(57)【要約】      （修正有）【課題】被検体の固定状態を簡易に調整することができる高周波コイルを提供する。【解決手段】高周波コイルは、高周波コイルの可動部３１と、調整部３３とを備える。調整部３３は、可動部３１の動きに連動して、被検体を固定する固定部材にかかる力を調整する。高周波コイルが頭部用コイルである場合、可動部３１は、例えばコイルエレメントを含むアタッチメント３１であり、調整部３３は、アタッチメント３１の角度に連動して、固定部材にかかる力を調整する。【選択図】図３
2016202763.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高周波コイルであって、
前記高周波コイルの可動部と、
前記可動部の動きに連動して、前記被検体を固定する固定部材にかかる力を調整する調整部と
を備える、高周波コイル。
【請求項２】
前記可動部は、前記高周波コイルの第１の機能を実現し、
前記調整部は、前記第１の機能を実現する可動部の動きに連動して、前記高周波コイルの第２の機能として、前記力を調整する、請求項１に記載の高周波コイル。
【請求項３】
前記可動部は、前記固定部材における前記被検体の位置が決められてから撮像が開始されるまでの間に動かされる部分であり、
前記調整部は、前記位置にかかる前記力を強める、請求項１又は２に記載の高周波コイル。
【請求項４】
前記可動部の動きとは連動せずに、前記固定部材にかかる力を調整する非連動調整部を更に備え、
前記調整部は、前記可動部の動きに連動して、前記非連動調整部により調整された力を更に調整する、請求項１〜３のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項５】
前記調整部は、前記可動部の動きの物理量を機械的に伝達させることで、当該物理量に応じて前記力を調整する、請求項１〜４のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項６】
前記調整部は、前記可動部の動きの物理量を取得して、取得した物理量を電気信号により伝達させることで、当該物理量に応じて前記力を調整する、請求項１〜５のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項７】
前記調整部は、前記固定部材に接続されるベルトを有し、当該ベルトにかかる張力を調整することで、前記固定部材にかかる力を調整する、請求項１〜６のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項８】
前記調整部は、前記固定部材を前記被検体に押しつける圧力を調整することで、前記固定部材にかかる力を調整する、請求項１〜６のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項９】
前記調整部は、前記固定部材に前記力をかける部分を複数有し、当該複数の部分にかける前記力を強める、請求項１〜７のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項１０】
前記調整部は、前記固定部材に前記力をかける部分を複数有し、当該複数の部分にかける前記力を弱める、請求項１〜７のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項１１】
前記調整部は、前記固定部材に前記力をかける部分を複数有し、当該複数の部分のうち、所定の部分にかける前記力を強め、他の部分にかける前記力を弱める、請求項１〜７のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項１２】
前記調整部は、前記固定部材に前記力をかける部分を複数有し、当該複数の部分のうち、撮像部位に近い部分にかける前記力を強め、遠い部分にかける前記力を弱める、請求項１〜７のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項１３】
前記調整部は、
前記可動部に連結される第１のプーリと、
前記固定部材に接続されるベルトと、
前記ベルトに接続される接続部材と、
前記接続部材に連結される第２のプーリと、
前記第１のプーリ及び前記第２のプーリに連結される歯付きベルトと
を備え、
前記第１のプーリは、前記可動部の動きの物理量に応じた回転量で回転し、
前記歯付きベルトは、前記第１のプーリの回転量に応じた回転量で前記第２のプーリを回転させ、
前記接続部材は、前記第２のプーリの回転量に応じて、移動されることで、前記ベルトにかかる力を調整する、
請求項５に記載の高周波コイル。
【請求項１４】
前記調整部は、前記固定部材の異なる位置にそれぞれ接続される複数のベルトを有し、前記可動部の動きに応じて、当該複数のベルトにかかる張力を強める、請求項１３に記載の高周波コイル。
【請求項１５】
前記調整部は、前記固定部材の異なる位置にそれぞれ接続される複数のベルトを有し、前記可動部の動きに応じて、当該複数のベルトにかかる張力を弱める、請求項１３に記載の高周波コイル。
【請求項１６】
前記調整部は、前記固定部材の異なる位置にそれぞれ接続される複数のベルトを有し、前記可動部の動きに応じて、当該複数のベルトのうち所定のベルトにかかる張力を強め、他のベルトにかかる張力を弱める、請求項１３に記載の高周波コイル。
【請求項１７】
前記所定のベルトは、前記固定部材における撮像部位に近い位置に接続され、
前記他のベルトは、前記固定部材における撮像部位から遠い位置に接続される、
請求項１６に記載の高周波コイル。
【請求項１８】
前記被検体の頭部に装着される頭部用コイルであって、
