(57)【要約】【課題】優れたアデノシンＡ２Ａ受容体拮抗作用を有し、かつ、イストラデフィリンと比較して、不可逆的なＣＹＰ阻害作用が減弱し、適切な代謝安定性を有する化合物を提供すること。【解決手段】式（１）で表される化合物またはその薬剤学的に許容される塩。    【化１】2016003186.tif 000020［式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれＣ１−６アルキル基を示す。］【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）で表される化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
【化１】
2016003186.tif 000019
［式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれＣ１−６アルキル基を示す］
【請求項２】
Ｒ１およびＲ２がともにエチル基である、請求項１に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
【請求項３】
請求項１または２に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩を含む、医薬組成物。
【請求項４】
アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤である、請求項３に記載の医薬組成物。
【請求項５】
パーキンソン病治療剤または予防剤である、請求項３に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はフタラン環含有アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
イストラデフィリンすなわち（Ｅ）−８−（３，４−ジメトキシスチリル）−１，３−ジエチル−７−メチル−３，７−ジヒドロ−１Ｈ−プリン−２，６−ジオンは、下記式で表される化合物であり、アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗薬として知られている。また、イストラデフィリンを含有するノウリアスト（登録商標）錠は、パーキンソン病治療剤として使用されている（特許文献１〜２）。
【化１】
2016003186.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２６１３３５５号公報
【特許文献２】欧州特許第０５９０９１９号明細書
【特許文献３】国際公開第２０１３／１１５１６３号
【特許文献４】国際公開第２０１３／１１５１６２号
【特許文献５】国際公開第２０１３／１１５１６７号
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】ノウリアスト（登録商標）錠２０ｍｇ添付文書
【非特許文献２】ノウリアスト（登録商標）錠２０ｍｇ審査報告書（平成２５年２月２２日，独立行政法人医薬品医療機器総合機構），第４０頁，「３）マスバランス試験（６００２−ＵＳ−０１０試験）」
【非特許文献３】ノウリアスト（登録商標）錠２０ｍｇ審査報告書（平成２５年２月２２日，独立行政法人医薬品医療機器総合機構），第４１頁，「３）肝機能低下患者における薬物動態試験（６００２−ＵＳ−０１６試験）」
【非特許文献４】ノウリアスト（登録商標）錠２０ｍｇ審査報告書（平成２５年２月２２日，独立行政法人医薬品医療機器総合機構），第４３〜４４頁，「＜審査の概要＞（１）健康成人での薬物動態について」
【非特許文献５】ノウリアスト（登録商標）錠２０ｍｇ審査報告書（平成２５年２月２２日，独立行政法人医薬品医療機器総合機構），第３６〜３７頁，「４）Ｉｎ  ｖｉｔｒｏ代謝」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、イストラデフィリンは、ＣＹＰ（ｃｙｔｏｃｈｒｏｍｅ）Ｐ４５０の一種であるＣＹＰ３Ａを不可逆的に阻害することが報告されており、ＣＹＰ３Ａの基質となる他の薬物と併用した場合に、イストラデフィリンまたは併用薬の体内動態が変化する等の薬物相互作用に起因する副作用を呈することが懸念されている（非特許文献１）。
【０００６】
また、非特許文献２に記載されたマスバランス試験の結果によれば、イストラデフィリンの血中からの主要な消失経路は、肝臓におけるＣＹＰによる代謝であると推察される（非特許文献１）。イストラデフィリンは、ヒトに投与された場合、血中からの消失が比較的遅い化合物である。具体的には、４０ｍｇのイストラデフィリンを１日１回１４日間、食後反復投与した場合、健常成人における血中半減期は１１８±１７．５時間であり、肝機能低下患者（Ｃｈｉｌｄ−Ｐｕｇｈ分類による中等度の肝機能障害を有する患者）における血中半減期は２８７．６±２０４．８時間である（非特許文献３）。イストラデフィリン投与後に副作用が発現したとき等の、イストラデフィリンがより速やかに体内から消失されることが望ましい場合がある。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、優れたアデノシンＡ２Ａ受容体拮抗作用を有し、かつ、イストラデフィリンと比較して、不可逆的なＣＹＰ阻害作用が減弱し、適切な代謝安定性を有する化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意努力の結果、本発明を完成させた。
すなわち、本発明は、以下の［１］〜［１１］を提供する。
［１］式（１）で表される化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
【化２】
2016003186.tif 000003
［式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれＣ１−６アルキル基を示す］
［２］Ｒ１およびＲ２がともにエチル基である、［１］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
［３］［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩を含む医薬組成物。
［４］アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤である、［３］に記載の医薬組成物。
［５］パーキンソン病治療剤または予防剤である、［３］に記載の医薬組成物。
［６］［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩を患者に投与する、アデノシンＡ２Ａ受容体の拮抗方法。
［７］［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩を患者に投与する、パーキンソン病の治療または予防方法。
［８］アデノシンＡ２Ａ受容体の拮抗に使用される、［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
［９］パーキンソン病の治療または予防に使用される、［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩。
