(57)【要約】      （修正有）【課題】スピーカや発光体等の音や光、風等の効果を、回転により広範囲に行き渡らせるための多方向回転構造を提供する。【解決手段】ジャイロ１の運動効果を利用した回転部１３と、第二の動力２０と第二の回転軸２３と、回転部１３に対して第二の動力２０の回転を伝える構造部１２とを備え、第二の動力２０による回転運動により、回転部１３のジャイロ運動を行うコマの角度つまり回転部１３自体の回転角度を、回転部１３の回転運動方向に対して鉛直方向に上下に意図的に動作させる。【選択図】図１
2016051703.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジャイロを発生させる重錘としての機能を果たすジャイロコマと回転駆動部とジャイロコマの回転軸を内包するジャイロを利用した回転コマ部があり、更に第二の回転駆動部と第二の回転軸と伝達手段を備え、ジャイロを利用した回転コマ部に対し、第二の回転駆動部による回転力を回転軸及び伝達手段を用い伝達する構造を有することを特徴とするジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項２】
前記第二の回転駆動部と第二の回転軸は、ジャイロを利用した回転コマ部の上部もしくは下部に配置されることを特徴とする請求項１記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項３】
前記ジャイロを利用した回転コマ部に内包されたジャイロコマの重心は、第二の回転軸中心より外周の任意の点上にあることを特徴とする請求項１乃至請求項２記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項４】
前記第二の回転駆動部は正回転と逆回転に回転することを可能とすることを特徴とする請求項１乃至請求項３記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項５】
前記伝達手段には回転軸若しくは、吊り下げ具、又は吊り下げ紐、又はフック、又はより戻し構造、又は回転盤もしくはこれらを組み合わせる構造を使用することを特徴とする請求項１乃至請求項４記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項６】
前記回転番は水平方向に回転することを特徴とする請求項５記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項７】
前記ジャイロコマの回転軸と第二の回転軸とが接点を持ち、これらを接合しあう場合においては水平方向への回転及び鉛直方向に動作することの出来るヒンジ構造もしくは開口部とフックを備えることを特徴とする請求項１乃至請求項５記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項８】
センサによる位置情報とリモコンによる遠隔操作により、又はそれぞれを個別に使用することによりジャイロを利用した回転コマ部の回転駆動部や第二の回転駆動部を加速減速することが出来る構造を有することを特徴とする請求項１乃至請求項６記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物品を回転させるために用いる回転支持部においてジャイロの効果を用いその回転効果をジャイロによる水平回転なものから鉛直上下方向への回転を変化させる効果を誘発させる構造を持ち、水平方向回転から上方向もしくは下方向へ水平方向回転の高さを変化させることにより広範囲な方向へ回転の効果をもたらしめるものである。
【背景技術】
【０００２】
現在使用されている大多数の回転用支持構造はモーターよりその物品の方向を変化させ、つまり物品自体を直接回転させてその回転台に付属している物品による効果の方向を変換している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平6−７７３８９
【特許文献２】特開２０１１−９７４８４
【特許文献３】特開２００６−６３９４８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
回転による外周方向への回転台によるこの回転台に取り付けられる物品の作用効果はこの主に水平回転方向に従った動きのみに限られている。
【０００５】
平面的な水平方向中心の回転の効果をさらに鉛直方向に上方向もしくは下方向へと効果を拡散できないか考案。さらに動力による直接的な力によりこれら二通りの回転を其々別々に個別に配置される動力を使用し作用させるのではなく、運動作用や効果による間接的力による負担の少ない簡便な方法として多方向への回転効果を生み出せないかを考案。
【０００６】
直接的に動力などを利用して水平方向回転の動きとは別に上下方向に別動力を使い直接動かす解決方法も考えられるが、動作させる時などに構造的な負荷がかかるし、水平方向回転の構造物に対して直接取り付けられることが多いため重くなりそのため故障の原因にもなる。
【０００７】
ジャイロ運動の水平方向への回転運動に加え、この水平方向への運動に一定の回転運動を加えることにより鉛直方向への力作用を誘発する運動法則を利用することにより、直接的に回転の力をかける方法ではなく間接的な回転によりこれを可能とすることが出来、伝達部品なども使用せず又、別々に個別に配置される動力などによる重さや負荷も減らせると考えてこれらの運動機能を利用できないか考案するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
ジャイロによる回転ではこの水平方向への作用効果に限定されるが、このジャイロを発生させるジャイロコマに対してジャイロによる回転方向もしくはその反対に対して回転を加えることによりこのコマの回転角度を鉛直方向に上方向もしくは下方向へ動作を誘発することが出来るとともに、これによるこのジャイロにより回転するジャイロにより回転する回転機構に取り付けられる物品の作用効果は組み合わせる事でより多方向への効果をもたらすことが期待できるものである。