前記可動部は、コイルエレメントを含むアタッチメント、寝台接続用のコネクタのハンドル、前記コネクタのケーブル、及び、前記頭部用コイルの上部側コイルを下部側コイルから取り外すためのスイッチのうち、少なくとも一つであり、
前記調整部は、前記アタッチメントの角度、前記アタッチメントを動かした回数、前記ハンドルの角度、前記ケーブルの伸縮の長さ、及び、前記スイッチの押下のうち、少なくとも一つに連動して、前記力を調整する、請求項１〜８のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【請求項１９】
前記被検体の膝に装着される膝用コイルであって、
前記可動部は、前記膝用コイルをスライドさせるスライダー、及び、前記膝用コイルの上部側コイルと下部側コイルとを固定する固定具のうち、少なくとも一つであり、
前記調整部は、前記スライダーにおける前記膝用コイルの位置、及び、前記固定具の状態のうち、少なくとも一つに連動して、前記力を調整する、請求項１〜８のいずれか一つに記載の高周波コイル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、高周波コイルに関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴イメージングは、静磁場中に置かれた被検体の原子核スピンを、そのラーモア（Larmor）周波数のＲＦ（Radio  Frequency）パルスで磁気的に励起し、この励起に伴って発生する磁気共鳴信号のデータから画像を生成する撮像法である。
【０００３】
磁気共鳴イメージングでは、被検体から発生した磁気共鳴信号を受信するために、撮像部位に応じた形状の局所的な高周波コイルが用いられる場合がある。例えば、被検体の頭部又は頸部を撮像する場合には、被検体の頭部に装着される頭部用コイルが用いられる。このような高周波コイルにおいては、撮像部位を固定するための方法が種々提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−７３２９４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、被検体の固定状態を簡易に調整することができる高周波コイルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態の高周波コイルは、可動部と、調整部とを備える。可動部は、高周波コイルの可動部である。調整部は、前記可動部の動きに連動して、前記被検体を固定する固定部材にかかる力を調整する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置の構成を示すブロック図である。
【図２】図２は、第１の実施形態に係る頭部用コイルの構造の一例を示す斜視図である。
【図３】図３は、第１の実施形態に係る調整部について説明するための図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第１の実施形態に係る調整部について説明するための図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第１の実施形態に係る調整部について説明するための図である。
【図５】図５は、第２の実施形態に係る調整部について説明するための図である。
【図６】図６は、第３の実施形態に係る調整部について説明するための図である。
【図７】図７は、その他の実施形態に係る頭部用コイルの内部構造の一例を示す断面図である。
【図８】図８は、その他の実施形態に係る頭部用コイルの可動部について説明するための図である。
【図９Ａ】図９Ａは、その他の実施形態に係る膝用コイルの可動部について説明するための図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、その他の実施形態に係る膝用コイルの可動部について説明するための図である。
【図９Ｃ】図９Ｃは、その他の実施形態に係る膝用コイルの可動部について説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、図面を参照して、実施形態に係る高周波コイルを説明する。
【０００９】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００の構成を示すブロック図である。なお、以下では、磁気共鳴イメージング装置をＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置と称する。
【００１０】
図１に示すように、ＭＲＩ装置１００は、静磁場磁石１１０と、傾斜磁場コイル１２０と、ＷＢ（Whole  Body）コイル１３０と、傾斜磁場電源１４１と、送信部１４２と、受信部１４３と、シーケンス制御部１５０と、寝台装置１６０と、計算機１７０とを備える。また、ＭＲＩ装置１００は、頭部用コイル１０を備える。なお、ＭＲＩ装置１００に、被検体Ｐ（例えば、人体）は含まれない。また、図１に示す構成は一例に過ぎない。例えば、シーケンス制御部１５０及び計算機１７０が統合されて構成されてもよい。
【００１１】
なお、第１の実施形態では、被検体Ｐに装着される高周波コイルとして、頭部用コイル１０が適用される場合を説明するが、実施形態はこれに限定されるものではない。その他の例については他の実施形態にて後述する。また、以下の実施形態では、静磁場磁石１１０、傾斜磁場コイル１２０及びＷＢコイル１３０が略円筒形状に形成されたトンネル型のＭＲＩ装置１００について説明するが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、実施形態に係る高周波コイルは、オープン型のＭＲＩ装置１００にも適用可能である。
【００１２】
