(57)【要約】【課題】枠体を構成する一部のフレーム材についてその後付を可能にすることにより、太陽光パネル等の設置に伴う作業の作業性を向上させることができる屋根パネル、及びそれを用いた屋根構造を提供すること。【解決手段】上部屋根パネル３０及び下部屋根パネル４０は、それぞれ野地板３１，４１、垂木フレーム材３３，４３及び中間フレーム材３５，４５を有している。それぞれの中間フレーム材３５，４５は、垂木フレーム材３３，４３に対して着脱自在に連結されている。その着脱自在とする連結構造として、各垂木フレーム材３３，４３には連結片５１，５２，６１，６２が設けられ、これと各中間フレーム材３５，４５とがボルト締めによって連結される構成となっている。その連結片５１，５２，６１，６２と各中間フレーム材３５，４５とが連結される部分は、ずれた位置に配置されている。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の屋根部に設置され、屋根下地材と、前記屋根下地材の裏面側に設けられた枠体とを有する屋根パネルにおいて、
前記枠体は、
建物本体に立設された束上に設置される第１フレーム材と、
前記第１フレーム材に設けられ、前記第１フレーム材と当該第１フレーム材が前記束上に設置される部分に対して連結される第２フレーム材とが連結される場合に、前記第２フレーム材が着脱自在に接続される接続部材と、
を有し、
前記接続部材の前記第２フレーム材との接続部位は、前記第１フレーム材が前記束上に設置される部分から離れた箇所に設けられていることを特徴とする屋根パネル。
【請求項２】
前記接続部材は、前記第１フレーム材から突出して設けられた接続板部を有し、前記接続板部に前記接続部位が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の屋根パネル。
【請求項３】
前記束上において前記第１フレーム材を設置する部分に、異なる前記屋根パネルの第１フレーム材が前記第１フレームのフレーム長手方向に繋がれるようにして配置される屋根構造に適用され、
前記接続板部は、前記各第１フレーム材の端部において前記フレーム長手方向に交差する方向に突出して設けられていることを特徴とする請求項２に記載の屋根パネル。
【請求項４】
前記枠体は形鋼よりなり、
前記接続部材は、前記第１フレーム材が有するフランジの内側板面に設けられ、
前記接続板部は、前記第２フレーム材が有するフランジの内側板面に接続されるように配置されていることを特徴とする請求項２又は３に記載の屋根パネル。
【請求項５】
前記接続部材は、前記接続板部より延設された補強板部を有していることを特徴とする請求項２乃至４のいずれか１項に記載の屋根パネル。
【請求項６】
前記接続部材の前記第２フレーム材との接続部位には、前記第１フレーム材の高さ方向に沿って貫通する貫通孔が形成されていることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の屋根パネル。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の屋根パネルが複数設置され、
前記屋根下地材は四角形形状をなし、前記第１フレーム材は前記屋根下地材の対向する二辺に沿って延びるように設けられ、それら一対の前記第１フレーム材の間に、前記第２フレーム材が前記屋根下地材の他の二辺に平行な状態で前記接続部材を介して前記第１フレーム材に連結され、
隣り合う前記屋根パネルにおいて、それぞれが有する前記第１フレーム材が隣り合って配置されていることを特徴とする建物の屋根構造。
【請求項８】
前記第２フレーム材は、その両端部において前記接続部材を介して前記第１フレーム材に連結されており、
前記第２フレーム材の長手方向に沿った長さは、一対の前記第１フレーム材の間の長さから前記接続部材の突出長を引いた長さよりも短くなっていることを特徴とする請求項７に記載の建物の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根パネル及び屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
住宅等の建物における屋根構造としては、従来から、柱や梁等を組み付けて構築される建物本体上に、複数の屋根パネルが並設されることによって屋根部が構成されるものが知られている（例えば、特許文献１参照）。この種の屋根パネルは、野地板と、野地板の裏面側に設けられた枠体とを備えて構成され、枠体が建物本体上に設けられた束やブラケット等の支持部材により、下方から支持されることにより設置されている。
【０００３】
近年の太陽光パネル普及拡大に伴って、住宅等の建物では、その屋根上に太陽光パネルが設置されることが多くなってきている。このように太陽光パネルを屋根上に設置する場合、その太陽光パネルの設置手順としては、建物本体上に複数の屋根パネルを設置し、雨仕舞いや瓦葺き作業まで施して屋根部を完成させた後に、太陽光パネルを設置するための作業が行われることになる。その設置作業には、瓦葺きまでされた状態の屋根部に、太陽光パネルの配線を屋根裏に通すための配線用孔を、専用工具を用いて開ける孔開け作業も含まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−１９５９８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前述したように、建物の屋根部に配線用孔を開ける孔開け作業では、屋根部の構造体である屋根パネルの枠体を避けつつ作業を行わなければならない。
【０００６】
ところが、孔開け作業を行う段階の屋根部はすでに瓦葺きまで施された状態となっているため、複数の屋根パネルを構成する各枠体がどの位置に存在しているのか外見から把握することができない。このため、設計図等から枠体の存在位置を予測しつつ、孔開け作業を行わなければならずそれが作業の手間となっていた。また、配線用孔を開けた後にその配線用孔を利用して配線作業が行われる場合にも、枠体の存在が作業空間を狭めることになってそれも作業上の手間の原因となっていた。
【０００７】
このような孔開け作業における手間は、排気用の煙突を設置する場合に必要となる孔開け作業など、太陽光パネルの設置作業以外でも同様に問題となり得る。
【０００８】
そこで、このような事情に鑑み、本発明は、枠体を構成する一部のフレーム材についてその後付を可能にすることにより、太陽光パネル等の設置に伴う作業の作業性を向上させることができる屋根パネル、及びそれを用いた建物の屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決すべく、第１の発明では、建物の屋根部に設置され、屋根下地材と、前記屋根下地材の裏面側に設けられた枠体とを有する屋根パネルにおいて、前記枠体は、建物本体に立設された束上に設置される第１フレーム材と、前記第１フレーム材に設けられ、前記第１フレーム材と当該第１フレーム材が前記束上に設置される部分に対して連結される第２フレーム材とが連結される場合に、前記第２フレーム材が着脱自在に接続される接続部材と、を有し、前記接続部材の前記第２フレーム材との接続部位は、前記第１フレーム材が前記束上に設置される部分から離れた箇所に設けられていることを特徴とする。