【０００９】
ジャイロを利用した回転コマ部は水平方向にジャイロによるコマ運動を行うが、この回転運動と同一方向へ第二回転駆動部による回転力を第二回転軸や伝達手段により前記ジャイロを利用した回転コマ部へ伝達することにより、ジャイロを利用した回転コマ部は水平方向への回転運動を鉛直上方へと変化させる動きを誘発することが出来る。
【００１０】
ジャイロを利用した回転コマ部の水平方向へのジャイロ運動に対して第二回転駆動部による回転力をこのジャイロを利用した回転コマ部の上部若しくは下部に配置する位置へ配置することでジャイロを利用した回転コマ部に対して第二回転軸及び伝達手段を用いて回転力を伝達する。
【００１１】
ジャイロを利用した回転コマ部が重力に対して真上方向に自立している場合はジャイロコマの重心とこの回転軸はこの鉛直線上にありジャイロ運動をしてない状態である。それ以外の場合をジャイロ運動をしている場合としている。
【００１２】
上記請求項１乃至請求項３に置いては、第二回転軸の回転運動は正回転(ここではジャイロを利用した回転コマ部の回転方向と同一方向の回転)を意味してきたが、これと逆に回転することによりジャイロを利用した回転コマ部の水平方向のジャイロ運動を鉛直下向きへと変化させることが出来る。
【００１３】
第二駆動部の回転力を第二回転軸とジャイロを利用した回転コマ部との伝達手段の例示をしている。
【００１４】
センサによるジャイロを利用した回転コマ部の回転高さ位置を把握し又、リモコンによる遠隔操作を行うことが出来る。
【発明の効果】
【００１５】
水平方向へとジャイロ運動を行うジャイロを利用した回転コマ部に対してこの回転方向へと第二回転駆動部による回転を加えることにより、特別のギアの組み合わせや直接動力で回転角度を変換せずとも、ジャイロの作用により回転運動を加える加減により鉛直上向きに発生する力の加減も変化する。
これにより一定方向のみのジャイロによる水平方向の回転に変化をつけることが可能となる。
【００１６】
第二回転駆動部の回転力を効率よくジャイロ運動を行うジャイロを利用した回転コマ部に対して伝達する為には、同じ水平方向の回転を作ることが一番効率よくそのために上下に平行して同じ水平方向への回転を作る為の第二回転軸が配置される。
【００１７】
ジャイロを利用した回転コマ部の水平方向へのジャイロ運動中心に対して直交するように第二回転軸を配置するのが一番適しており、その為には第二回転駆動部による回転力をこのジャイロを利用した回転コマ部の上部若しくは下部に配置する位置へ配置することでジャイロを利用した回転コマ部の回転中心と第二回転軸中心が同じ軸線上にあるために、力の伝達が無駄なく行われる位置である。この位置がジャイロを利用した回転するコマ部の上部と下部にそれぞれ存在するのである。
【００１８】
これにより斜めに接することによる伝達に比べると、伝達ロスは少なくなるだけではなく、加速減速などの細かい回転数の場合もパフォーマンスは向上することになる。
【００１９】
ジャイロ運動を継続的に行うために、重心の位置と回転軸の軸中心の位置関係には注意が必要でこれらが重なり合わない様に制御することがより連続的に動きを中断させずに多方向へと効果をもたらす。
【００２０】
上記請求項１乃至請求項３に置いては、第二の回転軸の回転運動は正回転(ここではジャイロを利用した回転コマ部の回転方向と同一方向の回転)を意味してきたが、これと逆に回転することによりジャイロを利用した回転コマ部の水平方向のジャイロ運動を鉛直下向きへと変化させることが出来る。
【００２１】
更に前記ジャイロを利用した回転コマ部の重心と回転軸の軸中心が同一になりジャイロ運動を行わないときにはこの逆方向への回転をかけることにより、下方向への変化を誘発することは可能である。
【００２２】
第二の回転駆動部の回転力をジャイロを利用した回転駆動部へ伝える伝達手段を選択できる方が、よりいろいろな状況に対応することが可能となり使用する用途も広がる。
【００２３】
センサによる位置の情報を把握することにより、よりスムースに上下運動を行うための支持を第二の回転駆動部に対して送ることが出来、リモコンによる遠隔操作による適時な運用も可能となる。
【００２４】
前記ジャイロ運動を行わない状態になる前に、センサで検知することでよりジャイロ運動による回転運動を止めずに流れるようなイメージの動きを実現することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施形態に係るジャイロコマが下方向に向いた状態にてジャイロ運動をしていることを示す図（ａ）とジャイロコマが上方向に向けてジャイロ運動をすることを示す図（ｂ）である。
【図２】本発明の実施形態に係るジャイロコマの回転軸延長線上の非回転部１２を回転台の回転中央に接し、ジャイロコマは回転しているがジャイロ運動を行わずに停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロコマが起き上がりジャイロ運動を開始した図(ｂ)
【図３】本発明の実施形態に係る変心位置に回転部を設け、停止している回転台の上にあるジャイロコマを内包するジャイロコマ外周外郭のジャイロコマは回転しているが、ジャイロ運動を行わずに停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロコマが上向き方向に起き上がりジャイロ運動を開始した図(ｂ)
【図４】本発明の実施形態に係る図２及び図３における回転台とジャイロ運動の回転方向を示す図でジャイロコマの回転軸延長線上の非回転部１２が回転台の中心より外周にある図(ａ)とこの回転軸の片端が回転台の中心に接してる時の図(ｂ)Ａはジャイロの回転方向で、Ｂは回転台の回転方向。