静磁場磁石１１０は、中空の略円筒形状に形成された磁石であり、内部の空間に静磁場を発生させる。例えば、静磁場磁石１１０は、超伝導磁石等であり、ＭＲＩ装置１００とは別に設置された静磁場電源（図示せず）から電流の供給を受けて励磁する。静磁場電源は、静磁場磁石１１０に電流を供給する。なお、静磁場磁石１１０は、永久磁石でもよい。また、静磁場電源は、ＭＲＩ装置１００の一部として備えられていてもよい。また、略円筒形状には、真円の円筒形状のみならず、ＭＲＩ装置１００の機能を大きく損なわない範囲で歪んだ楕円の円筒形状も含まれる。
【００１３】
傾斜磁場コイル１２０は、中空の略円筒形状に形成されたコイル構造体であり、静磁場磁石１１０の内側に配置される。傾斜磁場コイル１２０は、互いに直交するｘ、ｙ、及びｚの各軸に対応する３つのコイルが組み合わされて形成されており、これら３つのコイルは、傾斜磁場電源１４１から個別に電流の供給を受けて、ｘ、ｙ、及びｚの各軸に沿って磁場強度が変化する傾斜磁場を発生させる。傾斜磁場コイル１２０によって発生するｘ、ｙ、及びｚの各軸の傾斜磁場は、例えば、スライスエンコード傾斜磁場ＧＳＥ（若しくはスライス選択傾斜磁場ＧＳＳ）、位相エンコード傾斜磁場ＧＰＥ、及び周波数エンコード傾斜磁場ＧＲＯである。
【００１４】
ＷＢコイル１３０は、中空の略円筒形状に形成されたコイルであり、傾斜磁場コイル１２０の内側に配置される。そして、ＷＢコイル１３０は、送信部１４２からＲＦ（Radio  Frequency）パルスの供給を受けて、被検体Ｐが配置される円筒内部の空間に高周波磁場を発生させる。また、ＷＢコイル１３０は、高周波磁場によって励起された被検体Ｐから発せられる磁気共鳴信号（以下、適宜「ＭＲ（Magnetic  Resonance）信号」）を受信し、受信したＭＲ信号を受信部１４３に出力する。
【００１５】
なお、上記の静磁場磁石１１０、傾斜磁場コイル１２０及びＷＢコイル１３０は、図示していない架台装置にそれぞれ搭載される。
【００１６】
傾斜磁場電源１４１は、例えば、シーケンス制御部１５０からの指示に基づいて、傾斜磁場コイル１２０に電流を供給する装置である。
【００１７】
送信部１４２は、対象とする原子の種類及び磁場強度で定まるラーモア周波数に対応するＲＦパルスをＷＢコイル１３０に供給する。
【００１８】
受信部１４３は、ＷＢコイル１３０から出力されるＭＲ信号を検出し、検出したＭＲ信号に基づいてＭＲデータを生成する。具体的には、受信部１４３は、ＷＢコイル１３０から出力されるＭＲ信号をデジタル変換することによってＭＲデータを生成する。また、受信部１４３は、生成したＭＲデータをシーケンス制御部１５０へ送信する。
【００１９】
シーケンス制御部１５０は、計算機１７０から送信されるシーケンス情報に基づいて、傾斜磁場電源１４１、送信部１４２及び受信部１４３を駆動することによって、被検体Ｐの撮像を行う。ここで、シーケンス情報は、撮像を行うための手順を定義した情報である。シーケンス情報には、傾斜磁場コイル１２０に供給する電流の強さや電流を供給するタイミング、送信部１４２がＷＢコイル１３０に供給するＲＦパルスの強さやＲＦパルスを印加するタイミング、受信部１４３がＭＲ信号を検出するタイミング等が定義される。例えば、シーケンス制御部１５０は、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）、ＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）等の集積回路、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）、ＭＰＵ（Micro  Processing  Unit）等の電子回路である。
【００２０】
例えば、シーケンス制御部１５０は、傾斜磁場電源１４１、送信部１４２及び受信部１４３を制御して被検体Ｐを撮像した結果として、受信部１４３からＭＲ信号データを受信する。そして、シーケンス制御部１５０は、受信したＭＲ信号データを計算機１７０へ転送する。
【００２１】
寝台装置１６０は、被検体Ｐが載置される天板１６１を備え、架台装置に設けられた開口部内にある撮像領域へ被検体Ｐとともに天板１６１を移動する。
【００２２】
計算機１７０は、ＭＲＩ装置１００の全体制御や、ＭＲ画像の生成等を行う。例えば、計算機１７０は、操作者から入力される撮像条件に基づいてシーケンス制御部１５０に撮像シーケンスを実行させる。また、計算機１７０は、シーケンス制御部１５０から送信されたＭＲ信号データに基づいて画像を再構成する。計算機１７０は、再構成された画像を記憶部に格納したり、表示部に表示したりする。なお、計算機１７０は、例えば、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ等の集積回路、ＣＰＵ、ＭＰＵ等の電子回路を有する情報処理装置である。
【００２３】
ここで、頭部用コイル１０は、被検体Ｐの頭部に装着され、被検体Ｐの頭部及び／又は頸部を撮像する場合に用いられる高周波コイルである。例えば、頭部用コイル１０は、被検体Ｐから発せられるＭＲ信号を受信し、受信したＭＲ信号を受信部１４３に出力する。受信部１４３は、頭部用コイル１０から出力されるＭＲ信号を検出し、検出したＭＲ信号に基づいてＭＲデータを生成する。
【００２４】
図２は、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０の構造の一例を示す斜視図である。図２に示すように、頭部用コイル１０は、被検体Ｐの後頭部に当接される下部側コイル２０と、被検体Ｐの顔を覆う上部側コイル３０とを有する。
【００２５】