【００１０】
この第１の発明によれば、枠体を構成するフレーム材のうちの第２フレーム材が第１フレーム材に対して着脱自在に連結されているため、建物の屋根部に設置される段階では、その第２フレーム材を外した状態とすることが可能となる。この状態の屋根パネルを屋根部に設置すれば、太陽光パネルの設置作業を行う段階において第２フレーム材が存在しないため、枠体を構成するフレーム材は従前よりも少なくなる。これにより、配線用孔を開ける孔開け作業時に気を遣うべき部分が少なくなり、また、配線作業用の作業空間がより確保されることになり、太陽光パネルの設置作業を行う上での作業性を向上させることができる。
【００１１】
もっとも、第２フレーム材が連結される部分では、第１フレーム材が束上に設置されるところ、両フレーム材をボルト等の締結具によって互いに連結する構成を採用すると、その締結具と束とが干渉し、束によって第１フレーム材を安定して支持することが困難となるという新たな懸念が生じる。
【００１２】
そこで、この第１の発明では、第１フレーム材と第２フレーム材とを、両者の間に接続部材を介在させて連結する構成としている。さらに、その接続部材が第２フレーム材と接続される接続部位は、第１フレーム材が束上に設置される部分から離れた箇所に設けられている。これにより、束から離れた位置で第２フレーム材が連結されることになるため、連結に用いられる締結具と束との干渉を回避することができる。
【００１３】
したがって、この第１の発明によれば、フレーム材同士を締結する締結具と束との干渉を避けつつ、第２フレーム材の後付けを可能にすることで、太陽光パネルの設置作業の作業性を向上させることができる。
【００１４】
第２の発明では、第１の発明において、前記接続部材は、前記第１フレーム材から突出して設けられた接続板部を有し、前記接続板部に前記接続部位が設けられていることを特徴とする。
【００１５】
この第２の発明によれば、接続部材は第２フレーム材が延びる方向に突出して設けられた接続板部を有し、その接続板部の突出先端側で第２フレーム材と接続される構成となっている。このため、その接続板部の突出長を確保すれば第２フレーム材との重なり領域も確保され、両者の接続を行いやすい。また、その重なり領域を増やすことにより、両者を締結するボルト等の締結具の数を増やし、接続強度を増加させることができる。
【００１６】
第３の発明では、前記第２の発明において、前記束上において前記第１フレーム材を設置する部分に、異なる前記屋根パネルの第１フレーム材が前記第１フレームのフレーム長手方向に繋がれるようにして配置される屋根構造に適用され、前記接続板部は、前記各第１フレーム材の端部において前記フレーム長手方向に交差する方向に突出して設けられていることを特徴とする。
【００１７】
この第３の発明によれば、束上において第１フレーム材を設置する部分（フレーム受け部）に複数の第１フレーム材が配置されることで構成の簡素化が図られる。また、各第１フレーム材の接続板部は、各第１フレーム材の端部においてフレーム長手方向に交差する方向に突出して設けられているため、接続板部の同士が干渉することがなく、好適な屋根構造を実現できる。
【００１８】
第４の発明では、第２又は第３の発明において、前記枠体は形鋼よりなり、前記接続部材は、前記第１フレーム材が有するフランジの内側板面に設けられ、前記接続板部は、前記第２フレーム材が有するフランジの内側板面に接続されるように配置されていることを特徴とする。
【００１９】
この第４の発明によれば、第２フレーム材が連結された場合において、各フレーム材のフランジ内側に接続部材が配置されるため、各フレーム材と野地板との間に接続部材が配置されない。これにより、接続部材を用いて第１フレーム材と第２フレーム材とを連結する構成であっても、各フレーム材と野地板との間の空間は従前と同じだけ確保される。これにより、接続部材を設けたことによって作業スペースが従前よりも狭くなるという事態を避けることができる。
【００２０】
第５の発明では、第２乃至第４のいずれか１つの発明において、前記接続部材は、前記接続板部より延設された補強板部を有していることを特徴とする。
【００２１】
この第５の発明によれば、接続部材が補強板部を有することによりその接続部材の強度が補強されるため、接続部材を介した第１フレーム材と第２フレーム材との連結部分での強度を向上させることができる。
【００２２】
第６の発明では、第１乃至第５のいずれか１つの発明において、前記接続部材の前記第２フレーム材との接続部位には、前記第１フレーム材の高さ方向に沿って貫通する貫通孔が形成されていることを特徴とする。
【００２３】
この第６の発明によれば、第２フレーム材にも、接続部材の第２フレーム材との接続部位に相当する部分において貫通孔を設けた構成とすれば、接続部材に第２フレーム材が接続された場合には、両者の貫通孔を用いたボルト締めにより接続することができる。これにより、着脱自在な接続構造を実現できる。そして、前記貫通孔は第１フレーム材の高さ方向（屋根下地材の表面に対する垂直方向）に沿っており、ボルト締め方向も同じ方向となる。かかる方向へのボルト締めであれば、屋根裏からの作業でも容易に行うことができる。
【００２４】
第７の発明では、第１乃至第６の発明のいずれか１つに記載の屋根パネルが複数設置され、前記屋根下地材は四角形形状をなし、前記第１フレーム材は前記屋根下地材の対向する二辺に沿って延びるように設けられ、それら一対の前記第１フレーム材の間に、前記第２フレーム材が前記屋根下地材の他の二辺に平行な状態で前記接続部材を介して前記第１フレーム材に連結され、隣り合う前記屋根パネルにおいて、それぞれが有する前記第１フレーム材が隣り合って配置されている建物の屋根構造とした。
【００２５】
この第７の発明によれば、第１フレーム材に第２フレーム材を連結する部位が束から離された箇所に存在するという構成を備えた屋根パネルを用いて、その屋根パネルが複数設置されて建物の屋根が構成される。この場合、第１フレーム材それ自体には第２フレーム材との直接の連結部分が存在しないため、連結に用いられる締結具が、隣り合って配置された他の屋根パネルの第１フレーム材と干渉することも回避できる。これにより、隣り合う第１フレーム材同士を当接させるようにして設置することが可能となり、その隣り合う第１フレーム材の間に余分なスペースが形成されることを避けることができる。
【００２６】
第８の発明では、第７の発明の屋根構造において、前記第２フレーム材は、その両端部において前記接続部材を介して前記第１フレーム材に連結されており、前記第２フレーム材の長手方向に沿った長さは、一対の前記第１フレーム材の間の長さから前記接続部材の突出長を引いた長さよりも短くなっていることを特徴とする。
【００２７】
