(57)【要約】【課題】流体の脈動を安定的に低減する。【解決手段】流体が流れる配管１００内に、配管１００の軸方向から見て偏心した位置にオリフィス１０ｂを有する脈動低減部材１０が、軸方向に複数配設されており、複数の脈動低減部材１０が周方向に相対回転することを防止する回転防止手段（弾性部材１１、押圧部材９０および受止部１０３ｂからなる）を設ける。【選択図】図１Ａ
2016035270.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体が流れる配管内に、前記配管の軸方向から見て偏心した位置にオリフィスを有する脈動低減部材が、前記軸方向に複数配設されており、
前記複数の脈動低減部材が周方向に相対回転することを防止する回転防止手段が設けられたことを特徴とする脈動低減機構。
【請求項２】
前記回転防止手段は、
前記複数の脈動低減部材のうち互いに隣接する脈動低減部材の間に設けられた弾性部材と、
前記軸方向において前記複数の脈動低減部材の一方側に設けられ、前記複数の脈動低減部材を他方側に押圧する押圧部材と、
前記複数の脈動低減部材の前記他方側に設けられ、前記押圧部材による押圧力を受け止める受止部と、
を有し、
前記押圧部材による押圧によって前記弾性部材が前記軸方向に圧縮することで、前記複数の脈動低減部材の相対回転が防止される請求項１に記載の脈動低減機構。
【請求項３】
前記弾性部材はＯリングである請求項２に記載の脈動低減機構。
【請求項４】
前記脈動低減部材の外周面の角部に環状溝が形成されており、前記環状溝に前記Ｏリングが装着される請求項３に記載の脈動低減機構。
【請求項５】
前記回転防止手段は、
前記配管の内周面に前記軸方向に沿って形成されたキー溝と、
前記脈動低減部材の外周面に設けられ、前記キー溝と嵌合可能なキー部と、
を有し、
前記キー部が前記キー溝に嵌合されることで、前記複数の脈動低減部材の相対回転が防止される請求項１に記載の脈動低減機構。
【請求項６】
前記キー部は、前記脈動低減部材の外周面に形成された凹部にキー部材を係合させることで構成される請求項５に記載の脈動低減機構。
【請求項７】
前記凹部は、周方向に複数形成されている請求項６に記載の脈動低減機構。
【請求項８】
前記凹部は、前記脈動低減部材の外周面のうち前記軸方向の全域にわたって形成されている請求項６または７に記載の脈動低減機構。
【請求項９】
前記複数の脈動低減部材のうち一の脈動低減部材に他の脈動低減部材が隣接しているとき、
前記回転防止手段は、
前記一の脈動低減部材のうち前記他の脈動低減部材に対向する面に形成された第１係合部と、
前記他の脈動低減部材のうち前記一の脈動低減部材に対向する面に形成され、前記第１係合部と係合可能な第２係合部と、
を有し、
前記第１係合部と前記第２係合部とが係合することで、前記複数の脈動低減部材の相対回転が防止される請求項１に記載の脈動低減機構。
【請求項１０】
前記第１係合部が周方向に複数形成されるとともに、前記第２係合部が前記第１係合部と対応して周方向に複数形成されている請求項９に記載の脈動低減機構。
【請求項１１】
前記第１係合部が周方向に等間隔で複数形成されるとともに、前記第２係合部が周方向に前記第１係合部と同じ間隔で同数形成されている請求項１０に記載の脈動低減機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配管内を流れる流体の脈動を低減するための脈動低減機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
配管内を流れる流体に生じる脈動は、当該配管に接続されているアクチュエータや計測器等の動作に悪影響を及ぼしたり、振動を発生させたりするおそれがあるので、このような脈動はできるだけ低減することが好ましい。そこで、配管中にオリフィスを設けることで、脈動を低減することが考えられる。しかしながら、流体中に異物が含まれるような場合には、オリフィスが異物によって閉塞されることもあり得るため、オリフィスの径を小さくして、流体の脈動を低減させることにも限界がある。
【０００３】