［１０］アデノシンＡ２Ａ受容体拮抗剤を製造するための、［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩の使用。
［１１］パーキンソン病治療剤または予防剤を製造するための、［１］または［２］に記載の化合物またはその薬剤学的に許容される塩の使用。
【発明の効果】
【０００９】
式（１）で表される化合物（以下、化合物（１）ともいう）は、優れたアデノシンＡ２Ａ受容体拮抗作用および自発運動量の増加作用を有し、かつ、イストラデフィリンと比較して、不可逆的なＣＹＰ阻害作用が低減している。また、化合物（１）は、イストラデフィリンと比較して、代謝安定性が低下しており、投与された患者の体内から速やかに消失する。
【００１０】
なお、不可逆的なＣＹＰ阻害作用の低減に関しては、ベンゾジオキソール環をフタラン環に変換することによる不可逆的なＣＹＰ阻害の低減が、パロキセチン、シタキセンタンおよびアムバチニブ誘導体について知られている（特許文献３〜５）。その一方で、イストラデフィリンに含まれるジメトキシベンゼン環など、ベンゾジオキソール環以外の部分構造をフタラン環に変換することによる不可逆的なＣＹＰ阻害作用の低減効果に関しては報告されていない。
【００１１】
また、イストラデフィリンの承認されている最大臨床用量が４０ｍｇであるのに対して、投与量が５０ｍｇ以上であると、血中濃度推移が多峰性を示し、最高血中濃度（Ｃｍａｘ）が頭打ちになる傾向があり、ＰＫ（ファーマコキネティクス：薬物動態）プロファイルが非線形性を示す（非特許文献４）。イストラデフィリンの溶解性が低いことが原因となって、高用量投与時に多峰性やＣｍａｘが非線形性を示す可能性が考えられる。
【００１２】
一方、化合物（１）は、ｐＨ７リン酸緩衝液に対する溶解性にも優れている。ＰＫプロファイルに個体差があることを考慮すると、化合物（１）は、より高用量を投与した場合においても、ＰＫプロファイルが線形性を示すことが期待できるため、薬剤投与の管理の面からも優れている。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】イストラデフィリンを用いた自発運動量測定試験の結果を示すグラフである。なお、縦軸は自発運動量を表し、１時間測定したときのセンサーの検知回数を意味する。
【図２】実施例１の化合物を用いた自発運動量測定試験の結果を示すグラフである。なお、縦軸は自発運動量を表し、１時間測定したときのセンサーの検知回数を意味する。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、本明細書において使用する用語、記号などの意味を説明する。
【００１５】
本明細書において、「ＣＹＰ」との語は、薬物代謝酵素の１種である、チトクロームＰ４５０のことを意味する。
【００１６】
本明細書において、「ＩＣ５０」とは、５０％阻害濃度または半数阻害濃度のことを意味する
【００１７】
本明細書において、「フタラン環」との語は、下記化学式で示される部分構造を意味し、場合により同化学式で示される官能基を意味する。
【化３】
2016003186.tif 000004
【００１８】
以下、本発明の一実施形態について詳細に説明する。
【００１９】
本発明の一実施形態は、化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩である。
【化４】
2016003186.tif 000005
【００２０】
本実施形態に係る化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩は、結晶多形が存在することもあるが、特定の結晶形のみに限定されることはなく、いずれかの結晶形の単一物であっても混合物であってもよく、非晶質体であってもよい。また、本実施形態に係る化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩には、無水物と溶媒和物とが包含される。溶媒和物としては、例えば、水和物が挙げられる。
【００２１】
本実施形態において、「Ｃ１−６アルキル基」とは、炭素数１〜６個の直鎖状または分枝鎖状のアルキル基を意味し、具体例としては、メチル基、エチル基、１−プロピル基、２−プロピル基、２−メチル−１−プロピル基、２−メチル−２−プロピル基、１−ブチル基、２−ブチル基、１−ペンチル基、２−ペンチル基、３−ペンチル基、１−ヘキシル基、２−ヘキシル基、３−ヘキシル基などが挙げられる。
【００２２】
本実施形態において、「薬剤学的に許容される塩」とは、化合物（１）との塩であり、かつ薬剤学的に許容されるものであれば特に限定されない。「薬剤学的に許容される塩」としては、例えば、無機酸塩、有機酸塩、無機塩基塩、有機塩基塩、酸性および塩基性アミノ酸塩が挙げられる。
【００２３】
無機酸塩の好ましい例としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩などが挙げられ、有機酸塩の好ましい例としては、酢酸塩、コハク酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、ステアリン酸塩、安息香酸塩、マンデル酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩などが挙げられる。
【００２４】
無機塩基塩の好ましい例としては、ナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、アルミニウム塩、アンモニウム塩などが挙げられ、有機塩基塩の好ましい例としては、ジエチルアミン塩、ジエタノールアミン塩、メグルミン塩、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン塩などが挙げられる。
【００２５】
酸性アミノ酸塩の好ましい例としては、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩などが挙げられ、塩基性アミノ酸塩の好ましい例としては、アルギニン塩、リジン塩、オルニチン塩などが挙げられる。
【００２６】
［化合物（１）の製造方法］
化合物（１）は、以下に記載する方法により製造することができる。また、化合物（１）は、Ｒｏｎａｌｄ  Ｈ．ＥｒｉｃｋｓｏｎらのＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ，１９９１，３４，１４３１−１４３５などを参考にして、本製造方法を適宜改良して製造してもよい。但し、化合物（１）の製造方法は、これらに限定されるものではない。
【００２７】
［工程１］
【化５】
2016003186.tif 000006
［式中、Ｒ１およびＲ２は、Ｃ１−６アルキル基を示す］
【００２８】
工程１は、不活性溶媒中、脱水縮合剤の存在下、化合物（Ａ−１）と化合物（Ａ−２）とを反応させることにより、化合物（Ａ−３）を得る工程である。
【００２９】
工程１において、化合物（Ａ−１）は、塩の形態のものを用いてもよい。化合物（Ａ−１）として塩の形態のものを使用する場合には、さらに塩基を使用してもよい。
【００３０】