【図５】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けてつりさげた図（ａ）とジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けて上方向に向かい回転運動をすることを示す図（ｂ）とジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けて水平方向へ回転運動をすることを示す図（ｃ）である。
【図６】本発明の実施形態に係るスピーカを取り付けたジャイロを利用した回転部がジャイロコマは回転しているがジャイロ運動を停止させて外郭を回転台上に接して停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロを利用した回転部が起き上がりジャイロ運動を行っている状態の図（ｂ）
【図７】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けた側面図（ａ）とジャイロを利用した回転部にスピーカを取り付けた正面図（ｂ）である。
【図８】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構に照明部を取り付けた側面図（ａ）とジャイロを利用した多方向回転機構に照明部を取り付けた正面図（ｂ）である。
【図９】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した回転部の回転軸片端と回転台の接合部分を示す図
【図１０】本発明の実施形態に係る回転台上で起き上がるジャイロを利用した多方向回転機構の起き上がり高さを計測するセンサを付けた図
【図１１】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構の動きを調節する第二回転駆動部に対してリモコン操作を行う図
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の実施例について図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００２７】
図１（ａ）において、ジャイロコマ１が回転軸１１延長上にある非回転部１２により第二の回転動力２０とつりさげ部２３で固定されており、この非回転部１２を回転中心としてこのジャイロコマはジャイロ運動をすることが出来る。
【００２８】
本発明に関し以下の第二回転駆動部の回転数は１秒〜５秒弱程度を範囲として実施しているものであって常時常に回転し続けるものではない。
【００２９】
図１（ｂ）において、ジャイロコマ１はジャイロの回転方向と同じ方向に回転する回転を第二の回転動力２０により受け、ジャイロ運動をしながら鉛直上方向へと角度を変えていることを示している。
【００３０】
このようにジャイロコマ１に対してそのジャイロ運動の回転方向と同一方向への回転運動をこのジャイロコマ１へ加えることにより垂直上方向へと変化するが、図１（ｂ）の状態でジャイロ運動をするジャイロコマ１に対して第二の回転動力によりそのジャイロ運動とは逆の方向に対して力を加えることにより、垂直方向下向きへと角度を変化させ、図１（ａ）の図のように変化する。
【００３１】
図２（ａ）では図1で説明したジャイロコマ１を回転台３０の上の回転中心にこのジャイロコマの回転軸の片端３２を乗せ、ジャイロコマ１は回転した状態でジャイロコマの外周外郭１３を回転台３０上のノンスリップ部３１は（滑りにくい素材でできている）の上に停止している状態である。
【００３２】
この例ではノンスリップ部の素材は抵抗値の高いゴム製のものを使用。
スリップ部にはプラスチック素材を使用し、これに接する非回転部１２は鉄製を使用。
【００３３】
ジャイロ運動の停止状態は図１では説明できなかったが、回転台３０の上に斜めに置いてあるジャイロコマ１はジャイロ運動をしていない状態にある。
あえてこの状態に置いたのはこの停止状態から回転台３０を重力の影響をこのジャイロコマが受けた時に回転する方向へ回転させた時に図２(ｂ）の状態になることを説明するためである。
【００３４】
この時、ノンスリップ部のグリップにより固定されていたジャイロコマ１はジャイロコマの外周外郭がこのノンスリップ部との摩擦により固定され外方向へと飛び出さないようになっており、回転台３０は第二回転駆動部２０より発生した回転運動を第二回転軸２１によりこのジャイロコマに対して伝達することが出来る構造となっている。
【００３５】
この場合の変化の様子は図１に示す通りでジャイロ運動と同じ方向に回転台３０が回転すると、鉛直上方向に向きを変化させ、その反対方向に回転台が回転すると鉛直下方向へと向きを変えることとなるが、この時の非回転部１２は回転軸を受けこれは回転軸の延長線上に設置され、凹構造となっているスリップ部(凹部)３２に接地しこの部分は摩擦が少なく自由に回転可能である。また回転中のジャイロコマ１を内包するジャイロコマ１外周外郭１３のジャイロ運動停止状態からでもジャイロ運動へと変化させることが可能である。
【００３６】
上記ジャイロ運動へと変化することが可能とは斜めに回転台３０に停止状態からノンスリップ部の抵抗により固定されているジャイロコマ外周外郭１３は回転台３０と同じ方向へと回転することになる。この回転による飛び出しを防いでいる。
【００３７】
図３では、ジャイロコマ１の位置が回転台３０の中心より外周に位置している配置であるが、図３(a)は図２(a)と同じであり、また図３(b)は図２(ｂ)と回転による変化は同じになる。
【００３８】
この様子を比べた図が図４であり、ジャイロ運動Ａの方向に若しくはジャイロ運動を行うはずの方向(回転台に接しているのでジャイロ回転はしていないため)と回転台３０の回転方向が同じ場合は、鉛直上方向にジャイロコマ１が変化し、その反対は鉛直下向きへと変化する。
【００３９】
この時の回転速度は回転台３０の回転方向がジャイロ運動と同じ方向に回転するに対しては回転数に対して変化の割合はかなりゆっくりなのに対して、反対方向に対しては抵抗の関係もあるがかなり反応は早くなる。