そこで、例えば特許文献１に記載されている脈動低減機構を採用することが考えられる。この脈動低減機構は、偏心した位置にオリフィスが形成された脈動低減部材（カラー）を複数設け、オリフィスの位置が軸方向に沿って上下交互となるように脈動低減部材を配設することで、脈動の低減を図ったものである。こうすれば、異物が閉塞されない程度にオリフィスの径を大きくしたとしても、脈動低減効果を向上させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開昭６４−４８４９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の脈動低減機構においては、脈動低減部材（カラー）が流体圧により周方向に回転してしまう場合がある。特に脈動が発生しているときには、このような回転が生じやすいと考えられる。複数の脈動低減部材が相対回転した結果、軸方向に沿って上下交互に並んでいたオリフィスの位置関係が変化すると、当初予定されていた脈動低減効果が得られなくおそれがある。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、オリフィスが形成された脈動低減部材を複数設けた脈動低減機構において、流体の脈動を安定的に低減することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明にかかる脈動低減機構は、流体が流れる配管内に、前記配管の軸方向から見て偏心した位置にオリフィスを有する脈動低減部材が、前記軸方向に複数配設されており、前記複数の脈動低減部材が周方向に相対回転することを防止する回転防止手段が設けられたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明にかかる脈動低減機構には、配管の軸方向に複数設けられた脈動低減部材が、周方向に相対回転することを防止する回転防止手段が設けられている。このため、軸方向から見て偏心した位置にオリフィスが形成された複数の脈動低減部材を、例えばオリフィスの位置が軸方向に沿って上下交互となるように組み付けを行えば、その後もこの状態を維持することができる。したがって、当初の予定通りの脈動低減効果を持続的に得ることができ、流体の脈動を安定的に低減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１Ａ】第１実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図である。
【図１Ｂ】雄ネジ部材を図１Ａの左側から見た図である。
【図２】第１実施形態の脈動低減部材の変形例を示す断面図である。
【図３Ａ】第２実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図である。
【図３Ｂ】図３ＡのＡ−Ａにおける断面図である。
【図４】第２実施形態の脈動低減部材の変形例を示す断面図である。
【図５Ａ】第３実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図である。
【図５Ｂ】脈動低減部材を図５Ａの右側から見た斜視図である。
【図５Ｃ】脈動低減部材を図５Ａの左側から見た斜視図である。
【図６】他の実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
［第１実施形態］
本発明にかかる脈動低減機構の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。図１Ａは、第１実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図である。第１実施形態の脈動低減機構は、継手部材１００の軸方向（以下、単に「軸方向」と称する）に沿って、複数の脈動低減部材１０が配設されることで構成されている。
【００１１】
（継手部材）
継手部材１００は、軸方向の一方側（図１Ａの左側）に形成され、内部に複数の脈動低減部材１０が配置される円筒状の小径部１０１と、軸方向の他方側（図１Ａの右側）に形成された円筒状の大径部１０２と、小径部１０１と大径部１０２との間に位置する接続部１０３とを有する。小径部１０１の円筒空間と大径部１０２の円筒空間とは、接続部１０３に形成されたオリフィス１０３ａによって連通しており、流体が継手部材１００内を流通可能となっている。
