(57)【要約】【課題】自然光や蛍光灯の迷光のような強露光暴露による電気特性変動が少なく、機械特性と耐ガス性にも優れた電子写真感光体、及び前記電子写真感光体を搭載した画像形成装置を提供する。【解決手段】導電性基体上に電荷発生層、及び膜厚が１５μｍ以上４０μｍ以下である電荷輸送層を有する電子写真感光体において、該電荷輸送層が最外層であり、該電荷輸送層に無機フィラーと、特定構造の炭化水素化合物とを含有することを特徴とする、電子写真感光体。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に電荷発生層、及び膜厚が１５μｍ以上４０μｍ以下である電荷輸送層を有する電子写真感光体において、該電荷輸送層が最外層であり、該電荷輸送層に無機フィラーと、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物とを含有することを特徴とする、電子写真感光体。  
【化１】
2016110130.tif 000026
【請求項２】
前記無機フィラーがシリカである、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記シリカが表面修飾されたものである、請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記無機フィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ以上１μｍ以下である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送層がバインダー樹脂を含有し、前記無機フィラーの含有量が、該バインダー樹脂に対して、５質量％以上３０質量％以下である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記一般式（１）で表される炭化水素化合物の割合が、前記無機フィラーに対し、１０質量％以上１００質量％以下である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記電荷輸送層が、下記一般式（２）で表される化合物を含有する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【化２】
2016110130.tif 000027
（一般式（２）中、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３，Ｘ４，Ｙ１，Ｙ２，Ｙ３，Ｙ４は、水素原子、アルキル基、アリール基、アシル基、または、２価の有機基を表し、Ｘ１とＸ２とを含む環構造、Ｘ３とＸ４とを含む環構造、Ｙ１とＹ２とを含む環構造、Ｙ３とＹ４とを含む環構造、を形成してもよい。）
【請求項８】
前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２ａ）〜（２ｄ）で表される化合物のいずれかである、請求項７に記載の電子写真感光体。
【化３】
2016110130.tif 000028
【請求項９】
前記一般式（２）で表される化合物の含有割合が、前記無機フィラーに対して２質量％〜５０質量％である、請求項７又は８に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記電荷発生層が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいてブラッグ角２θ（±０．２°）が２７．１゜以上２７．３゜以下に明瞭なピークを示すＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニンを含む、請求項１〜９のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記電荷発生層が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に最大ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有さず、かつ示差走査熱量分析において、吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃から４００℃まで温度変化のピークを有しないＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニンを含む、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
ブロッキング層を有するものである、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体に関し、詳しくは耐強露光特性が向上し、かつ耐摩耗性、耐フィルミング性等の機械特性や、耐ガス性にも優れた電子写真感光体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の電子写真感光体は電気特性面及び機械特性面の双方について従前より耐久性が求められている。このうち機械的特性面では長期使用に対応するため、感光体最外層表面の耐摩耗性の向上が一つの課題となっている。また、使用期間中に必要となるマシンメンテナンス等が容易になるよう、メンテナンス時の自然光、蛍光灯の迷光などによる感光体へのいわゆる強露光暴露による悪影響を抑制することも課題である。
【０００３】
このうち、前者の機械的特性面では、金属酸化物粒子を保護層に含有させることにより耐摩耗性等を向上させる技術（特許文献１）が知られている。感光層と比較して薄い（１〜５μｍ程度）保護層に金属酸化物粒子を含有させることにより、金属酸化物粒子の使用量を抑えることができ、電気特性への悪影響を抑えながら機械的特性面の改良を目的とする合理的な方法である。
【０００４】
また、後者の自然光、蛍光灯の迷光などによる強露光暴露による感光体へのダメージに対する耐性を、耐強露光特性と称し、これを向上させる技術として、感光層に電子供与性の修飾アミノ構造を有する特定の化合物を使用して、耐強露光特性を改良する技術（特許文献２）が知られている。
この技術は、感光層に自然光や蛍光灯の迷光に相当する波長領域に吸収を持つ電子供与性骨格を有する特定の化合物を含有させることにより、フィルター的な作用を発揮し、それらの光が与える感光体へのダメージを抑制することが本質である。ダメージ発生の推定メカニズムは次のようになる。自然光や蛍光灯の迷光を感光層が吸収することにより、感光層の電荷輸送物質の励起状態、あるいは電荷輸送物質とバインダー樹脂間の電荷移動錯体の励起状態を発生させ、引き続き起こる酸素あるいはオゾンとの反応により、電荷輸送物質の劣化を生じることが感光体ダメージの原因である。上記特定化合物の添加によって、感光層での感光材料による自然光や蛍光灯の迷光などの有害光吸収を抑制することは、感光体ダメージの抑制対策として理にかなった方法である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１８２４１６号公報
【特許文献２】特開２００４−２０６１０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献２に記載の前記特定化合物を添加する技術においては、電子供与性骨格を有する特定化合物が、電荷輸送層において相溶化状態であるため、電荷輸送のトラップとなりやすく、その結果、感光体への強露光暴露後の電位変化の抑制が十分ではない。
本発明は、このような課題を解決すべくなされたものである。即ち、本発明の目的は、強露光暴露による電気特性変動が少なく、機械特性と耐ガス性にも優れた電子写真感光体、及び前記電子写真感光体を搭載した画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、感光層に非相溶である材料による課題の解決に向け鋭意検討し、感光体の耐強露光特性が良好で、かつ機械特性や耐ガス性にも優れた感光体を提供する技術を完成した。即ち、本発明の要旨は以下＜１＞〜＜１２＞に存する。
＜１＞導電性基体上に電荷発生層、及び膜厚が１５μｍ以上４０μｍ以下である電荷輸送層を有する電子写真感光体において、該電荷輸送層が最外層であり、該電荷輸送層に無機フィラーと、下記一般式（１）で表される炭化水素化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【０００８】
【化１】
2016110130.tif 000002