【００４０】
上記の運動変化を利用してジャイロを利用した回転機構へスピーカを取り付けて引っかけ部３０５に対して吊下げ部２３により吊下げ時の様子が図５（ａ）であり、ジャイロを利用した回転機構の内部にある回転動力によるジャイロ運動方向と同一方向に対して回転を第二回転動力２０により加えて鉛直方向上向きにジャイロを利用した回転機構が変化した図５（ｂ）であり、水平方向へジャイロ運動をすることを示す図５（ｃ）である。
【００４１】
図４のところで反応について考察してるが、例えば図５(a)の状態から第二の回転駆動部２０を９０度ジャイロによるの回転運動方向へと回転させた図が図５(ｂ)であり更に９０度回転すると図５(ｃ)となる場合において、このジャイロ運動反対方向へと第二回転駆動部を３０度回転すると図５(ｃ)から図５(ａ)へと変化する。それほどジャイロ運動回転方向に対しての抵抗に対しては大きな反応となる。      
【００４２】
また前記図１で説明した作用と同じく、図５（ｃ）のジャイロを利用した回転機構部３０１のジャイロ運動に対して同一方向への回転が加われば図５（ｂ）となり、これとは反対の回転力が加わるときは図５（ａ）の図のように変化することになる。
【００４３】
図６において、ジャイロを利用した多方向回転構造３０１にスピーカ５０を取り付けて第二の回転駆動部２０より回転運動を伝達しているスピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｂの図である。
【００４４】
図７はジャイロを利用した回転機構部３０１に対してスピーカ５０を取り付けたスピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｂであって側面図は図７（ａ）であり、正面図は図３（ｂ）である。
【００４５】
図８はジャイロを利用した回転機構部に対して照明器具６０を取り付けた図であり、照明器具６０に対して照明部品６１が取り付けられている照明器具を取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｃである。側面図は図８（ａ）であり正面図は図８（ｂ）である。
【００４６】
図９においては、図２・図３・図６において回転台３０の回転中心とジャイロコマ１若しくはジャイロを利用した多方向回転機構３０１を固定する構造を示すもので、回転軸１１延長上の非回転部１２とフック３３１で止めてあり更にこれにより戻し構造３３２により自由に回転できるように固定できる構造となる。
又、磁石により回転台の３０中心とジャイロコマ１の先端部１２を固定することも有効である。
【００４７】
図１０においては、回転台３０の回転によるジャイロコマ１若しくはジャイロを利用した多方向回転機構３０１において、鉛直上方向に変化した状態をセンサ３４０でとらえ、必要に応じて第二駆動部２０の回転を調整するものである。
これにより適切な回転角度を保つことが可能となる。
【００４８】
図１１においては、リモコン３５０を使用し、受信装置３５１を備え方向や回転の調子を遠隔操作で第二回転駆動部を調整しながら利用することも可能である。
【００４９】
このようにジャイロを利用した回転機構部に対してスピーカや照明を取り付けることにより周辺の広い範囲に効果を及ぼすことが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
回転する照明器具に使用することが出来る事でより広い範囲へ投光することが可能となる。
回転するスピーカに使用することが出来る事や、ロータリースピーカに応用することにより、より広範囲への音の効果や音色の変化が期待できる。
回転する噴霧機や霧発生器や送風機に使用することが出来る。
【符号の説明】
【００５１】
１  ジャイロコマ
１１  回転軸
１２  非回転部
１３  ジャイロコマ外周外郭
２０  第二回転駆動部
２１  第二回転軸
２３  吊下げ部
３０  回転台
３１  ノンスリップ部
３２  スリップ部(凹部)
５０  スピーカ
６０  照明器具
６１  照明部品
１０２  非回転軸
３００ｂ  スピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構
３００ｃ  照明器具を取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構
３０１  ジャイロを利用した多方向回転機構
３０５  回転支点
３３０  引っ掛け部
３３１  フック
３３２  より戻し構造
３４０  センサ
３５０  リモコン
３５１  受信機
Ａ  ジャイロ運動による回転方向
Ｂ  回転台の回転方向(第二の回転駆動部の回転方向)
【図１】
2016051703.tif 000003
【図２】
2016051703.tif 000004
【図３】
2016051703.tif 000005
【図４】
2016051703.tif 000006
【図５】
2016051703.tif 000007
【図６】
2016051703.tif 000008
【図７】
2016051703.tif 000009
【図８】
2016051703.tif 000010
【図９】
2016051703.tif 000011
【図１０】
2016051703.tif 000012
【図１１】
2016051703.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成28年1月7日(2016.1.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジャイロを発生させる重錘としての機能を果たすジャイロコマと回転駆動部とジャイロコマの回転軸を内包するジャイロを利用した回転コマ部があり、更に第二の回転駆動部と第二の回転軸と伝達手段を備え、ジャイロを利用した回転コマ部に対し、第二の回転駆動部による回転力を回転盤又は伝達手段を用い伝達する構造を有することを特徴とするジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項２】