【００１２】
小径部１０１の外周面のほぼ全域には、雄ネジ部１０１ａが形成されており、ここに雌ネジ部を有する不図示の管の端部が螺合される。また、小径部１０１の内周面の先端部（図１Ａの左端部）には、雌ネジ部１０１ｂが形成されており、ここに後述の雄ネジ部材９０が螺合される。一方、大径部１０２の内周面のほぼ全域には、雌ネジ部１０２ａが形成されており、ここに雄ネジ部を有する不図示の管の端部が螺合される。接続部１０３は、小径部１０１と大径部１０２との間に位置する部位となっており、軸方向から見て中心（以下、単に「中心」と称する）にオリフィス１０３ａが形成された壁部１０３ｂにより、流路が絞られている。
【００１３】
（脈動低減部材）
脈動低減部材１０は、有底円筒状の部材であり、その中心軸が継手部材１００の中心軸にほぼ一致するように、継手部材１００の小径部１０１内に、軸方向に沿って複数（ここでは４つ）配置される。脈動低減部材１０には、円筒状の流通空間１０ａ、および軸方向に貫通するオリフィス１０ｂが形成されており、流体が脈動低減部材１０を軸方向に流通できるようになっている。なお、図が煩雑になることを避けるため、符号を一部の脈動低減部材１０にしか付していない部位もあるが、各脈動低減部材１０は同一の構成である。
【００１４】
オリフィス１０ｂは、軸方向から見て偏心した位置に形成されており、一の脈動低減部材１０のオリフィス１０ｂが、隣接する脈動低減部材１０のオリフィス１０ｂと軸方向から見て同じ位置とならないように、各脈動低減部材１０が配置されている。ここでは、流体の脈動を効果的に低減するために、互いに隣接する脈動低減部材１０のオリフィス１０ｂが、周方向に１８０度異なる位置となるよう、軸方向に沿って上下交互に配置している。しかしながら、軸方向に沿って流路がジグザグ状となっていれば、隣接するオリフィス１０ｂの位置を周方向に１８０度異ならせることは必須ではない。
【００１５】
脈動低減部材１０の外周面のうち、流通空間１０ａの開口側の角部には、環状溝１０ｃが形成されており、この環状溝１０ｃにＯリング１１が装着される。Ｏリング１１を設けることで、継手部材１００の内周面と脈動低減部材１０の外周面との間を適切にシールすることができる。なお、環状溝１０ｃは、脈動低減部材１０の外周面のうち、流通空間１０ａの開口側とは反対側の角部に形成されてもよい。
【００１６】
（雄ネジ部材）
雄ネジ部材９０は、脈動低減部材１０と同様に有底円筒状の部材であるが、その外周面に雄ネジ部９０ａが形成されており、継手部材１００に形成された雌ネジ部１０１ｂに螺合可能となっている。雄ネジ部材９０には、円筒状の流通空間９０ｂ、および軸方向に貫通するオリフィス９０ｃが形成されており、流体が雄ネジ部材９０を軸方向に流通できるようになっている。また、雄ネジ部材９０の外周面のうち、流通空間９０ｂの開口側の角部には、環状溝９０ｄが形成されている。この環状溝９０ｄにＯリング９１を装着した状態で、雄ネジ部材９０が雌ネジ部１０１ｂに螺合されることで、継手部材１００の内周面と雄ネジ部材９０の外周面との間を適切にシールすることができる。
【００１７】
図１Ｂは、雄ネジ部材９０を図１Ａの左側から見た図である。オリフィス９０ｃは、雄ネジ部材９０の中心に形成されている。また、雄ネジ部材９０の中心部には、マイナスドライバーが係合可能な締付用溝９０ｅが形成されている。このため、マイナスドライバーを用いることで、容易に雄ネジ部材９０を雌ネジ部１０１ｂに締め付けることができる。ただし、締付用溝９０ｅは、マイナスドライバー以外の締付用工具と係合可能な形状としてもよい。
【００１８】
（組み付け手順）
脈動低減部材１０の環状溝１０ｃにＯリング１１を装着し、流通空間１０ａを壁部１０３ｂ側に向けた状態で、脈動低減部材１０が継手部材１００の小径部１０１内に順次詰め込まれる。このとき、オリフィス１０ｂの位置が、上述のように軸方向に沿って上下交互となるように、脈動低減部材１０の周方向における位置が調整される。すべての脈動低減部材１０を詰め込んだ後、最後に雄ネジ部材９０を雌ネジ部１０１ｂに締め付けることで、組み付けが完了する。複数の脈動低減部材１０は、壁部１０３ｂおよび雄ネジ部材９０によって挟まれているため、軸方向への移動が規制され、流体圧によって流されてしまうことがない。
