(57)【要約】【課題】起立訓練以外の用途にも利用し易いチルトテーブルを提供する。【解決手段】チルトテーブル１は、ベース部１０と、ベース部１０に支軸１４を介して揺動可能に連結されるテーブル部２０と、テーブル部２０の傾斜量を変更するチルト機構３０と、を備えている。支軸１４は、テーブル部２０の長手方向の中央領域に位置している。【選択図】図１
2016054925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部と、
前記ベース部に支軸を介して揺動可能に連結されるテーブル部と、
前記テーブル部の傾斜量を変更するチルト機構と、
を備え、
前記支軸が、前記テーブル部の長手方向の中央領域に位置していることを特徴とするチルトテーブル。
【請求項２】
前記チルト機構には、
モーター部と、
両端が前記テーブル部に固定されると共に、前記両端の間で前記モーター部に連結される索状部材と、
が含まれることを特徴とする請求項１に記載のチルトテーブル。
【請求項３】
前記ベース部には、前記テーブル部を昇降可能とする昇降機構が含まれることを特徴とする請求項１又は２に記載のチルトテーブル。
【請求項４】
前記昇降機構は、前記テーブル部の傾斜量に応じて自動的に駆動することを特徴とする請求項３に記載のチルトテーブル。
【請求項５】
前記テーブル部の長手方向の一端部には、足載せ部が設けられていることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のチルトテーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば起立訓練等に利用されるチルトテーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、起立性低血圧症の治療や評価に使用されたり、立位バランス訓練のために使用されたりする起立訓練ベッド（チルトテーブルと呼ばれることもある）が知られている（例えば特許文献１参照）。従来の起立訓練ベッドは、架台と、この架台上に傾動自在に設けられるベッド本体と、このベッド本体の傾斜角度を調整する傾動機構とを備えている。
【０００３】
従来の起立訓練ベッドによれば、ベッド本体の傾斜角度を０°（水平状態）から大きくしていくことによって、患者の姿勢を臥位から立位に近づけていくことができる。従来の起立訓練ベッドでは、ベッド本体の傾斜角度を変更することによって、患者の脚に加わる荷重を調整することができる。このために、従来の起立訓練ベッドは、例えば、長期臥床によって足腰の弱った患者のリハビリテーション用途としても使用できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−３３７３１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、チルトテーブルは、起立訓練以外の用途でも利用できると便利である。例えば、チルトテーブルは、テーブル部（上記ベッド本体に同じ）に座らせた患者の座位安定性を評価するためにも利用できると便利である。座位安定性の評価は、患者をテーブル部の長辺側の側面寄りに座らせ、テーブル部を水平から所定の角度傾けることによって行われる。
【０００６】
従来のチルトテーブルは、起立訓練用途を目的として構成されている。このために、テーブル部は、一方向にしか傾けることができないか、二方向に傾けることができたとしても、一方側にのみ大きく傾き、他方には殆ど傾けられない構造になっている。したがって、従来のチルトテーブルを使って左右両方の傾きに対する座位安定性を評価しようとすると、患者を座らせる位置を一方側の側面から対向する他方側の側面へと移動させることが必要になる場合があり、不便である。
【０００７】
また、チルトテーブルは、作業台として利用できると便利である。しかしながら、従来のチルトテーブルは、起立訓練用途を目的として構成されているために、回転支点（支軸）がテーブル部の長手方向の一端部寄りに設けられている。このために、テーブル部の長手方向の他端部側を作業台として利用する場合に、揺れが大きくなるといった問題が生じる。また、テーブル部の長手方向の他端部側を作業台として利用する場合に、過負荷が加わると、機器の損傷が発生する可能性がある。