前記第二の回転駆動部と第二の回転軸は、ジャイロを利用した回転コマ部の上部もしくは下部に配置されることを特徴とする請求項１記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項３】
前記ジャイロを利用した回転コマ部に内包されたジャイロコマの重心は、第二の回転軸中心より外周の任意の点上にあることを特徴とする請求項１乃至請求項２記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項４】
前記第二の回転駆動部は正回転と逆回転に回転することを可能とすることを特徴とする請求項１乃至請求項３記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項５】
前記伝達手段には回転軸若しくは、吊り下げ具、又は吊り下げ紐、又はフック、又はより戻し構造、又は回転盤もしくはこれらを組み合わせる構造を使用することを特徴とする請求項１乃至請求項４記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項６】
前記前記回転盤は水平方向に回転することを特徴とする請求項５記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項７】
前記ジャイロコマの回転軸と第二の回転軸とが接点を持ち、これらを接合しあう場合においてはジャイロコマの水平方向への回転及び第二の回転軸の回転を受けた前記ジャイロコマの鉛直方向に動作することの出来る開口部とフックを備えることを特徴とする請求項１乃至請求項５記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項８】
センサによる位置情報とリモコンによる遠隔操作により、又はそれぞれを個別に使用することにより第二の回転駆動部を加速減速することが出来る構造を有することを特徴とする請求項１乃至請求項６記載のジャイロを利用した多方向回転機構。
【請求項９】
ジャイロを利用した回転コマ部の水平方向へのジャイロ運動に対して直交する様に配置される第二回転駆動部の回転により回転する第二回転軸が配置されることを特徴とする請求項１乃至請求項8記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項１０】
ジャイロを利用した回転コマ部に対してこのジャイロを利用した回転コマ部を鉛直方向に上下運動を誘発させる為のこのジャイロを利用した回転コマ部の回転駆動部以外の動力であって、第二の回転駆動部の回転はジャイロを利用したコマ部の上方向運動を誘発させうる回転数若しくは回転時間よりも下方向運動を誘発させる回転数若しくは回転時間が少ないことを特徴とする請求項１乃至請求項9記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【請求項１１】
前記第二の回転駆動部の回転時間は１秒乃至５秒程度の範囲内で回転するものであることを特徴とする請求項１乃至請求項10記載のジャイロを利用した多方向回転機構
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物品を回転させるために用いる回転支持部においてジャイロの効果を用いその回転効果をジャイロによる水平回転なものから鉛直上下方向への回転を変化させる効果を誘発させる構造を持ち、水平方向回転から上方向もしくは下方向へ水平方向回転の高さを変化させることにより広範囲な方向へ回転の効果をもたらしめるものである。
【背景技術】
【０００２】
現在使用されている大多数の回転用支持構造はモーターよりその物品の方向を変化させ、つまり物品自体を直接回転させてその回転台に付属している物品による効果の方向を変換している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平6−７７３８９
【特許文献２】特開２０１１−９７４８４
【特許文献３】特開２００６−６３９４８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
回転による外周方向への回転台によるこの回転台に取り付けられる物品の作用効果はこの主に水平回転方向に従った動きのみに限られている。
【０００５】
平面的な水平方向中心の回転の効果をさらに鉛直方向に上方向もしくは下方向へと効果を拡散できないか考案。さらに動力による直接的な力によりこれら二通りの回転を其々別々に個別に配置される動力を使用し作用させるのではなく、運動作用や効果による間接的力による負担の少ない簡便な方法として多方向への回転効果を生み出せないかを考案。
【０００６】
直接的に動力などを利用して水平方向回転の動きとは別に上下方向に別動力を使い直接動かす解決方法も考えられるが、動作させる時などに構造的な負荷がかかるし、水平方向回転の構造物に対して直接取り付けられることが多いため重くなりそのため故障の原因にもなる。
【０００７】
ジャイロ運動の水平方向への回転運動に加え、この水平方向への運動に一定の回転運動を加えることにより鉛直方向への力作用を誘発する運動法則を利用することにより、直接的に回転の力をかける方法ではなく間接的な回転によりこれを可能とすることが出来、伝達部品なども使用せず又、別々に個別に配置される動力などによる重さや負荷も減らせると考えてこれらの運動機能を利用できないか考案するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
ジャイロによる回転ではこの水平方向への作用効果に限定されるが、このジャイロを発生させるジャイロコマに対してジャイロによる回転方向もしくはその反対に対して回転を加えることによりこのコマの回転角度を鉛直方向に上方向もしくは下方向へ動作を誘発することが出来るとともに、これによるこのジャイロにより回転するジャイロにより回転する回転機構に取り付けられる物品の作用効果は組み合わせる事でより多方向への効果をもたらすことが期待できるものである。