【０００９】
＜２＞前記無機フィラーがシリカである、＜１＞に記載の電子写真感光体。
＜３＞前記シリカが表面修飾されているものである、＜２＞に記載の電子写真感光体。
＜４＞前記無機フィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ以上１μｍ以下である、＜１＞〜＜３＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
＜５＞前記電荷輸送層がバインダー樹脂を含有し、前記無機フィラーの含有量が、該バインダー樹脂に対して、５質量％以上３０質量％以下である、＜１＞〜＜４＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
＜６＞前記一般式（１）で表される炭化水素化合物の割合が、前記無機フィラーに対し、１０質量％以上１００質量％以下である、＜１＞〜＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
＜７＞前記電荷輸送層が電子吸引性化合物として、一般式（２）で表される化合物を含有する、＜１＞〜＜６＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
【００１０】
【化２】
2016110130.tif 000003
【００１１】
（一般式（２）中、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３，Ｘ４，Ｙ１，Ｙ２，Ｙ３，Ｙ４は、水素原子、アルキル基、アリール基、アシル基、または、２価の有機基を表し、Ｘ１とＸ２とを含む環構造、Ｘ３とＸ４とを含む環構造、Ｙ１とＹ２とを含む環構造、Ｙ３とＹ４とを含む環構造、を形成してもよい。）
＜８＞前記一般式（２）で表される化合物が、下記一般式（２ａ）〜（２ｄ）で表される化合物のいずれかである、＜７＞に記載の電子写真感光体。
【００１２】
【化３】
2016110130.tif 000004
【００１３】
＜９＞前記一般式（２）で表される化合物の含有割合が、前記無機フィラーに対して２質量％〜５０質量％である、＜７＞又は＜８＞に記載の電子写真感光体。
＜１０＞前記電荷発生層が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいてブラッグ角２θ（±０．２°）が２７．１゜以上２７．３゜以下に明瞭なピークを示すＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニンが含む、＜１＞〜＜９＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
＜１１＞前記電荷発生層が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に最大ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有さず、かつ示差走査熱量分析において、吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃から４００℃まで温度変化のピークを有しないＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニンが含む、＜１＞〜＜１０＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
＜１２＞ブロッキング層を有するものである、＜１＞〜＜１１＞のいずれかに記載の電子写真感光体。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、強露光暴露による電気特性変動が少なく、機械特性と耐ガス性にも優れた電子写真感光体が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、本発明の画像形成装置の要部構成の一例を模式的に示す図である。
【図２】図２は、本発明の実施例に使用された電荷発生材料のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は本発明の実施形態の代表例であって、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変形して実施することができる。
≪電子写真感光体≫
以下に、本発明の電子写真感光体の構成について説明する。本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に（陽極酸化被膜や樹脂層等のブロッキング層を設ける場合はブロッキング層上に）、電荷発生層および、膜厚１５μｍ以上４０μｍ以下の電荷輸送層を有し、該電荷輸送層が最外層である積層型電子写真感光体であり、電荷輸送層に電荷輸送物質、バインダー樹脂、無機フィラーと一般式（１）で表される化合物を含有し、その他に必要に応じて酸化防止剤、レベリング剤、その他添加物を含んでもよい。
【００１７】
＜導電性支持体＞
導電性支持体については、その材質に特に制限は無いが、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料や、金属、カーボン、酸化錫などの導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料や、アルミニウム、ニッケル、ＩＴＯ（酸化インジウム酸化錫）等の導電性材料をその表面に蒸着または塗布した樹脂、ガラス、紙等が主として使用される。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。導電性支持体の形態としては、ドラム状、シート状、ベルト状などのものが用いられる。さらには、金属材料の導電性支持体の上に、導電性・表面性などの制御や欠陥被覆のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものを用いてもよい。また、導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化被膜を施してから用いてもよい。陽極酸化被膜を施した場合には、公知の方法により封孔処理を施すのが望ましい。支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、粗面化処理を施したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものでもよい。また、安価化のためには、切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。
【００１８】
＜ブロッキング層＞
本発明の電子写真感光体は、ブロッキング層を有していてもよい。ブロッキング層を導入する場合は、例えば、導電性支持体の金属素管の表面に酸化被膜を設けたり、金属素管の表面やシート上感光体金属蒸着面上に、樹脂成分を含有する層を設けたりすることにより、導入出来る。樹脂成分を含有する層を導入する場合は、樹脂単独でも構わないし、無機フィラー含有してもよいが、湿度依存性が少ない方が好ましい点で、金属酸化物粒子を無機フィラーとして含有する樹脂層が好ましい。
【００１９】
金属酸化物粒子としては、塗布液の分散安定性が高いものが好ましく、具体的には、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、酸化亜鉛、酸化鉛、酸化インジウムのようなものがあげられ、これらの中でも、ｎ型半導体特性を示す金属酸化物粒子が好ましく、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズがより好ましく、酸化チタンが特に好ましい。酸化チタンは結晶質、非晶質いずれも使用できるが、結晶質の場合、その結晶型はアナターゼ型、ルチル型、ブルッカイト型のいずれでもよいが、吸水性、表面処理の効率等の理由からアナターゼ型またはルチル型が一般的に用いられる。特に好ましくは、ルチル型のものを用いることである。
【００２０】
金属酸化物粒子の粒径は、塗布液への分散安定性の理由から、通常その平均粒径が１００ｎｍ以下のものが好ましく、特に１０〜６０ｎｍが好ましい。塗布液に用いる粒子の粒径は、均一であってもまた、異なる粒径の複合系でもよい。異なる粒径の複合系の場合、
粒径の最大ピークが１５０ｎｍ付近にあり最小粒径が約３０ｎｍから約５００ｎｍの粒径分布を有するようなものが好ましく、例えば平均粒径が０．１μｍのものと０．０３μｍのものを混合して用いてもよい。