【０００８】
以上の点に鑑みて、本発明の目的は、起立訓練以外の用途にも利用し易いチルトテーブルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために本発明のチルトテーブルは、ベース部と、前記ベース部に支軸を介して揺動可能に連結されるテーブル部と、前記テーブル部の傾斜量を変更するチルト機構と、を備え、前記支軸が、前記テーブル部の長手方向の中央領域に位置している構成（第１の構成）になっている。
【００１０】
なお、前記中央領域は、端部領域ではないことを意味する。すなわち、前記支軸は、前記テーブル部の長手方向の中央（真ん中）に位置しているのが好ましいが、当該中央からずれた位置に位置してもよい。前記中央領域は、前記テーブル部の長手方向の長さをＡとした場合に、前記テーブル部の長手方向の中央から当該長手方向に沿って±Ａ／４ずれた位置を境界とする範囲であるのが好ましい。また、前記中央領域は、前記テーブル部の長手方向の中央から当該長手方向に沿って±Ａ／８だけずれた位置を境界とする範囲であるのがより好ましい。
【００１１】
本構成によれば、支軸を中心としてテーブル部を回動することによって、テーブル部（テーブル面）を水平状態から鉛直状態に傾ける構成を実現できる。すなわち、本構成のチルトテーブルは、従来と同様に起立訓練に利用することが可能である。また、本構成のチルトテーブルは、テーブル部を傾斜させる際に回動中心となる支軸がテーブル部の長手方向の中央領域に位置しているために、テーブル部の長辺側を水平状態から二方向に大きく傾け易い構造である。このために、本構成によれば、左右両方の傾きに対する座位安定性を評価するために、患者の座る位置を途中で対面側に移動させる必要がないチルトテーブルを提供できる。また、本構成によれば、テーブル部を傾斜させる際に回動中心となる支軸がテーブル部の長手方向の端部に偏って存在しないために、テーブル部の広い範囲を安定した作業台として利用し易い。
【００１２】
上記第１の構成のチルトテーブルにおいて、前記チルト機構には、モーター部と、両端が前記テーブル部に固定されると共に、前記両端の間で前記モーター部に連結される索状部材と、が含まれる構成（第２の構成）であるのが好ましい。なお、前記索状部材の両端は、前記支軸を挟むように、前記テーブル部の長手方向に間隔あけて前記テーブル部に固定されているのが好ましい。また、前記チルト機構には、前記索状部材に連結されるギア（歯車）が含まれてもよい。本構成によれば、テーブル部の長辺側を水平状態から二方向に大きく傾けることが可能なチルトテーブルを得易い。
【００１３】
上記第１又は第２の構成のチルトテーブルにおいて、前記ベース部には、前記テーブル部を昇降可能とする昇降機構が含まれる（第３の構成）のが好ましい。前記昇降機構は、前記テーブル部と共に前記チルト機構を昇降させる構成であってよい。本構成によれば、テーブル部の傾斜角度を大きくできる構造を得易い。
【００１４】
上記第３の構成のチルトテーブルにおいて、前記昇降機構は、前記テーブル部の傾斜量に応じて自動的に駆動する構成（第４の構成）であるのが好ましい。本構成によれば、チルトテーブルを操作する操作者の負担が少なくなり便利である。
【００１５】
上記第１から第４のいずれかの構成のチルトテーブルにおいて、前記テーブル部の長手方向の一端部には、足載せ部が設けられている構成（第５の構成）が好ましい。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、起立訓練以外の用途にも利用し易いチルトテーブルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係るチルトテーブルの構成を示す第１の概略側面図
【図２】本発明の実施形態に係るチルトテーブルの構成を示す第２の概略側面図
【図３】図２に示す状態からＸリンク機構が伸びた場合のチルトテーブルの状態を示す概略図
【図４】本発明の実施形態に係るチルトテーブルが備えるチルト機構の作用を説明するための第１の概略図
【図５】本発明の実施形態に係るチルトテーブルが備えるチルト機構の作用を説明するための第２の概略図