【０００９】
ジャイロを利用した回転コマ部は水平方向にジャイロによるコマ運動を行うが、この回転運動と同一方向へ第二回転駆動部による回転力を第二回転軸や伝達手段により前記ジャイロを利用した回転コマ部へ伝達することにより、ジャイロを利用した回転コマ部は水平方向への回転運動を鉛直上方へと変化させる動きを誘発することが出来る。
【００１０】
ジャイロを利用した回転コマ部の水平方向へのジャイロ運動に対して第二回転駆動部による回転力をこのジャイロを利用した回転コマ部の上部若しくは下部に配置する位置へ配置することでジャイロを利用した回転コマ部に対して第二回転軸及び伝達手段を用いて回転力を伝達する。
【００１１】
ジャイロを利用した回転コマ部が重力に対して真上方向に自立している場合はジャイロコマの重心とこの回転軸はこの鉛直線上にありジャイロ運動をしてない状態である。それ以外の場合をジャイロ運動をしている場合としている。
【００１２】
上記請求項１乃至請求項３に置いては、第二回転軸の回転運動は正回転(ここではジャイロを利用した回転コマ部の回転方向と同一方向の回転)を意味してきたが、これと逆に回転することによりジャイロを利用した回転コマ部の水平方向のジャイロ運動を鉛直下向きへと変化させることが出来る。
【００１３】
第二駆動部の回転力を第二回転軸とジャイロを利用した回転コマ部との伝達手段の例示をしている。
【００１４】
センサによるジャイロを利用した回転コマ部の回転高さ位置を把握し又、リモコンによる遠隔操作を行うことが出来る。
【発明の効果】
【００１５】
。
水平方向へとジャイロ運動を行うジャイロを利用した回転コマ部に対してこの回転方向へと第二回転駆動部による回転を加えることにより、特別のギアの組み合わせや直接動力で回転角度を変換せずとも、ジャイロの作用により回転運動を加える加減により鉛直上向きに発生する力の加減も変化する。
これにより一定方向のみのジャイロによる水平方向の回転に変化をつけることが可能となる。
【００１６】
第二回転駆動部の回転力を効率よくジャイロ運動を行うジャイロを利用した回転コマ部に対して伝達する為には、同じ水平方向の回転を作ることが一番効率よくそのために上下に平行して同じ水平方向への回転を作る為の第二回転軸が配置される。
【００１７】
ジャイロを利用した回転コマ部の水平方向へのジャイロ運動中心に対して直交するように第二回転軸を配置するのが一番適しており、その為には第二回転駆動部による回転力をこのジャイロを利用した回転コマ部の上部若しくは下部に配置する位置へ配置することでジャイロを利用した回転コマ部の回転中心と第二回転軸中心が同じ軸線上にあるために、力の伝達が無駄なく行われる位置である。この位置がジャイロを利用した回転するコマ部の上部と下部にそれぞれ存在するのである。
【００１８】
これにより斜めに接することによる伝達に比べると、伝達ロスは少なくなるだけではなく、加速減速などの細かい回転数の場合もパフォーマンスは向上することになる。
【００１９】
ジャイロ運動を継続的に行うために、重心の位置と回転軸の軸中心の位置関係には注意が必要でこれらが重なり合わない様に制御することがより連続的に動きを中断させずに多方向へと効果をもたらす。
【００２０】
上記請求項１乃至請求項３に置いては、第二の回転軸の回転運動は正回転(ここではジャイロを利用した回転コマ部の回転方向と同一方向の回転)を意味してきたが、これと逆に回転することによりジャイロを利用した回転コマ部の水平方向のジャイロ運動を鉛直下向きへと変化させることが出来る。
【００２１】
更に前記ジャイロを利用した回転コマ部の重心と回転軸の軸中心が同一になりジャイロ運動を行わないときにはこの逆方向への回転をかけることにより、下方向への変化を誘発することは可能である。
【００２２】
第二の回転駆動部の回転力をジャイロを利用した回転駆動部へ伝える伝達手段を吊下げの場合や回転台上に置くのかの状況に応じて伝達構造に係る部分を回転台と回転軸や下げ紐とより戻し部を組み合わせる構造の採用
【００２３】
センサによる位置の情報を把握することにより、よりスムースに上下運動を行うための指示を第二の回転駆動部に対して送ることが出来、リモコンによる遠隔操作による適時な運用も可能となる。
【００２４】
前記ジャイロ運動を行わない状態になる前に、センサで検知することでよりジャイロ運動による回転運動を止めずに流れるようなイメージの動きを実現することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施形態に係るジャイロコマが下方向に向いた状態にてジャイロ運動をしていることを示す図（ａ）とジャイロコマが上方向に向けてジャイロ運動をすることを示す図（ｂ）である。
【図２】本発明の実施形態に係るジャイロコマの回転軸延長線上の非回転部１２を回転台の回転中央に接し、ジャイロコマは回転しているがジャイロ運動を行わずに停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロコマが起き上がりジャイロ運動を開始した図(ｂ)
【図３】本発明の実施形態に係る変心位置に回転部を設け、停止している回転台の上にあるジャイロコマを内包するジャイロコマ外周外郭のジャイロコマは回転しているが、ジャイロ運動を行わずに停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロコマが上向き方向に起き上がりジャイロ運動を開始した図(ｂ)
【図４】本発明の実施形態に係る図２及び図３における回転台とジャイロ運動の回転方向を示す図でジャイロコマの回転軸延長線上の非回転部１２が回転台の中心より外周にある図(ａ)とこの回転軸の片端が回転台の中心に接してる時の図(ｂ)Ａはジャイロの回転方向で、Ｂは回転台の回転方向。