【００２１】
ブロッキング層が含有するバインダー樹脂としては、ポリビニルアセタール、ポリアミド、フェノール、ポリエステル、エポキシ、ポリウレタン、ポリアクリル酸等の樹脂材料を用いることができる。中でも、支持体の接着性に優れ、電荷発生層塗布液に用いられる溶媒に対する溶解性の小さなポリアミド樹脂が好ましい。その中でも取扱いの面でも優れるアルコール系溶剤にも使用可能なポリアミドがより好ましい。そのようなポリアミドの例としては、東レ株式会社製のアミランＣＭ４０００、ＣＭ８０００などの３元系（６−６６−６１０）あるいは４元系（６−６６−６１０−１２）共重合ポリアミド、ナガセケムテックス社製のトレジンＦ−３０Ｋ、ＭＦ−３０、ＥＦ−３０Ｔ、（株）鉛市社製のファインレックスＦＲ−１０１、ＦＲ−１０４、ＦＲ−１０５、ＦＲ−３０１などのメトキシメチル化ナイロン樹脂、（株）Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ社製のＰＡ−１００、ＰＡ−１００Ａ、ＰＡ−１０２Ａ、ＰＡ−１０５Ａ、ＰＡ−２００、ＰＡ−２０１などの重合脂肪酸系ポリアミド、（株）Ｔ＆Ｋ  ＴＯＫＡ社製のＴＰＡＥ−１２、ＴＰＡＥ−３２などの重合脂肪酸系ポリアミドブロック共重合体などの、市販ポリアミドや、下記構造式１で示されるジアミン成分を構成材料として有するアルコール可溶性共重合ポリアミド樹脂が挙げられる。
【００２２】
【化４】
2016110130.tif 000005
【００２３】
金属酸化物粒子とバインダー樹脂の比率は、電気特性面から、バインダー樹脂１００質量部に対して通常５０質量部以上であり、２００質量部以上が好ましい。液の安定性、塗布性の観点から、通常８００質量部以下であり、５００質量部以下が好ましい。
ブロッキング層の膜厚は通常０．１μｍ以上、好ましくは０．５μｍ以上、より好ましくは１μｍ以上であり、通常２０μｍ以下、好ましくは１０μｍ以下、より好ましくは６μｍ以下である。ブロッキング層の体積抵抗値は、通常１×１０１１Ω・ｃｍ以上、好ましくは１×１０１２Ω・ｃｍ以上であって、通常１×１０１４Ω・ｃｍ以下、好ましくは１×１０１３Ω・ｃｍ以下である。
【００２４】
金属酸化物粒子とバインダー樹脂を含有するブロッキング層塗布液を得るには、遊星ミル、ボールミル、サンドミル、ビーズミル、ペイントシェーカー、アトライター、超音波などの粉砕または分散処理装置で処理された金属酸化物粒子のスラリーに、バインダー樹脂または、バインダー樹脂を適当な溶媒に溶かした溶解液を混合し、溶解及び攪拌処理を行えばよい。逆に、バインダー樹脂溶解液に金属酸化物粒子を添加し、上記のような分散装置で、粉砕または分散処理を行う事によってもよい。
【００２５】
＜電荷発生層＞
電荷発生層は、電荷発生物質をバインダー樹脂で結着することにより形成される。電荷発生物質としては、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム等の無機系光導電材料と、有機顔料等の有機系光導電材料とが挙げられるが、有機系光導電材料の方が好ましく、特に有機顔料が好ましい。有機顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジ
チオケトピロロピロール顔料、スクアレン（スクアリリウム）顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料、ベンズイミダゾール顔料等が挙げられる。これらの中でも、特にフタロシアニン顔料またはアゾ顔料が好ましい。電荷発生物質として有機顔料を使用する場合、通常はこれらの有機顔料の微粒子を、各種のバインダー樹脂で結着した分散層の形で使用する。
【００２６】
電荷発生物質として無金属フタロシアニン化合物、金属含有フタロシアニン化合物を用いた場合は比較的長波長のレーザー光、例えば７８０ｎｍ近辺の波長を有するレーザー光に対して高感度の感光体が得られ、またモノアゾ、ジアゾ、トリスアゾ等のアゾ顔料を用いた場合には、白色光、または６６０ｎｍ近辺の波長を有するレーザー光、もしくは比較的短波長のレーザー光、例えば４５０ｎｍ、４００ｎｍ近辺の波長を有するレーザーに対して十分な感度を有する感光体を得ることができる。
【００２７】
電荷発生物質としてフタロシアニン顔料を使用する場合、具体的には無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、スズ、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム、アルミニウムなどの金属またはその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物、アルコキシドなどの配位したフタロシアニン類の各結晶型を持ったもの、酸素原子等を架橋原子として用いたフタロシアニンダイマー類などが使用される。特に、感度の高い結晶型であるＸ型、τ型無金属フタロシアニン、Ａ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）、Ｄ型（別称Ｙ型）等のチタニルフタロシアニン（別称：オキシチタニウムフタロシアニン）、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、ヒドロキシインジウムフタロシアニン、II型等のクロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型、Ｉ型等のμ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体、II型等のμ−オキソ−アルミニウムフタロシアニン二量体が好ましい。
【００２８】
また、これらフタロシアニンの中でも、Ａ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）、及び粉末Ｘ線回折の回折角２θ（±０．２゜）が２７．１゜、２７．２、もしくは２７．３゜に明瞭なピークを示すことを特徴とするＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニン、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型及び２８．１゜にもっとも強いピークを有すること、また２６．２゜にピークを持たず２８．１゜に明瞭なピークを有し、かつ２５．９゜の半値幅Ｗが１゜≦Ｗ≦０．４゜であることを特徴とするヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型μ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体等がより好ましく、感度及び電気特性の安定性の観点から、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に最大ピークを有するとともに、２６．２°にピークを有さず、かつ示差走査熱量分析において、吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃から４００℃まで温度変化のピークを有しないＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニンが、さらに好ましい。
【００２９】
フタロシアニン化合物は単一の化合物のものを用いてもよいし、幾つかの混合または混晶状態のものを用いてもよい。ここでのフタロシアニン化合物ないしは結晶状態に置ける混合状態としては、それぞれの構成要素を後から混合したものを用いてもよいし、合成、顔料化、結晶化等のフタロシアニン化合物の製造・処理工程において混合状態を生じさせたものでもよい。このような処理としては、酸ペースト処理・磨砕処理・溶剤処理等が知られている。混晶状態を生じさせるためには、特開平１０−４８８５９号公報記載のように、２種類の結晶を混合後に機械的に磨砕、不定形化した後に、溶剤処理によって特定の結晶状態に変換する方法が挙げられる。
【００３０】
電荷発生物質としてアゾ顔料を使用する場合には、各種ビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。電荷発生物質として有機顔料を用いる場合には、１種を単独で用いてもよいが、２種類以上の顔料を混合して用いてもよい。この場合、可視域と近赤域の異