工程１において、化合物（Ａ−２）の代わりに化合物（Ａ−２）の反応性誘導体を用いてもよい。化合物（Ａ−２）の反応性誘導体を用いる場合は、ペプチド化学で常用される方法、例えば、「ペプチド合成の基礎と実験」（泉屋信夫・加藤哲夫・青柳東彦・脇  道典著  発行所  丸善株式会社）に記載の方法に準じて実施することができる。
【００３１】
化合物（Ａ−２）の反応性誘導体としては、上記に記載したカルボジイミド系縮合剤を用いることにより得られる酸無水物以外に、酸クロリド、酸ブロミドなどの酸ハライド、ｐ−ニトロフェニルエステルなどの活性エステル、炭酸モノエチルエステル、炭酸モノイソブチルエステルなどとの混合酸無水物などが挙げられる。これら反応性誘導体は、単離することなく、化合物（Ａ−１）と反応させることができる。
【００３２】
化合物（Ａ−２）の使用量は、化合物（Ａ−１）のモル数に対して、０．５倍〜１．５倍であり、好適には、０．６倍〜０．８倍である。
【００３３】
脱水縮合剤としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）、１−エチル−３−（３−ジエチルアミノプロピル）カルボジイミド・一塩酸塩（ＥＤＣ塩酸塩）等のカルボジイミド系脱水縮合剤、ジフェニルリン酸アジド（ＤＰＰＡ）、ベンゾトリアゾールー１−イルオキシ−トリジメチルアミノホスホニウム塩（ＢＯＰ）等のホスホニウム系脱水縮合剤、｛｛［（１−シアノ−２−エトキシ−２−オキソエチリデン）アミノ］オキシ｝−４−モルホリノメチレン｝ジメチルアンモニウムヘキサフルオロりん酸塩（ＣＯＭＵ）、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロりん酸塩（ＨＢＴＵ）、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロりん酸塩（ＨＡＴＵ）、Ｏ−（Ｎ−スクシンイミジル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロほう酸塩（ＴＳＴＵ）、Ｏ−（３，４−ジヒドロ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン−３−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロほう酸塩（ＴＤＢＴＵ）等のウロニウム系脱水縮合剤などが挙げられる。好適な脱水縮合剤としては、１−エチル−３−（３−ジエチルアミノプロピル）カルボジイミド・一塩酸塩（ＥＤＣ塩酸塩）である。
【００３４】
脱水縮合剤の使用量は、化合物（Ａ−１）のモル数に対して、０．５倍〜１．５倍、好適には、０．６倍〜１．０倍である。
【００３５】
工程１において、反応を促進するために、添加剤をさらに使用してもよい。添加剤として、例えば、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＨＯＳｕ）、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン（ＤＭＡＰ）−イミダゾールなどを併用してもよい。好適な添加剤は、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン（ＤＭＡＰ）−イミダゾールである。
【００３６】
添加剤の使用量は、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン（ＤＭＡＰ）−イミダゾールの場合には、化合物（Ａ−１）のモル数に対して、０．０５倍〜０．２０倍であり、好適には、０．０５倍〜０．１０倍である。
【００３７】
使用される溶媒としては、出発原料をある程度溶解するものであり、かつ反応を阻害しないものであれば、特に制限はない。溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン等のエーテル類、ジクロロメタン、クロロホルム等のハロゲン化炭化水素類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどが挙げられる。好適な溶媒は、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。
【００３８】
反応時間は、出発原料、溶媒などにより異なるが、通常１０分〜３日であり、好適には３０分〜６時間である。
【００３９】
反応温度は、出発原料、溶媒などにより異なるが、通常−２０℃〜１００℃であり、好適には０℃〜３０℃である。
【００４０】
［工程２］
【化６】
2016003186.tif 000007
【００４１】
工程２は、化合物（Ａ−３）を塩基で処理することにより、脱水閉環反応を行い、化合物（Ａ−４）を得る工程である。
【００４２】
塩基としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどのアルカリ金属水酸化物を挙げることができ、好適には、水酸化ナトリウムである。
【００４３】
塩基の使用量は、化合物（Ａ−３）のモル数に対して、１．０倍〜２０．０倍であり、好適には、４．０倍〜８．０倍である。
【００４４】
脱水閉環反応は、無溶媒で行ってもよく、溶媒中で行ってもよい。
【００４５】
溶媒としては、出発原料をある程度溶解するものであり、かつ反応を阻害しないものであれば、特に制限されない。溶媒として、メタノール、エタノールなどのアルコール系溶媒を使用することができ、好適な溶媒は、メタノールである。
【００４６】
反応時間は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常１０分〜３日であり、好適には３０分〜８時間である。
【００４７】
反応温度は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常５０℃〜１００℃であり、好適には５０℃〜８０℃である。
【００４８】
［工程３］
【化７】
2016003186.tif 000008
【００４９】
工程３は、化合物（Ａ−４）とメチル化剤とを、塩基の存在下で反応させることにより、化合物（１）を得る工程である。
【００５０】
メチル化剤としては、例えば、ヨードメタン、ブロモメタンなどのメチルハライド類、ジメチル硫酸、ジアゾメタンなどが挙げられ、好適にはヨードメタンである。
【００５１】
メチル化剤の使用量は、化合物（Ａ−４）のモル数に対して、１．０〜１０．０当量であり、好適には、１．０当量〜３．０当量である。
【００５２】
塩基としては、例えば、炭酸ナトリウム、炭酸カリウムなどのアルカリ金属炭酸塩、水素化ナトリウム、水素化カリウムなどのアルカリ金属水素化物及びナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシドなどのアルカリ金属アルコキシドなどが挙げられ、好適には炭酸カリウムである。
【００５３】
塩基の使用量は、メチル化剤のモル数に対して、１．０〜１０．０当量であり、好適には、１．０当量〜６．０当量である。
【００５４】