下部側コイル２０は、ＭＲ信号を受信するコイルエレメントを備え、マット２１が設置される。マット２１は、被検体Ｐの頭部を固定する固定部材である。例えば、マット２１は、被検体Ｐの頭部を覆うように曲げられた状態で配置され、その中心に被検体Ｐの頭部が挿入される。また、下部側コイル２０は、コネクタ２２及びケーブル２３を備える。コネクタ２２及びケーブル２３は、撮像に関する各種の情報を本体側とやり取りするために、下部側コイル２０と天板１６１とを接続する。
【００２６】
上部側コイル３０は、コイルエレメントを備えるとともに、アタッチメント３１及びスイッチ３２を備える。アタッチメント３１は、被検体Ｐの頸部付近から発せられるＭＲ信号を受信するために、コイルエレメントを内部に備える。例えば、アタッチメント３１は、上部側コイル３０に対する角度が変更可能に構成され、頸部の撮像の有無に応じて頸部との距離が変更される。
【００２７】
具体的には、アタッチメント３１は、頸部を撮像する場合には、下方向に押し下げられることで頸部に近づけられる。また、アタッチメント３１は、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合には、上方向に押し上げられることで頸部から遠ざけられる。なお、アタッチメント３１は、高周波コイルの可動部の一例である。この可動部は、例えば、頭部用コイル１０が被検体Ｐに装着される際に動かされる部分である。
【００２８】
また、スイッチ３２は、上部側コイル３０を下部側コイル２０から取り外すためのスイッチである。例えば、撮像が終了し、スイッチ３２が押下されると、下部側コイル２０及び上部側コイル３０の接続が解除され、上部側コイル３０が下部側コイル２０から取り外し可能な状態になる。
【００２９】
なお、図２の構造は一例に過ぎない。例えば、頭部用コイル１０は、肩や脊椎を撮像するためのパーツが取り付けられる場合もある。
【００３０】
このような構成のもと、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０は、被検体Ｐの固定状態を簡易に調整するために、以下に説明する構成を備える。なお、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０が、主に、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合と、頭部を撮像せずに頸部を撮像する場合とで使い分けられる高周波コイルである場合を説明し、他の例については後述するものとする。
【００３１】
図３、図４Ａ及び図４Ｂは、第１の実施形態に係る調整部について説明するための図である。図３には、上部側コイル３０を側面から見た場合の断面図を例示する。図４Ａには、頭部用コイル１０を被検体の挿入方向から見た場合の断面図を例示する。図４Ｂには、頭部用コイル１０を側面から見た場合の断面図を例示する。
【００３２】
図３に示すように、頭部用コイル１０の上部側コイル３０は、アタッチメント３１の動きに連動して、被検体Ｐを固定するマット２１にかかる力を調整する調整部３３を備える。例えば、調整部３３は、ベルト３４Ａ，３４Ｂと、接続部材３５Ａ，３５Ｂと、プーリ３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃと、歯付きベルト３７とを備える。なお、ベルト３４Ａ，３４Ｂを区別無く総称する場合には、「ベルト３４」と表記する。また、接続部材３５Ａ，３５Ｂを区別無く総称する場合には、「接続部材３５」と表記する。また、プーリ３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃを区別無く総称する場合には、「プーリ３６」と表記する。
【００３３】
ベルト３４Ａ，３４Ｂは、マット２１に接続される。図４Ａ及び図４Ｂに示す例では、ベルト３４Ａ，３４Ｂは、マット２１の上部両端にそれぞれ接続されている。具体的には、ベルト３４Ａは、マット２１の上部両端であって、被検体Ｐの頭部の下部（例えば、頬部の周辺）に近い側に接続される。また、ベルト３４Ｂは、マット２１の上部両端であって、被検体Ｐの頭部の上部（例えば、側頭部の周辺）に近い側に接続される。
【００３４】
接続部材３５Ａ，３５Ｂは、ベルト３４Ａ，３４Ｂにそれぞれ接続される。例えば、接続部材３５Ａ，３５Ｂが上下に移動されることで、ベルト３４Ａ，３４Ｂによってマット２１の上部両端にかけられる張力が調整される。
【００３５】
プーリ３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃは、接続部材３５Ａ，３５Ｂ及びアタッチメント３１にそれぞれ連結される。具体的には、プーリ３６Ａは、接続部材３５Ａに連結され、プーリ３６Ｂは、接続部材３５Ｂに連結され、プーリ３６Ｃは、アタッチメント３１に連結される。
【００３６】
歯付きベルト３７は、プーリ３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃに連結される。例えば、歯付きベルト３７は、プーリ３６Ａ，３６Ｂ，３６Ｃのうちのいずれが回転した場合に、その回転力を他のプーリに機械的に伝達し、他のプーリを従動回転させる。
【００３７】
ここで、接続部材３５Ａは、プーリ３６Ａの歯型に噛み合う歯型を有し、プーリ３６Ａの回転に応じて上下に移動可能に設置される。また、接続部材３５Ｂは、プーリ３６Ｂの歯型に噛み合う歯型を有し、プーリ３６Ｂの回転に応じて上下に移動可能に設置される。また、アタッチメント３１は、プーリ３６Ｃに固定され、アタッチメント３１の角度の変更に応じてプーリ３６Ｃを回転可能に設置される。
【００３８】