この第８の発明によれば、第２フレーム材の両端外方に接続部材が設けられた構成において、その第２フレーム材を第１フレーム材に連結する場合に好適となる。すなわち、接続部材との干渉により、第１フレーム材同士の間に第２フレーム材を入れることができない場合でも、第２フレーム材の一端側のみ接続部材に引っかけつつ、その一端側を支点として第２フレーム材を回動させることにより、他方の接続部材との干渉を避けることが可能となる。これにより、接続部材を有する第１フレーム材の間に第２フレーム材を入り込ませることができ、第２フレーム材の後付けを容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】建物全体を示す概略斜視図。
【図２】建物全体を示す概略正面図。
【図３】建物の屋根部全体を示す平面図。
【図４】屋根パネルを示す平面図であり、（ａ）は上部屋根パネルを、（ｂ）は下部屋根パネルをそれぞれ示している。
【図５】上部垂木フレーム材と上部中間フレーム材との連結構造を示す斜視図。
【図６】下部垂木フレーム材と下部中間フレーム材との連結構造を示す斜視図。
【図７】屋根パネルを中間束に取り付ける様子を示す斜視図。
【図８】下部中間フレーム材の取付け方法を示す概略説明図。
【図９】図３におけるＸ部分を矢印方向から見た斜視図。
【図１０】図９におけるＡ−Ａ断面図。
【図１１】別の実施形態を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下に、本発明を具体化した一実施の形態について図面を参照しつつ説明する。
【００３０】
図１及び図２は建物全体を示す概略図であり、図１は斜視図、図２は正面図である。この図１及び図２に示すように、建物１０は、基礎１１上に配設された建物本体１２と、建物本体１２の上方に配設された屋根部１３とを備えている。建物本体１２は、複数の建物ユニット２０が互いに連結されてなる二階建ての建物１０である。建物本体１２上には、複数のブラケット１６及び束１７が設けられており、これら各ブラケット１６及び各束１７により屋根部１３が支持されている。屋根部１３は一端側（図２では左側）を頂部として、他端の軒先側（図２では右側）へ傾斜する片流れ屋根となっており、屋根部１３の上にはそのほぼ全域にわたって太陽光パネル１４が設置されている。
【００３１】
建物ユニット２０は、従来から知られている構成を有しており、特に図示して説明はしない。その概略を説明すると、四隅に配設される４本の柱と、各柱の上端部及び下端部をそれぞれ連結する各４本の天井大梁及び床大梁とを備え、それら柱、天井大梁及び床大梁により直方体状の骨格（フレーム）が形成されている。そして、天井大梁同士及び床大梁同士の間には、所定間隔で複数の小梁が架け渡されている。
【００３２】
次に、屋根部１３の構成について図３を用いて説明する。図３は屋根部１３全体を示す平面図であり、この図３では建物本体１２を構成する各建物ユニット２０を一点鎖線で示している。
【００３３】
図３に示すように、屋根部１３は、複数の屋根パネル３０，４０が並設されることにより構成されている。つまり、屋根部１３は、屋根パネル３０，４０によって、屋根傾斜方向及び軒先の延びる方向のそれぞれにおいて複数に分割されている。具体的には、屋根傾斜方向では２つに分割され、軒先の延びる方向は５つに分割されている。
【００３４】
この分割により、屋根パネル３０，４０としては、屋根傾斜方向における頂部側に配置された上部屋根パネル３０と、軒先側に配置された下部屋根パネル４０とが存在している。上部屋根パネル３０の屋根傾斜方向の長さは、下部屋根パネル４０のそれよりも短く形成されているため、両屋根パネル３０，４０の境界部分は屋根部１３の屋根傾斜方向の中央よりも頂部側に設けられている。
【００３５】
上部屋根パネル３０は、建物本体１２の外周部の上に頂部側端部が配置されるように設けられている。一方、下部屋根パネル４０は、その軒先側端部が建物本体１２の外周部により屋外側に張り出すように配置され、その張出部分により軒先部分が設けられている。そして、上部屋根パネル３０及び下部屋根パネル４０はそれぞれ、軒先の延びる方向に沿って横並びに設けられている。
【００３６】
ブラケット１６は、屋根部１３の軒先側において、建物本体１２の外周部に沿って所定の間隔で複数配置されている。各ブラケット１６はそれぞれ隣り合う下部屋根パネル４０の境界部に配置されており、それら隣り合う下部屋根パネル４０を下方から共通に支持している。なお、図３ではブラケット１６の設置位置を丸印で示している。
【００３７】
束１７は、屋根部１３の軒先側よりも頂部側において、複数箇所に配置されている。各束１７はそれぞれ隣り合う屋根パネル３０，４０の境界部に配置されており、それら隣り合う各屋根パネル３０，４０を下方から共通に支持している。複数の束１７のうち、建物本体１２の外周部より屋内側で、かつ上部屋根パネル３０と下部屋根パネル４０との境界部を支持する中間束１７ａは、上下左右に隣り合う４つの屋根パネル３０，４０の四隅を共通に支持している。なお、図３では束１７の設置位置を四角印で示している。
【００３８】
次に、屋根パネル３０，４０について説明する。はじめに、その概要について図４を用いて説明する。図４は屋根パネル３０，４０を示す平面図であり、（ａ）は上部屋根パネル３０を、（ｂ）は下部屋根パネル４０を示している。
【００３９】
図４（ａ）（ｂ）に示すように、各屋根パネル３０，４０はそれぞれ、屋根下地材としての野地板３１，４１と、その周縁部に沿って設けられる枠体３２，４２とを有して構成されている。野地板３１は四角形形状をなしており、例えばパーティクルボードよりなる。枠体３２，４２は、野地板３１，４１の裏側において野地板３１，４１の周縁部に沿って設けられている。この枠体３２，４２が建物本体１２上のブラケット１６や束１７に支持されることにより、屋根部１３において各屋根パネル３０，４０がそれぞれ設置されるようになっている。
【００４０】
続いて、上部屋根パネル３０についてより詳しく説明する。
【００４１】
図４（ａ）に示すように、上部屋根パネル３０の枠体３２は、屋根傾斜方向に延びる一対の上部垂木フレーム材３３と、その間に架け渡される頂部フレーム材３４及び上部中間フレーム材３５とで構成されている。これら上部垂木フレーム材３３、頂部フレーム材３４及び上部中間フレーム材３５は、いずれも断面コ字状の軽量鉄骨材よりなる。なお、上部垂木フレーム材３３は第１フレーム材に、上部中間フレーム材３５は第２フレーム材にそれぞれ相当する。
【００４２】
上部垂木フレーム材３３は、野地板３１の裏面側において、野地板３１の幅方向（軒先の延びる方向に相当する方向）に横並びで配置されている。それら一対の上部垂木フレーム材３３は、野地板３１の幅方向の両端部において、互いの溝部を向き合わせた状態で野地板３１の幅方向両端の端辺に沿って延びている。これら各上部垂木フレーム材３３はそれぞれ野地板３１の裏面にビスにより固定されている。
【００４３】