反応溶媒としては、出発原料をある程度溶解するものであり、かつ反応を阻害しないものであれば、特に制限はないが、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン系溶媒、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒が挙げられるが、好適には、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。
【００５５】
反応時間は、出発原料、溶媒により異なるが、通常１０分〜３日であり、好適には６時間〜１８時間である。
【００５６】
反応温度は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、２０℃〜１８０℃、好適には２０℃〜６０℃である。
【００５７】
反応混合物全体が液体の場合には、場合により、常圧または減圧下、目的化合物以外のもの（例えば、溶媒、試薬など）を留去することのみにより、目的化合物を得ることができる。
【００５８】
また、反応混合物の状態または精製過程において、目的化合物のみが析出している場合には、まず、析出した目的化合物をろ取し、得られた目的化合物を適当な有機溶媒または無機溶媒で洗浄した後、乾燥することで目的化合物を得ることができる。なお、ろ過した際の母液を上記反応混合物全体が液体の場合と同様に処理することにより、析出していなかった目的化合物を得ることができる。
【００５９】
一方、反応混合物の状態または精製過程において、試薬または触媒が析出し、かつ、目的化合物が溶液に溶解している場合には、まず、析出した試薬または触媒をろ去する。次に、得られた試薬または触媒を適当な有機溶媒または無機溶媒で洗浄して得られる洗浄液を母液と合わせた後、上記反応混合物全体が液体の場合と同様に処理することにより、目的化合物を得ることができる。
【００６０】
特に、反応混合物に含まれる目的化合物以外のものが次工程の反応を阻害しない場合、特に目的化合物を単離することなく、次の工程に使用することもできる。
【００６１】
上記方法で得られた目的化合物の純度を向上させるため、適宜、再結晶法、各種クロマトグラフィー法、蒸留法を実施してもよい。
【００６２】
得られた目的化合物が固体の場合、通常、再結晶法により目的化合物の純度を向上させることができる。再結晶法においては、目的化合物と反応しない単一溶媒または複数の混合溶媒を用いることができる。具体的には、まず目的化合物を、目的化合物と反応しない単一または複数の溶媒に、室温または加熱下に溶解する。得られる混合液を氷水などで冷却するかまたは室温にて撹拌または放置することにより、その混合液から目的化合物を晶出させることができる。
【００６３】
得られた目的化合物は、各種クロマトグラフィー法により目的化合物の純度を向上させることができる。一般的には、メルク社製シリカゲル６０（７０−２３０ｍｅｓｈまたは３４０−４００ｍｅｓｈ）、富士シリシア化学株式会社製ＢＷ−３００（３００ｍｅｓｈ）などの弱酸性のシリカゲル類を用いることができる。目的化合物が塩基性を有し、上述のシリカゲル類では精製が困難である場合には、富士シリシア化学株式会社製のプロピルアミンコーティングシリカゲル（２００−３５０ｍｅｓｈ）や山善株式会社製ディスポーザブル中圧分取充填カラム（ハイフラッシュ・アミノ）などのＮＨシリカゲル類を用いることもできる。また、目的化合物が双極性を有する場合またはメタノールなどの高極性溶媒での溶出が必要な場合などは、ナム研究所製ＮＡＭ−２００ＨまたはＮＡＭ−３００Ｈ、あるいはＹＭＣ社製ＹＭＣ  ＧＥＬ  ＯＤＳ−Ａを用いることもできる。なお、上記シリカゲル類が予め充填されたディスポーザブルカラムを用いてもよい。ディスポーザブルカラムとしては、山善株式会社製、和光純薬工業社製、ｂｉｏｔａｇｅ社製、またはＧｒａｃｅ社製のディスポーザブル中圧分取充填カラム（ハイフラッシュ）を用いることができる。これらのシリカゲルを適宜用いて、目的化合物と反応しない単一または複数の溶媒で目的化合物を溶出させ、溶媒を留去することにより、純度が向上した目的化合物を得ることができる。
【００６４】
得られた目的化合物が液体の場合、蒸留法によっても目的化合物の純度を向上させることができる。蒸留法においては、目的化合物を室温または加熱下に減圧することにより、目的化合物を留出させることができる。
【００６５】
上記製造方法において、出発原料および各種試薬はそれぞれ、塩または溶媒和物であってもよい。
【００６６】
化合物（１）がフリー体として得られる場合、常法に従って、化合物（１）のフリー体を所望の塩または溶媒和物に変換することができる。また、得られた化合物（１）が塩または溶媒和物として得られる場合、常法に従って、化合物（１）の塩または溶媒和物を、そのフリー体または所望の塩あるいは溶媒和物に変換することができる。
【００６７】
また、化合物（１）について得られる種々の異性体（例えば、幾何異性体、光学異性体、回転異性体、立体異性体、互変異性体など）は、通常の分離手段、例えば、再結晶、ジアステレオマー塩法、酵素分割法、クロマトグラフィー（例えば、薄層クロマトグラフィー、カラムクロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー）を用いることにより精製し、単離することができる。
【００６８】
化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩は、常法により製剤化が可能であり、剤形としては、例えば、経口剤（錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、シロップ剤など）、注射剤（静脈内投与用、筋肉内投与用、皮下投与用、腹腔内投与用）、外用剤（経皮吸収製剤（軟膏剤、貼付剤など）、点眼剤、点鼻剤、坐剤など）とすることができる。
【００６９】
これらの錠剤、カプセル剤、顆粒剤、粉末などの固形製剤は、通常０．００１〜９９．５重量％、好ましくは０．０１〜９０重量％などの化合物（１）またはその薬学的に許容される塩を含むことができる。
【００７０】
経口用固形製剤を製造する場合には、化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩に、必要に応じて、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤などを添加し、常法により錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤にすることができる。また、錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤などは必要に応じて皮膜コーティングを施しても良い。
【００７１】
賦形剤は、例えば、乳糖、コーンスターチ、結晶セルロースなどが挙げられ、結合剤としては、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどが挙げられ、崩壊剤としては、例えば、カルボキシメチルセルロースカルシウム、クロスカルメロースナトリウムなどが挙げられる。
【００７２】
滑沢剤としては、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウムなどが挙げられ、着色剤としては、例えば、酸化チタンなどが挙げられる。
【００７３】
