(57)【要約】【課題】本発明では、回転電機の効率をより向上できるステータを提供する。【解決手段】環状のヨーク２０ａと、当該ヨーク２０ａからステータ径方向内側に突出する複数のティース２０ｂとを有するステータコア２０と、ティース２０ｂの周囲に集中巻で巻装されるステータコイル２２と、ティース２０ｂおよびステータコイル２２の間に介在するインシュレータ２４と、を備える回転電機のステータは、複数のティース２０ｂのうち少なくとも１以上のティース２０ｂは、部分的に欠けて、インシュレータ２４との間にロータ側に向かって開口する欠損開口部３６を形成し、さらに、欠損開口部３６とヨーク側の外部空間とを連通し、欠損開口部３６に入り込んだ冷媒をヨーク側の外部空間に導く連通路３８を備える。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のヨークと、当該ヨークからステータ径方向内側に突出する複数のティースとを有するステータコアと、
前記ティースの周囲に集中巻で巻装されるステータコイルと、
前記ティースおよびステータコイルの間に介在するインシュレータと、
を備える回転電機のステータであって、
前記複数のティースのうち少なくとも１以上のティースは、部分的に欠けて、前記インシュレータとの間にロータ側に向かって開口する欠損開口部を形成し、
さらに、前記欠損開口部と前記ヨーク側の外部空間とを連通し、前記欠損開口部に入り込んだ冷媒を前記ヨーク側の外部空間に導く連通路を備える、
ことを特徴とする回転電機のステータ。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機のステータであって、
前記連通路は、前記インシュレータに形成される、ことを特徴とする回転電機のステータ。
【請求項３】
請求項１または２に記載の回転電機のステータであって、
前記インシュレータは、対応するティースのステータ周方向側面に沿う周方向壁部と、対応するティースのステータ軸方向端面に沿う軸方向壁部と、前記周方向壁部および軸方向壁部を連結するとともに円弧状に湾曲するコーナー部と、を有し、
前記１以上のティースは、その角部と前記コーナー部との干渉を避けるとともに、その角部に欠損開口部を形成するべく、その角部において前記インシュレータとの間に欠損開口部を形成するべく、ステータ軸方向両端におけるステータ周方向幅を他の部分より小さくして、その角部が欠けた形状となっている、
ことを特徴とする回転電機のステータ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載の回転電機のステータであって、
前記連通路は、前記インシュレータのうち、前記欠損開口部に接する面から、前記ヨーク側端面に抜ける貫通孔である、ことを特徴とする回転電機のステータ。
【請求項５】
請求項１から３のいずれか１項に記載の回転電機のステータであって、
前記連通路は、前記インシュレータのうち前記ティースに挿し込まれる角筒状の筒部に形成される溝である、ことを特徴とする回転電機のステータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機のステータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、コイルが巻装された筒状のステータと、ステータの内側にギャップを介して回転可能に設けられたロータとを備えた回転電機が知られている。回転電機のステータは、例えば電磁鋼板等の磁性プレートを打ち抜き加工したものを多数枚積層して一体化することにより構成されることがある。また、ステータは、一般に、環状のヨークと、このヨークから径方向内側に突出したティースとを有している。
【０００３】
ステータコアのティースには、ステータコイルが集中巻で巻装される場合がある。例えば、下記の特許文献１には、コイルが巻かれている筒状のコイルボビンがステータティースの先端部から挿入されてステータコアに取り付けられる集中巻モータが開示されている。通常、こうしたティースとステータコイルとの間には、両者を絶縁するためのインシュレータが配される。インシュレータは、ティースに挿し込まれる角筒状の筒部と、当該筒部の基端から外側に張り出すフランジ部と、を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１５３６１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
かかるステータにおいては、ティースの外形状と、インシュレータの筒部の内形状とを一致させることが普通であるが、種々の理由により、ティースの外形状と筒部の内形状とを異ならせることがある。かかる場合には、ティースとインシュレータとの間に、径方向内側に向かって開口する間隙が形成されることがある。