一例として、頭部を撮像せずに頸部を撮像する場合を説明する。この場合、アタッチメント３１が初期状態（例えば、図４実線部分）と比較して押し下げられると、アタッチメント３１の回転量（物理量）に応じてプーリ３６Ｃが回転する。そして、プーリ３６Ｃの回転力が歯付きベルト３７を介してプーリ３６Ａ，３６Ｂに伝達されることで、プーリ３６Ｃの回転量に応じてプーリ３６Ａ，３６Ｂがそれぞれ従動回転する。
【００３９】
プーリ３６Ａが従動回転すると、その回転に応じて接続部材３５Ａが上方向に移動され、ベルト３４Ａが上方向に移動される（図３破線部分参照）。この結果、ベルト３４Ａにかかる張力が強められるので、被検体Ｐの頬部周辺の固定状態は強められる（締まる）。
【００４０】
一方、プーリ３５Ｂが従動回転すると、その回転に応じて接続部材３５Ｂが下方向に移動され、ベルト３４Ｂが下方向に移動される（図３破線部分参照）。この結果、ベルト３４Ｂにかかる張力が弱められるので、被検体Ｐの側頭部周辺の固定状態は弱められる（緩む）。
【００４１】
したがって、頭部を撮像せずに頸部を撮像する場合には、アタッチメント３１の押し下げに連動して、頬部周辺の固定状態が強められ、側頭部周辺の固定状態が弱められる。
【００４２】
次に、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合を説明する。この場合、アタッチメント３１が初期状態と比較して押し上げられると、アタッチメント３１の回転量に応じてプーリ３６Ｃが回転する。そして、プーリ３６Ｃの回転量に応じてプーリ３６Ａ，３６Ｂがそれぞれ従動回転する。この場合、接続部材３５Ａが下方向に移動されることで、ベルト３４Ａにかかる張力が弱められるので、被検体Ｐの頬部周辺の固定状態は弱められる。また、接続部材３５Ｂが上方向に移動されることで、被検体Ｐの側頭部周辺の固定状態は強められる。
【００４３】
したがって、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合には、アタッチメント３１の押し上げに連動して、頬部周辺の固定状態が弱められ、側頭部周辺の固定状態が強められる。
【００４４】
このように、調整部３３は、アタッチメント３１の動きに連動して、マット２１にかかる力を調整する。
【００４５】
すなわち、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０において、調整部３３は、アタッチメント３１に連結されるプーリ３６Ｃと、マット２１に接続されるベルト３４と、ベルト３４に接続される接続部材３５と、接続部材３５に連結されるプーリ３６Ａ（及び／又は３６Ｂ）と、複数のプーリ３６に連結される歯付きベルト３７とを備える。そして、プーリ３６Ｃは、アタッチメント３１の動きの物理量に応じた回転量で回転する。そして、歯付きベルト３７は、回転したプーリ３６Ｃの回転量に応じた回転量でプーリ３６Ａ（及び／又は３６Ｂ）を従動回転させる。そして、接続部材３５は、従動回転したプーリの回転量に応じて移動されることで、ベルト３４にかかる力を調整する。このため、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０は、被検体Ｐの固定状態を簡易に調整することができる。
【００４６】
一般的に、被検体Ｐを撮像する場合には、被検体Ｐの固定状態を強めることが行われている。これは、撮像中の被検体Ｐの動きによるアーチファクトを低減するためである。しかしながら、固定状態を強められるのは、被検体Ｐにとっては必ずしも快適とは限らず、時には不快に感じられることもある。このため、必要に応じて、被検体Ｐの固定状態を調整することが好ましいと言える。
【００４７】
そこで、第１の実施形態に係る頭部用コイル１０において、調整部３３は、マット２１の異なる位置にそれぞれ接続される複数のベルト（例えば、ベルト３４Ａ，３４Ｂ）を有する。そして、調整部３３は、アタッチメント３１の動きに応じて、複数のベルトのうち所定のベルト（例えば、ベルト３４Ａ）にかかる張力を強め、他のベルト（例えば、ベルト３４Ｂ）にかかる張力を弱める。これにより、頭部用コイル１０は、マット２１の所定の位置を締めつつ、他の位置を緩めるので、アーチファクトの低減と被検体Ｐの快適性とを両立させることが可能となる。
【００４８】
また、例えば、ベルト３４Ａは、マット２１における撮像部位に近い位置に接続され、ベルト３４Ｂは、マット２１における撮像部位から遠い位置に接続される。これにより、頭部用コイル１０は、頭部を撮像せずに頸部を撮像する場合には、アタッチメント３１の押し下げに連動して、頬部周辺の固定状態を強め、側頭部周辺の固定状態を弱める。一方、頭部用コイル１０は、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合には、アタッチメント３１の押し上げに連動して、頬部周辺の固定状態を弱め、側頭部周辺の固定状態を強める。このため、頭部用コイル１０は、撮像部位に近い部位を強く締めるとともに、撮像部位から遠い部位を緩めるので、アーチファクトの低減と被検体Ｐの快適性とを両立させることが可能となる。
【００４９】
なお、上記の説明は一例に過ぎない。例えば、上記の頭部用コイル１０が、主に、頸部を撮像せずに頭部を撮像する場合と、頭部を撮像せずに頸部を撮像する場合とで使い分けられる場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、頭部用コイル１０が、主に、頭部から頸部までの全体的な撮像に用いられる高周波コイルである場合であってもよい。
【００５０】