なるスペクトル領域で分光感度特性を有する２種類以上の電荷発生物質を組み合わせて用いることが好ましく、中でもジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料とフタロシアニン顔料とを組み合わせて用いることがより好ましい。
【００３１】
電荷発生層に用いるバインダー樹脂は特に制限されないが、例としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ブチラールの一部がホルマールや、アセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、変性エーテル系ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、カゼインや、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ヒドロキシ変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、カルボキシル変性塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体等の塩化ビニル−酢酸ビニル系共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−アルキッド樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂等の絶縁性樹脂や、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルペリレン等の有機光導電性ポリマーなどが挙げられる。これらのバインダー樹脂は、何れか１種を単独で用いても良く、２種類以上を任意の組み合わせで混合して用いてもよい。
【００３２】
電荷発生層は、具体的に例えば、上述のバインダー樹脂を有機溶剤に溶解した溶液に、電荷発生物質を分散させて塗布液を調整し、これを導電性支持体上に（ブロッキング層を設ける場合はブロッキング層上に）塗布することにより形成される。
電荷発生層において、バインダー樹脂と電荷発生物質との配合比（質量）は、バインダー樹脂１００質量部に対して電荷発生物質が通常１０質量部以上、好ましくは３０質量部以上、また、通常１０００質量部以下、好ましくは５００質量部以下の範囲であり、その膜厚は通常０．１μｍ以上、好ましくは０．１５μｍ以上、また、通常１０μｍ以下、好ましくは０．６μｍ以下の範囲である。電荷発生物質の比率が高過ぎると、電荷発生物質の凝集等により塗布液の安定性が低下するおそれがある一方、電荷発生物質の比率が低過ぎると、感光体としての感度の低下を招くおそれがある。
【００３３】
電荷発生物質を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法、ビーズミル分散等の公知の分散法を用いることができる。この際、粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、より好ましくは０．１５μｍ以下の範囲の粒子サイズに微細化することが有効である。
【００３４】
＜電荷輸送層＞  
本発明の電荷輸送層は、電荷輸送物質等とバインダー樹脂に加えて、無機フィラーと、一般式（１）で示される炭化水素化合物を、溶解または分散、混合された塗布液を作製し、電荷発生層上に塗布、乾燥して得ることができる。電荷輸送層の膜厚は、電気特性の観点から、１５μｍ以上であり、耐強露光特性の観点から、１７μｍ以上が好ましい。画像安定性、解像度の観点から、４０μｍ以下であり、３５μｍ以下が好ましい。これは、感光層中で非相溶である無機フィラーは電荷移動に関与せず、その存在で電荷移動経路が規制される一方で、感光体の電気特性は、感光層の膜厚が感度および残留電位を支配する重要な制御因子となっており、そのバランス関係により、結果として上記膜厚領域で好ましい耐強露光特性を与えるものと考えられる。
【００３５】
電荷輸送層に、成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性、耐光性等を向上させるためまたは感光層の機械的強度をさらに向上させるために、周知の可塑剤、滑剤、分散補
助剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、電子吸引性化合物、染料、顔料、増感剤、レベリング剤、安定剤、流動性付与剤、架橋剤等の添加物を含有させてもよい。酸化防止剤の例としては、例えば、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物等が挙げられる。また染料、顔料の例としては、各種の色素化合物、アゾ化合物等が挙げられ、レベリング剤としては、シリコーンオイルやフッ素系界面活性剤等が挙げられる。
【００３６】
[無機フィラー]
本発明に用いられる無機フィラーとしては、酸化チタン、酸化珪素（シリカ）、酸化錫、酸化アルミニウム（アルミナ）、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、窒化ケイ素、酸化カルシウム、酸化亜鉛、硫酸バリウム、チタン酸バリウム等の典型元素および遷移元素の酸化物や窒化物、複合酸化物が挙げられるが、塗布液中での分散効率と電気特性面から、シリカが好ましい。シリカは、気相法又は液相法によって製造されるが、シリカ表面が、反応性有機珪素化合物により表面修飾されたものが好ましい。
【００３７】
前記表面修飾されたシリカは、乾式法及び湿式法により製造することができる。乾式法では、表面処理剤を、金属酸化物粒子と混合することによって金属酸化物粒子に被覆させ、必要に応じて加熱処理を行うことで製造できる。湿式法では、金属酸化物粒子と、適当な溶媒に表面処理剤を混合したものを、均一に付着されるまでよく攪拌するか、メディアによって混合し、その後乾燥し、必要に応じて加熱処理を行うことで製造することができる。
【００３８】
反応性有機珪素化合物としては、シランカップリング剤、シラン処理剤、シロキサン化合物等が挙げられるが、粒子状有機珪素化合物に対する反応性、また、未反応部位が残りやすい反応性凝集粒子の生成を抑制する観点から、シラン処理剤が好ましい。シラン処理剤の中でも、炭素数が１〜３のアルキル基を有するシラン処理剤が好ましい。そのようなシラン処理剤としては、ヘキサメチルジシラザン、トリメチルメトキシシラン、トリメチルエトキシシラン、トリメチルクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルエトキシシラン、メチルジメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン等が挙げられる。
【００３９】
前記シリカの真球度は、耐クラックの観点から、通常０．９５以上、好ましくは０．９６以上、より好ましくは０．９８以上である。真球度が大きいほど、シリカの表面積が小さく、クラックの原因となる界面が少なくなるため、クラックが発生しにくくなる。前記シリカの密度は、クラック抑制の観点耐クラックの観点から、通常１．５ｇ／ｃｍ３以上、好ましくは１．８ｇ／ｃｍ３以上、より好ましくは２．０ｇ／ｃｍ３以上である。また、通常３．０ｇ／ｃｍ３以下、好ましくは２．８ｇ／ｃｍ３以下、より好ましくは２．５ｇ／ｃｍ３以下である。
【００４０】
前記無機フィラーの平均一次粒子径は、塗布液安定性の観点から、１．０μｍ以下であることが好ましく、０．８μｍ以下がより好ましい。一方、耐摩耗性の観点から、０．０１μｍ以上であることが好ましい。また、耐フィルミング性の観点から、０．１μｍ以上であることがより好ましく、０．３μｍ以上がさらに好ましい。平均一次粒子径は、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）又は透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）による測定で把握することができる。
【００４１】
前記無機フィラーの含有量は、電荷輸送層中のバインダー樹脂に対し、５質量％以上であることが好ましく、耐フィルミングの観点から、６質量％以上であることがより好ましい。一方、感光体が脆くならないよう強度を保つためには、前記無機フィラーの含有量は３０質量％以下であることが好ましく、電荷輸送層中の分散性及び電気特性の観点から、２５質量％以下であることがより好ましい。
【００４２】
[炭化水素化合物]