【０００６】
ここで、回転電機では、ロータに供給された冷媒を、ロータの回転に伴う遠心力を利用して、ロータの径方向外側、すなわち、ステータ側に放出し、ステータコアやステータコイルを冷却する冷却技術が多用されている。かかる冷却技術を採用した場合において、ティースとインシュレータとの間に間隙があると、当該放出された冷媒が、間隙の中に溜まり、ステータとロータとの間のギャップに長く滞留することがあった。この場合、ギャップに滞留した冷媒により、引き摺り損失が増大し、回転電機の効率の低下を招いていた。
【０００７】
そこで、本発明では、回転電機の効率をより向上できるステータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の回転電機のステータは、環状のヨークと、当該ヨークからステータ径方向内側に突出する複数のティースとを有するステータコアと、前記ティースの周囲に集中巻で巻装されるステータコイルと、前記ティースおよびステータコイルの間に介在するインシュレータと、を備える回転電機のステータであって、前記複数のティースのうち少なくとも１以上のティースは、部分的に欠けて、前記インシュレータとの間にロータ側に向かって開口する欠損開口部を形成し、さらに、前記欠損開口部と前記ヨーク側の外部空間とを連通し、前記欠損開口部に入り込んだ冷媒を前記ヨーク側の外部空間に導く連通路を備える、ことを特徴とする。
【０００９】
好適な態様では、前記連通路は、前記インシュレータに形成される。他の好適な態様では、前記インシュレータは、対応するティースのステータ周方向側面に沿う周方向壁部と、対応するティースのステータ軸方向端面に沿う軸方向壁部と、前記周方向壁部および軸方向壁部を連結するとともに円弧状に湾曲するコーナー部と、を有し、前記１以上のティースは、その角部と前記コーナー部との干渉を避けるとともに、その角部に欠損開口部を形成するべく、その角部において前記インシュレータとの間に欠損開口部を形成するべく、ステータ軸方向両端におけるステータ周方向幅を他の部分より小さくして、その角部が欠けた形状となっている。
【００１０】
他の好適な態様では、前記連通路は、前記インシュレータのうち、前記欠損開口部に接する面から、前記ヨーク側端面に抜ける貫通孔である。他の好適な態様では、前記連通路は、前記インシュレータのうち前記ティースに挿し込まれる角筒状の筒部に形成される溝である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、欠損開口部に入り込んだ冷媒が、連通路を通じて、ヨーク側の外部空間に放出されるため、ギャップ内における冷媒の滞留を抑制でき、引き摺り損失を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態であるステータを備えた回転電機の軸方向と直交する方向の断面図である。
【図２】インシュレータの斜視図である。
【図３ａ】１つのティースの軸方向視での平面図である。
【図３ｂ】図１中のＡ−Ａ断面図である。
【図４】図３ｂ中のＣ部の拡大図である。
【図５】図４中のＢ−Ｂ断面図である。
【図６】連通路の他の形態を示す図である。
【図７】連通路の他の形態を示す図である。
【図８】欠損開口部の他の形態を示す図である。
【図９】欠損開口部の他の形態を示す図である。
【図１０ａ】ティース幅が軸方向にわたって一定である場合の１つのティースの軸方向視での平面図である。
【図１０ｂ】ティース幅が軸方向にわたって一定である場合のティースの径方向と直交する方向の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明に係る実施の形態（以下、実施形態という）について添付図面を参照しながら詳細に説明する。この説明において、具体的な形状、材料、数値、方向等は、本発明の理解を容易にするための例示であって、用途、目的、仕様等にあわせて適宜変更することができる。また、以下において複数の実施形態や変形例などが含まれる場合、それらの特徴部分を適宜に組み合わせて用いることは当初から想定されている。
【００１４】
図１は、本実施形態のステータ１２を含む回転電機１０の軸方向と直交する方向の断面図である。図１において、ステータ１２の半径方向が径方向、ステータ１２の外周に沿った方向が周方向、紙面に垂直な方向が軸方向である。
【００１５】
