(57)【要約】      （修正有）【課題】土留めとして機能し、構造物の一部として利用することができる壁構造物を提供する。【解決手段】壁構造物は、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて複数配置される支柱２と、配置される支柱２に貫通して設けられる複数の孔部と、この複数の孔部に挿入して配置される棒状部材と、少なくとも孔部の内部に入り込み、かつ、棒状部材と一体化されている経時硬化性部材６とで構成され、棒状部材の端部を接続手段により互いに接続されている。このように、壁構造物は、支柱と孔部と棒状部材と接続手段とを取り囲み一体化した壁面となることにより、掘削された領域の壁面を土留めし、かつ、構築される構造物の基礎の一部として用いることができる。【選択図】図１
2016035177.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて複数配置される支柱と、
前記支柱に貫通して設けられる複数の孔部と、
前記孔部に挿入して配置される棒状部材と、
少なくとも前記孔部と前記棒状部材とを取り囲み、前記棒状部材と一体化されている経時硬化性部材と
を有し、
掘削された領域の壁面を土留めし、かつ、構築される構造物の基礎の一部として用いられる
壁構造物。
【請求項２】
前記支柱は、少なくとも前記壁面に対して直交する板状部分を含む型鋼であり、
前記孔部は、前記板状部分の板厚方向に貫通して設けられ、
前記孔部は、前記支柱の長手方向に複数配置され、
前記経時硬化性部材は、前記孔部の内部に入り込み、かつ、前記棒状部材と一体化されている
請求項１に記載の壁構造物。
【請求項３】
複数の前記棒状部材の端部を接続する接続手段
をさらに有し、
前記経時硬化性部材は、前記接続手段に接続された複数の前記棒状部材と一体化されている  
請求項２に記載の壁構造物。
【請求項４】
前記経時硬化性部材は、コンクリートであり、
前記コンクリートは、前記支柱と前記孔部と前記棒状部材と前記接続手段とを取り囲みコンクリート壁面となっている
請求項３に記載の壁構造物。
【請求項５】
前記棒状部材は、ワイヤーロープであり、
前記ワイヤーロープは、複数の前記孔部を貫通して配置される
請求項４に記載の壁構造物。
【請求項６】
掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて支柱を複数配置する工程と、
配置された前記支柱に設けられる複数の孔部に、棒状部材を貫通させて配置する工程と、
前記棒状部材が前記孔部に配置された状態で、前記孔部と前記棒状部材とを取り囲むように経時硬化性部材を配置する工程と
を有する
壁構造物の施工方法。
【請求項７】
前記孔部に前記棒状部材を貫通させて配置した後に、隣り合う前記支柱に配置される前記棒状部材を互いに接続する工程
をさらに有し、
前記経時性硬化部材を配置する工程では、互いに接続された前記棒状部材を取り囲むように前記経時性硬化部材を配置する
請求項６に記載の壁構造物の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、壁構造物、及び、壁構造物の施工方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、ソイルセメント連続壁、ソイルセメント柱列壁等の山留め壁に埋設される山留め用芯材であって、Ｈ形鋼のウエブの両面に、夫々、ウエブから立ち上がり且つ上下方向に間隔を隔てて配置される複数本の水平部材とそれらの先端部をつなぐ位置に配置され且つ前記水平部材と一体化される垂直部材とからなるソイルセメント拘束部材が固着されていることを特徴とする山留め用芯材が開示されている。
また、例えば、特許文献２には、オーガでの掘削時にオーガヘッドよりセメントミルク等の固結液を吐出させて、土中において原位置土と混合してソイルセメント杭もしくは１エレメントのソイルセメント壁体を造成し、このように造成されたソイルセメント杭もしくはソイルセメント壁体をラップさせて一体に連結した柱列壁体を構成し、かつ、該柱列壁体には型鋼材による応力負担材を建込む柱列地中連続壁工法において、隣合わせで並行する型鋼材相互を連結板で結合してボックス材とした応力負担材をクレーン等で吊り上げて建込むことを特徴とした柱列地中連続壁工法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−３７９００号公報
【特許文献２】特開平７−７１０３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、土留めすると共に構築される構造物の基礎の一部として利用することができる壁構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る壁構造物は、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて複数配置される支柱と、前記支柱に貫通して設けられる複数の孔部と、前記孔部に挿入して配置される棒状部材と、少なくとも前記孔部と前記棒状部材とを取り囲み、前記棒状部材と一体化されている経時硬化性部材とを有し、掘削された領域の壁面を土留めし、かつ、構築される構造物の基礎の一部として用いられる。