本発明では、電荷輸送層中に一般式（１）で示される炭化水素化合物を含有する。一般式（１）で示される炭化水素化合物が電荷輸送層に含まれる割合は、無機フィラーの感光層内分散性の観点から無機フィラーに対し、通常１０質量％以上、好ましくは２０質量％以上であり、感光層の機械的性質の観点から通常１００質量％以下、好ましくは８０質量％以下である。
【００４３】
[電荷輸送物質]
本発明で用いられる電荷輸送物質は、一般的に使用される公知の電荷輸送物質を含め、あらゆる電荷輸送物質を単独または２種以上を併用して使用することが可能である。また、使用される電荷輸送物質の電荷輸送層に使用されるバインダー樹脂に対する割合は、バインダー樹脂１００部に対し、電気特性の観点から、通常３０部以上、好ましくは３５部以上、より好ましくは４０部以上であり、耐摩耗性の観点から、通常１００部以下、好ましくは９０部以下、より好ましくは８５部以下である。
以下に本発明に好適な電荷輸送物質の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。
【００４４】
【化５】
2016110130.tif 000006
【００４５】
【化６】
2016110130.tif 000007
【００４６】
【化７】
2016110130.tif 000008
【００４７】
[バインダー樹脂]
上述の無機フィラー、一般式（１）で示される炭化水素化合物、および電荷輸送物質が、バインダー樹脂に結着した形で電荷輸送層が形成される。電荷輸送層に使用されるバインダー樹脂としては、例えばポリメチルメタクリレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル等のビニル重合体、及びその共重合体、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ポリエステルカーボネート、ポリスルホン、ポリイミド、フェノキシ、エポキシ、シリコーン樹脂等が挙げられ、またこれらの部分的架橋硬化物も使用できる。前記バインダー樹脂のうち、感光体の電気的特性の観点からポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂が特に好ましい。これらの樹脂は単独でも、複数を混合して用いてもよい。
【００４８】
前記バインダー樹脂の好適な構造の具体例を以下に示す。これら具体例は例示のために示したものであり、本発明の趣旨に反しない限りはいかなる公知のバインダー樹脂を混合して用いてもよい。
【００４９】
【化８】
2016110130.tif 000009
【００５０】
粘度平均分子量（Ｍｖ）は、下限は、通常２０，０００以上、好ましくは３０，０００以上、さらに好ましくは４０，０００以上であり、上限は、通常２００，０００以下、好ましくは１００，０００以下、さらに好ましくは、８０，０００以下である。粘度平均分子量（Ｍｖ）が過度に小さい場合、感光体を形成する等の膜として得たときの機械的強度が低下する傾向がある。また、粘度平均分子量（Ｍｖ）が過度に大きい場合は、塗布液としての粘度が上昇し、適当な膜厚に塗布することが困難になる傾向があり、無機フィラーの分散性が悪くなる可能性がある。
【００５１】
[電子吸引性化合物]
本発明では、さらに光疲労を抑制する効果を高めるため、電子吸引性化合物を使用してもよい。電子吸引性化合物としては、例えば、テトラシアノキノジメタン、ジシアノキノメタン、又はジシアノキノビニル基を有する芳香族エステル類等のシアノ化合物、２，４，６−トリニトロフルオレノン等のニトロ化合物、ペリレン等の縮合多環芳香族化合物、ジフェノキノン誘導体、キノン類、アルデヒド類、ケトン類、エステル類、酸無水物、フ
タリド類、置換及び無置換サリチル酸の金属錯体、置換及び無置換サリチル酸の金属塩、芳香族カルボン酸の金属錯体、並びに芳香族カルボン酸の金属塩が挙げられるが、中でも電気特性面から、一般式（２）で表されるようなジフェノキノン誘導体、キノン誘導体が好ましい。
【００５２】
【化９】
2016110130.tif 000010
【００５３】
（一般式（２）中、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３，Ｘ４，Ｙ１，Ｙ２，Ｙ３，Ｙ４は、水素原子、アルキル基、アリール基、アシル基、または、２価の有機基を表し、Ｘ１とＸ２との間，Ｘ３とＸ４との間、Ｙ１とＹ２との間、Ｙ３とＹ４との間に環構造を有してもよい。）
アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−オクチル基等の直鎖状アルキル基、i-プロピル基、エチルヘキシル基、t-ブチル基等の分岐状アルキル基、シクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられる。この中でも、電気特性の観点から、直鎖状アルキル基又は分岐状アルキル基が好ましい。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、アントリル基、フェナントリル基、トリル基、アニシル基等が挙げられる。この中でも、電気特性の観点から、フェニル基が好ましい。一般式（２）で表される化合物を以下に例示する。
【００５４】
【化１０】
2016110130.tif 000011
【００５５】
この中でも、アルキル置換基を有する下記構造が入手しやすく、好ましく使用される。
【００５６】
【化１１】
2016110130.tif 000012
【００５７】
電子吸引性化合物は、電荷輸送層に含有される無機フィラーに対し、耐強露光特性の観点から通常２質量％以上、好ましくは４質量％以上であり、帯電性、表面電位の観点から、通常５０質量％以下、好ましくは４０質量％以下である。
【００５８】
[有機溶媒]
電荷輸送層形成用塗布液に用いる有機溶媒は、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類、ギ酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、テトラクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類、ｎ−ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が使用できる。この中でも、ブラッシングを抑制する観点から、沸点が９０℃以下のエーテルを主成分として、更に沸点が１２０℃以上のエーテルを５質量％〜５０質量％を含有することが好ましい。沸点が９０℃以下のエーテルとしては、耐ブラッシングの面及び安全性の面から、沸点が５０℃以上のエーテルが好ましく、６０℃以上がより好ましい。そのようなエーテルとしては、テトラヒドロフラン、ジメトキシエタン、ジオキソラン、メチルテトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン等が挙げられるが、バインダー樹脂の溶解性の面等で、環状エーテルが好ましく、テトラヒドロフランが特に好ましい。沸点が９０℃以下のエーテルは全有機溶媒中に５０質量％以上であるが、塗布膜の乾燥速度の面から６０質量％以上が好ましく、７５質量％以上がより好ましい。一方、耐ブッラシングの面から、９０質量％以下が好ましく、８５質量％以下がより好ましい。沸点が１２０℃以上のエーテルとしては、乾燥速度及び残留溶媒の面から、沸点が２００℃以下のエーテルが好ましく、１７０℃以下がより好ましい。そのようなエーテルとしては、ジエトキシエタン、アニソール、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン等が挙げられるが、芳香族エーテルが好ましく、アニソールが特に好ましい。沸点が１２０℃以上のエーテルは、全有機溶媒中、耐ブラッシングの面から、１０質量％以上が好ましく、１５％以上がより好ましい。一方、塗布膜の乾燥速度の面から３０質量％以下が好ましく、２５質量％以下がより好ましい。沸点が９０℃以下のエーテルと沸点が１２０℃以上のエーテルの他に、バインダー樹脂の析出がない範囲で、任意の有機溶媒を混合することが出来る。そのような有機溶媒としては、沸点が９０℃以上で１２０℃以下のエーテル、メチルエチルケトン等のケトン、炭素数が４以上のアルコール等が挙げられる。有機溶媒は、塗布液全体に対して、６０〜９５質量％が好ましく、７０〜９０質量％がより好ましく、７５〜８５質量％が特に好ましい。
【００５９】
＜各層の形成方法＞
感光体を構成する各層は、各層に含有させる物質を溶剤に溶解または分散させて得られた塗布液を、支持体上に浸漬塗布、スプレー塗布、ノズル塗布、バーコート、ロールコート、ブレード塗布等の公知の方法により、各層ごとに順次塗布・乾燥工程を繰り返すことにより形成される。