【００１９】
（回転防止手段）
雄ネジ部材９０を雌ネジ部１０１ｂに締め付けると、複数の脈動低減部材１０が壁部１０３ｂ側に押圧され、それに伴い、互いに隣接する脈動低減部材１０の間に設けられたＯリング１１が軸方向に圧縮する。その結果、Ｏリング１１と脈動低減部材１０との間に大きな摩擦力が発生し、Ｏリング１１を挟んで互いに隣接する脈動低減部材１０が、周方向に相対回転しないようになる。つまり、第１実施形態では、「弾性部材」としてのＯリング１１と、「押圧部材」としての雄ネジ部材９０と、雄ネジ部材９０による押圧力を受け止める「受止部」としての壁部１０３ｂとにより、複数の脈動低減部材１０の相対回転を防止する「回転防止手段」が構成されている。
【００２０】
（効果）
第１実施形態によれば、上記回転防止手段により、複数の脈動低減部材１０の相対回転が防止される。このため、組み付け時における各オリフィス１０ｂの位置関係が維持され、当初の予定通りの脈動低減効果を持続的に得ることができるので、流体の脈動を安定的に低減することが可能となる。
【００２１】
また、第１実施形態では、押圧部材（雄ネジ部材９０）による押圧によって弾性部材（Ｏリング１１）が軸方向に圧縮することで、複数の脈動低減部材１０の相対回転が防止される構成となっている。かかる構成によれば、弾性部材が互いに隣接する脈動低減部材１０の間に配置されていればよく、回転防止手段を構成するために、脈動低減部材１０の周方向における配置が制限されることはない。したがって、すべての脈動低減部材１０を同一形状としても、振動低減部材１０の周方向における配置を適宜調整することで、オリフィス１０ｂを軸方向に沿って上下交互に配置することができる。このように、すべての脈動低減部材１０を同一形状とすることが可能なので、複数種類の脈動低減部材１０を製造する必要がなく、製造コストを削減することができる。
【００２２】
また、第１実施形態では、弾性部材をＯリング１１としているので、弾性部材を安価かつ容易に調達することができる。
【００２３】
また、第１実施形態では、脈動低減部材１０の外周面の角部に環状溝１０ｃが形成されており、この環状溝１０ｃにＯリング１１が装着されている。このように、Ｏリング１１を装着するための環状溝１０ｃを脈動低減部材１０の角部に設けることで、環状溝１０ｃの加工が容易となる。
【００２４】
（変形例）
図２は、第１実施形態の脈動低減部材１０の変形例を示す断面図である。本変形例においては、Ｏリング１１を装着するための環状溝１０ｄが、脈動低減部材１０の外周面の角部ではなく、脈動低減部材１０のうち、流通空間１０ａの開口側の側面に形成されている。このような環状溝１０ｄにＯリング１１を装着することによっても、上述の回転防止手段を構成することが可能である。なお、環状溝１０ｄを、流通空間１０ａの開口側とは反対側の側面に形成することも可能である。また、そもそも弾性部材として環状のＯリング１１を用いることは必須ではなく、周方向の一部にのみ弾性部材を設けるようにしてもよい。
【００２５】
［第２実施形態］
図３Ａは、第２実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図であり、図３Ｂは、図３ＡのＡ−Ａにおける断面図である。第２実施形態では、第１実施形態のように弾性部材ではなく、キー部材を用いることで回転防止手段を構成している。なお、第１実施形態と共通する構成については説明を省略し、第１実施形態と異なる点を中心に詳細な説明を行う。
【００２６】
第２実施形態の脈動低減部材２０の基本形状は、第１実施形態の脈動低減部材１０と同様に有底円筒状である。脈動低減部材２０のうち、流通空間２０ａの開口側の端部は、先端に向かうほど縮径する先細り形状のテーパー部２０ｃとなっている。このため、脈動低減部材２０を継手部材１００内に詰め込む際に、脈動低減部材２０の端面と継手部材１００の端面とが接触しにくく、組み付けを円滑に行うことができる。なお、このようなテーパー部２０ｃを設けることは必須ではない。
【００２７】
