装置へ第一のタイミングで第一の制御信号を送信し、前記第一の制御信号に対する第一の応答時間から、第一のネットワーク帯域を算出し、
前記通信先の装置へ第二のタイミングで第二の制御信号を送信し、前記第二の制御信号に対する第二の応答時間から、第二のネットワーク帯域を算出する帯域算出部と、
前記第一のネットワーク帯域と前記第二のネットワーク帯域とから、前記ネットワーク帯域の変動の傾向を示す値を算出する変動傾向算出部と、を有する、付記１記載の通信装置。
（付記３）
前記帯域推定部は、
前記変動の傾向を示す値と、前記変動の傾向を示す値を算出した時刻と、前記通信が行われる時刻と、から、前記使用可能となるネットワーク帯域を算出する、付記２記載の通信装置。
（付記４）
送受信されるデータが格納される記憶領域を有し、
前記データサイズ決定部は、
前記記憶領域のサイズと、前記使用可能となるネットワーク帯域により送受信が可能なデータサイズとを比較し、
前記記憶領域のサイズが、前記送受信が可能なデータサイズ未満であるとき、前記記憶領域のサイズを前記通信において送受信されるデータのサイズとし、
前記記憶領域のサイズが、前記データサイズ以上であるとき、前記送受信が可能なデータサイズを前記通信において送受信されるデータのサイズとする付記１乃至３の何れか一項に記載の通信装置。
（付記５）
決定された前記通信において送受信されるデータのサイズを、前記通信において送受信されるデータの取得要求と共に前記サーバに送信する送信部を有する、付記１乃至４の何れか一項に記載の通信装置。
（付記６）
通信装置と、前記通信装置と通信を行うサーバとを有する通信システムであって、
前記通信装置は、
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定する帯域推定部と、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定するデータサイズ決定部と、
決定された前記通信において送受信されるデータのサイズを、前記通信において送受信されるデータの取得要求と共に前記サーバに送信する送信部と、を有する通信システム。
（付記７）
コンピュータによる通信方法であって、該コンピュータが、
ネットワーク帯域の変動の傾向に応じて、通信が行われる時刻において使用可能となるネットワーク帯域を推定し、
推定された前記使用可能となるネットワーク帯域に応じて、前記通信において送受信されるデータのサイズを決定する、通信方法。
【００７９】
本発明は、具体的に開示された実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲から逸脱することなく、種々の変形や変更が可能である。
【符号の説明】
【００８０】
１００  通信システム
２００  通信端末
２１０  通信処理部
２１３  帯域算出部
２１４  変動傾向算出部  
２１５  帯域推定部
２１６  データサイズ算出部
２１７  データサイズ決定部
２１８  帯域保持部
２１９  ｐｉｎｇ制御部
３００  サーバ
【図１】
2016158016.tif 000003
【図２】
2016158016.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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