【０００６】
好適には、前記支柱は、少なくとも前記壁面に対して直交する板状部分を含む型鋼であり、前記孔部は、前記板状部分の板厚方向に貫通して設けられ、前記孔部は、前記支柱の長手方向に複数配置され、前記経時硬化性部材は、前記孔部の内部に入り込み、かつ、前記棒状部材と一体化されている。
【０００７】
好適には、複数の前記棒状部材の端部を接続する接続手段をさらに有し、前記経時硬化性部材は、前記接続手段に接続された複数の前記棒状部材と一体化されている。
【０００８】
好適には、前記経時硬化性部材は、コンクリートであり、前記コンクリートは、前記支柱と前記孔部と前記棒状部材と前記接続手段とを取り囲みコンクリート壁面となっている。
【０００９】
好適には、前記棒状部材は、ワイヤーロープであり、前記ワイヤーロープは、複数の前記孔部を貫通して配置される。
【００１０】
本発明に係る壁構造物の施工方法は、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて支柱を複数配置する工程と、配置された前記支柱に設けられる複数の孔部に、棒状部材を貫通させて配置する工程と、前記棒状部材が前記孔部に配置された状態で、前記孔部と前記棒状部材とを取り囲むように経時硬化性部材を配置する工程とを有する。
【００１１】
好適には、前記孔部に前記棒状部材を貫通させて配置した後に、隣り合う前記支柱に配置される前記棒状部材を互いに接続する工程をさらに有し、前記経時性硬化部材を配置する工程では、互いに接続された前記棒状部材を取り囲むように前記経時性硬化部材を配置する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、土留めすると共に構築される構造物の基礎の一部として利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】連続壁構造物１０の構成を説明する図である。
【図２】支柱２に棒部材４を配置した状態を説明する図である。
【図３】連続壁構造物１０の内部の構成を模式的に例示する図である。
【図４】施工工程（Ｓ１０）を説明するフローチャートである
【図５】連続壁構造物１０の施工方法を説明する図である。
【図６】変形例１における支柱２の接続方法を説明する斜視図である。
【図７】変形例２における連続壁構造物１０の施工例を説明する図である。
【図８】変形例３における連続壁構造物１０の施工例を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明に係る実施形態の構成を、図面を参照して説明する。ただし、本発明の範囲は、図示例に限定されるものではない。
【００１５】
本実施形態の概要を説明する。
土留めとは、陸上や水上で地下構造物を築造するとき地下水の遮水及び土の崩壊防止のために設ける仮設構造物である。土留めの施工方法には、遮水性を備える工法として、例えば、鋼管矢板土留壁、柱列式連続地中壁、連続地中壁、泥水固化壁、及び、ソイルセメント壁が含まれる。
しかしながら、土留めは、仮設構造物であるため、構造物の基礎を築造後に撤去する必要がある。また、土留めに含まれるアースアンカー工法では、土留め壁を固定するアンカーを地盤に打ち込む必要があるため、他人の敷地内に入り込む可能性がある。
そこで、本実施形態に係る壁構造物は、土留めとして機能すると共に構築される構造物の一部として利用することにより、構造物の構築後に撤去する時間やコストを削減することができるため、経済的に好適である。
【００１６】
壁構造物は、例えば、支柱、孔部、棒状部材、経時硬化性部材、及び、接続手段により構成される。
支柱は、一定の断面形状に形成された型鋼であり、軸方向に長い鋼材である。支柱は、例えば、断面形状をＨ字形状、Ｉ字形状、又は、Ｔ字形状である。支柱は、板状であって掘削される領域の壁面からの圧力を受けるフランジと、板状であってフランジの平面に接続されるウエブとを含む。
孔部は、支柱に貫通するように複数設けられ、支柱の長手方向である軸方向に配置される。孔部は、例えば、ウエブに設けられる。
棒状部材は、孔部に挿入して配置される。
経時硬化性部材は、時間経過とともに硬化する部材であり、例えば、コンクリート部材である。
接続手段は、棒状部材の端部を互いに接続する。接続手段は、棒状部材の端部の位置が離間する場合、離間する距離を調節して棒状部材を互いに接続し、棒状部材の端部が互いに重なり合う場合、重なり合う棒状部材の端部を結束又は溶接して互いに接続する。
【００１７】