回転電機１０は、略円筒状をなすステータ１２と、ステータ１２の径方向内側にギャップ１４を介して設けられたロータ１６とを備える。ロータ１６は、中心に固定されたシャフト１８を介して、回転電機１０を収容するケース（図示せず）に回転可能に支持されている。図１では、永久磁石１９を内蔵するロータ１６を示すが、これに限定されるものではなく、永久磁石を含まないタイプのロータであってもよい。
【００１６】
ステータ１２は、ステータコア２０と、ステータコア２０に巻装されたステータコイル２２と、ステータコア２０とステータコイル２２とを絶縁するインシュレータ２４とを備える。
【００１７】
ステータコア２０は、例えば電磁鋼板等を略円環状に打ち抜き加工した磁性プレートを軸方向に多数枚積層して、例えばカシメや溶接等によって一体に連結された積層体により構成される。ステータコア２０は、環状のヨーク２０ａと、ヨーク２０ａの径方向内側から突出するとともに周方向に所定ピッチで形成された複数のティース２０ｂとを有する。本実施形態では、９個のティース２０ｂを有するステータコア２０が例示されている。
【００１８】
本実施形態では、ティース２０ｂは、軸方向視で台形状をなして形成されている。すなわち、ティース２０ｂは径方向内側のティース先端に向かって徐々に周方向幅が小さくなっている。そして、ティース２０ｂの内径側先端には、周方向外側に張り出す鍔部が設けられていない。このようにティース２０ｂが、ティース先端に近づくほど幅細になる台形状に形成されていることで、後述するステータコイル２２およびインシュレータ２４を径方向内側から嵌装する取付作業が容易となる利点がある。
【００１９】
また、周方向に隣り合うティース２０ｂの間には、溝状のスロット２１が軸方向両側および径方向内側に開口して形成されている。本実施形態では、ティース２０ｂと同数である９個のスロット２１を有するステータコア２０が例示されている。また、本実施形態のステータコア２０のヨーク２０ａは、ティース２０ｂの根元部で周方向幅が広く、スロット２１の周方向中央位置で径方向幅が最も狭くなる形状に形成されている。
【００２０】
ステータコイル２２は、例えばエナメル等の絶縁被膜を有する銅線等のコイル導線２３をインシュレータ２４の周囲に巻回して形成されている。本実施形態ではステータコイル２２は、各ティース２０ｂに集中巻でそれぞれ巻装されている。また、本実施形態のステータコイル２２を構成するコイル導線２３には、例えば長方形断面を有する平角形の導線が用いられている。ただし、コイル導線２３は、これに限定されるものではなく、正方形断面を有する角形導線が用いられてもよいし、あるいは、円形断面を有する丸形導線が用いられてもよい。
【００２１】
回転電機１０が三相交流モータである場合、９個のステータコイル２２のうち２つ置きごとの３つのステータコイル２２が図示しないバスバーによって電気的に接続されてＵ相コイルを構成する。また、Ｕ相コイルに対して周方向一方側に隣り合う２つ置きごとの３つのステータコイル２２が図示しないバスバーによって電気的に接続されてＶ相コイルを構成する。そして、残る３つのステータコイル２２が図示しないバスバーによって電気的に接続されてＷ相コイルを構成する。このように構成される各相コイルの一端部は各相端子（図示せず）にそれぞれ接続され、他端部は互いに接続されて中性点を構成する。これにより、三相コイルが電気的に接続されてステータコイル２２の全体が構成される。
【００２２】
インシュレータ２４は、ステータコア２０とステータコイル２２とを電気的に絶縁する機能を有する。また、インシュレータ２４は、ステータコイル２２をステータコア２０に固定する機能を有してもよい。
【００２３】
図２は、インシュレータ２４の斜視図である。図２において、ステータ軸方向が矢印Ｂで示されている（図３ｂ、図４〜図９、図１０ｂでも同様）。インシュレータ２４は、図２に示すように、ステータコア２０のティース２０ｂに組み付けられた状態で、ティース２０ｂを収容する角筒状の筒部２６と、筒部２６の径方向外側の端部から外側に張り出した長方形枠状のフランジ部２８とを一体的に備える。フランジ部２８は、筒部２６の端部から径方向と直交する外方向に沿って延びている。
【００２４】
インシュレータ２４の筒部２６は、内部に直方体状の空間３０を有する。この空間３０は、ステータコア２０のティース２０ｂを収容できる形状および寸法に形成されている。この空間３０を形成する筒部２６の軸方向壁部２６ａは、フランジ部２８からティース２０ｂの軸方向端面に沿って延出している。また、筒部２６の周方向壁部２６ｂは、フランジ部２８から台形状のティース２０ｂの周方向側面に沿って延出している。そして、筒部２６の軸方向壁部２６ａおよび周方向壁部２６ｂを連結するコーナー部２７は、後述するティース２０ｂの角部形状に対応して所定の曲率半径ｒで略円弧状に湾曲した形状に形成されている。また、インシュレータ２４には、筒部２６の内面から径方向外側の端面に抜ける孔である連通路３８が四カ所、形成されているが、これについても後に詳説する。