皮膜コーティング剤としては、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロースなどが挙げられる。
【００７４】
上述したいずれの添加剤についても、これらに限定される訳ではない。
【００７５】
注射剤（静脈内投与用、筋肉内投与用、皮下投与用、腹腔内投与用）を製造する場合には、化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩に、必要に応じて、ｐＨ調整剤、緩衝剤、懸濁化剤、溶解補助剤、抗酸化剤、保存剤（防腐剤）、など張化剤などを添加し、常法により製造することができる。また、凍結乾燥して、用時溶解型の凍結乾燥製剤としても良い。これらの注射剤は静脈内、皮下、筋肉内などに投与することができる。
【００７６】
ｐＨ調整剤や緩衝剤としては、例えば、有機酸又は無機酸及び／又はその塩などを、懸濁化剤としては、例えば、メチルセルロース、ポリソルベート８０、カルボキシメチルセルロースナトリウムなどを、溶解補助剤としては、例えば、ポリソルベート８０、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートなどを、抗酸化剤としては、例えば、α−トコフェロールなどを、保存剤としては、例えば、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチルなどを、張化剤としては、ブドウ糖、塩化ナトリウム、マンニトールなどを挙げることができる。
【００７７】
これらの注射液は、通常０．０００００１〜９９．５重量％、好ましくは０．００００１〜９０重量％などの化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩を含むことができる。
【００７８】
外用剤を製造する場合には、化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩に、基剤原料を添加し、必要に応じて、上述した乳化剤、保存剤、ｐＨ調整剤、着色剤などを加えて、常法により、経皮吸収製剤（軟膏剤、貼付剤など）、点眼剤、点鼻剤、坐剤などを製造することができる。
【００７９】
使用する基剤原料としては、医薬品、医薬部外品、化粧品などに通常使用される各種原料を用いることが可能で、例えば動植物油、鉱物油、エステル油、ワックス類、高級アルコール類、精製水などの原料が挙げられる。
【００８０】
これらの外用剤は、通常０．０００００１〜９９．５重量％、好ましくは０．００００１〜９０重量％などの化合物（１）またはその薬剤学的に許容される塩を含むことができる。
【００８１】
本発明にかかる医薬の投与量は、通常、症状、年齢、性別、体重などに応じて異なるが、所望の効果を奏するのに十分な量であればよい。例えば、成人の場合、１日あたり約０．１〜５０００ｍｇ（好ましくは０．５〜１０００ｍｇ、より好ましくは１〜６００ｍｇ）が、１日または複数日の間に１回または１日に２〜６回に分けて使用される。
【００８２】
化合物（１）は生理活性低分子化合物の標的タンパクを捕捉するためのケミカルプローブとすることができる。すなわち、化合物（１）は、当該化合物の活性発現に必須な構造部分とは異なる部分に、Ｊ．  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ．  Ｓｏｃ．  Ｊｐｎ．  Ｖｏｌ．  ５１，  Ｎｏ．  ５  ２００３，  ｐ４９２−４９８またはＷＯ２００７／１３９１４９などに記載の手法で標識基、リンカーなどを導入することでアフィニティークロマトグラフィー、フォトアフィニティープローブなどに変換することができる。
【００８３】
ケミカルプローブに用いる標識基、リンカーなどは、例えば以下の（１）〜（５）からなる群に示される基が挙げられる。
（１）光親和性標識基（例えば、ベンゾイル基、ベンゾフェノン基、アジド基、カルボニルアジド基、ジアジリジン基、エノン基、ジアゾ基およびニトロ基など）および化学親和性基（例えば、アルファー炭素原子がハロゲン原子で置換されたケトン基、カルバモイル基、エステル基、アルキルチオ基、α，β−不飽和ケトン、エステルなどのマイケル受容体、およびオキシラン基など）などのタンパク質標識基、
（２）−Ｓ−Ｓ−、−Ｏ−Ｓｉ−Ｏ−、単糖（グルコース基、ガラクトース基など）または二糖（ラクトースなど）などの開裂可能なリンカー、および酵素反応で開裂可能なオリゴペプチドリンカー、
（３）ビオチン、３−（４，４−ジフルオロ−５，７−ジメチル−４Ｈ−３ａ，４ａ−ジアザ−４−ボラ−ｓ−インダセン−３−イル）プロピオニル基などのフィッシングタグ基、
（４）１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ、１３１Ｉ、３２Ｐ、３Ｈ、１４Ｃ、１１Ｃ、１８Ｆ、３５Ｓなどの放射性標識基；フルオレセイン、ローダミン、ダンシル、ウンベリフェロン、７−ニトロフラザニル、３−（４，４−ジフルオロ−５，７−ジメチル−４Ｈ−３ａ，４ａ−ジアザ−４−ボラ−ｓ−インダセン−３−イル）プロピオニル基などの蛍光標識基；ルミフェリン、ルミノールなどの化学発光基；ランタノイド金属イオン、ラジウムイオンなどの重金属イオンなどの検出可能なマーカーまたは
（５）ガラスビーズ、ガラスベット、マイクロタイタープレート、アガロースビーズ、アガロースベッド、ポリスチレンビーズ、ポリスチレンベッド、ナイロンビーズ、ナイロンベッドなどの固相担体と結合させる基など。
【００８４】
上記の（１）〜（５）からなる群より選択される標識基などを上記文献に記載の方法などに準じて化合物（１）に導入して調製されるプローブは、新たな創薬ターゲットの探索などに有用な標識タンパクの同定のためのケミカルプローブとして用いることができる。
【実施例】
【００８５】
化合物（１）は、例えば、以下の実施例に記載した方法により製造することができ、また、化合物（１）の効果は、以下の試験例に記載した方法により確認することができる。ただし、これらは例示的なものであって、本発明は、如何なる場合も以下の具体例に制限されるものではない。
【００８６】
プロトン核磁気共鳴スペクトル（１Ｈ−ＮＭＲ）の化学シフトは、テトラメチルシランに対するδ単位（ｐｐｍ）で記録され、カップリング定数はヘルツ（Ｈｚ）で記録されている。なお、分裂パターンの略号は以下の通りである。
ｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｑ：カルテット、ｍ：マルチプレット、ｂｒ．ｓ：ブロードシングレット。
【００８７】
実施例中で使用する略語は、以下のとおり理解される。
ＤＭＡＰ：４−ジメチルアミノピリジン
ＤＭＦ：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ：ジメチルスルホキシド
ＥＤＣ塩酸塩：１−エチル−３−（３−ジエチルアミノプロピル）カルボジイミド・一塩酸塩
ＭＳ：質量スペクトル
ＴＨＦ：テトラヒドロフラン
【００８８】
［実施例１］
（Ｅ）−８−（２−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）ビニル）−１，３−ジエチル−７−メチル−１Ｈ−プリン−２，６（３Ｈ，７Ｈ）−ジオン