壁構造物は、棒状部材を孔部に配置された支柱を、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて複数配置され、接続手段によりそれぞれの支柱に配置される棒状部材を互いに接続される。壁構造物は、支柱と孔部と棒状部材と接続手段とを取り囲み一体となるように経時硬化性部材を配置して経時硬化性部材の連続する壁面となっている。このとき、壁構造物は、孔部と棒状部材とを取り囲み、孔部の内部に入り込み、かつ、棒状部材と結合するよう経時硬化性部材を配置される。また、壁構造物は、接続部材により接続される棒状部材と一体となるように経時硬化性部材を配置される。
このように、壁構造物は、孔部に経時硬化性部材が入り込むことにより、支柱と経時硬化性部材とが一体化し、いわゆる孔あき鋼板ジベルとして機能するため、ずれ止め効果を期待することができる。さらに、壁構造物は、経時硬化性部材と棒状部材とが結合することにより、棒状部材がジベル筋として機能する。
また、壁構造物は、棒状部材を孔部に配置されることにより、壁構造物に加えられる外力（荷重：せん断荷重、曲げ荷重、ねじり荷重、及び、これらの組合せを含む）により発生する内力（応力：せん断応力、圧縮応力、引張応力等を含む）を経時硬化性部材から支柱や棒状部材に伝達し分担することで、経時硬化性部材の破壊を防止することができるため、耐久性の向上が期待できる。
このように、壁構造物は、壁構造物の強度を向上させることができるため、構築される構造物の一部として利用することができる。
また、壁構造物は、構築される構造物の一部として利用することにより、構築に必要な領域を有効に活用することができる。
【００１８】
［実施例１］
まず、本実施例に係る連続壁構造物１０の構成を説明する。
連続壁構造物１０は、本発明にかかる壁構造物の一例である。
図１は、連続壁構造物１０の構成を説明する図である。
図１（ａ）は、連続壁構造物１０を模式的に例示する平面図である。また、図１（ｂ）は連続壁構造物１０のＡ部を拡大する図である。
図１（ａ）に例示するように、連続壁構造物１０は、構築される建築構造物の地下部分（例えば、基礎を含む）を構築するために、既定の領域を掘削し、掘削された領域の壁面の崩れを防止するために設置される。具体的には、連続壁構造物１０は、掘削された領域の側壁面の崩壊や側壁面からの水の侵入を防止するために設置される。
連続壁構造物１０は、例えば、連続壁構造物１０を設置する方法として、等厚式、又は、柱列式がある。本実施例１の連続壁構造物１０は、等厚式の連続壁を具体例として説明するが、これに限定するものではなく、柱列式の方法にて連続壁構造物１０を設置してもよい。連続壁構造物１０は、構築後に構築される建築構造物の一部として利用される。
【００１９】
図１（ｂ）に例示するように、連続壁構造物１０は、例えば、支柱２、棒部材４（不図示）、コンクリート６、壁部８、接続部１２（図１（ｂ）では不図示）、及び、セメントミルク１４で構成される。
支柱２は、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて複数配置される。支柱２は、例えば、３０ｃｍから２ｍの間隔をあけて配置される。また、壁部８は、掘削される領域の壁面に向かって、支柱２と壁部８とにより構成される面が連続するような位置に配置される。また、棒部材４は、支柱２に配置され、接続部１２により支柱２に配置される棒部材４を互いに接続される。コンクリート６は、これらを包含し一体となるように配置される。さらに、セメントミルク１４は、コンクリート６の打設後の隙間や掘削される領域の壁面との隙間に充填される。
また、連続壁構造物１０は、コンクリート６にかぶり２０を設けるように設置される。かぶり２０は、掘削される領域である穴の内側にあり、支柱２から連続壁構造物１０の壁面表面までの厚み部分である。連続壁構造物１０は、コンクリート６にかぶり２０を設けることにより、支柱２や鉄筋等の金属素材で構成される部材の酸化や材料分離を防止する。本実施例のかぶり２０は、一定の厚さで設けられ、例えば、１５０ｃｍ以下の厚さとして一定厚さに配置される。かぶり２０は、設計条件に基づいて適宜に設定される。
【００２０】
図２は、支柱２に棒部材４を配置した状態を説明する図である。
図２（ａ）は、支柱２に棒部材４を配置する状態を例示する斜視図である。
図２（ｂ）は、図２（ａ）に例示する支柱２にコンクリート６を配置した状態を例示する断面図である。
図２（ｃ）は、支柱２に棒部材４を配置する場合を説明する図である。
［支柱２］
支柱２は、本発明に係る支柱の一例である。
支柱２は、例えば、金属部材により構成される。具体的には、支柱２は、鉄、鋼、又は、ステンレス鋼で構成される。支柱２は、金属部材により構成されることにより、引張応力や圧縮応力に対する耐力を得ることができる。よって、支柱２は、引張応力に脆弱なコンクリート６を補填することができる。
また、支柱２は、型鋼であり、具体的には、水平断面がＴ字形状、又は、Ｈ字形状、又はＩ字形状であるものである。本実施例１では、支柱２は、水平断面がＨ字形状である場合を具体例として説明する。