また、例えば、図３の例では、アタッチメント３１の動きに応じて、接続部材３５Ａと接続部材３５Ｂとが互いに異なる方向に移動され、これに伴いベルト３４Ａとベルト３４Ｂとが互いに異なる方向に移動される例を説明したが、実施形態はこれに限られるものではない。接続部材３５Ａと接続部材３５Ｂとは、アタッチメント３１の動きに応じて同じ方向に移動されてもよい。これに伴いベルト３４Ａとベルト３４Ｂとが同じ方向に移動されるので、例えば、被検体Ｐの頬部周辺及び側頭部周辺の両方の固定状態が、強められたり、弱められたりする。例えば、頭部から頸部までの全体的な撮像に用いられる頭部用コイル１０において、調整部３３は、マット２１の異なる位置にそれぞれ接続される複数のベルト（例えば、ベルト３４Ａ，３４Ｂ）を有し、アタッチメント３１の押し下げに応じて、複数のベルトにかかる張力を強め、アタッチメント３１の押し上げに応じて、複数のベルトにかかる張力を弱める。なお、このような実施形態は、頭部から頸部までの全体的な撮像に限られるものではなく、他の高周波コイルにおいても適用可能である。
【００５１】
また、例えば、上記の例では、アタッチメント３１を押し下げた場合の調整機構（頸部撮像用の調整機構）と、アタッチメント３１を押し上げた場合の調整機構（頭部撮像用の調整機構）とが併存する場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、頭部用コイル１０は、頸部撮像用の調整機構及び頭部撮像用の調整機構のうち、いずれか一方のみを有していてもよい。
【００５２】
また、例えば、上記の例では、マット２１の２箇所（頬部周辺及び側頭部周辺）について、固定状態を調整する場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、頭部用コイル１０は、１箇所のみ（例えば、頬部周辺又は側頭部周辺）の固定状態を調整してもよいし、３箇所以上（例えば、頬部周辺、側頭部周辺及び顎部周辺）の固定状態を調整してもよい。
【００５３】
また、例えば、上記の例では、一つの接続部材３５に２本のベルト３４が接続される場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、接続部材３５は、１本のベルト３４のみと接続されてもよいし、３本以上のベルト３４と接続されてもよい。例えば、接続部材３５は、マット２１の周囲を囲むように配置された複数のベルト３４と接続されることにより、マット２１全体の固定状態を一挙に調整可能となる。
【００５４】
また、上記の例では、アタッチメント３１の回転量に応じてマット２１にかかる力が調整される場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、頭部用コイル１０は、アタッチメント３１を押し下げた回数に応じてマット２１にかかる力を調整してもよい。具体的には、接続部材３５は、例えば、アタッチメント３１を押し下げた回数が多ければ多いほど、マット２１にかかる力を強めたり、弱めたりすることができる。
【００５５】
また、撮像終了時には、上部側コイル３０取り外し用のスイッチ３２に連動して、マット２１にかかる力が弱められる構成であってもよい。一例としては、接続部材３５は、スイッチ３２の押下に連動して、マット２１にかかる力を弱める。また、他の例としては、スイッチ３２の押下の深さが２段階に設定される場合に、接続部材３５は、１段階目の押下回数に応じてマット２１にかかる力を段階的に弱める。具体的には、接続部材３５は、１段階目の押下が１回行われる毎に、マット２１にかかる力を所定量弱める。この場合、スイッチ３２の２段階目の押下が行われると、マット２１にかかる力が完全に解放されるとともに、上部側コイル３０が下部側コイル２０から取り外し可能な状態となる。また、他の例としては、接続部材３５が、マット２１を囲むように配置された複数のベルト３４と接続される場合がある。この場合、接続部材３５は、スイッチ３２の押下に連動して、マット２１全体にかかる力を一挙に（同時に）弱める。すなわち、接続部材３５は、力がかかる部分を複数有し、複数の部分にかかる力を弱める。なお、この場合、スイッチ３２は、可動部の一例である。
【００５６】
（第２の実施形態）
第２の実施形態では、頭部用コイル１０が、更に、マット２１にかかる力を微調整する構成を備える場合を説明する。なお、第２の実施形態に係るＭＲＩ装置１００の構成は、図１に例示したＭＲＩ装置１００の構成と同様であるので、説明を省略する。
【００５７】
図５は、第２の実施形態に係る調整部について説明するための図である。図５には、上部側コイル３０を横から見た場合の断面図を例示する。第２の実施形態に係る上部側コイル３０の調整部３３は、図４に例示した調整部３３と同様の構成を備え、ダイヤル３８Ａ，３８Ｂを更に備える点が相違する。そこで、第２の実施形態では、第１の実施形態と相違する点を中心に説明することとし、第１の実施形態において説明した構成と同様の点については、図４と同一の符号を付し、説明を省略する。なお、ダイヤル３８Ａ，３８Ｂを区別無く総称する場合には、「ダイヤル３８」と表記する。
【００５８】
ダイヤル３８は、例えば、接続部材３５にそれぞれ接続され、接続部材３５の内部において、ベルト３４に巻き付けられる。このため、ダイヤル３８は、所定の方向（例えば、時計回り）に回転されることで、ベルト３４を巻き上げる。また、ダイヤル３８は、所定の方向とは逆の方向（例えば、反時計回り）に回転されることで、ベルト３４を巻き下げる。なお、この巻き上げ及び巻き下げは、アタッチメント３１の動きとは連動せずに、マット２１にかかる力を調整する。なお、ダイヤル３８は、非連動調整部の一例である。
【００５９】