図３Ｂに示すように、脈動低減部材２０の外周面には、周方向において等間隔（ここでは９０度ごと）に、凹部２０ｄが形成されている。この凹部２０ｄには、キー部材２１が係合可能となっており、凹部２０ｄにキー部材２１を係合させることで「キー部」が構成される。凹部２０ｄは、脈動低減部材２０の外周面のうち、軸方向の全域にわたって形成されている。このため、軸方向から見たときに各脈動低減部材２０の凹部２０ｄの位置が一致するようにすれば、複数の脈動低減部材２０の凹部２０ｄが軸方向に沿って直線状に並ぶことになる。キー部材２１は、長尺状の部材であり、直線状に並んだ複数の凹部２０ｄに対して同時に係合できるだけの長さを有している。
【００２８】
一方、継手部材１００の小径部１０１の内周面には、軸方向に沿ってキー溝１０１ｃが形成されており、このキー溝１０１ｃにはキー部材２１が嵌合可能となっている。すなわち、キー部材２１の断面形状は、凹部２０ｄとキー溝１０１ｃとによって形成される空間とほぼ同じ断面形状となっている。このため、キー部材２１と凹部２０ｄとの間、またはキー部材２１とキー溝１０１ｃとの間には、ほとんど隙間が生じないようになっている。
【００２９】
（組み付け手順）
複数の脈動低減部材２０を、オリフィス２０ｂが軸方向に沿って上下交互となるよう、かつすべての凹部２０ｄが直線状に並ぶように位置決めした上で、直線状に並んだすべての凹部２０ｄにキー部材２１を係合させる。そして、すべての脈動低減部材２０およびキー部材２１からなる集合体を、キー部材２１がキー溝１０１ｃに嵌合するように、継手部材１００の小径部１０１内に詰め込む。最後に雄ネジ部材９０を雌ネジ部１０１ｂに締め付けることで、組み付けが完了する。
【００３０】
（回転防止手段）
キー部材２１が、すべての脈動低減部材２０の凹部２０ｄと係合するとともに、キー溝１０１ｃと嵌合することにより、脈動低減部材２０は継手部材１００に対して周方向に回転できなくなる。その結果、複数の脈動低減部材２０が周方向に相対回転することも防止可能となる。つまり、第２実施形態では、継手部材１００の内周面に形成されたキー溝１０１ｃと、脈動低減部材２０の外周面に形成された凹部２０ｄにキー部材２１を係合させることで構成される「キー部」とにより、複数の脈動低減部材２０が相対回転することを防止する「回転防止手段」が構成されている。
【００３１】
（効果）
第２実施形態によれば、上記回転防止手段により、複数の脈動低減部材２０の相対回転が防止される。このため、組み付け時における各オリフィス２０ｂの位置関係が維持され、当初の予定通りの脈動低減効果を持続的に得ることができるので、流体の脈動を安定的に低減することが可能となる。
【００３２】
また、第２実施形態では、脈動低減部材２０に設けられたキー部（凹部２０ｄに係合させたキー部材２１）が、継手部材１００に形成されたキー溝１０１ｃに嵌合されることで、複数の脈動低減部材２０の相対回転が防止される構成となっている。かかる構成によれば、キー部とキー溝１０１ｃとの嵌合により、確実に脈動低減部材２０の回転を防止することができる。
【００３３】
また、第２実施形態では、脈動低減部材２０の外周面に形成された凹部２０ｄにキー部材２１を係合させることでキー部を構成している。このため、キー部を簡単に形成することができる。ただし、例えば脈動低減部材２０を樹脂で作製する場合には、凹部２０ｄにキー部材２１を係合させるのではなく、成形時に外周面から突出する部位を形成し、この部位をキー部としてもよい。
【００３４】
また、第２実施形態では、凹部２０ｄが周方向に複数形成されている。このため、すべての脈動低減部材２０を同一形状としても、どの凹部２０ｄをキー部材２１と係合させるかによって、オリフィス２０ｂの位置を調整し、オリフィス２０ｂを軸方向に沿って上下交互に配置することができる。このように、すべての脈動低減部材２０を同一形状とすることが可能なので、複数種類の脈動低減部材２０を製造する必要がなく、製造コストを削減することができる。
【００３５】
また、第２実施形態では、凹部２０ｄが、脈動低減部材２０の外周面のうち軸方向の全域にわたって形成されている。こうすることで、複数の脈動低減部材２０の凹部２０ｄを、軸方向に沿って連続的に直線状に配置することができ、１つのキー部材２１を複数の凹部２０ｄに係合させることができる。つまり、キー部材２１を複数用意する必要がなく、部品点数を削減することができる。