支柱２は、水平断面がＨ字形状であり、少なくとも、フランジ２ａの平面部と、ウエブ２ｂの端面部とが接合される。さらに、ウエブ２ｂの端面部にフランジ２ｃを接合される。支柱２は、フランジ２ａ及びフランジ２ｃと、ウエブ２ｂと、接続方法をとくに限定せず、例えば、予めフランジ２ａと、ウエブ２ｂとを一体とする構造としてもよいし、ボルト締めや溶接等で接続されてもよい。
また、支柱２は、掘削される領域である穴に配置される場合、穴の壁面に対して直交するよう板状部分としてウエブ２ｂを配置する。支柱２は、穴の壁面に沿って間隔をあけて配置され、例えば、約３０ｃｍから約２ｍの間隔をあけて支柱２を配置する。
また、支柱２は、少なくとも穴の壁面と対向する位置にあるフランジ２ａに防錆処理を施してもよいし、支柱２全体に防錆処理を施してもよい。
【００２１】
フランジ２ａは、本発明に係るフランジの一例である。
フランジ２ａは、板状であって掘削される領域の壁面からの圧力を受ける。また、フランジ２ａは、圧力を受ける面の裏側となる面とウエブ２ｂの端部と接合される。
【００２２】
ウエブ２ｂは、穴の壁面に対して直交する板状部分であり、フランジ２ａの平面部分に端部を接続し一体となるように配置される。ウエブ２ｂは、掘削される領域の壁面から圧力受けるフランジ２ａを支持する。また、ウエブ２ｂは、フランジ２ａにより受ける圧力を伝達されることにより、フランジ２ａに加えられる圧力を分担する。ウエブ２ｂは、設計条件に基づいて、形状や板厚を適宜に変更することができる。
また、ウエブ２ｂは、孔部５を設けられ、支柱２の長手方向に配置される。
【００２３】
フランジ２ｃは、フランジ２ａと同様に構成される。フランジ２ｃは、ウエブ２ｂの端部に設けられ、フランジ２ａとは他方の端部に配置される。
【００２４】
［棒部材４］
棒部材４は、本発明に係る棒状部材の一例である。
図２（ａ）に例示するように、棒部材４は、ウエブ２ｂに設けられる孔部５に貫通して配置される。棒部材４は、例えば、金属部材で構成され、具体的には、鉄、鋼、又は、ステンレス鋼で構成される。棒部材４は、条鋼（例えば、形鋼、棒鋼、線材、又は、軌条等）、ボルト、又は、パイプ状の形状の筒体であってもよい。棒部材４は、径や長さを設計条件に基づいて適宜に変更することができる。
また、図２（ｂ）に例示するように、棒部材４は、コンクリート６を打設された場合、充填されたコンクリート６と結合し一体となる。また、棒部材４は、Ａ部に例示するように、孔部５の内壁面に接触させて溶接等により固定してもよい。
【００２５】
［孔部５］
孔部５は、本発明に係る孔部の一例である。
図２（ａ）に例示するように、孔部５は、支柱２のウエブ２ｂに設けられる貫通孔である。孔部５は、支柱２の長手方向である軸方向に複数配置され、ウエブ２ｂの板厚方向に貫通して設けられる。孔部５は、棒部材４を挿入して配置でき、かつ、コンクリート６の入り込める程度の大きさである。孔部５は、孔と孔との間隔、孔列の並び間隔（配列）、若しくは、これらの組合せ、孔の大きさ、又は、孔の形状を設計条件に基づいて適宜に変更することができる。
また、図２（ｂ）に例示するように、孔部５は、孔部５に挿入して棒部材４を配置され、支柱２をコンクリート６で打設された場合に、孔部５の中に入り込むようにコンクリート６を配置される。
また、図２（ｃ）は、棒部材４の長さが支柱２の離間する間隔（フランジの離間する間隔）より長い場合の、棒部材４の配置する例を示している。Ｂ部に例示するように、棒部材４の長さが支柱２の離間する間隔（フランジの離間する間隔）より長い場合、孔部５は、棒部材４を斜めから挿入して配置されるため、棒部材４を斜めから挿入できる程度の大きさとすることが好適である。
【００２６】
［コンクリート６］
コンクリート６は、本発明に係る経時硬化性部材の一例である。
コンクリート６は、骨材（砂や砂利等）や水等をセメントで凝固させたものである。コンクリート６は、例えば、セメント安定処理を行ったソイルセメント、混和材料を混合されることにより強度を高めた高強度コンクリート、予め応力を加えられたプレストレストコンクリート（ＰＣ）、及び、合成樹脂や鋼繊維等を複合した繊維強化コンクリート（ＦＲＣ）を適宜に選択して使用することができる。コンクリート６は、高強度コンクリートや高強度鋼繊維棒状コンクリートなどの高性能コンクリートを選択するものが好適である。
コンクリート６は、圧縮応力には強いが引張応力に弱いため、支柱２により補填される。
図２（ｂ）に例示するように、コンクリート６は、支柱２の孔部５と棒部材４とを取り囲み、孔部５の内部に入り込み、かつ、棒部材４と結合するように配置される。具体的には、コンクリート６は、ウエブ２ｂに複数設けられる孔部５に入り込むように配置される。コンクリート６は、孔部５の内部に入り込むように配置されることにより、コンクリート６の受ける内力を支柱２に伝達することができる。
また、コンクリート６は、孔部５に挿入して配置される棒部材４と結合することにより、孔部５の中に配置されるコンクリート６から棒部材４に内力を伝達することができる。