【図６】本発明の実施形態に係るチルトテーブルの第１の使用例について説明するための概略図
【図７】本発明の実施形態に係るチルトテーブルの第２の使用例について説明するための概略図
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態に係るチルトテーブルについて、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１９】
図１は、本発明の実施形態に係るチルトテーブル１の構成を示す第１の概略側面図である。また、図２は、本発明の実施形態に係るチルトテーブル１の構成を示す第２の概略側面図である。第１の概略側面図と第２の概略側面図とは、観察方向が９０°異なる。図１及び図２に示すように、チルトテーブル１は、ベース部１０と、テーブル部２０とを備えている。
【００２０】
ベース部１０は、第１のベース１１と、第１のベース１１上に配置される第２のベース１２と、を備えている。上面視略凹字形状に設けられる第１のベース１１は、その下面の四隅に脚部１１１を有し、脚部１１１を介して床面に載置される。なお、脚部１１１には、車輪（不図示）が取り付けられても構わない。このように構成することによって、チルトテーブル１の移動が容易になる。脚部１１１に車輪を取り付ける場合には、車輪の回転を一時的にロックすることが可能なロック機構が設けられるのが好ましい。
【００２１】
上面視略矩形状に設けられる第２のベース１２は、第１のベース１１に比べて、テーブル部２０の長手方向に平行な方向（図１において左右方向、図２において紙面と垂直な方向）の長さが短くなっている。なお、第２のベース１２と第１のベース１１とは、テーブル部２０の短手方向に平行な方向（図１において紙面と垂直な方向、図２において左右方向）の長さはほぼ同じになっている。また、第２のベース１２は、第１のベース１１の長手方向の一端寄りに配置されている。
【００２２】
第２のベース１２は、Ｘリンク機構１３を介して第１のベース１１に連結されている。このＸリンク機構１３の存在により、図２及び図３からわかるように、第２のベース１２は第１のベース１１に対して昇降する。なお、Ｘリンク機構１３の伸縮には、不図示の伸縮手段が利用される。伸縮手段として、例えば、油圧シリンダー、空圧シリンダー、或いは、電動シリンダー等が利用されてよい。また、図３は、図２に示す状態からＸリンク機構１３が伸びた場合のチルトテーブル１の状態を示す概略図である。また、Ｘリンク機構１３は、後述の説明からわかるように、本発明の昇降機構の一例である。
【００２３】
第２のベース１２の上面には、テーブル部２０の短手方向と平行な方向に間隔をあけて配置される一対の支持体１２１ａ、１２１ｂが立設されている。一対の支持体１２１ａ、１２１ｂは、いずれも略三角形状の板状部材で構成されている。一対の支持体１２１ａ、１２１ｂは、第２のベース１２の中央部を挟んで略対称配置されている。一対の支持体１２１ａ、１２１ｂの上部側の頂部近傍には、一対の支持体１２１ａ、１２１ｂを橋渡しするように配置される支軸１４が固定されている。支軸１４の両端は、いずれも、支持体１２１ａ、１２１ｂを貫通している。
【００２４】
上面視略長方形状に設けられるテーブル部２０の下面側には、一対の軸受け部２１ａ、２１ｂが設けられている。一対の軸受け部２１ａ、２１ｂは、テーブル部２０の長手方向（図１において左右方向、図２において紙面と垂直な方向）の中央部（真ん中）に設けられている。また、一対の軸受け部２１ａ、２１ｂのうち、一方（第１の軸受け部２１ａ）はテーブル部２０の短手方向の一端部に、他方（第２の軸受け部２１ｂ）はテーブル部２０の短手方向の他端部に配置されている。
【００２５】
一対の軸受け部２１ａ、２１ｂは、支軸１４に対して回動可能に連結されている。このため、テーブル部２０は、支軸１４を介して第２のベース１２（換言するとベース部１０）に揺動可能に連結されることになる。
【００２６】