【００２５】
インシュレータ２４を構成する筒部２６およびフランジ部２８は、例えば、ポリフェニレンスルファイド（ＰＰＳ）等の絶縁性樹脂で射出成型して一体に成形できる。なお、インシュレータ２４の筒部２６およびフランジ部２８の厚みは、ステータコア２０とステータコイル２２との間の絶縁性、および、組付け時や回転電機の動作時に破損しない強度等を考慮して設計されるが、できるだけ薄く形成するのが好ましい。このように薄く形成することで、ステータコイル２２を構成するコイル導線２３の長さ低減およびスロット内の占積率向上に寄与することができる。
【００２６】
図３ａは１つのティース２０ｂの軸方向視での平面図であり、図３ｂは図１中のＡ−Ａ断面図である。また、図４は、図３ｂ中のＣ部拡大図である。また、図５は、図４のＢ−Ｂ断面図である。図３ａ、図３ｂに示すように、本実施形態におけるステータコア２０のティース２０ｂは、軸方向（矢印Ｂ方向）の両端部が他の部分より周方向幅が小さい縮幅ティース部３４として形成されている。具体的には、縮幅ティース部３４は、軸方向端部に積層される少なくとも１枚の磁性プレートのティース部分の幅が狭く形成されて構成されている。本実施形態では、３枚の磁性プレートのティース部幅が狭く形成された例が示される。
【００２７】
上記縮幅ティース部３４を設けたことで、図３ｂに示すように、ティース２０ｂは、軸方向両端面４０と周方向側面４２とによって画定される４つの角部が欠けた形状となっており、当該４つの角部に、径方向内側（すなわちロータ側）に向かって開口する欠損開口部３６が形成されることになる。そして、このように４つの角部が欠けた形状となることで、当該角部とインシュレータ２４のコーナー部２７との干渉が避けられる。なお、この欠損開口部３６の径方向外側の端部は、ヨーク２０ａにより閉塞されている。そして、ステータコイル２２は、ステータコア２０のスロット２１内に位置するスロット導線部分２２ａからステータコイル２２の軸方向端部であるコイルエンド部２２ｂに連なる湾曲部２２ｃが縮幅ティース部３４の少なくとも一部と対応するように形成されている。
【００２８】
上記ステータコイル２２の湾曲部２２ｃについて、図４を参照して詳細に説明する。ステータコア２０のティース２０ｂの縮幅ティース部３４により形成される欠損開口部３６の外側を覆って、インシュレータ２４の筒部２６の湾曲形成されたコーナー部２７が配置されている。ここでは筒部２６のコーナー部２７の外周面が曲率半径ｒの円弧状に形成されている。この曲率半径ｒは、ステータコイル２２の湾曲部２２ｃの内周側における曲率半径ｒとほぼ等しく設定されるのが好適である。これにより、インシュレータ２４の筒部２６上にステータコイル２２が隙間なく安定配置され、振動や騒音等の発生を抑制できる利点がある。
【００２９】
縮幅ティース部３４によって形成される欠損開口部３６について、軸方向寸法をａ、周方向寸法をｂとしたとき、ａ≧ｂに設定するのが好ましく、ａ＝ｂに設定するのがより好ましい。ａをｂ以上に設定することで、スロット２１から曲率半径ｒで湾曲し始めた湾曲部２２ｃを介してコイルエンド部２２ｂに連なるコイル導線２３をティース２０ｂの軸方向端面４０に近い位置を通って巻装された状態にしやすくなるからである。また、欠損開口部３６の軸方向寸法ａは、インシュレータ２４の筒部２６の厚みを考慮しない場合、ステータコイル２２の湾曲部２２ｃの曲率半径ｒ以上に設定するのが好ましく、ａ＝ｒに設定するのがより好ましい。インシュレータ２４の筒部２６の厚みをｔとした場合、ａ＋ｔ＝ｒに設定するのが好適である。なお、欠損開口部３６の軸方向寸法ａを湾曲部２２ｃの曲率半径ｒより大きく設定して、縮幅ティース部３４の一部に湾曲部２２ｃが対応するように構成してもよい。
【００３０】
ここで、ステータコイル２２の湾曲部２２ｃの曲率半径ｒが小さい場合、コイル導線２３の内周側が太くなるために径方向に隣接するコイル導線２３間に隙間が形成されることになって占積率の低下につながり、また、外周側では絶縁被膜が伸びて薄くなることで絶縁性が低下することになる。逆に、上記曲率半径ｒが大きい場合には、スロット２１から延出したコイル導線２３が軸方向外側に大きく膨れだすことで、コイルエンド部２２ｂが大きくなり、その結果、回転電機１０の体格が大型化することになる。したがって、ステータコイル２２の曲率半径ｒはこれらに鑑みてコイル導線２３の曲げ剛性等に応じて適切に設定される。
【００３１】