また、図３に例示するように、コンクリート６は、少なくとも支柱２、棒部材４、壁部８、及び、接続部１２を取り囲むように配置されてコンクリート壁面となっている。また、コンクリート６は、接続部１２により接続された複数の棒部材４と一体となっている。コンクリート６は、例えば、３ｍ以下のコンクリート厚さとなるよう配置される。
【００２７】
［壁部８］
壁部８は、本発明に係る壁部材の一例である。
壁部８は、例えば、コンクリート６と同様に、高強度コンクリートや高強度繊維棒状コンクリートなどの高性能コンクリートで構成されてもよい。また、壁部８は、例えば、金属部材で構成される場合、具体的には、鉄、鋼、又は、ステンレス鋼で構成されてもよい。壁部８は、金属部材で構成される場合、防錆処理を施される。
図１に例示するように、壁部８は、掘削される領域の壁面に向かって、支柱２と壁部８とにより構成される面が連続するような位置に配置される。壁部８は、例えば、支柱２と掘削された壁面との間に位置するよう配置される。このとき、壁部８は、支柱２に固定されてもよく、例えば、溶接やボルト締め等により固定されてもよい。
壁部８は、掘削された壁面からの外力を受け付けるとともに、掘削された領域内に土砂を侵入しないように機能する。また、壁部８は、例えば、遮水性をさらに備えるように構成してもよい。また、壁部８は、防錆処理を施されてもよい。
壁部８は、例えば、厚さ５ｃｍ以下である。また、壁部８は、板幅が支柱２の離間する距離（離間する互いの支柱２に設けられるフランジの一部と重なる距離）と略同じ長さである。また、壁部８は、長さが支柱２と略同じ長さである。
【００２８】
図３は、連続壁構造物１０の内部の構成を模式的に例示する図である。
図３に例示するように、接続部１２は、配置された支柱２の孔部５に配置される棒部材４を互いに接続する。
また、連続壁構造物１０は、支柱２と壁部８とに連続して構成される面と掘削された領域の壁面との間にセメントミルク１４を注入される。
［接続部１２］
接続部１２は、本発明に係る接続手段の一例である。
図３（ａ）及び図３（ｂ）に例示するように、接続部１２は、掘削される領域の壁面に沿って間隔をあけて配置される支柱２に設けられる複数の棒部材４の端部を互いに接続する。接続部１２は、棒部材４の端部の位置が離間する場合、離間する距離を調節して棒部材４を互いに接続する。このように、接続部１２は、棒部材４を互いに接続することにより、短尺の棒部材４しか使用できない状態であっても、長尺の棒部材４を使用したときと同様の形態をすることができる。
本例では、離間する棒部材４の端部を接続する接続部１２を具体例として説明するが、これに限定せず、接続部１２は、棒部材４が互いに重なり合う場合棒部材４を結束又は溶接してもよい。また、接続部１２を省略することもできる。
また、図３（ｂ）に例示するように、連続壁構造物１０は、接続部１２に接続された棒部材４と接触し、フランジ２ｃを囲むようにかぶり２０の位置に補強筋１８をさらに配置して、コンクリート６を補強してもよい。
【００２９】
［セメントミルク１４］
セメントミルク１４は、例えば、セメントと水とを練り混ぜてできたミルク状のものであり、コンクリート６より液体状である。セメントミルク１４は、例えば、支持力増大、漏水防止、及び、錆防止として使用され、例えば、掘削される領域である穴の壁面と、コンクリート６の間にある隙間に打設され、隙間を埋める。
セメントミルク１４は、基礎や岩盤の割れ目、空洞、空隙、隙間等を埋めるために注入する流動性のある液体であるグラウト材の一例であり適宜に選択することができる。
【００３０】
このように、連続壁構造物１０は、掘削される領域の壁面に沿ってコンクリート６により、支柱２、棒部材４、孔部５、壁部８、及び、接続部１２とを取り囲みコンクリート壁面となっている。
また、連続壁構造物１０は、支柱２に孔部５を設けて孔部５の内部に入り込むようにコンクリート６を打設することにより、ウエブ２ｂをいわゆる孔あき鋼板ジベルとしてずれ止めとすることができる。
さらに、連続壁構造物１０は、支柱２に設けられる孔部５に棒部材４を配置して、棒部材４とコンクリート６と一体とするように打設することにより、いわゆるスタットジベルのようにずれ止めとして機能するため、耐性を向上させることができる。
【００３１】
次に、連続壁構造物１０の施工方法を説明する。
図４は、施工工程（Ｓ１０）を説明するフローチャートである。
図５は、連続壁構造物１０の施工方法を説明する図である。
ステップ１００（Ｓ１００）において、図５（ａ）に例示するように、作業者は、構造物を構築する領域を掘削するために、支柱２を配置するための孔を掘削する。作業者は、予め穴加工により孔部５を設けられる支柱２を掘削された穴に挿入する。このとき、作業者は、掘削された領域を囲むように支柱２を複数配置し、掘削された領域の壁面となる位置に対してフランジ２ａを向けて配置する。作業者は、支柱２を既定の間隔で複数配置し、例えば、約３０ｃｍから約２ｍの間隔をあけて支柱２を配置する。