【００６０】
用いられる溶媒または分散媒に特に制限は無いが、具体例としては、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類、ギ酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、テトラクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類、ｎ−ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が挙げられる。また、これらは１種を単独で用いても良く、２種以上を任意の組み合わせ及び種類で併用してもよい。
【００６１】
溶媒または分散媒の使用量は特に制限されないが、各層の目的や選択した溶媒・分散媒の性質を考慮して、塗布液の固形分濃度や粘度等の物性が所望の範囲となるように適宜調整するのが好ましい。
電荷輸送層の場合には、塗布液の固形分濃度を通常５質量％以上、好ましくは１０質量％以上、また、通常４０質量％以下、好ましくは３５質量％以下の範囲とする。また、塗布液の粘度を通常１０ｃｐｓ以上、好ましくは５０ｃｐｓ以上、また、通常５００ｃｐｓ以下、好ましくは４００ｃｐｓ以下の範囲とする。
【００６２】
電荷発生層の場合には、塗布液の固形分濃度は、通常０．１質量％以上、好ましくは１質量％以上、また、通常１５質量％以下、好ましくは１０質量％以下の範囲とする。また、塗布液の粘度は、通常０．０１ｃｐｓ以上、好ましくは０．１ｃｐｓ以上、また、通常２０ｃｐｓ以下、好ましくは１０ｃｐｓ以下の範囲とする。
塗布液の塗布方法としては、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。
【００６３】
≪画像形成装置≫
本発明の電子写真感光体を使用する複写機、プリンター等の画像形成装置は、少なくとも帯電、露光、現像、転写、クリーニングの各プロセスを含むが、どのプロセスも通常用いられる方法のいずれを用いてもよい。
帯電方法（帯電機）としては、例えばコロナ放電を利用したコロトロン、スコロトロン帯電の他に、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電手段を用いてもよい。直接帯電手段としては、導電性ローラーあるいはブラシ、フィルムなどによる接触帯電などいずれを用いてもよく、気中放電を伴うもの、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。このうち、コロナ放電を使用した帯電方法では暗部電位を一定に保つため、スコロトロン帯電が好ましい。導電性ローラー等を用いた接触帯電装置の場合の帯電方式としては、直流帯電または交流重畳直流帯電を用いることができる。
【００６４】
露光光はハロゲンランプ、蛍光灯、レーザー（半導体、Ｈｅ−Ｎｅ）、ＬＥＤ、感光体内部露光方式等が用いられるが、デジタル式電子写真方式として、レーザー、ＬＥＤ、光シャッターアレイ等を用いることが好ましい。波長としては７８０ｎｍの単色光の他、６
００〜７００ｎｍ領域のやや短波長寄りの単色光、及び３８０〜５００ｎｍ領域の短波長単色光を用いることができる。
【００６５】
トナーとしては、粉砕トナーの他に、懸濁重合、乳化重合凝集法等の重合トナーを用いることができる。特に、重合トナーの場合には、平均径４〜８μｍ程度の小粒径のものが用いられ、形状も球形に近いものから、ポテト状の球形から外れたものも使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化に好適に用いられる。
転写工程はコロナ転写、ローラー転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法が用いられる。定着は熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着などが用いられる。
【００６６】
クリーニングにはブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラークリーナー、ブレードクリーナー、などが用いられる。
除電工程は、省略される場合も多いが、使用される場合には、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用され、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーが使用される場合が多い。また、これらのプロセスのほかに、前露光工程、補助帯電工程のプロセスを有してもよい。
【００６７】
本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置の実施の形態について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。
図１に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体１，帯電装置２，露光装置３及び現像装置４を備えて構成され、さらに、必要に応じて転写装置５，クリーニング装置６及び定着装置７が設けられる。
【００６８】
電子写真感光体１は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図１ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体１の外周面に沿って、帯電装置２，露光装置３，現像装置４，転写装置５及びクリーニング装置６がそれぞれ配置されている。
帯電装置２は、電子写真感光体１を帯電させるもので、電子写真感光体１の表面を所定電位に均一帯電させる。図１では帯電装置２の一例としてローラ型の帯電装置（帯電ローラ）を示しているが、他にもコロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、帯電ブラシ等の接触型帯電装置などがよく用いられる。
【００６９】
なお、電子写真感光体１及び帯電装置２は、多くの場合、この両方を備えたカートリッジ（以下、感光体カートリッジということがある）として、画像形成装置の本体から取り外し可能に設計されている。そして、例えば電子写真感光体１や帯電装置２が劣化した場合に、この感光体カートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しい感光体カートリッジを画像形成装置本体に装着することができるようになっている。また、後述するトナーについても、多くの場合、トナーカートリッジ中に蓄えられて、画像形成装置本体から取り外し可能に設計され、使用しているトナーカートリッジ中のトナーが無くなった場合に、このトナーカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいトナーカートリッジを装着することができるようになっている。さらに、電子写真感光体１，帯電装置２，トナーが全て備えられたカートリッジを用いることもある。
【００７０】
露光装置３は、電子写真感光体１に露光を行なって電子写真感光体１の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやＨｅ−Ｎｅレーザー等のレーザー、ＬＥＤなどが挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが、例えば波長が７８０ｎｍの単色光、波長６００ｎｍ〜７００ｎｍのやや短波長寄りの単色光、波長３８０ｎｍ〜５００ｎｍの短波長の単色光な
どで露光を行なえばよい。
【００７１】
トナーＴの種類は任意であり、粉状トナーのほか、懸濁重合法や乳化重合法などを用いた重合トナー等を用いることができる。特に、重合トナーを用いる場合には径が４〜８μｍ程度の小粒径のものが好ましく、また、トナーの粒子の形状も球形に近いものからポテト上の球形から外れたものまで様々に使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化に好適に用いられる。
【００７２】