上記のように構成されるステータコア２０のティース２０ｂに対し、インシュレータ２４およびステータコイル２２はティース２０ｂの先端から径方向に挿入されて組み付けられる。このとき、インシュレータ２４のフランジ部２８の外面や筒部２６の内周面に接着剤を付けておき、ステータコア２０にインシュレータ２４を接着固定してもよい。また、ステータコイル２２は、インシュレータ２４の筒部２６上に予め配置した状態でステータコア２０に組み付けられてもよいし、あるいは、先にインシュレータ２４を組み付けた後にステータコイル２２を取り付けてもよい。
【００３２】
図１０は、図１中のＡ−Ａ断面でのティース幅が軸方向にわたって一定である比較例を示し、図１０ａは、１つのティースの軸方向視での平面図であり、図１０ｂは、比較例のティース２０ｃの径方向と直交する方向の断面図である。図１０を参照すると、集中巻のステータコイル２２を構成するコイル導線２３は、スロット２１を出た位置から湾曲してティース２０ｃの軸方向端面４０に沿ったコイルエンド部を形成するように巻かれることになる。このとき、コイル導線２３が比較的剛性が高い平角形導線である場合には、湾曲部の曲率半径をある程度大きくとる必要があるため、コイルエンド部においてコイル導線２３とティース２０ｃの軸方向端面との間に隙間Ｓが形成される。そうすると、その分、ステータコイル２２を構成するコイル導線２３の線長が長くなる。その結果、銅損等の損失およびコストが増加する。
【００３３】
これに対し、本実施形態のステータ１２では、ティース２０ｂの軸方向両端に、縮幅ティース部３４を設け、当該ティース２０ｂの角部に欠損開口部３６を形成している。その結果、インシュレータ２４およびステータコイル２２の曲率を大きくとりつつ、両者を、ティース２０ｂに沿わせることができる。その結果、テータコイル２２の湾曲部２２ｃの絶縁被膜が損傷するのを抑制しつつも、コイル導線２３の線長を比較的短くすることができる。したがって、その分、銅損等の損失を抑制できるとともに、ステータコイル２２のコスト低減や、ステータ１２およびこれを含む回転電機１０の小型化が可能となる。
【００３４】
ところで、こうした回転電機１０では、ロータ１６およびステータ１２を効率的に冷却するために、シャフト１８やロータ１６内に冷媒流路を形成し、当該冷媒流路に冷媒を供給することが行われている。冷媒流路に流れる冷媒は、ロータ１６の回転に伴い生じる遠心力により径方向外側、すなわち、ステータ１２に向かって噴出する。この噴出した冷媒により、ステータコア２０およびステータコイル２２が冷却される。ステータ１２と接触した後の冷媒は、ギャップ１４の軸方向両端から外部に流出する。
【００３５】
ここで、回転電機１０の効率的な運転のためには、冷却に用いられた冷媒は、極力、迅速に回転電機１０の外部に放出されることが望ましい。冷媒が、ギャップ１４に長時間滞留していると、引き摺り損失が増大するからである。ここで、インシュレータ２４とティース２０ｂとの間に、欠損開口部３６が形成されている場合、当該欠損開口部３６に冷媒が流れ込んで滞留し、引き摺り損失が増大するおそれがあった。
【００３６】
そこで、本実施形態では、この引き摺り損失を効果的に抑制するために、インシュレータ２４に連通路３８を設けている。この連通路３８について、図５を参照して説明する。図５は、図４のＢ−Ｂ断面図である。
【００３７】
図５に示す通り、本実施形態では、インシュレータ２４のうち、欠損開口部３６に接する面、具体的には、軸方向壁部２６ａの内面から、ヨーク側外部空間に接する面、すなわち、フランジ部２８の径方向外側面まで直線状に延びる連通路３８を形成している。連通路３８は、径方向外側に近づくにつれて軸方向外側に向かうように傾斜している。この連通路３８を、各欠損開口部３６ごとに一つずつ、合計４つ設けている。
【００３８】
かかる連通路３８を設けることにより、欠損開口部３６に進入した冷媒が、当該連通路３８に流れ込み、ヨーク側の外部空間に放出される。その結果、冷媒がギャップ１４に長期間滞留することが防止でき、ひいては、引き摺り損失を低減できる。
【００３９】
なお、欠損開口部３６内での冷媒の滞留を防止するためには、連通路３８を形成するのではなく、欠損開口部３６そのものを閉じてしまうことも考えられる。例えば、インシュレータ２４の筒部２６のコーナー部２７を、欠損開口部３６を埋めるように肉厚に構成することも考えられる。かかる構成とすれば、欠損開口部３６がなくなり、当該欠損開口部３６に冷媒が滞留することも防止できる。しかし、この場合、インシュレータ２４の材料が無駄に増加するものの、冷媒とティース２０ｂとの接触面積が低下するため、ティース２０ｂやステータコイル２２の冷却効率が低下する。一方、本実施形態のように、インシュレータ２４とティース２０ｂとの間に欠損開口部３６を形成すれば、ティース２０ｂと冷媒との接触面積が増加するため、ティース２０ｂや当該ティース２０ｂに巻装されたステータコイル２２を効果的に冷却することができる。また、冷媒を外部に放出する放出口が、ギャップ１４の軸方向両端だけでなく、インシュレータ２４にも設けられるため、冷媒をより迅速に外部に放出でき、ひいては、引き摺り損失を低下できる。