【図５】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けてつりさげた図（ａ）とジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けて上方向に向かい回転運動をすることを示す図（ｂ）とジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けて水平方向へ回転運動をすることを示す図（ｃ）である。
【図６】本発明の実施形態に係るスピーカを取り付けたジャイロを利用した回転部がジャイロコマは回転しているがジャイロ運動を停止させて外郭を回転台上に接して停止している図(ａ)と回転台が回転することによりジャイロを利用した回転部が起き上がりジャイロ運動を行っている状態の図（ｂ）
【図７】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構にスピーカを取り付けた側面図（ａ）とジャイロを利用した回転部にスピーカを取り付けた正面図（ｂ）である。
【図８】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構に照明部を取り付けた側面図（ａ）とジャイロを利用した多方向回転機構に照明部を取り付けた正面図（ｂ）である。
【図９】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した回転部の回転軸片端と回転台の接合部分を示す図
【図１０】本発明の実施形態に係る回転台上で起き上がるジャイロを利用した多方向回転機構の起き上がり高さを計測するセンサを付けた図
【図１１】本発明の実施形態に係るジャイロを利用した多方向回転機構の動きを調節する第二回転駆動部に対してリモコン操作を行う図
【図１２】本発明に係るジャイロを利用した多方向回転機構の非回転軸102を第二の回転駆動部の回転力を受け回転する吊下げ部23とを接合するものとして使用する磁石を使った連結部を示すもの。
【図１３】本発明に係るジャイロを利用した多方向回転機構の非回転軸102を第二の回転駆動部の回転力を受ける回転台とを接合するものとして使用する磁石を使った連結部。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の実施例について図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００２７】
図１（ａ）において、ジャイロコマ１が回転軸１１延長上にある非回転部１２により第二の回転動力２０とつりさげ部２３で固定されており、この非回転部１２を回転中心としてこのジャイロコマはジャイロ運動をすることが出来る。
【００２８】
本発明に関し以下の第二回転駆動部の回転数は１秒〜５秒弱程度を範囲として実施しているものであって常時常に回転し続けるものではない。
【００２９】
図１（ｂ）において、ジャイロコマ１はジャイロの回転方向と同じ方向に回転する回転を第二の回転動力２０により受け、ジャイロ運動をしながら鉛直上方向へと角度を変えていることを示している。
【００３０】
このようにジャイロコマ１に対してそのジャイロ運動の回転方向と同一方向への回転運動をこのジャイロコマ１へ加えることにより垂直上方向へと変化するが、図１（ｂ）の状態でジャイロ運動をするジャイロコマ１に対して第二の回転動力によりそのジャイロ運動とは逆の方向に対して力を加えることにより、垂直方向下向きへと角度を変化させ、図１（ａ）の図のように変化する。
【００３１】
図２（ａ）では図1で説明したジャイロコマ１を回転台３０の上の回転中心にこのジャイロコマの回転軸の片端３２を乗せ、ジャイロコマ１は回転した状態でジャイロコマの外周外郭１３を回転台３０上のノンスリップ部３１は（滑りにくい素材でできている）の上に停止している状態である。
【００３２】
この例ではノンスリップ部の素材は抵抗値の高いゴム製のものを使用。
スリップ部にはプラスチック素材を使用し、これに接する非回転部１２は鉄製を使用。
【００３３】
ジャイロ運動の停止状態は図１では説明できなかったが、回転台３０の上に斜めに置いてあるジャイロコマ１はジャイロ運動をしていない状態にある。
あえてこの状態に置いたのはこの停止状態から回転台３０を重力の影響をこのジャイロコマが受けた時に回転する方向へ回転させた時に図２(ｂ）の状態になることを説明するためである。
【００３４】
この時、ノンスリップ部のグリップにより固定されていたジャイロコマ１はジャイロコマの外周外郭がこのノンスリップ部との摩擦により固定され外方向へと飛び出さないようになっており、回転台３０は第二回転駆動部２０より発生した回転運動を第二回転軸２１によりこのジャイロコマに対して伝達することが出来る構造となっている。
【００３５】
この場合の変化の様子は図１に示す通りでジャイロ運動と同じ方向に回転台３０が回転すると、鉛直上方向に向きを変化させ、その反対方向に回転台が回転すると鉛直下方向へと向きを変えることとなるが、この時の非回転部１２は回転軸を受けこれは回転軸の延長線上に設置され、凹構造となっているスリップ部(凹部)３２に接地しこの部分は摩擦が少なく自由に回転可能である。また回転中のジャイロコマ１を内包するジャイロコマ１外周外郭１３のジャイロ運動停止状態からでもジャイロ運動へと変化させることが可能である。
【００３６】
上記ジャイロ運動へと変化することが可能とは斜めに回転台３０に停止状態からノンスリップ部の抵抗により固定されているジャイロコマ外周外郭１３は回転台３０と同じ方向へと回転することになる。この回転による飛び出しを防いでいる。
【００３７】
図３では、ジャイロコマ１の位置が回転台３０の中心より外周に位置している配置であるが、図３(a)は図２(a)と同じであり、また図３(b)は図２(ｂ)と回転による変化は同じになる。
【００３８】