転写装置５は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法など、任意の方式を用いた装置を使用することができる。ここでは、転写装置５が電子写真感光体１に対向して配置された転写チャージャー，転写ローラ，転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置５は、トナーＴの帯電電位とは逆極性で所定電圧値（転写電圧）を印加し、電子写真感光体１に形成されたトナー像を記録紙（用紙，媒体）Ｐに転写するものである。
【００７３】
クリーニング装置６について特に制限はなく、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラクリーナー、ブレードクリーナーなど、任意のクリーニング装置を用いることができるが、本発明では、ブレードクリーナーの場合に効果が発揮しやすい。クリーニング装置６は、感光体１に付着している残留トナーをクリーニング部材で掻き落とし、残留トナーを回収するものである。
【００７４】
定着装置７は、上部定着部材（定着ローラ）７１及び下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１または７２の内部には加熱装置７３がそなえられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３がそなえられた例を示す。上部及び下部の各定着部材７１，７２は、ステンレス，アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、さらにテフロン（登録商標）樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。さらに、各定着部材７１，７２は、離型性を向上させる為にシリコンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【００７５】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着など、任意の方式による定着装置を設けることができる。
【００７６】
以上のように構成された電子写真装置では、次のようにして画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体１の表面（感光面）が、帯電装置２によって所定の電位（例えば−６００Ｖ）に帯電される。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。
続いて、帯電された感光体１の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置３により露光し、感光面に静電潜像を形成する。そして、その感光体１の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置４で行なう。
【００７７】
現像装置４は、供給ローラ４３により供給されるトナーＴを、規制部材（現像ブレード）４５により薄層化するとともに、所定の極性に摩擦帯電させ、現像ローラ４４に担持しながら搬送して、感光体１の表面に接触させる。
現像ローラ４４に担持された帯電トナーＴが感光体１の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体１の感光面に形成される。そしてこのトナー像は、転写装置５によって記録紙Ｐに転写される。この後、転写されずに感光体１の感光面に残留している
トナーが、クリーニング装置６で除去される。
【００７８】
トナー像の記録紙Ｐ上への転写後、定着装置７を通過させてトナー像を記録紙Ｐ上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。
なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としてもよい。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。
【００７９】
また、画像形成装置はさらに変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程などの工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、さらには複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。
以下に具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。尚、実施例中の「部」は、「質量部」を表す。
【実施例】
【００８０】
＜ブロッキング層塗布形成用分散液１の製造＞
メチルジメトキシシラン３%で処理された平均一次粒子径４０ｎｍのルチル型白色酸化
チタン（石原産業（株）製、製品名  ＴＴＯ５５Ｎ）をメタノール溶媒中で５時間ボールミル分散を行い、酸化チタン分散スラリーを得た。
前記酸化チタン分散スラリーと、メタノール／１−プロパノール／トルエンの混合溶媒、及び、ε−カプロラクタム［下記式（Ａ）で表わされる化合物］／ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン［下記式（Ｂ）で表わされる化合物］／ヘキサメチレンジアミン［下記式（Ｃ）で表わされる化合物］／デカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｄ）で表わされる化合物］／オクタデカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｅ）で表わされる化合物］の組成モル比率が、60mol％／15mol％／5mol％／15mol％／5mol％からなる共
重合ポリアミド樹脂のペレットとを加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、超音波分散処理を１時間行ない、さらに孔径５μｍのＰＴＦＥ製メンブレンフィルター（アドバンテック製  マイテックス  ＬＣ）により濾過し、酸化チタン／共重合ポリアミドを質量比が３／１であり、メタノール／１−プロパノール／トルエンの混合溶媒の質量比が７／１／２であって、含有する固形分の濃度が１８．０質量％のブロッキング層塗布形成用分散液１を得た。
【００８１】
【化１２】
2016110130.tif 000013
【００８２】
＜電荷輸送層形成用塗布液の製造＞
（電荷輸送層用塗布液１−１の調製例）
ヘキサメチレンジシラザンで表面処理された平均一次粒子経０．８μのシリカ粒子（株式会社日本触媒製、製品名  ＫＥ−Ｓ１００を表面処理）をテトラヒドロフラン溶媒で３時間超音波分散を行い、シリカ粒子スラリーを得た。
【００８３】
一方、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量Mv=40,000）、下記
構造の電荷輸送物質（ＣＴ１）、下記構造の炭化水素化合物（ＨＣ１）、下記構造の電子吸引性化合物（ＥＷ１）、酸化防止剤（ＢＡＳＦ社製、製品名Ｉｒｇａｎｏｘ１０７６）と、シリコーンオイル（信越シリコーン社製  製品名ＫＦ−９６）とをテトラヒドロフラン溶媒とアニソール溶媒で溶解したものを準備したのち、上記で作製したシリカ粒子スラリーが均一状態であることを確認後、混合した。
【００８４】
これにより最終的にバインダー樹脂／電荷輸送物質／シリカ／炭化水素化合物／電子吸引性化合物／酸化防止剤／シリコーンオイルの質量比が１００／６０／１０／５／２／４／０．０５、テトラヒドロフラン／アニソール＝９／１、固形分濃度２２％の電荷輸送層形成用塗布液（１−１）を作製した。
【００８５】
【化１３】
2016110130.tif 000014
【００８６】
（電荷輸送層用塗布液  １−２〜１−６）
電荷輸送層用塗布液１−１の調製例と同様にしながらも、シリカ粒子（ＫＥ−Ｓ１００）、炭化水素化合物（ＨＣ１）、電子吸引性化合物（ＥＷ１）の使用有無を選択することにして、電荷輸送層形成用塗布液１−２〜１−６を下記表−１のような内容で作製した。
【００８７】
【化１４】
2016110130.tif 000015
【００８８】
【表１】
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【００８９】
（電荷輸送層用塗布液２−１の調製例）
電荷輸送層用塗布液１−１で使用した電荷輸送物質ＣＴ１の代わりに、下記の電荷輸送物質ＣＴ２を使用し、ビスフェノールＺ型ポリカーボネートの代わりに、下記のポリカーボネート  （ＰＣ１）（粘度平均分子量  Mv=20,000）を使用した以外は、電荷輸送層用