また、作業者は、穴の掘削後の支柱２の埋設部分となる部位を長く確保するために、支柱２の基端を深く地中に埋設することが好適である。具体的には、支柱２が穴の壁面からの土圧によって倒れない程度の深さとなるように支柱２の基端を地中に埋設する。また、作業者は、穴の掘削後の支柱２の埋設部分となる部位を、例えばコンクリート６やセメントミルク１４を用いて充填し、固定してもよい。
【００３２】
ステップ１０２（Ｓ１０２）において、図５（ｂ）に例示するように、作業者は、支柱２を配置し支柱２に囲まれる領域内を掘削する。作業者は、例えば、一般的な建物の床面から天井まで高さを確保することのできる範囲を掘削し、具体的には、掘削する深さを１ｍ〜３ｍの間で掘削する。
【００３３】
ステップ１０４（Ｓ１０４）において、配置される支柱２に囲まれる既定の領域内を掘削した後に、作業者は、支柱２に設けられる孔部５に棒部材４を挿入して配置する。このとき、作業者は、孔部５から棒部材４を抜け落ちないように支柱２に溶接等により仮止めを行ってもよい。また、作業者は、接続部１２を用いて、複数配置される支柱２にある棒部材４の端部を互いに接続する。また、作業者は、支柱２と掘削された領域の壁面との間に壁部８を配置する。
【００３４】
ステップ１０６（Ｓ１０６）において、図５（ｂ）に例示するように、作業者は、コンクリート６を打設する。作業者は、壁部８、支柱２、孔部５、棒部材４、及び接続部１２を囲むようにコンクリート６を打設する。このとき、作業者は、支柱２に設けられる孔部５の内部に入り込み、かつ、棒部材４と結合するようにコンクリート６を配置する。また、作業者は、棒部材４を互いに接続する接続部１２を含むようにコンクリート６を配置する。コンクリート６は、例えば、３ｍ以下のコンクリート厚さとなるよう配置される。
このように、作業者は、壁部８、支柱２、孔部５、棒部材４、及び、接続部１２取り囲み、連続する壁面を構成するようにコンクリート６を打設する。
【００３５】
ステップ１０８（Ｓ１０８）において、作業者は、掘削を終了する場合には、Ｓ１１０の作業工程を行い、掘削を終了しない場合には、Ｓ１０２の作業工程を行う。
【００３６】
図５（ｄ）に例示するように、作業者は、掘削作業を終了しない場合には、Ｓ１０２の作業工程を行い、さらに１ｍ〜３ｍの深さを掘削する。
次に、図５（ｅ）に例示するように、作業者は、配置される支柱２に囲まれる既定の領域内を掘削した後、Ｓ１０４の作業工程を行い、支柱２に設けられる孔部５に棒部材４を配置し、接続部１２により棒部材４を互いに接続する。また、作業者は、壁部８を配置する。
図５（ｆ）に例示するように、作業者は、Ｓ１０６の作業工程を行い、コンクリート６を打設する。コンクリート６は、例えば、３ｍ以下のコンクリート厚さとなるよう配置される。
次に、作業者は、掘削を終了する場合には、Ｓ１１０の作業工程を行う。
【００３７】
ステップ１１０（Ｓ１１０）において、図５（ｆ）に例示するように、作業者は、掘削を終了した後に、掘削された領域の壁面とコンクリート６との間にセメントミルク１４を打設する。本例では、セメントミルク１４を打設する場合を説明するが、場合によって省略することもできる。
このように、連続壁建造物１０は、少なくとも、支柱２と孔部５と棒部材４と接続部１２とをコンクリート６で取り囲みコンクリート壁面とすることができる。
【００３８】
以上説明したように、本実施形態に係る連続壁建造物１０は、掘削される領域の壁面を土留めすると共に構築される構造物の基礎の一部として利用することができる。
連続壁建造物１０は、掘削された領域の壁面から受ける外力により発生する引張応力を支柱２及び棒部材４で受け、圧縮応力をコンクリート６で受けることにより互いに補填し合うため連続壁建造物１０を強固にすることができる。
また、連続壁構造物１０は、孔部５にコンクリート６が入り込むように配置されることにより、支柱２とコンクリート６とが一体化し、いわゆる孔あき鋼板ジベルとして機能するため、ずれ止め効果を期待することができる。さらに、連続壁構造物１０は、コンクリー６と棒部材４とが結合し棒部材４がジベル筋として機能するため、引張力に弱いコンクリート６を補強することにより連続壁構造物１０の強度を向上させることができる。
【００３９】
また、連続壁構造物１０は、棒部材４を孔部５に配置されることにより、連続壁構造物１０に加えられる外力により発生する内力をコンクリート６から支柱２や棒部材４に伝達し分担することで、コンクリート６の破壊を防止することができるため、耐久性の向上が期待できる。
また、連続壁構造物１０は、複数配置される支柱２に配置される棒部材４を接続部１２により互いに接続する状態でコンクリート６を打設されることにより、互いに接続する状態の棒部材４とコンクリート６とが結合し一体化する壁面となるため、連続壁構造物１０の強度を向上させることができる。
【００４０】