頂部フレーム材３４は、野地板３１の頂部側の端辺に沿った状態で、２つの上部垂木フレーム材３３の端部間に配置され、溝部を頂部とは反対側に向けた状態で延びている。頂部フレーム材３４の両端部は、それぞれの外側に配置された上部垂木フレーム材３３に連結されている。その連結方法としては、ボルト等の締結具を用いた連結や溶接等の適宜の方法を採用することができる。そして、この頂部フレーム材３４も、野地板３１の裏面にビスにより固定されている。
【００４４】
上部中間フレーム材３５は、野地板３１の軒先側（下部屋根パネル４０側）の端辺に沿った状態で、２つの上部垂木フレーム材３３の端部間に配置され、溝部を頂部フレーム材３４側に向けた状態で延びている。上部中間フレーム材３５は、その両端部がそれぞれの外側に配置された上部垂木フレーム材３３に、第１連結片５１，５２を間に介在させた状態で連結されている。
【００４５】
頂部フレーム材３４と上部中間フレーム材３５との間には、それら各フレーム材３４，３５と平行に、複数の母屋材３６が設けられている。母屋材３６は木質系の角材よりなり、野地板３１とはその裏面でビスにより固定されている。
【００４６】
続いて、上部垂木フレーム材３３と上部中間フレーム材３５との連結構造について、図５を用いながら説明する。
【００４７】
図５は上部垂木フレーム材３３と上部中間フレーム材３５との連結構造を示す斜視図である。この図５では、図４（ａ）において、上部垂木フレーム材３３の軒先側となる端部（一点鎖線で囲んだ部分）を矢印α方向から見た斜視図となっている。このうち、（ａ）は連結前の分解状態を示し、（ｂ）は連結状態（ボルト５４ａ，５５ａの締結前）を示している。なお、この説明における上下は、図５に示す状態を基準とする。
【００４８】
図５（ａ）に示すように、上部垂木フレーム材３３は、その軒先側端部において、上フランジ３３ａよりも下フランジ３３ｂが突出するように、斜めに切断されたような状態となっている。このため、ウエブ３３ｃの軒先側の端部は斜辺部３３ｄが形成されている。なお、この斜辺部３３ｄは、各屋根パネル３０，４０を設置した場合に、後述する下部垂木フレーム材４３の斜辺部４３ｄと対向した状態となる。
【００４９】
上部垂木フレーム材３３の軒先側の端部には、接続部材としての第１連結片５１，５２が設けられている。第１連結片５１，５２のうち、上フランジ３３ａに設けられているのが第１上連結片５１であり、下フランジ３３ｂに設けられているのが第１下連結片５２である。
【００５０】
第１上連結片５１は、上フランジ３３ａの下面（内側板面）に設けられている。第１上連結片５１は、上フランジ３３ａから上部垂木フレーム材３３の内側（ウエブ３３ｃからフランジ３３ａ，３３ｂが延びる方向）へ突出して設けられている。第１上連結片５１は断面Ｌ字状の鋼材よりなり、接続板部としての平板部５１ａと、補強板部としての起立片部５１ｂとを有している。
【００５１】
平板部５１ａは、上フランジ３３ａの下面に溶接されて設けられている。平板部５１ａにおいて、上フランジ３３ａよりも突出した部分には、平板部５１ａを上下に貫通する貫通孔５１ｃが設けられている。一方、起立片部５１ｂは、フレーム端とは反対側で平板部５１ａより垂直に起立しており、第１上連結片５１の強度を補強する機能を有する。
【００５２】
第１下連結片５２は、下フランジ３３ｂの上面（内側板面）に設けられている。第１下連結片５２は、下フランジ３３ｂから内側へ突出して設けられている。第１下連結片５２は断面Ｌ字状の鋼材よりなり、接続板部としての平板部５２ａと、補強板部としての起立片部５２ｂとを有している。
【００５３】
平板部５２ａは、下フランジ３３ｂの上面に溶接されて設けられている。平板部５２ａにおいて、下フランジ３３ｂよりも突出した部分には、平板部５２ａを上下に貫通する貫通孔５２ｃが設けられている。一方、起立片部５２ｂは、フレーム端とは反対側で平板部５２ａより垂直に起立しており、第１下連結片５２の強度を補強する機能を有する。
【００５４】
上部中間フレーム材３５は、上部垂木フレーム材３３の高さＨ１と同じ高さＨ２を有している。上部中間フレーム材３５の上フランジ３５ａ及び下フランジ３５ｂには、その上部中間フレーム材３５が延びる方向の端部において、各フランジ３５ａ，３５ｂを貫通する貫通孔５３，５４が設けられている。また、ウエブ３５ｃは、上部垂木フレーム材３３の斜辺部３３ｄに合わせて傾斜した状態となっている。
【００５５】
上部垂木フレーム材３３及び上部中間フレーム材３５は上記のような構成を有するところ、図５（ｂ）に示すように、両者は、第１上連結片５１及び第１下連結片５２を介して連結されている。この連結構造では、上部中間フレーム材３５は、各フランジ３５ａ，３５ｂの内側に各第１連結片５１，５２が配置されるようにして設けられている。
【００５６】
この状態において、上部中間フレーム材３５の上フランジ３５ａの下面は第１上連結片５１の平板部５１ａに当接し、それぞれの貫通孔５１ｃ，５３を挿通するボルト５４ａ及びナット５４ｂにより、上フランジ３５ａと第１上連結片５１とが締結されている。他方、上部中間フレーム材３５の下フランジ３５ｂの上面は第１下連結片５２の平板部５２ａに当接し、それぞれの貫通孔５２ｃ，５４を挿通するボルト５５ａ及びナット５５ｂにより、下フランジ３５ｂと第１下連結片５２とが締結されている。これら各フランジ３５ａ，３５ｂと第１連結片５１，５２との締結により、上部中間フレーム材３５は上部垂木フレーム材３３に対して連結されている。
【００５７】
なお、ここでは、上部中間フレーム材３５の一端部での連結構造についてのみ説明したが、上部中間フレーム材３５の他端部と、もう一方の上部垂木フレーム材３３との連結構造も同じ構成となっている。このため、その他端部側での連結構造については説明を省略する。
【００５８】
このように、上部中間フレーム材３５と上部垂木フレーム材３３との連結には、ボルト５４ａ，５５ａ及びナット５４ｂ，５５ｂが用いられている。このため、その締結を外せば、上部中間フレーム材３５を、上部垂木フレーム材３３から取り外すことが可能となる。したがって、上部中間フレーム材３５は、着脱可能な状態で上部垂木フレーム材３３に対して連結されている。
【００５９】
次に、下部屋根パネル４０についてより詳しく説明する。
【００６０】
図４（ｂ）に示すように、下部屋根パネル４０の枠体４２は、屋根傾斜方向に延びる一対の下部垂木フレーム材４３と、その間に架け渡される下部中間フレーム材４５とで構成されている。下部垂木フレーム材４３及び下部中間フレーム材４５は、いずれも断面コ字状の軽量鉄骨材よりなる。なお、下部垂木フレーム材４３は第１フレーム材に、下部中間フレーム材４５は第２フレーム材にそれぞれ相当する。
【００６１】
下部垂木フレーム材４３は、野地板４１の裏面側において、野地板４１の幅方向（軒先の延びる方向に相当する方向）に横並びで配置されている。それら一対の下部垂木フレーム材４３は、野地板４１の幅方向の両端部において、互いの溝部を向き合わせた状態で野地板４１の幅方向両端の端辺に沿って延びている。これら各下部垂木フレーム材４３はそれぞれ野地板４１の裏面にビスにより固定されている。
【００６２】