【化８】
2016003186.tif 000009
製造例１−４に記載の（Ｅ）−８−（２−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）ビニル）−１，３−ジエチル−１Ｈ−プリン−２，６（３Ｈ，７Ｈ）−ジオン（１７ｍｇ、０．０４８ｍｍｏｌ）、ヨードメタン（１０ｍｇ、０．０７２ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（３３ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ）およびＤＭＦ（３ｍＬ）の混合物を室温で終夜攪拌した。反応混合物に、室温で水を加え、水層を酢酸エチルとジエチルエーテルの混合溶液（酢酸エチル：ジエチルエーテル＝１：１）で２回抽出した。有機層を混ぜ、水で洗浄し、次いで飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：１）で精製し、標記化合物（１０．５ｍｇ、収率：５９％）を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）  δ  （ｐｐｍ）：１．１３（ｔ，Ｊ＝６．９６Ｈｚ，３Ｈ），１．２６（ｔ，Ｊ＝７．０６Ｈｚ，３Ｈ），３．９２（ｑ，Ｊ＝７．０３Ｈｚ，２Ｈ），４．０４（ｓ，３Ｈ），４．０７（ｑ，Ｊ＝７．１５Ｈｚ，２Ｈ），５．０３（ｂｒ．ｓ，４Ｈ），７．３４−７．４０（ｍ，２Ｈ），７．６６−７．７２（ｍ，２Ｈ），７．７８（ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ  （ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３６７（Ｍ＋Ｈ）＋
【００８９】
［製造例１−１］
エチル  （Ｅ）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリレート
【化９】
2016003186.tif 000010
ＷＯ２０１３／１１５１６７の製造例１−２に記載の１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−カルバルデヒド（５００ｍｇ、３．４ｍｍｏｌ）、トリエチルホスホノアセテート（１．１ｇ、５．１ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（０．７１ｍＬ、５．１ｍｍｏｌ）およびアセトニトリル（１２ｍＬ）の混合物に、室温にて臭化リチウム（４４０ｍｇ、５．１ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を室温で５日間攪拌した。反応混合物に室温で水を加え、ジエチルエーテルで抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去した。残渣をアミノシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：４）で精製し、標記化合物（７００ｍｇ、収率：９５％）を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  （ｐｐｍ）：１．３０−１．３８（ｍ，３Ｈ），４．２７（ｑ，Ｊ＝７．２２Ｈｚ，２Ｈ），５．１２（ｓ，４Ｈ），６．４３（ｄ，Ｊ＝１５．８２Ｈｚ，１Ｈ），７．２３−７．２８（ｍ，１Ｈ），７．３８−７．４２（ｍ，１Ｈ），７．４４（ｄｄ，Ｊ＝７．７６，１．６１Ｈｚ，１Ｈ），７．７０（ｄ，Ｊ＝１５．８２Ｈｚ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２１９  （Ｍ＋Ｈ）＋
【００９０】
［製造例１−２］
（Ｅ）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリル酸
【化１０】
2016003186.tif 000011
製造例１−１に記載のエチル  （Ｅ）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリレート（７００ｍｇ、３．２ｍｍｏｌ）およびＴＨＦ（５ｍＬ）の混合物に、室温にて水酸化リチウム・一水和物（２７０ｍｇ、６．４ｍｍｏｌ）と水（１ｍＬ）の混合物を加え、反応混合物を６０℃で４時間攪拌した。
反応混合物に室温で飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、酢酸エチルで２回抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去し、標記化合物（６２０ｍｇ、収率：定量的）を得た。本化合物はこれ以上精製すること無く、次の反応に用いた。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  （ｐｐｍ）：５．１３（ｓ，４Ｈ），６．４５（ｄ，Ｊ＝１６．１１Ｈｚ，１Ｈ），７．２８（ｄ，Ｊ＝７．６２Ｈｚ，１Ｈ），７．４１−７．４９（ｍ，２Ｈ），７．８０（ｄ，Ｊ＝１５．８２Ｈｚ，１Ｈ）．
【００９１】
［製造例１−３］
（Ｅ）−Ｎ−（６−アミノ−１，３−ジエチル−２，４−ジオキソ−１，２，３，４−テトラヒドロピリミジン−５−イル）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリルアミド
【化１１】
2016003186.tif 000012
１，３−ジエチル−５，６−ジアミノウラシル・一塩酸塩（８０ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ塩酸塩（５５ｍｇ、０．２９ｍｍｏｌ）、イミダゾール（１．８ｍｇ、０．０２６ｍｍｏｌ）、ＤＭＡＰ（３．２ｍｇ、０．０２６ｍｍｏｌ）、製造例１−２に記載の（Ｅ）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリル酸（５０ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ）およびＤＭＦ（１ｍＬ）の混合溶液を室温で３時間攪拌した。反応混合物に、室温で、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、水層を酢酸エチルとジエチルエーテルの混合溶液（酢酸エチル：ジエチルエーテル＝１：１）で３回抽出した。有機層を混ぜ、水で洗浄し、次いで飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去し、標記化合物（２０ｍｇ、収率：２１％）を得た。本化合物はこれ以上精製すること無く、次の反応に用いた。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）  δ  （ｐｐｍ）：１．０６（ｔ，Ｊ＝６．９５Ｈｚ，３Ｈ），１．１４（ｔ，Ｊ＝６．９５Ｈｚ，３Ｈ），３．８０（ｑ，Ｊ＝７．２０Ｈｚ，２Ｈ），３．９３（ｑ，Ｊ＝６．９５Ｈｚ，２Ｈ），５．０２（ｂｒ．ｓ，２Ｈ），５．０３（ｂｒ．ｓ，２Ｈ），６．６９（ｓ，２Ｈ），６．８１（ｄ，Ｊ＝１５．７３Ｈｚ，１Ｈ），７．３８（ｄ，Ｊ＝７．６８Ｈｚ，１Ｈ），７．４４−７．５４（ｍ，３Ｈ），８．６４（ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３９３（Ｍ＋Ｎａ）＋