また、従来の仮設構造物である土留め壁では、土留め壁の内側に建造物を建築し、建築後に土留め壁取り除くため、建造物が土留め壁の分だけ狭くなるが、連続壁構造物１０は、構築される構造物の基礎の一部として用いられることにより、取り除く作業の削減に加えて構造物の敷地をより広く確保することができる。
以上、本発明に係る実施形態について説明したが、これらに限定されるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲内において、種々の変更、追加等が可能である。
【００４１】
[変形例１]
変形例１における支柱２の接続方法を説明する。
図６は、変形例における支柱２の接続方法を説明する斜視図である。
図６は、支柱２の長さを一部省略し、模式的に例示している。
変形例では、連続壁構造物１０に用いられる支柱２の長手方向における接続方法を説明する。また、実施例１と同様の符号を付する構成は、同様の仕様として詳細な説明を省略する。
図６に例示するように、連続壁構造物１０は、支柱２の長さよりさらに深い連続壁構造物１０を築造する場合に、支柱２を長手方向に延長して配置する。
支柱２は、支柱２の端部に継手部２０を設け、互いの継手部２０を接続することで支柱２を延長することができる。
継手部２０は、支柱２の端部に設けられ、板厚方向に継手孔部５ａが貫通して配置される。継手部２０は、実施例１の孔部５と同様の設計条件にて設けてもよい。
支柱２は、互いに接続する場合、互いの継手孔部５ａを重ね合わせ、重ね合わせた状態の継手孔部５ａに棒部材４を配置される。このとき、棒部材４は、孔部５から抜けないように、継手部２０に溶接等により仮止めしてもよい。また、継手部２０は、互いに重ね合わせた場合に外れないように、溶接やボルト締めを併用してもよい。支柱２は、互いに接続された状態で、コンクリート６に打設されることにより、継手孔部５ａの内部にコンクリート６が入り込み、棒部材４とコンクリート６とが一体となるため、支柱２を延長すると共に強度を向上させることができる。
このように、連続壁構造物１０は、支柱２に継手部２０を設けて互いに接続することにより延長できる。また、連続壁構造物１０は、継手孔部５ａを設けて棒部材４を挿入して配置することによりコンクリート６を打設する場合に、継手孔部５ａの内部にコンクリート６を配置でき、さらに、継手孔部５ａに配置される棒部材４とコンクリート６とを結合することができるため、ずれ止めとしての効果も得ることができる。
ここで、支柱２の接続方法として具体例を説明したが、これに限定するものではなく、既存の方法により支柱２の長さをのばすこともできる。
【００４２】
[変形例２]
図７は、変形例２における連続壁構造物１０の施工例を説明する図である。
図７は、掘削された領域の壁面を土留めする連続壁構造物１０の対向する壁面を例示する。
実施例１では、コンクリート厚さを３ｍ以下、かぶり２０を１５０ｃｍ以下として配置する場合を例示したが、変形例２では掘削された領域である穴の壁面から受ける圧力の大きさに応じてコンクリート厚（かぶり２０）を変化させる場合を説明する。
図７に例示するように、連続壁構造物１０は、掘削された領域に配置されており、コンクリート６は、掘削された領域の壁面から受ける圧力に応じて厚みを変化させて配置されている。具体的には、コンクリート６は、掘削された領域の深さに応じて壁面から受ける圧力が増加するため、深くなるに応じて厚みを増加して配置される。例えば、連続壁構造物１０を一体とする構造物を建築し、この構造物に地下の階層を設ける場合、コンクリート６は、掘削された領域の深さに応じて厚みを増加して配置されている。このとき、コンクリート６は、例えば、階層毎にコンクリート６の厚みを変化させて配置されてもよい。また、支柱２は、コンクリート６の厚みを変化させて配置することにより圧力に対する強度を確保できるため、支柱２の配置する間隔を、例えば約２ｍ以上として広くすることも可能である。
このように、連続壁構造物１０は、コンクリート６を掘削された領域の壁面から受ける圧力に応じて厚みを変化させて配置することで連続壁構造物１０を一体とする構造物の強度を保つことができる。
【００４３】
[変形例３]
図８は、変形例３における連続壁構造物１０の施工例を説明する図である。
図８（ａ）は、フランジ２ａ及びフランジ２ｃの板幅寸法よりウエブ２ｂの板幅寸法が長い支柱２を配置した状態の連続壁構造物１０の断面を模式的に例示した図であり、図８（ｂ）は、フランジ２ａの板幅寸法よりウエブ２ｂの板幅寸法が長い支柱２にワイヤーロープ４ａを配置した状態の連続壁構造物１０の断面を模式的に例示した図である。
実施例１では、水平断面がＨ字形状である支柱２のうち、フランジ２ａ及びフランジ２ｃと、ウエブ２ｂとの板幅寸法が近似する、いわゆる広幅型である支柱２を用いた場合を具体例として説明したが、変形例３では、フランジ２ａ及びフランジ２ｃと、ウエブ２ｂとの板幅寸法が異なる、いわゆる中幅型又は細幅型である支柱２を用いた場合を具体例として説明する。