つまり、被検体Ｐの頭部が下部側コイル２０に挿入され、上部側コイル３０が下部側コイル２０に取り付けられた状態では、ベルト３４Ａ，３４Ｂは緩んだ状態である。そこで、操作者は、ダイヤル３８Ａ，３８Ｂをそれぞれ時計回りに回転させ、ベルト３４Ａ，３４Ｂの緩みをそれぞれ解消する。ここでは、被検体Ｐの動きを完全に抑制する必要はなく、被検体Ｐが不快に感じない程度にベルト３４Ａ，３４Ｂの緩みを解消すれば十分である。そして、撮像に関する他の準備が終了した際に、操作者がアタッチメント３１を押し下げると、第１の実施形態にて説明した機構により、接続部材３５Ａが頬部周辺の固定状態を強め、接続部材３５Ｂが側頭部周辺の固定状態を弱める。
【００６０】
このように、第２の実施形態に係る頭部用コイル１０において、ダイヤル３８は、アタッチメント３１の動きとは連動せずに、マット２１にかかる力を調整する。また、調整部３３は、アタッチメント３１の動きに連動して、ダイヤル３８により調整された力を更に調整する。このため、第２の実施形態に係る頭部用コイル１０は、マット２１にかかる力を任意に調整することができるので、被検体Ｐを固定する力を微調整することができる。
【００６１】
なお、第１の実施形態にて説明した内容は、非連動調整部としてのダイヤル３８を備える点以外、第２の実施形態においても適用可能である。
【００６２】
（第３の実施形態）
上記の実施形態では、頭部用コイル１０が、アタッチメント３１の動きの回転量を機械的に伝達させる場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、頭部用コイル１０は、アタッチメント３１の動きの回転量を検知して、検知した回転量を電気信号により伝達させてもよい。そこで、第３の実施形態では、頭部用コイル１０が、アタッチメント３１の動きの回転量を検知して、検知した回転量を電気信号により伝達させる場合を説明する。なお、第３の実施形態に係るＭＲＩ装置１００の構成は、図１に例示したＭＲＩ装置１００の構成と同様であるので、説明を省略する。
【００６３】
図６は、第３の実施形態に係る調整部について説明するための図である。図６には、上部側コイル３０を横から見た場合の断面図を例示する。
【００６４】
図６に示すように、上部側コイル３０において、調整部３３は、ベルト３４Ａ，３４Ｂと、制御回路３９Ａと、軸３９Ｂとを内部に備える。制御回路３９Ａは、軸３９Ｂの角度を検知するセンサを備えるとともに、ベルト３４Ａ，３４Ｂをそれぞれ巻き上げるためのモータを備える。なお、アタッチメント３１は、軸３９Ｂに固定され、アタッチメント３１の角度の変更に応じて軸３９Ｂを回転可能に設置される。
【００６５】
例えば、制御回路３９Ａは、センサを用いて軸３９Ｂの回転量を取得する。そして、制御回路３９Ａは、取得した回転量に応じてモータを巻き上げる（若しくは巻き下げる）ことで、ベルト３４Ａ，３４Ｂにかかる張力を調整する。この結果、制御回路３９Ａは、マット２１にかかる力を調整する。
【００６６】
このように、制御回路３９Ａは、アタッチメント３１の動きの回転量を取得して、取得した回転量を電気信号により伝達させることで、その回転量に応じてマット２１にかかる力を調整することができる。
【００６７】
なお、図６は一例に過ぎない。例えば、制御回路３９Ａは、アタッチメント３１を押し下げた回数を検知して、検知した回数を電気信号により伝達させてもよい。また、例えば、制御回路３９Ａは、第２の実施形態にて説明した非連動調整部（ダイヤル３８）と組み合わせて実現されてもよい。また、制御回路３９Ａは、手動式の非連動調整部に限らず、電気信号による非連動調整部を備えていてもよい。この場合、制御回路３９Ａは、例えば、アタッチメント３１の動きに連動せずにベルト３４を巻き上げるためのボタンと、アタッチメント３１の動きに連動せずにベルト３４を巻き下げるためのボタンとを有していればよい。
【００６８】
なお、第１及び第２の実施形態にて説明した内容は、アタッチメント３１の動きの回転量を検知して、検知した回転量を電気信号により伝達させる点以外、第３の実施形態においても適用可能である。
【００６９】
（その他の実施形態）
第１〜第３の実施形態について説明したが、これ以外にも、種々の異なる形態にて実現可能である。
【００７０】
（張力以外の力による固定状態の調整）
例えば、上記の実施形態では、ベルト３４による張力によって被検体Ｐの固定状態を調整する場合を説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、調整部３３は、マット２１を被検体Ｐに押しつける圧力を調整することで、マット２１にかかる力を調整してもよい。
【００７１】
図７は、その他の実施形態に係る頭部用コイル１０の内部構造の一例を示す断面図である。図７は、頭部用コイル１０を被検体Ｐの挿入方向から見た場合の断面図である。
【００７２】
図７に示すように、下部側コイル２０において、調整部３３は、制御回路３９Ａと、圧力調整部２４Ａ，２４Ｂとを備える。圧力調整部２４Ａ，２４Ｂは、マット２１を両側から被検体Ｐの方へ押しつける。例えば、圧力調整部２４Ａ，２４Ｂは、その内部の空気量に応じて膨張（又は収縮）する部材である。また、この場合、制御回路３９Ａは、圧力調整部２４Ａ，２４Ｂの内部の空気量を調節するポンプ機能を有する。
【００７３】
例えば、アタッチメント３１が押し下げられると、制御回路３９Ａは、センサを用いて軸３９の回転量を取得する。そして、制御回路３９Ａは、取得した回転量に応じて圧力調整部２４Ａ，２４Ｂへ空気を送り込む。この結果、圧力調整部２４Ａ，２４Ｂが膨張し、マット２１が被検体Ｐに押しつけられる（締める）。
【００７４】
また、例えば、アタッチメント３１が押し上げられると、制御回路３９Ａは、センサを用いて軸３９の回転量を取得する。そして、制御回路３９Ａは、取得した回転量に応じて圧力調整部２４Ａ，２４Ｂから空気を排出させる。この結果、圧力調整部２４Ａ，２４Ｂが収縮し、マット２１が被検体Ｐから離れる（緩む）。
【００７５】