塗布液１−１と同様な塗布液調製方法とすることにより、最終的な塗布液組成として、バインダー樹脂（ＰＣ１）／電荷輸送物質（ＣＴ２）／シリカ（ＫＥ−Ｓ１００）／炭化水素化合物（ＨＣ１）／電子吸引性化合物（ＥＷ１）／酸化防止剤（Ｉｒｇａｎｏｘ１０７６）／シリコーンオイル（ＫＦ−９６）の質量比が１００／５５／１０／５／２／４／０．０５、固形分濃度２２％の電荷輸送層形成用塗布液２−１を作製した。
【００９０】
【化１５】
2016110130.tif 000017
【００９１】
ポリカーボネート（ＰＣ１）
ＰＣ１は下記構造ＰＡおよびＰＢの共重合ポリカーボネートであり，ＰＡ／ＰＢ＝５１／４９（モル比）である。
【００９２】
【化１６】
2016110130.tif 000018
【００９３】
（電荷輸送層用塗布液２−２）
電荷輸送層用塗布液塗布液２−１の調製例と同様にしながらも、溶剤量を調整し、固形分濃度が２８％の電荷輸送層形成用塗布液を作製した。
【００９４】
＜感光体の耐強露光特性の評価＞  
（評価用電子写真感光体の作製方法）
本発明の塗布液につき、感光体とした場合の耐強露光特性の評価を行うため、まず下記の手法で電子写真感光体を作製した。表面にアルミ蒸着した厚さ７５μｍのポリエチレンテレフタレートフィルム上に、ブロッキング層塗布形成用分散液１を乾燥後の膜厚が１．３μｍとなるように塗布して、ブロッキング層を形成した。
【００９５】
次に、ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２）が２７．３゜に強い回折ピークを示し、図２に示す粉末Ｘ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニン１０質量部を１，２−ジメトキシエタン１５０質量部に加え、サンドグラインドミルにて粉砕分散処理を行い、顔料分散液を作製した。こうして得られた１６０質量部の顔料分散液をポリビニルブチラール（電気化学工業（株）製、商品名＃６０００Ｃ）の５質量％１，２−ジメトキシエタン溶液１００質量部に加え、適量の１，２−ジメトキシエタンを加え、最終的に固形分濃度４．０質量％の電荷発生層形成用塗布液を作製した。この電荷発生層形成用塗布液を、上述のブロッキング層上に乾燥後の膜厚が０．４μｍとなるようにワイヤーバーで塗布した後、乾燥して電荷発生層を形成した。
【００９６】
さらに、電荷輸送層用塗布液塗布液を前記電荷発生層上にアプリケーターを使用して塗布し、風乾後、１２５℃で２０分間、加熱乾燥し、乾燥後の膜厚を下記の既定の膜厚となるようにして、電荷輸送層を設けた。電荷輸送層用塗布液１−１〜１−６を使用した場合は、上記評価用電子写真感光体作製方法において、電荷輸送層の膜厚を２７μｍとして、電子写真感光体１−１〜１−６を作製した。
【００９７】
【表２】
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【００９８】
電荷輸送層用塗布液２−１および２−２を使用した場合は、上記評価用電子写真感光体作製方法において、電荷輸送層の膜厚を１０μｍ、２５μｍ、４５μｍとして、電子写真感光体２−１〜２−３を作製した。
【００９９】
【表３】
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【０１００】
（耐強露光特性の評価）
得られた各感光体の耐強露光特性の評価は、強露光照射前後での電気特性変動を評価することにより行った。その評価方法を次に説明する。
まず、上記評価用電子写真感光体の作製方法に従って得られた各感光体を、感光体特性試験装置［三菱化学（株）製］に装着し、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性の評価を行った。すなわち、感光体の初期表面電位が−７００Ｖとなるように帯電させ、露光はハロゲンランプの光を干渉フィルターで７８０nmの単色光としたものを用いて、０．４μＪ/cm2照射した時の表面電位ＶＬを測定した。露光から電位測定までの時間は２００ミリ秒とした。続いてこれらの感光体に、強露光として、白色蛍光灯（三菱オスラム社製ネオルミスーパーＦＬ２０ＳＳ・Ｗ／１８）の光を、感光体表面での光強度が２０００ルックスになるように調整後１０分間照射した。そして、その後暗所で１０分間放置した後、上記の強露光照射前に行ったのと同様に、電気特性の評価を行い、表面電位ＶＬの測定を行った。    
各電子写真感光体の強露光（白色蛍光灯）照射前後の表面電位ＶＬの変化量の絶対値をΔＶＬとした。ΔＶＬが小さいほどＶＬの変動が小さいので好ましい。
【０１０１】
（感光体１−１〜１−５の評価）
感光体１−１〜１−５について、ＶＬの変化量の絶対値ΔＶＬの相対比較のため、感光体１−５のＶＬの変化量ΔＶＬを１００％としたときの、各感光体におけるΔＶＬのパーセント割合として、下記表−４に表す。
【０１０２】
【表４】
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【０１０３】
（感光体２−１〜２−３の評価）
感光体２−１〜２−３について、ＶＬの変化量の絶対値ΔＶＬの相対比較のため、感光体２−２のＶＬの変化量ΔＶＬを１００％としたときの、各感光体におけるΔＶＬのパーセント割合として、下記表−５に表す。
【０１０４】
【表５】
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【０１０５】
上記結果から分かるように、本発明の感光体は良好な耐強露光特性を有することがわかる。そのため、取扱いに特別な工夫をする必要がなく、画像形成装置、及びドラムカートリッジに適用することが出来る。
【０１０６】
感光体の機械特性の評価
（塗布液および感光体の作成）
電荷輸送層用塗布液１−１の調製例と同様にしながらも、シリカＡ（ＫＥ−Ｓ１００をヘキサメチルジシラザンで表面処理、粒径０．８μｍ）、炭化水素化合物（ＨＣ１）の使用有無を選択することにして、電荷輸送層形成用塗布液３−１〜３−２を下記表−６のような内容で作成した。なお、電荷輸送剤の質量部数をポリカーボネートＰＣ１の１００部に対し５０部とした。また、シリカ粒子をシリカＢ（Ｅｖｏｎｉｋ社製Ｒ９２００、ジメチルジクロロシランで表面処理、粒径１２ｎｍ）に変えて、同様に電荷輸送層用塗布液４−１〜４−２を下記表６のような内容で作成した。同じく電荷輸送剤の質量部数をポリカーボネートＰＣ１の１００部に対し５０部とした。
【０１０７】
この電荷輸送層用塗布液を使用し、電子写真感光体１−１〜１−２を作成したのと同じようにして、電子写真感光体を作成した。すなわち、アルミ蒸着した厚さ７５μｍのポリエチレンテレフタレートフィルム上に、ブロッキング層塗布形成用分散液１を使用した１
．３μｍのブロッキング層、ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２）が２７．３゜に強い回折ピークを示し、図２に示す粉末Ｘ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニンを含有する電荷発生層を順に作成したのち、電荷輸送層用塗布液３−１〜３−２、および４−１〜４−２を使用して、電荷輸送層の膜厚を２５μｍに変更して、表−７の電子写真感光体を作成した。
【０１０８】
【表６】
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【０１０９】
【表７】
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【０１１０】
（機械特性の評価）
作成した各電子写真感光体につき、直径１０ｃｍの円状に切断しテーバー摩耗試験機（Ｔａｂｅｒ社製）により、摩耗評価を行った。試験条件は、２３℃、５０％ＲＨの雰囲気下、摩耗輪ＣＳ−１０Ｆを用いて、荷重５００ｇで１０００回回転後の摩耗量を試験前後の質量を比較することにより測定した。測定結果を表−８に示した。
【０１１１】
【表８】
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【０１１２】
この結果から分かる通り、大粒径シリカを使用した場合は、小粒径シリカを使用した場合より、耐摩耗性に優れるが、本出願の炭化水素化合物を併用することにより、耐摩耗性の更なる改良を図ることが出来ることが分かる。
【図１】
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【図２】
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