図８（ａ）に例示するように、連続壁構造物１０は、支柱２を幅型又は細幅型である支柱２を既定の間隔をあけて配置され構成されている。
中幅型又は細幅型である支柱２は、フランジ２ａ及びフランジ２ｃの板幅寸法よりウエブ２ｂの板幅寸法（フランジ２ａ及びフランジ２ｃ間の距離）の方が長く構成されている。例えば、支柱２の寸法は、フランジ２ａ及びフランジ２ｃの板幅寸法が約３００ｍｍのときウエブ２ｂの板幅寸法が約４００ｍｍから約９００ｍｍであり、また、フランジ２ａ及びフランジ２ｃの板幅寸法が約２００ｍｍのときウエブ２ｂの板幅寸法が約４００ｍｍから約６００ｍｍである。
このように、連続壁構造物１０は、実施例１に用いた支柱２に比べて、フランジ２ａ及びフランジ２ｃの板幅寸法よりウエブ２ｂの板幅寸法の方が長い支柱２を用いることによって、穴の壁面から受けるウエブ２ｂ方向の圧力をより効率的に受けることができる。
【００４４】
また、図８（ｂ）に例示するように、連続壁構造物１０は、配置された支柱２に設けられる孔部５に棒部材４としてワイヤーロープ４ａを貫通して配置し、これらを取り囲むようにコンクリート６を配置されている。ワイヤーロープ４ａは、複数の孔部５を貫通して配置されている。
ワイヤーロープ４ａは、例えば、金属部材で構成される。ワイヤーロープ４ａは、引張強度が高く、耐衝撃性に優れ、柔軟である特性を備える。そのため、ワイヤーロープ４ａは、施工時において、例えば、棒鋼よりも柔軟であるため、支柱２に設けられる孔部５に配置する場合に棒鋼よりも容易に配置することができる。また、ワイヤーロープ４ａは、図２（ｃ）に例示するような支柱２の離間距離が短い場合であっても、柔軟であるため容易に孔部５に貫通して配置することができる。
また、図８（ｂ）のＣ部に例示するように、ワイヤーロープ４ａは、配置された複数の支柱２に設けられる孔部５に貫通して配置され、引張部材１３を用いて、支柱２の間の部分に位置するワイヤーロープ４ａを引っ張り緊張させた状態で配置される。
引張部材１３は、ワイヤーロープ４ａに固定されて配置され、例えば、２つで１組として使用される。
引張部材１３は、配置された支柱２の間の部分に位置するワイヤーロープ４を緊張させて固定するために、一方の引張部材１３を一方の支柱２のウエブ２ｂの板面側（対向する支柱２のウエブ２ｂの板面側とは反対の板面側）に配置され、他方の引張部材１３を、ワイヤーロープ４ａを引っ張った状態で、他方の引張部材１３を他方の支柱２のウエブ２ｂの板面側（対向する支柱２のウエブ２ｂの板面側とは反対の板面側）に配置される。引張部材１３は、支柱２のウエブ２ｂを利用してワイヤーロープ４ａの緊張する状態を維持している。
このように、引張部材１３は、ワイヤーロープ４ａの弾性力と支柱２とを利用し、配置された支柱２の間の部分に位置するワイヤーロープ４ａを引っ張り緊張させた状態で、ワイヤーロープ４ａを配置することができる。ワイヤーロープ４ａは、引張部材１３を用いてワイヤーロープ４ａを緊張させた状態で配置されることにより、引張強度の高い状態で配置することができる。
また、図８（ｂ）のＤ部に例示するように、ワイヤーロープ４ａは、接続部１２を介して、それぞれのワイヤーロープ４ａの端部を互いに接続される。接続部１２は、ワイヤーロープ４ａの端部を互いに接続し、さらに、ワイヤーロープ４を互いに引っ張る機能を備える。このように接続部１２は、ワイヤーロープ４ａを互いに接続し、互いに引っ張ることで緊張させた状態で配置することができる。
【００４５】
このように、連続壁構造物１０は、柔軟性のあるワイヤーロープ４ａを用いて構成することにより、支柱２の離間距離が短い場合であっても容易に複数の孔部５に貫通して配置することができる。また、連続壁構造物１０は、ワイヤーロープ４ａを用いて構成することにより、連続する状態で複数の孔部５に貫通して配置することができる。さらに、ワイヤーロープ４ａは、連続する状態で配置されるため、連続する部分に接続部１２を設ける必要が減るため作業が効率化される。
また、連続壁構造物１０は、ワイヤーロープ４ａを引っ張った状態で配置するため、引張強度の高く保つことができ、引張強度を調節することができる。
【符号の説明】
【００４６】
１０      連続壁構造物
２        支柱
４        棒部材
５        孔部
６        コンクリート
８        壁部
１２      接続部
１４      セメントミルク
【図１】
2016035177.tif 000003
【図２】
2016035177.tif 000004
【図３】
2016035177.tif 000005
【図４】
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【図５】
2016035177.tif 000007
【図６】
2016035177.tif 000008
【図７】
2016035177.tif 000009
【図８】
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