その２つの下部垂木フレーム材４３の軒先側の端部間には、野地板４１の軒先側の端辺に沿った状態で、鼻先木４４が設けられている。鼻先木４４は木質系の角材よりなり、その両端部がそれぞれの外側に配置された下部垂木フレーム材４３にビス止めによって固定されている。
【００６３】
下部中間フレーム材４５は、野地板４１の頂部側（上部屋根パネル３０側）の端辺に沿った状態で、２つの下部垂木フレーム材４３の端部間に配置され、溝部を鼻先木４４側に向けた状態で延びている。下部中間フレーム材４５は、その両端部がそれぞれの外側に配置された下部垂木フレーム材４３に、第２連結片６１，６２を間に介在させた状態で連結されている。
【００６４】
鼻先木４４と下部中間フレーム材４５との間には、それらと平行に、複数の母屋材４６が設けられている。母屋材４６は木質系の角材よりなり、野地板４１とはその裏面でビスにより固定されている。
【００６５】
続いて、下部垂木フレーム材４３と下部中間フレーム材４５との連結構造を、図６を用いながら説明する。
【００６６】
図６は下部垂木フレーム材４３と下部中間フレーム材４５との連結構造を示す斜視図である。この図６では、図４（ｂ）において、下部垂木フレーム材４３の頂部側となる端部（一点鎖線で囲んだ部分）を矢印β方向から見た斜視図となっている。このうち、（ａ）は連結前の分解状態を示し、（ｂ）は連結状態（ボルト６４ａ，６５ａの締結前）を示している。なお、この説明における上下は、図６に示す状態を基準とする。
【００６７】
図６（ａ）に示すように、下部垂木フレーム材４３は、その頂部側端部において、上フランジ４３ａが下フランジ４３ｂよりも突出するように、斜めに切断されたような状態となっている。このため、ウエブ４３ｃの頂部側の端部は斜辺部４３ｄが形成されている。なお、この斜辺部４３ｄは、各屋根パネル３０，４０を設置した場合に、上部垂木フレーム材３３の斜辺部３３ｄと対向した状態となる。
【００６８】
下部垂木フレーム材４３の軒先側の端部には、接続部材としての第２連結片６１，６２が設けられている。第２連結片６１，６２のうち、上フランジ４３ａに設けられているのが第２上連結片６１であり、下フランジ４３ｂに設けられているのが第２下連結片６２である。
【００６９】
第２上連結片６１は、上フランジ４３ａの下面（内側板面）に設けられている。第２上連結片６１は、上フランジ４３ａから下部垂木フレーム材４３の内側（ウエブ４３ｃからフランジ４３ａ，４３ｂが延びる方向）へ突出して設けられている。第２上連結片６１は断面Ｌ字状の鋼材よりなり、接続板部としての平板部６１ａと、補強板部としての起立片部６１ｂとを有している。
【００７０】
平板部６１ａは、上フランジ４３ａの下面に溶接されて設けられている。平板部６１ａにおいて、上フランジ４３ａよりも突出した部分には、平板部６１ａを上下に貫通する貫通孔６１ｃが設けられている。一方、起立片部６１ｂは、フレーム端とは反対側で平板部６１ａより垂直に起立しており、第２上連結片６１の強度を補強する機能を有する。
【００７１】
第２下連結片６２は、下フランジ４３ｂの上面（内側板面）に設けられている。第２下連結片６２は、下フランジ４３ｂから内側へ突出して設けられている。第２下連結片６２は断面Ｌ字状の鋼材よりなり、接続板部としての平板部６２ａと、補強板部としての起立片部６２ｂとを有している。
【００７２】
平板部６２ａは、下フランジ４３ｂの上面に溶接されて設けられている。平板部６２ａにおいて、下フランジ４３ｂよりも突出した部分には、平板部６２ａを上下に貫通する貫通孔６２ｃが設けられている。一方、起立片部６２ｂは、フレーム端とは反対側で平板部６２ａより垂直に起立しており、第２下連結片６２の強度を補強する機能を有する。
【００７３】
下部中間フレーム材４５は、下部垂木フレーム材４３の高さＨ３と同じ高さＨ４を有している。下部中間フレーム材４５の上フランジ４５ａ及び下フランジ４５ｂには、その下部中間フレーム材４５が延びる方向の端部において、各フランジ４５ａ，４５ｂを貫通する貫通孔６３，６４が設けられている。また、ウエブ４５ｃは、下部垂木フレーム材４３の斜辺部４３ｄに合わせて傾斜した状態となっている。
【００７４】
下部垂木フレーム材４３及び下部中間フレーム材４５は上記のような構成を有するところ、図６（ｂ）に示すように、両者は、第２上連結片６１及び第２下連結片６２を介して連結されている。この連結構造では、下部中間フレーム材４５は、各フランジ４５ａ，４５ｂの内側に各連結片６１，６２が配置されるようにして設けられている。
【００７５】
この状態において、下部中間フレーム材４５の上フランジ４５ａの下面は第２上連結片６１の平板部６１ａに当接し、それぞれの貫通孔６１ｃ，６３を挿通するボルト６４ａ及びナット６４ｂにより、上フランジ４５ａと第２上連結片６１とが締結されている。他方、下部中間フレーム材４５の下フランジ４５ｂの上面は第２下連結片６２の平板部６２ａに当接し、それぞれの貫通孔６２ｃ，６４を挿通するボルト６５ａ及びナット６５ｂにより、下フランジ４５ｂと第２下連結片６２とが締結されている。これら各フランジ４５ａ，４５ｂと第２連結片６１，６２との締結により、下部中間フレーム材４５は下部垂木フレーム材４３に対して連結されている。
【００７６】
なお、ここでは、下部中間フレーム材４５の一端部での連結構造についてのみ説明したが、下部中間フレーム材４５の他端部と、もう一方の下部垂木フレーム材４３との連結構造も同じ構成となっている。このため、その他端部側での連結構造については説明を省略する。
【００７７】
このように、下部中間フレーム材４５と下部垂木フレーム材４３との連結には、ボルト６４ａ，６５ａ及びナット６４ｂ，６５ｂが用いられている。このため、その締結を外せば、下部中間フレーム材４５を、下部垂木フレーム材４３から取り外すことが可能となる。したがって、下部中間フレーム材４５は、着脱可能な状態で下部垂木フレーム材４３に対して連結されている。
【００７８】
次に、各屋根パネル３０，４０の設置構成について、その設置手順や太陽光パネル１４の設置にも言及しつつ説明する。もっとも、本実施の形態では、前述の図３において、上下左右に隣り合う４つの屋根パネル３０，４０の四隅を共通に支持する中間束１７ａに対し、それら各屋根パネル３０，４０が設置された構成に特徴を有している。そこで、以下では、当該中間束１７ａへの設置構成について、図７乃至図１０を用いて説明し、他の束１７やブラケット１６への設置構成は説明を省略する。
【００７９】
図７は、屋根パネル３０，４０を中間束１７ａに取り付ける様子を示す斜視図である。この図７では野地板３１，４１が省略されているとともに、各中間フレーム材３５，４５が各垂木フレーム材３３，４３に対して連結されていない状態の屋根パネル３０，４０を示している。
【００８０】
図７に示すように、中間束１７ａは、束柱７１及び取付け板部７２を有して構成されている。束柱７１は、断面コ字状をなす鉄骨材よりなり、その下端部が建物本体１２の最上階部分を構成する建物ユニット２０の天井大梁に連結されている。束柱７１はその天井大梁との連結部分から垂直に立ち上がるように設けられている。
【００８１】