【００３６】
（変形例）
図４は、第２実施形態の脈動低減部材２０の変形例を示す断面図である。本変形例においては、凹部２０ｅが、脈動低減部材２０の外周面のうち軸方向の全域にわたっては形成されておらず、軸方向の一部にのみ形成されている。そして、各脈動低減部材２０の凹部２０ｅにキー部材２２がそれぞれ係合されることで、キー部が構成される。こうすることで、キー部が各脈動低減部材２０ごとに独立して構成されることになり、脈動低減部材２０を継手部材１００内に１つずつ詰め込むことができるので、組み付けが容易となる。他にも、凹部の具体的形状や配置は適宜変更が可能であり、例えば凹部を周方向に１つだけ設けるようにしてもよい。
【００３７】
［第３実施形態］
図５Ａは、第３実施形態にかかる脈動低減機構を示す縦断面図であり、図５Ｂは、脈動低減部材３０を図５Ａの右側から見た斜視図であり、図５Ｃは、脈動低減部材３０を図５Ａの左側から見た斜視図である。第３実施形態では、互いに隣接する脈動低減部材３０の対向面に係合機構を設けることで、回転防止手段を構成している。なお、第１実施形態と共通する構成については説明を省略し、第１実施形態と異なる点を中心に詳細な説明を行う。
【００３８】
第３実施形態の脈動低減部材３０の基本形状は、第１実施形態の脈動低減部材１０と同様に有底円筒状である。脈動低減部材３０のうち流通空間３０ａの開口側の側面には、図５Ｂに示すように、周方向において等間隔（ここでは９０度ごと）に、凹部３０ｃが形成されている。一方、脈動低減部材３０のうち流通空間３０ａの開口側とは反対側の側面には、図５Ｃに示すように、周方向において等間隔（ここでは９０度ごと）に、凸部３０ｄが形成されている。凹部３０ｃと凸部３０ｄとは互いに係合可能な形状となっている。このように、脈動低減部材３０は比較的複雑な形状であるので、樹脂成形により作製することが好ましいが、樹脂製であることは必須ではない。
【００３９】
互いに隣接する２つの脈動低減部材３０に着目すると、一方の脈動低減部材３０のうち他方の脈動低減部材３０に対向する面には凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）が形成されており、他方の脈動低減部材３０のうち一方の脈動低減部材３０に対向する面には凸部３０ｄ（または凹部３０ｃ）が形成されていることになる。つまり、互いに隣接する脈動低減部材３０は、対向面に形成された凹部３０ｃと凸部３０ｄとを係合させることによって、周方向に相対回転できないものとなる。
【００４０】
（組み付け手順）
複数の脈動低減部材３０を、オリフィス３０ｂが軸方向に沿って上下交互となるよう、かつ互いに隣接する脈動低減部材３０の対向面に形成された凹部３０ｃと凸部３０ｄとを係合させた状態で、複数の脈動低減部材３０を継手部材１００の小径部１０１内に詰め込む。最後に雄ネジ部材９０を雌ネジ部１０１ｂに締め付けることで、組み付けが完了する。
【００４１】
（回転防止手段）
互いに隣接する脈動低減部材３０の対向面に形成された凹部３０ｃと凸部３０ｄとを係合させることにより、複数の脈動低減部材３０が周方向に相対回転しなくなる。つまり、第３実施形態では、互いに隣接する２つの脈動低減部材３０において、一方の脈動低減部材３０のうち他方の脈動低減部材３０に対向する面に形成された「第１係合部」としての凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）と、他方の脈動低減部材３０のうち一方の脈動低減部材３０に対向する面に形成された「第２係合部」としての凸部３０ｄ（または凹部３０ｃ）とにより、複数の脈動低減部材３０が相対回転することを防止する「回転防止手段」が構成されている。なお、凹部３０ｃおよび凸部３０ｄの具体的形状や配置は変更が可能であるし、脈動低減部材３０のうちいずれの側面に凹部または凸部を形成するかも自由である。
【００４２】
（効果）