この様子を比べた図が図４であり、ジャイロ運動Ａの方向に若しくはジャイロ運動を行うはずの方向(回転台に接しているのでジャイロ回転はしていないため)と回転台３０の回転方向が同じ場合は、鉛直上方向にジャイロコマ１が変化し、その反対は鉛直下向きへと変化する。
【００３９】
この時の回転速度は回転台３０の回転方向がジャイロ運動と同じ方向に回転するに対しては回転数に対して変化の割合はかなりゆっくりなのに対して、反対方向に対しては抵抗の関係もあるがかなり反応は早くなる。
【００４０】
上記の運動変化を利用してジャイロを利用した回転機構へスピーカを取り付けて引っかけ部３０５に対して吊下げ部２３により吊下げ時の様子が図５（ａ）であり、ジャイロを利用した回転機構の内部にある回転動力によるジャイロ運動方向と同一方向に対して回転を第二回転動力２０により加えて鉛直方向上向きにジャイロを利用した回転機構が変化した図５（ｂ）であり、水平方向へジャイロ運動をすることを示す図５（ｃ）である。
【００４１】
図４のところで反応について考察してるが、例えば図５(a)の状態から第二の回転駆動部２０を９０度ジャイロによるの回転運動方向へと回転させた図が図５(ｂ)であり更に９０度回転すると図５(ｃ)となる場合において、このジャイロ運動反対方向へと第二回転駆動部を３０度回転すると図５(ｃ)から図５(ａ)へと変化する。それほどジャイロ運動回転方向に対しての抵抗に対しては大きな反応となる。      
【００４２】
また前記図１で説明した作用と同じく、図５（ｃ）のジャイロを利用した回転機構部３０１のジャイロ運動に対して同一方向への回転が加われば図５（ｂ）となり、これとは反対の回転力が加わるときは図５（ａ）の図のように変化することになる。
【００４３】
図６において、ジャイロを利用した多方向回転構造３０１にスピーカ５０を取り付けて第二の回転駆動部２０より回転運動を伝達しているスピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｂの図である。
【００４４】
図７はジャイロを利用した回転機構部３０１に対してスピーカ５０を取り付けたスピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｂであって側面図は図７（ａ）であり、正面図は図３（ｂ）である。
【００４５】
図８はジャイロを利用した回転機構部に対して照明器具６０を取り付けた図であり、照明器具６０に対して照明部品６１が取り付けられている照明器具を取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構３００ｃである。側面図は図８（ａ）であり正面図は図８（ｂ）である。
【００４６】
図９においては、図２・図３・図６において回転台３０の回転中心とジャイロコマ１若しくはジャイロを利用した多方向回転機構３０１を固定する構造を示すもので、回転軸１１延長上の非回転部１２とフック３３１で止めてあり更にこれにより戻し構造３３２により自由に回転できるように固定できる構造となる。
又、磁石により回転台の３０中心とジャイロコマ１の先端部１２を固定することも有効である。
【００４７】
図１０においては、回転台３０の回転によるジャイロコマ１若しくはジャイロを利用した多方向回転機構３０１において、鉛直上方向に変化した状態をセンサ３４０でとらえ、必要に応じて第二駆動部２０の回転を調整するものである。
これにより適切な回転角度を保つことが可能となる。
【００４８】
図１１においては、リモコン３５０を使用し、受信装置３５１を備え方向や回転の調子を遠隔操作で第二回転駆動部を調整しながら利用することも可能である。
【００４９】
図12は本発明に係るジャイロを利用した多方向回転機構の非回転軸102を第二の回転
駆動部の回転力を受け回転する吊下げ部23とを接合するものとして使用する磁石を使った連結部を示すもの。
【００５０】
図13は本発明に係るジャイロを利用した多方向回転機構の非回転軸102を第二の回転
駆動部の回転力を受ける回転台とを接合するものとして使用する磁石を使った連結部。
【００５１】
このようにジャイロを利用した回転機構部に対してスピーカや照明を取り付けることにより周辺の広い範囲に効果を及ぼすことが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
回転する照明器具に使用することが出来る事でより広い範囲へ投光することが可能となる。
回転するスピーカに使用することが出来る事や、ロータリースピーカに応用することにより、より広範囲への音の効果や音色の変化が期待できる。
回転する噴霧機や霧発生器や送風機に使用することが出来る。
【符号の説明】
【００５３】
１  ジャイロコマ
１１  回転軸
１２  非回転部
１３  ジャイロコマ外周外郭
２０  第二回転駆動部
２１  第二回転軸
２３  吊下げ部
３０  回転台
３１  ノンスリップ部
３２  スリップ部(凹部)
３５  磁石(連結部)
５０  スピーカ
６０  照明器具
６１  照明部品
１０２  非回転軸
３００ｂ  スピーカを取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構
３００ｃ  照明器具を取り付けたジャイロを利用した多方向回転機構
３０１  ジャイロを利用した多方向回転機構
３０５  回転支点
３３０  引っ掛け部
３３１  フック
３３２  より戻し構造
３４０  センサ
３５０  リモコン
３５１  受信機
Ａ  ジャイロ運動による回転方向
Ｂ  回転台の回転方向(第二の回転駆動部の回転方向)
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】追加
【補正の内容】
【図１２】
2016051703.tif 000014
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１３
【補正方法】追加
【補正の内容】
【図１３】
2016051703.tif 000015