取付け板部７２は、屋根部１３の傾斜に合わせて傾斜した状態で束柱７１の上端部に、溶接等の固定手段によって固定されている。取付け板部７２は矩形形状（長方形形状）をなしており、その長辺部分が屋根部１３の傾斜方向に沿うようにして設けられている。なお、取付け板部７２には、その一対の長辺側端辺から下方に延設されるフランジ７３が設けられており、このフランジ７３により取付け板部７２の強度が補強されている。
【００８２】
取付け板部７２の上面は、各屋根パネル３０，４０の各垂木フレーム材３３，４３が載置される載置面７４となっている。載置面７４は、図に二点鎖線により仮想的に示すように４つの載置領域Ｓ１〜Ｓ４に区分されている。各載置領域Ｓ１〜Ｓ４は、載置面７４の長辺部分及び短辺部分をそれぞれ２等分することにより形成され、そこに、各屋根パネル３０Ｒ，３０Ｌ，４０Ｒ，４０Ｌが有する垂木フレーム材３３，４３の端部が載置される領域となっている。
【００８３】
第１載置領域Ｓ１及び第２載置領域Ｓ２は、載置面７４の頂部側で、軒先の延びる方向（以下、左右方向とする。）に沿って横並びに設けられ、左右に隣接する一対の上部屋根パネル３０Ｒ，３０Ｌの各上部垂木フレーム材３３がそれぞれ載置される。すなわち、第１載置領域Ｓ１には、中間束１７ａの左側に配置される上部屋根パネル３０Ｌのうち、右側に配置されている上部垂木フレーム材３３の軒先側端部が載置される。第２載置領域Ｓ２には、中間束１７ａの右側に配置される上部屋根パネル３０Ｌのうち、左側に配置されている上部垂木フレーム材３３の軒先側端部が載置される。
【００８４】
第３載置領域Ｓ３及び第４載置領域Ｓ４は、載置面７４の軒先側で、左右に横並びの状態で設けられ、左右に隣接する一対の下部屋根パネル４０Ｒ，４０Ｌの各下部垂木フレーム材４３がそれぞれ載置される。すなわち、第３載置領域Ｓ３には、中間束１７ａの左側に配置される下部屋根パネル４０Ｌのうち、右側に配置されている下部垂木フレーム材４３の頂部側端部が載置される。第４載置領域Ｓ４には、中間束１７ａの右側に配置される下部屋根パネル４０Ｒのうち、左側に配置されている下部垂木フレーム材４３の頂部側端部が載置される。
【００８５】
取付け板部７２の各載置領域Ｓ１〜Ｓ４には連結用孔７５が設けられ、各垂木フレーム材３３，４３の下フランジ３３ｂ，４３ｂにも、それら各載置領域Ｓ１〜Ｓ４に載置される部分に連結用孔３７，４７がそれぞれ設けられている。上述したように各垂木フレーム材３３，４３が載置面７４に載置された後に、各連結用孔７５，３７，４７に挿通されたボルト７６（後述の図１０参照）を用いた締結により、取付け板部７２に各屋根パネル３０，４０の各垂木フレーム材３３，４３が連結される。
【００８６】
ところで、上述したように各屋根パネル３０，４０を中間束１７ａに設置する段階では、図７に示すように、それぞれの中間フレーム材３５，４５がいまだ設けられていない状態の上部屋根パネル３０及び下部屋根パネル４０が設置される。したがって、上部屋根パネル３０としては、野地板３１の他、一対の上部垂木フレーム材３３と頂部フレーム材３４とで構成された枠体３２と、母屋材３６とが一体的に組み付けられたものが中間束１７ａに設置される。また、下部屋根パネル４０としては、野地板４１の他、一対の下部垂木フレーム材４３よりなる枠体４２、鼻先木４４及び母屋材４６が一体的に組み付けられたものが中間束１７ａに設置される。
【００８７】
このようにして中間束１７ａに各屋根パネル３０，４０（中間フレーム材３５，４５抜きのもの）が設置される他、他の束１７やブラケット１６への設置も完了した後に、野地板３１，４１上では、防水シート等を用いた防水処理が行われ、さらに瓦葺きがなされる。これにより、各中間フレーム材３５，４５を欠く状態の各屋根パネル３０，４０を用いた状態の屋根部１３が完成する。
【００８８】
その後、太陽光パネル１４の配線を屋根裏に通すための配線孔を、専用工具を用いて屋根部１３に開け、屋根部１３上へのパネル架台の設置、パネル架台へのパネル設置、配線作業を経て、図１に示したように、屋根部１３に太陽光パネル１４が設置される。
【００８９】
各屋根パネル３０，４０にそれぞれの中間フレーム材３５，４５が取り付けられるのは、この太陽光パネル１４が設置された後となる。それら各中間フレーム材３５，４５がそれぞれ垂木フレーム材３３，４３に連結されることにより、各屋根パネル３０，４０における枠体３２，４２は完成し、枠体３２，４２としての強度が確保される。
【００９０】
この各中間フレーム材３５，４５の取付けに関し、各中間フレーム材３５，４５と各垂木フレーム材３３，４３との連結構造については、図５及び図６を用いてすでに説明したとおりである。では、実際にどのように取付けを行うのか、下部中間フレーム材４５を例として、その取付け方法について図８を用いて説明する。
【００９１】
図８は、下部中間フレーム材４５の取付け方法を示す概略説明図であり、（ａ）〜（ｃ）の順に下部中間フレーム材４５が下部垂木フレーム材４３に取り付けられる様子を示している。なお、この図８では、便宜上、下部垂木フレーム材４３の上部屋根パネル３０側（頂部側）の端部構成が簡略化して示されている。実際は図４（ｂ）に示すように、２つの第２連結片６１，６２が存在しているものの、図８では一個の第２連結片６１，６２として図示され、説明もそれに基づいて行う。
【００９２】
まず、図８（ａ）に示すように、下部中間フレーム材４５は断面コ字状をなし、上部屋根パネル３０側にウエブ４５ｃを有するとともに、第２連結片６１，６２には起立片部６１ｂ，６２ｂを有している。図示では一部切り欠いた状態となっているものの、野地板４１が下部垂木フレーム材４３及び下部中間フレーム材３５の上方に存在する状況において、下部中間フレーム材４５を下部垂木フレーム材４３の間に取り付けようとする場合には、次のような課題を有している。
【００９３】
すなわち、下部中間フレーム材４５を左右に延びる状態として、軒先側（図の下側）から取付けようとすると、下部中間フレーム材４５のウエブ４５ｃと、第２連結片６１，６２の起立片部６１ｂ，６２ｂとが干渉してしまう。また、下部中間フレーム材４５の取付け時には、下部屋根パネル４０の頂部側（図の上側）に上部屋根パネル３０がすでに設置されている。このため、頂部側から下部中間フレーム材４５を取り付けようとしても、上部垂木フレーム材３３の第１連結片５１，５２や先に取付けられた上部中間フレーム材３５と干渉してしまう。
【００９４】
そこで、図８（ａ）に示すように、取付け当初の段階では、下部中間フレーム材４５の一端部（図示では左端部）のみを第２連結片６１，６２に引っかけて、下部中間フレーム材４５を斜めの状態とする。次いで、その状態から、第２連結片６１，６２に引っかけた一端部側を支点としながら、下部中間フレーム材４５を回動させる。
【００９５】
ここで、下部中間フレーム材４５の長手方向長さは、この回動時に他端側の第２連結片６１，６２と干渉しない長さに設定されている。すなわち、図８（ｂ）に示すように、下部垂木フレーム材４３の間の長さＬ１から、第２連結片６１，６２の突出長Ｌ２を引いた長さよりも短く設定されている。このため、図８（ｂ）に示すように、他端側の第２連結片６１，６２との干渉を避けながら、左右の第２連結片６１，６２の間に、下部中間フレーム材４５を入り込ませることが可能となる。