【００４０】
なお、ここで説明した連通路３８の構成は一例であり、欠損開口部３６とヨーク側の外部空間とを連通できるのであれば、その構成は、特に限定されない。したがって、連通路３８は、インシュレータ２４の筒部２６の径方向外側端部の肉厚を削って形成される溝とステータ１２との間に形成される空間を連通路３８としてもよい。例えば、図６に示すように、インシュレータ２４の筒部２６のうち、径方向外側端部が肉薄になるように削って段差状の溝を形成しておき、この溝とステータ１２との間に形成される空間を、連通路３８としてもよい。また、溝の形状は、段差に限らず、図７に示すように、テーパー状としてもよい。この場合、筒部２６の内面がテーパー面となるように、径方向外側端部に近づくにつれて肉薄になるように削ればよい。さらに、インシュレータ２４に形成された孔と溝を組み合わせて一つの連通路３８を構成してもよい。いずれにしても、ヨーク２０ａではなく、インシュレータ２４に、欠損開口部３６とヨーク側の外部空間とを連通する連通路３８を形成することで、回転電機の出力性能悪化を防止できる。
【００４１】
ただし、インシュレータ２４の肉厚や形状によっては、インシュレータ２４に十分な大きさの連通路３８を形成できない場合もある。その場合には、ヨーク２０ａの一部に貫通孔や溝を形成し、連通路３８としてもよい。ヨーク２０ａに連通路３８を形成する場合には、極力、磁路を阻害しないような位置、形状に形成することが望ましい。
【００４２】
また、本実施形態では、ティース２０ｂの角部に欠損開口部３６を形成しているが、他の部位に欠損開口部３６を形成してもよい。例えば、図８に示すように、ティース２０ｂの周方向中央に軸方向幅が他の部分より小さくなる縮幅ティース部を設け、ティース２０ｂの軸方向両端かつ周方向中央に欠損開口部３６を形成してもよい。また、別の形態として、図９に示すように、周方向幅が他の部分より小さくなる縮幅ティース部を、ティース２０ｂの左右で異なる高さ位置に設けてもよい。この図８や図９の場合でも、当該欠損開口部３６と、ヨーク側の外部空間とを連通する連通路３８を、インシュレータ２４またはヨーク２０ａに形成しておけばよい。さらに、欠損開口部３６は、ヨーク２０ａまで延びている必要はなく、径方向途中で閉塞されてもよい。いずれにしても、欠損開口部３６を形成しておくことで、ステータコア２０やステータコイル２２の冷却効率を向上することができる。そして、欠損開口部３６とヨーク側の外部空間とを連通する連通路３８を形成しておけば、引き摺り損失を低減でき、回転電機の効率をより向上できる。
【符号の説明】
【００４３】
１０  回転電機、１２  ステータ、１４  ギャップ、１６  ロータ、１８  シャフト、１９  永久磁石、２０  ステータコア、２０ａ  ヨーク、２０ｂ，２０ｃ  ティース、２１  スロット、２２  ステータコイル、２３  コイル導線、２４  インシュレータ、２６  筒部、２７  コーナー部、２８  フランジ部、３０  空間、３４  縮幅ティース部、３６  欠損開口部、３８  連通路、４０  軸方向端面、４２  周方向側面。
【図１】
2016127681.tif 000003
【図２】
2016127681.tif 000004
【図３ａ】
2016127681.tif 000005
【図３ｂ】
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【図４】
2016127681.tif 000007
【図５】
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【図６】
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【図７】
2016127681.tif 000010
【図８】
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【図９】
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【図１０ａ】
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【図１０ｂ】
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