第３実施形態によれば、上記回転防止手段により、複数の脈動低減部材３０の相対回転が防止される。このため、組み付け時における各オリフィス３０ｂの位置関係が維持され、当初の予定通りの脈動低減効果を持続的に得ることができるので、流体の脈動を安定的に低減することが可能となる。なお、第３実施形態では、複数の脈動低減部材３０の相対回転は確実に防止できるものの、複数の脈動低減部材３０が一体となって周方向に回転する可能性はある。しかしながら、複数の脈動低減部材３０が一体回転しても、各オリフィス３０ｂの相対的な位置関係は維持されるため、当初の予定通りの脈動低減効果を持続的に得ることができることには変わりがない。さらに、第３実施形態によれば、弾性部材やキー部材を別途用意する必要がないので、部品点数を削減することができる。
【００４３】
また、第３実施形態では、第１係合部としての凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）が、周方向に複数形成されるとともに、第２係合部としての凸部３０ｄ（または凹部３０ｃ）が、凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）と対応して周方向に複数形成されている。このため、凹部３０ｃと凸部３０ｄとの係合箇所が複数となり、係合力を向上させることができる。
【００４４】
さらに、第３実施形態では、第１係合部としての凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）が、周方向に等間隔に複数形成されるとともに、第２係合部としての凸部３０ｄ（または凹部３０ｃ）が、周方向に凹部３０ｃ（または凸部３０ｄ）と同じ間隔で同数形成されている。このため、互いに隣接する脈動低減部材３０の周方向における相対位置を、上記間隔ごとに変更することができる。つまり、すべての脈動低減部材３０が同一形状であったとしても、脈動低減部材３０の周方向における配置を適宜調整することで、オリフィス３０ｂを軸方向に沿って上下交互に配置することができる。このように、すべての脈動低減部材３０を同一形状とすることが可能なので、複数種類の脈動低減部材３０を製造する必要がなく、製造コストを削減することができる。
【００４５】
（その他の実施形態）
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて上記実施形態の要素を適宜組み合わせまたは種々の変更を加えることが可能である。
【００４６】
例えば、上記の各実施形態では、脈動低減部材１０、２０、３０が設けられる配管が継手部材１００の場合について説明をしているが、脈動低減部材１０、２０、３０が設けられる対象は継手部材１００に限定されない。すなわち、本発明における「配管」とは、流体が内部を流れる管状のものを意味し、継手部材１００以外にも、単なる管やホース等に脈動低減部材１０、２０、３０を設けて脈動低減機構を構成してもよい。
【００４７】
また、継手部材１００に本発明の脈動低減機構を適用する場合であっても、継手部材１００の形状は適宜変更が可能である。例えば、図６に示すような継手部材２００を用いることも可能である。この継手部材２００は、中心にオリフィス２０１ｄを有する壁部２０１ｃを、小径部２０１と大径部２０２との間ではなく、小径部２０１の先端部（図６の左端部）に形成したものである。ただし、継手部材２００では、第１実施形態の継手部材１００よりも脈動低減部材１０を詰め込む距離が長くなるため、組み付け時の効率の点からは、第１実施形態のほうが好ましい。
【００４８】
また、継手部材１００、２００あるいは雄ネジ部材９０において、中心にオリフィスを設けることは必須ではない。例えば、中心以外の位置にオリフィスを形成してもよいし、一般的なオリフィスよりも径の大きな貫通孔を代わりに形成してもよい。
【符号の説明】
【００４９】
１０、２０、３０：脈動低減部材
１０ｂ、２０ｂ、３０ｂ：オリフィス
１０ｃ：環状溝
１１：Ｏリング（弾性部材）
２０ｄ、２０ｅ：凹部
２１、２２：キー部材（キー部）
３０ｃ：凹部（第１係合部または第２係合部）
３０ｄ：凸部（第２係合部または第１係合部）
９０：雄ネジ部材（押圧部材）
１００、２００：継手部材（配管）
１０１ｃ：キー溝
１０３ｂ：壁部（受止部）
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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