【００９６】
その後、下部中間フレーム材４５を他端側へスライドさせれば、図８（ｃ）に示すように、両端部において左右の第２連結片６１，６２と連結可能な状態、つまり、図６（ｂ）に示す状態に下部中間フレーム材４５が配置される。なお、ここでは下部中間フレーム材４５の取付け方法について説明したが、上部中間フレーム材３５の取付け方法もこれと同様の方法となる。
【００９７】
次に、上記のように各中間フレーム材３５，４５が設置された後の屋根構造について、図９及び図１０を用いて説明する。
【００９８】
図９は、図３におけるＸ部分を矢印方向から見た斜視図であり、ここでも野地板３１，４１が省略された状態を示している。この図９に示すように、上部屋根パネル３０の上部垂木フレーム材３３と、下部屋根パネル４０の下部垂木フレーム材４３とは、そのフレーム長手方向に沿って一直線上に繋がれた状態となっている。そして、隣接する上部垂木フレーム材３３同士、同じく隣接する下部垂木フレーム材４３同士は、隣接する相手とウエブ３３ｃ同士が背中合わせとなるようにして当接した状態で配置されている。
【００９９】
また、上部屋根パネル３０の中間フレーム材３５及び下部屋根パネル４０の中間フレーム材３５は、垂木フレーム材３３，４３のフレーム長手方向と直交する方向に沿って平行に延びている。そして、両者は、屋根傾斜方向に沿って並び、それぞれのウエブ３５ｃ，４５ｃ同士が背中合わせとなるようにして当接した状態で配置されている。
【０１００】
また、図１０は、図９におけるＡ−Ａ断面図である。なお、この図１０では、防水シートや瓦等の構成は省略されている。この図１０に示すように、屋根傾斜方向に隣接する上部中間フレーム材３５と下部中間フレーム材４５とは、それぞれのウエブ３５ｃ，４５ｃ同士がボルト７７ａ及びナット７７ｂを用いた締結により連結されている。この連結構成は、中間束１７ａの左側に配置された上部中間フレーム材３５と下部中間フレーム材４５との間でも同じとなっている。
【０１０１】
以上説明した本実施の形態の屋根パネル及び屋根構造によれば、以下の優れた効果が得られる。
【０１０２】
本実施の形態では、各屋根パネル３０，４０において、中間フレーム材３５，４５が垂木フレーム材３３，４３に対して着脱自在に連結されている。そのため、各屋根パネル３０，４０が建物１０の屋根部１３に設置される段階では、中間フレーム材３５，４５を外した状態とすることが可能となる。この状態の各屋根パネル３０，４０を屋根部１３に設置すれば、太陽光パネル１４の設置作業を行う段階で、中間フレーム材３５，４５が存在しない。これにより、配線用孔を開ける孔開け作業時に気を遣うべき部分が少なくなり、また、配線作業用の作業空間がより確保されることになり、太陽光パネル１４の設置作業を行う上での作業性を向上させることができる。
【０１０３】
そして、太陽光パネル１４の設置作業を終えた後に、各屋根パネル３０，４０の各垂木フレーム材３３，４３に対して各中間フレーム材３５，４５が後から設置される。これにより、各屋根パネル３０，４０の各枠体３２，４２の強度は確保される。なお、建物１０の建築途中であれば、建物本体１２側から屋根裏へのアクセスは容易であり、設置済みの各屋根パネル３０，４０において、天井裏側から各中間フレーム材３５，４５を後から取り付ける作業は十分可能である。
【０１０４】
この中間フレーム材３５，４５の後付けに関し、中間フレーム材３５，４５の長手方向に沿った長さは、垂木フレーム材３３，４３の間の長さＬ１から、連結片５１，５２，６１，６２の突出長Ｌ２を引いた長さよりも短く設定されている。そのため、中間フレーム材３５，４５の一端側のみを連結片５１，５２，６１，６２のうちの一方に引っかけつつ、その一端側を支点として回動させれば、他方との干渉を避けつつ中間フレーム材３５，４５を取付けることができる。したがって、中間フレーム材３５，４５の後付けも容易に行うことができる。
【０１０５】
また、このように中間フレーム材３５，４５が垂木フレーム材３３，４３に対して着脱自在に連結される構成を有することにより、リフォーム工事にて太陽光パネル１４を設置する場合や、太陽光パネル１４のメンテナンス作業を行う場合にも対応できる。つまり、リフォーム工事時において各中間フレーム材３５，４５を取り外せば、太陽光パネル１４の設置作業を行う上での作業性向上という前述の効果を得ることができる。また、メンテナンス作業時に、必要に応じて中間フレーム材３５，４５を取り外せば、作業空間を確保することができる。
【０１０６】
本実施の形態では、各垂木フレーム材３３，４３と各中間フレーム材３５，４５とを、両者の間に連結片５１，５２，６１，６２を介在させて連結する構成としている。さらに、その連結片５１，５２，６１，６２と各中間フレーム材３５，４５とが連結される部分は、各垂木フレーム材３３，４３が中間束１７ａに載置される載置面７４から横にずらした位置に設けられている。これにより、両者の連結に用いられるボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａと中間束１７ａとの干渉を回避することができる。
【０１０７】
また、そのボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａが、中間束１７ａの上で隣り合って配置される他の垂木フレーム材３３，４３と干渉することも回避され、隣り合う垂木フレーム材３３，４３を当接した状態で設置することができる。これにより、その隣り合う垂木フレーム材３３，４３の間に余分なスペースが形成されることを避けることができる。
【０１０８】
本実施の形態では、連結片５１，５２，６１，６２は、垂木フレーム材３３，４３の長手方向と交差する方向に突出する平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａを有し、その平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａが中間フレーム材３５，４５と接続される構成となっている。このため、その平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａの突出長を確保すれば、中間フレーム材３５，４５との重なり領域も確保され、両者の接続を行いやすい。また、の重なり領域を増やすことにより、両者を締結するボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａを増やして接続強度を増加させることができ、設計上の便宜を図ることもできる。
【０１０９】