【００９２】
［製造例１−４］
（Ｅ）−８−（２−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）ビニル）−１，３−ジエチル−１Ｈ−プリン−２，６（３Ｈ，７Ｈ）−ジオン
【化１２】
2016003186.tif 000013
製造例１−３に記載の（Ｅ）−Ｎ−（６−アミノ−１，３−ジエチル−２，４−ジオキソ−１，２，３，４−テトラヒドロピリミジン−５−イル）−３−（１，３−ジヒドロイソベンゾフラン−５−イル）アクリルアミド（３８０ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）およびメタノール（５ｍＬ）の混合物に５Ｎ水酸化ナトリウム水溶液（１ｍＬ）を加えて、６０℃で６時間半攪拌した。室温に戻した後に、ｐＨ６となるまで５Ｎ塩酸を加えた。生じた固体をろ去し、水およびジエチルエーテルにて洗浄して、標記化合物（２２０ｍｇ、収率：６１％）を得た。本化合物はこれ以上精製すること無く、次の反応に用いた。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）  δ  （ｐｐｍ）：１．１４（ｔ，Ｊ＝６．９５Ｈｚ，３Ｈ），１．２６（ｔ，Ｊ＝６．９５Ｈｚ，３Ｈ），３．９４（ｑ，Ｊ＝６．７１Ｈｚ，２Ｈ），４．０７（ｑ，Ｊ＝７．２０Ｈｚ，２Ｈ），５．０２（ｂｒ．ｓ，４Ｈ），７．０４（ｄ，Ｊ＝１６．４７Ｈｚ，１Ｈ），７．３６（ｄ，Ｊ＝８．０５Ｈｚ，１Ｈ），７．５４（ｄ，Ｊ＝７．６８Ｈｚ，１Ｈ），７．５９（ｓ，１Ｈ），７．６７（ｄ，Ｊ＝１６．４７Ｈｚ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３７５（Ｍ＋Ｎａ）＋
【００９３】
試験例１  アデノシンＡ２Ａ受容体に対する親和性の評価
［方法］
イストラデフィリンおよび実施例１の化合物の、ヒトのアデノシンＡ２Ａ受容体に対する親和性は、ｈｕｍａｎ  ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  （ＨＥＫ−２９３  ｃｅｌｌｓ）を用い、Ｄａｖｉｄ  Ｒ．ＬｕｔｈｉｎらのＭＯＬＥＣＵＬＡＲ  ＰＨＡＲＭＡＣＯＬＯＧＹ，  ４７：３０７−３１３，  １９９５に記載の方法を参考にして評価した。５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ  （ｐＨ  ７．４）および１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、２ＵＩ／ｍｌ  ＡＤＡを含む緩衝液中、Ｃｅｌｌ  ｍｅｍｂｒａｎｅ  ｈｏｍｏｇｅｎａｔｅｓ  （４０μｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ）  を、被験化合物の存在下あるいは非存在下で、６ｎＭ  ［３Ｈ］ＣＧＳ  ２１６８０とともに２２℃で１２０分間インキュベートした。Ｎｏｎｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｂｉｎｄｉｎｇは、１０μＭの５’−Ｎ−ｅｔｈｙｌｃａｒｂｏｘａｍｉｄｏａｄｅｎｏｓｉｎｅ（ＮＥＣＡ）の存在下で測定した。インキュベーションの後、９６−ｓａｍｐｌｅ  ｃｅｌｌ  ｈａｒｖｅｓｔｅｒ  （Ｕｎｉｆｉｌｔｅｒ，  Ｐａｃｋａｒｄ）を用い、０．３％  ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｉｍｉｎｅ（ＰＥＩ）であらかじめ浸したｇｌａｓｓ  ｆｉｂｅｒ  ｆｉｌｔｅｒｓ  （ＧＦ／Ｂ，  Ｐａｃｋａｒｄ）を通してサンプルを減圧下素早くろ過し、氷冷した５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌで数回洗浄した。フィルターを乾燥させ、ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｃｏｃｋｔａｉｌ  （Ｍｉｃｒｏｓｃｉｎｔ  ０，  Ｐａｃｋａｒｄ）を用い、ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｃｏｕｎｔｅｒ  （Ｔｏｐｃｏｕｎｔ，  Ｐａｃｋａｒｄ）中のｒａｄｉｏａｃｔｉｖｉｔｙを計算した。
結果は、対照となるｒａｄｉｏｌｉｇａｎｄ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｂｉｎｄｉｎｇに対する阻害率（％  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ）として示した。
なお、標準対照化合物は、ＮＥＣＡを用い、実験回毎にいくつかの濃度で用量反応曲線（ｃｏｍｐｅｔｉｔｉｏｎ  ｃｕｒｖｅ）を作成し、ＩＣ５０値を算出した。
【００９４】
［結果］
イストラデフィリンおよび実施例１の化合物のアデノシンＡ２Ａ受容体拮抗作用の比較を表１に示す。イストラデフィリンと実施例１の化合物の比較結果から、イストラデフィリンと実施例１の化合物は同等のアデノシンＡ２Ａ受容体拮抗作用を示した。
【表１】
2016003186.tif 000014
【００９５】
試験例２  自発運動量測定試験
［方法］
自発運動量に対する影響は、Ｍ．ＥＩ  ＹａｃｏｕｂｉらのＢｒｉｔｉｓｈ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ（２０００）１２９，  １４６５−１４７３記載の方法を参考に行った。イストラデフィリン（０．１、０．３、１ｍｇ／ｋｇ）または実施例１の化合物（１、３、１０ｍｇ／ｋｇ）をｍａｌｅ  ＩＣＲ  ｍｉｃｅ（８匹／群）に経口投与した。投与直後より、アクリル製透明ケージ（縦：２１ｃｍ、横：２１ｃｍ、高さ：２０．５ｃｍ）にマウスを個別に入れ、防音箱中で１時間、オープンフィールド自発運動測定装置（ＶｅｒｓａＭａｘ  Ａｎｉｍａｌ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ，  ＡｃｃｕＳｃａｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，  Ｉｎｃ．，  Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，  ＯＨ，  Ｕ．Ｓ．Ａ．）を用いて、以下の判定基準にしたがい自発運動量を測定した。なお、コントロール群には、同量の溶媒（０．５％  ｍｅｔｈｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ，１０ｍＬ／ｋｇ）を与えた。
【００９６】
［判定基準］
水平方向の移動（ケージ床レベルの２．５ｃｍ間隔の赤外線センサーを横切った回数）、立ち上がり行動（ケージの床より７ｃｍの高さの２．５ｃｍ間隔の赤外線センサーを横切った回数）および常同行動（水平方向の移動を伴わない床レベルの赤外線センサーを横切った回数）の合計を自発運動量とした。
【００９７】
［結果］