このように、調整部３３は、マット２１を被検体Ｐに押しつける圧力を調整することで、マット２１にかかる力を調整してもよい。
【００７６】
（頭部用コイル１０の可動部の例）
また、例えば、上記の実施形態では、可動部の例としてアタッチメント３１及びスイッチ３２を挙げて説明したが、実施形態はこれに限定されるものではない。例えば、寝台接続用のコネクタ２２のハンドル２５及びコネクタ２２のケーブル２３等であってもよい。なお、ハンドル２５は、コネクタ２２と天板１６１の接続ジャック１６２との接続を固定する。
【００７７】
図８は、その他の実施形態に係る頭部用コイル１０の可動部について説明するための図である。図８の矢印４０に示すように、調整部３３は、ケーブル２３が下部側コイル２０から引き出された長さ（伸縮の長さ）に連動して、マット２１にかかる力を調整してもよい。また、図８の矢印４１に示すように、調整部３３は、ハンドル２５が回されると（図８破線部分参照）、その角度に連動して、マット２１にかかる力を調整してもよい。
【００７８】
（膝用コイル５０の可動部の例）
また、例えば、高周波コイルとしては、頭部用コイル１０に限らず、例えば、膝用コイル５０であってもよい。
【００７９】
図９Ａから図９Ｃは、その他の実施形態に係る膝用コイル５０の可動部について説明するための図である。図９Ａから図９Ｃに示すように、膝用コイル５０は、略円筒形状に形成され、下部側コイル５１と、上部側コイル５２とを有する。ここで、上部側コイル５２は、上部側コイル５２及び下部側コイル５１の接続を固定するための固定具５３，５４を備える。また、下部側コイル５１は、天板１６１上に配置するためのスライダー５５の上に配置される。なお、上部側コイル５２及び下部側コイル５１は、円筒内部の位置に図示しないマットを有し、このマットが図示しない調整部３３により調整されることで、被検体Ｐの膝（及び周辺部位）が固定される。
【００８０】
一例としては、調整部３３は、固定具５３，５４の状態に連動して、マットにかかる力を調整する。例えば、図９Ａに示すように、上部側コイル５２及び下部側コイル５１が接続されておらず、固定具５３，５４が解放された状態においては、マットにかかる力は弱められている。そして、図９Ｂに示すように、上部側コイル５２及び下部側コイル５１が接続され、固定具５３，５４が固定状態となると、マットにかかる力が強められる。
【００８１】
また、他の例としては、調整部３３は、スライダー５５における膝用コイル５０の位置に連動して、マットにかかる力を調整する。例えば、図９Ｂに示すように、膝用コイル５０がスライダー５５の中央に位置する場合には、マットにかかる力は弱められている。そして、図９Ｃに示すように、膝用コイル５０がスライダー５５の端部に寄せられた場合には、マットにかかる力が強められる。
【００８２】
（その他の可動部）
上述してきたように、可動部としては、様々な部分が適用可能であるが、マットにおける被検体Ｐの位置が決められてから撮像が開始されるまでの間に動かされる部分であることが好ましい。これにより、操作者は、高周波コイルを被検体Ｐに装着させるために従来から行っていた手順を行うだけで、簡易に被検体Ｐの固定状態を調節することが可能となる。
【００８３】
言い換えると、実施形態の高周波コイルにおいて、可動部は、高周波コイルの第１の機能を実現するものである。例えば、アタッチメント３１は、頸部の撮像をするか否かを切り替えるという機能を実現するために、動かされる。また、スイッチ３２は、上部側コイル３０を下部側コイル２０から取り外すという機能を実現するために、動かされる（押下される）。また、上述したハンドル２５、ケーブル２３、スライダー５５、及び固定具５３，５４等についても、上述した機能を実現するために動かされる。
【００８４】
すなわち、実施形態の高周波コイルにおいて、可動部は、高周波コイルの第１の機能を実現し、調整部（調整部３３）は、第１の機能を実現する可動部の動きに連動して、高周波コイルの第２の機能として、力を調整する。したがって、実施形態の高周波コイルの操作者は、第１の機能を実現するために可動部を動かすだけで、第２の機能として、マット２１等の固定部材にかかる力を調整することができる。このため、実施形態の高周波コイルは、被検体の固定状態を簡易に調整することができる。
【００８５】
（高周波コイルの素材）
なお、上述した高周波コイルに含まれる各部の素材は、磁場に影響を与えない素材であれば任意の素材が適宜適用されてよい。また、接続部材３５と、プーリ３６、歯付きベルト３７等、歯型が形成される部材については、磁場に影響を与えず、歯型を形成可能な程度の強度を有する素材であれば任意の素材が適宜適用されてよい。
【００８６】
以上説明した少なくともひとつの実施形態によれば、被検体の固定状態を簡易に調整することができる。
【００８７】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００８８】
１０      頭部用コイル
３１      アタッチメント
３３      調整部
【図１】
2016202763.tif 000003
【図２】
2016202763.tif 000004
【図３】
2016202763.tif 000005
【図４Ａ】
2016202763.tif 000006
【図４Ｂ】
2016202763.tif 000007
【図５】
2016202763.tif 000008
【図６】
2016202763.tif 000009
【図７】
2016202763.tif 000010
【図８】
2016202763.tif 000011
【図９Ａ】
2016202763.tif 000012
【図９Ｂ】
2016202763.tif 000013
【図９Ｃ】
2016202763.tif 000014