本実施の形態では、中間束１７ａにおける載置面７４（フレーム受け部）に上部屋根パネル３０と下部屋根パネル４０の各垂木フレーム材３３，４３が、そのフレーム長手方向に沿って繋がれている。つまり、複数の屋根パネル３０，４０が同じ中間束１７ａの上に配置されるため、これにより屋根構造の簡素化が図られる。また、連結片５１，５２，６１，６２は、各垂木フレーム材３３，４３の端部において、フレーム長手方向に交差する方向に突出して設けられている。これにより、上部屋根パネル３０の第１連結片５１，５２と下部屋根パネルの第２連結片６１，６２とが干渉することはなく、好適な屋根構造を実現できる。
【０１１０】
本実施の形態では、垂木フレーム材３３，４３及び中間フレーム材３５，４５のそれぞれのフランジ内側に連結片５１，５２，６１，６２が配置され、枠体３２，４２と野地板３１，４１との間に連結片５１，５２，６１，６２が配置されない。これにより、枠体３２，４２と野地板３１，４１との間の空間は従前と同じだけ確保され、作業スペースが従前よりも狭くなるという事態を避けることができる。
【０１１１】
本実施の形態では、連結片５１，５２，６１，６２は断面Ｌ字状をなし、平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａより垂直に起立する起立片部５１ｂ，５２ｂ，６１ｂ，６２ｂを有している。これにより、連結片５１，５２，６１，６２の強度が補強され、連結片５１，５２，６１，６２を介した連結部分での強度を向上させることができる。
【０１１２】
本実施の形態では、連結片５１，５２，６１，６２に連結用の貫通孔５１ｃ，５２ｃ，６１ｃ，６２ｃが設けられ、中間フレーム材３５，４５にも連結用の貫通孔５３，５４，６３，６４が設けられている。それらとボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａとを用いて、中間フレーム材３５，４５を垂木フレーム材３３，４３に対して着脱自在に連結する構成が実現されている。そして、そのボルト締め方向は、各フレーム材３３，３５，４３，４５の高さ方向（野地板３１，４１の表面に対する垂直方向）に沿っており、屋根裏からでも容易に作業を行うことができる。
【０１１３】
［他の実施形態］
（１）上記の実施形態では、各屋根パネル３０，４０の垂木フレーム材３３，４３が中間束１７ａに載置され、その垂木フレーム材３３，４３に連結片５１，５２，６１，６２を設けた構成となっている。これに代えて、図１１の断面図に示すように、中間フレーム材３５，４５が中間束１７ａに載置されて、その取付け板部７２にボルト締めで固定される構成としてもよい。
【０１１４】
この場合、本実施の形態とは逆に、各屋根パネル３０，４０では、中間フレーム材３５，４５が予め野地板３１，４１と一体化され、垂木フレーム材３３，４３が後付けされる構成となる。そして、中間フレーム材３５，４５のフランジ内側板面に接続部材としての連結板部材８１，８２が溶接され、中間フレーム材３５，４５の長手方向と交差する方向に突出するように設けられている。垂木フレーム材３３，４３を後付する場合には、その突出した部分において、垂木フレーム材３３，４３のフランジ内側板面に重ね合され、ボルト締めにより連結される。
【０１１５】
なお、この別の実施形態では、中間フレーム材３５，４５が第１フレーム材に相当し、後付けされる垂木フレーム材３３，４３が第２フレーム材に相当する。
【０１１６】
（２）上記の実施形態では、各屋根パネル３０，４０の野地板３１，４１は四角形形状をなしていたが、三角形形状等のその他の形状をなす場合であってもよい。その場合、枠体３２，４２は野地板３１，４１の端縁の沿って設けられることから、その枠体３２，４２によって形成される形状も四角形形状でなくてもよい。
【０１１７】
（３）上記の実施形態では、接続部材としての連結片５１，５２，６１，６２は断面Ｌ字状をなし、起立片部５１ｂ，５２ｂ，６１ｂ，６２ｂにより強度補強がなされていたが、平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａのみとしてもよい。もっとも、この構成を採用するには、平板部５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａのみでも強度が確保されていることが好ましい。
【０１１８】
（４）上記の実施形態では、連結片５１，５２，６１，６２は、垂木フレーム材３３，４３に対して溶接により固定されていたが、強度が確保されれば、接着剤を用いる等、溶接以外の取付け手段を採用してもよい。また、その取り付け位置に関しても、垂木フレーム材３３，４３のフランジ外側板面に取り付けてもよい。フランジ外側板面とは、例えば上部垂木フレーム材３３でいえば、図５における上フランジ３３ａの上面や下フランジ３３ｂの下面である。
【０１１９】
（５）上記の実施形態では、中間束１７ａに対して、上下左右に隣接する４つの屋根パネル３０，４０が支持される構成について説明したが、左右又は上下に隣接する２つの屋根パネル３０，４０が支持される束１７にも適用することができる。つまり、そのような束１７に対して支持される構成でも、中間フレーム材３５，４５を後付けする構成を採用することができる。
【０１２０】
（６）上記実施の形態では、垂木フレーム材３３，４３や中間フレーム材３５，４５は溝形鋼よりなるが、Ｉ形鋼やＨ形鋼等の他の形鋼であってもよく、また、断面が四角形形状等の多角形形状をなす鋼材等、形鋼以外の鋼材により構成されたものであってもよい。
【０１２１】
（７）上記実施に形態では、連結片５１，５２，６１，６２に中間フレーム材３５，４５を着脱自在に連結する構成として、ボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａ及びナット５４ｂ，５５ｂ，６４ｂ，６５ｂが用いられている。これに関して、ナット５４ｂ，５５ｂ，６４ｂ，６５ｂは予め溶接済みの溶接ナットとしてもよいし、ボルト５４ａ，５５ａ，６４ａ，６５ａを反対側から締め付けるようにしてもよい。
【０１２２】
（８）上記の実施形態では、建物１０の屋根部１３は片流れ屋根であるとして説明したが、屋根部１３としては切妻屋根、寄せ棟屋根、陸屋根等であってもよい。また、上記の実施形態では建物１０をユニット式建物としたが、鉄骨軸組工法で建てられた建物１０に適用することも可能である。
【符号の説明】
【０１２３】
１０…建物、１２…建物本体、１３…屋根部、１７ａ…中間束、３０…上部屋根パネル、３１…野地板（屋根下地材）、３２…枠体、３３…上部垂木フレーム材（第１フレーム材）、３３ａ，３３ｂ…フランジ、３５…上部中間フレーム材（第２フレーム材）、４０…下部屋根パネル、４１…野地板（屋根下地材）、４２…枠体、４３…下部垂木フレーム材（第１フレーム材）、４３ａ，４３ｂ…フランジ、４５…下部中間フレーム材（第２フレーム材）、５１，５２…第１連結片（接続部材），５１ａ，５２ａ…平板部（接続板部）、５１ｂ，５２ｂ…起立片部（補強板部）、６１，６２…第２連結片（接続部材）、６１ａ，６２ａ…平板部（接続板部）、６１ｂ，６２ｂ…起立片部（補強板部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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