結果をそれぞれ図１および図２に示した。図１に示すように、イストラデフィリン投与群では、マウスの自発運動量を用量依存的に増加させ、特に投与量１ｍｇ／ｋｇ以上においてコントロール群に対して自発運動量を有意に増加させた。また、図２に示すように、実施例１の化合物投与群では、マウスの自発運動量を用量依存的に増加させ、特に投与量３ｍｇ／ｋｇ以上においてコントロール群に対して自発運動量を有意に増加させた。
【００９８】
試験例３  不可逆的なＣＹＰ阻害作用
不可逆的なＣＹＰ阻害作用は、ＣＹＰを含むヒト肝ミクロソーム画分を含む溶液と補酵素を含む溶液とのプレインキュベーションにより時間依存的なＣＹＰ阻害作用の増強を試験することで評価できる。そこで、イストラデフィリンおよび実施例１の化合物について、以下の方法にしたがい時間依存的阻害試験を実施した。
【００９９】
［方法］
被験物質（イストラデフィリンまたは実施例１の化合物）について、ＣＹＰ３Ａ（３Ａ４／３Ａ５）に対する時間依存的阻害能を評価した。
ヒト肝ミクロソーム画分を含む溶液（ヒト肝ミクロソーム（０．２ｍｇ／ｍＬ）、１００ｍＭ  Ｋｐｉ、０．１ｍＭ  ＥＤＴＡを含む）に被験物質を添加し、補酵素を含む溶液の存在下（補酵素添加群）または非存在下（補酵素非添加群）において３０分間、３７℃でプレインキュベーションした。被験物質の最終濃度は、それぞれ０．５、１、１．５、２、２．５、５、７．５および１０μＭとなるように調整した。また、コントロール群には、被験物質を添加しなかった。なお、補酵素を含む溶液には、ＮＡＤＰＨ生成系（３．６ｍＭ  β−ＮＡＤＰ＋、９０ｍＭ  グルコース−６−リン酸、１Ｕｎｉｔ／ｍＬ  グルコース−６−リン酸脱水素酵素を含む６０ｍＭ  ＭｇＣｌ２溶液を５分間インキュベーションすることによりＮＡＤＰＨを生成させた溶液）を用いた。
プレインキュベーション後、反応液を一部採取し、モデル基質を含む溶液およびＮＡＤＰＨ生成系を加えて１０倍に希釈した後、１０分間、３７℃でインキュベーションした。アセトニトリルとメタノールの混合溶液（アセトニトリル：メタノール＝１：１，内部標準物質として０．０５μＭ  Ｄｅｘｔｒｏｐｈａｎまたは０．０５μＭ  Ｐｒｏｐｒａｎｏｌｏｌを含む）を添加することにより反応を終了させ、反応液中のモデル基質代謝物量をＬＣ−ＭＳ／ＭＳにより定量した。なお、ＣＹＰ３Ａ代謝におけるモデル基質およびモデル基質代謝物は、表２に記載したものを用いて測定した。
補酵素非添加群におけるモデル基質代謝物量に対する補酵素添加群におけるモデル基質代謝物量を残存活性として算出した。そして、コントロール群における残存活性に対する被験物質添加群における残存活性を評価し、その値が８０％以下であれば“＋”、８０％より大きければ“−”と定義した。
【０１００】
【表２】
2016003186.tif 000015
【０１０１】
［結果］
結果を表３に示す。イストラデフィリン投与群では、１．５μＭ以上の濃度において時間依存的なＣＹＰ３Ａ阻害作用を示した。一方、実施例１の化合物は、１０μＭであっても時間依存的な阻害は示さなかった。すなわち、実施例１の化合物のＣＹＰ３Ａ阻害作用は、イストラデフィリンと比較して１０倍以上減弱することが明らかとなった。
【０１０２】
【表３】
2016003186.tif 000016
【０１０３】
試験例４  ヒト肝ミクロソームにおける代謝安定性の評価
［方法］
酵素液（プールドヒト肝ミクロソーム（０．２５ｍｇ／ｍＬ）、１００ｍＭ  Ｋｐｉ、０．１ｍＭ  ＥＤＴＡを含む）に被験物質を添加し、補酵素を含む溶液の存在下において一定時間、３７℃でインキュベーションした。被験物質の最終濃度が０．１μＭとなるように調整した。なお、補酵素を含む溶液には、ＮＡＤＰＨ生成系（３．６ｍＭ  β−ＮＡＤＰ＋、９０ｍＭ  グルコース−６−リン酸、１Ｕｎｉｔ／ｍＬ  グルコース−６−リン酸脱水素酵素を含む６０ｍＭ  ＭｇＣｌ２溶液を３７℃で５分間インキュベーションすることによりＮＡＤＰＨを生成させた溶液）を用いた。
プレインキュベーション後、反応液を一部採取し、アセトニトリルとメタノールの混合溶液（アセトニトリル：メタノール＝７：３，内部標準物質として０．１μＭ  Ｐｒｏｐｒａｎｏｌｏｌを含む）を５倍量添加することにより反応を終了させ、反応液中における被験物質の未変化体をＬＣ−ＭＳ／ＭＳで測定した。得られた被験物質の未変化体のピーク面積に基づいて、インキュベーション時間２分の時点の被験物質の未変化体量を１００％として、未変化体残存率（％）を算出した。インキュベーションを３回繰り返し、それぞれの時点の未変化体残存率の平均値を算出した。一定の反応時間後における残存率を自然対数に変換し、反応時間に対してプロットした。得られたプロットに対して近似直線を算出し、その直線の傾きを消失速度定数（ｋｅ）とした。このｋｅから、下記式を用いて肝固有クリアランスを算出した。
肝固有クリアランス［ml/min/mg protein］＝ｋｅ／プールドヒト肝ミクロソーム濃度［mg protein/mL］
【０１０４】
［結果］
被験物質の１０分、２０分、３０分および４５分後における未変化体残存率（％）および肝固有クリアランス値を表４に示した。表４に示すように、プールドヒト肝ミクロソームにおける代謝において、実施例１の化合物の肝固有クリアランスは、イストラデフィリンと比べて約３倍大きくなっており、より代謝を受けやすくなっていることが確認された。ここで、非特許文献５によれば、イストラデフィリンは、主に肝臓においてＣＹＰ１Ａ１、ＣＹＰ３Ａ４およびＣＹＰ３Ａ５により代謝を受けることが理解できる。すなわち、実施例１の化合物は、ヒト肝ミクロソームに対する代謝安定性がイストラデフィリンと比べて約３倍低下しているため、イストラデフィリンよりも速やかに体内から消失すると考えられる。
【０１０５】
【表４】
2016003186.tif 000017
【０１０６】
試験例５  溶解性の評価
［方法］
下記試験液０．２５ｍＬに被験物質のジメチルスルホキシド溶液２．５μＬ（被験物質の濃度：１０ｍＭ）を添加し、室温にて約１５分間振とうしながら攪拌した。次いで、吸引ろ過操作により上清を分取した。次に、ＨＰＬＣ−ＵＶ法で上清中の被験物質の濃度を算出し、溶解度として記載した。なお、被験物質の濃度は、被験物質のジメチルスルホキシド溶液（被験物質の濃度：１００μＭ）の吸光度を測定して得られた検量線に基づいて算出した。
試験液：ｐＨ７  ＧＩＢＣＯＴＭ  （Ｄｕｌｂｅｃｃｏ’ｓ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ−ｂｕｆｆｅｒｅｄ  ｓａｌｉｎｅ，  Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）
【０１０７】
［結果］
結果を表５に示す。表５に示すように、溶解性に関して、実施例１の化合物は、イストラデフィリンと比べてリン酸緩衝液（ｐＨ７  ＧＩＢＣＯＴＭ）への溶解性が優れていた。
【０１０８】
【表５】
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【図１】
2016003186.tif 000021
【図２】
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