テーブル部２０の長手方向の他端（図１において左端）には、テーブル部２０に載る者（通常は患者）が必要に応じて足を載せる一対の足載せ部２２ａ、２２ｂが取り付けられている。足載せ部２２ａ、２２ｂは、板状体で構成され、その板面がテーブル部２０の上面（テーブル面）と略直交するように取り付けられている。なお、本実施形態では、足載せ部を２つの板状体で構成しているが、これに限らず、例えば１つの板状体で構成してもよい。
【００２７】
テーブル部２０には、その他、テーブル部２０に載った者を固定するベルト類や、テーブル部２０に載った者が掴む把持部等が適宜設けられてよい。
【００２８】
ベース部１０とテーブル部２０との間には、テーブル部２０の傾斜量を変更可能とするチルト機構３０が設けられている。チルト機構３０には、駆動モーター部３１と、第１のギア３２と、第２のギア３３と、チェーン３４と、が含まれている。駆動モーター部３１、第１のギア３２、及び、第２のギア３３は、一対の支持体１２１ａ、１２１ｂに挟まれるように第２のベース１２上に配置される支持体１２２に支持されている。
【００２９】
なお、図１においては、説明の便宜上、第１の支持体１２１ａの存在にもかかわらず、駆動モーター部３１、第１のギア３２、及び、第２のギア３３が見えるように描いている。この点、後述の図４から図７においても同様である。
【００３０】
チェーン３４は、テーブル部２０の長手方向の一端寄り（図１において右端寄り）の下面側に、その一端３４ａが固定されている。一端３４ａが固定されたチェーン３４は、第１のギア３２、駆動モーター部３１の出力軸に取り付けられるギア３１ａ、第２のギア３３の順に、これらと連結され、他端３４ｂが、テーブル部２０の長手方向の他端寄り（図１において左端寄り）の下面側に固定される。すなわち、チェーン３４の両端３４ａ、３４ｂは、支軸１４を挟むように、テーブル部２０の長手方向に間隔をあけてテーブル部２０に固定されている。
【００３１】
なお、図１においては、チェーン３４は、一部が簡略化（単なる破線）して記載されている。図２以降でも、チェーン３４は、適宜簡略化して記載されている。チェーン３４は、本発明の索状部材の一例である。本発明の索状部材は、チェーン３４に代えて、例えば、ワイヤーやベルト等で構成されてもよい。
【００３２】
ここで、図１、図４、及び、図５を参照して、チルト機構３０の作用について説明する。なお、図４及び図５は、本発明の実施形態に係るチルトテーブル１が備えるチルト機構３０の作用を説明するための概略図である。なお、図１の状態では、テーブル部２０（テーブル面）は、ほぼ水平になっている。
【００３３】
図１の状態から駆動モーター部３１のギア３１ａが一の方向（図１において時計回り方向）に回転すると、ギア３１ａを基準として、左側（チェーン３４の他端３４ｂが固定される側）から右側（チェーン３４の一端３４ａが固定される側）へとチェーン３４が移動を開始する。これに伴い、テーブル部２０の足載せ部２２ａ、２２ｂが設けられる側の端部が下側に引っ張られる。この結果、図４に示すように、チルトテーブル１は、足載せ部２２ａ、２２ｂ側が下がるように回動して傾斜を生じる。
【００３４】
図１の状態から駆動モーター部３１のギア３１ａが前述の一の方向と反対方向（図１において反時計回り方向）に回転すると、ギア３１ａを基準として、右側から左側へとチェーン３４が移動を開始する。これに伴い、テーブル部２０の足載せ部２２ａ、２２ｂが設けられる側と反対の端部が下側に引っ張られる。この結果、図５に示すように、チルトテーブル１は、足載せ部２２ａ、２２ｂ側が上がるように回動して傾斜を生じる。
【００３５】
次に、以上のように構成されるチルトテーブル１の使用例について説明する。例えば、起立性低血圧症の評価や起立訓練にチルトテーブル１が使用される場合、図６（ａ）に示すように、患者Ｍは水平状態にされたテーブル部２０上に仰向けになって寝転がる。この際、患者Ｍは、足載せ部２２ａ、２２ｂがある端部側に足が配置され、他方の端部側に頭が配置されるように寝転がる。
【００３６】
なお、図６（ａ）においては、ベース部１０に含まれるＸリンク機構１３は、縮んだ状態になっており、テーブル部２０の高さ位置は最低になっている。ただし、これは一例にすぎず、図６（ａ）に示す状態に比べてＸリンク機構１３が伸ばされた状態で、患者Ｍがテーブル部２０上に寝転がるようにしてもよい。すなわち、テーブル部２０の高さ位置は、適宜調整されてよい。
【００３７】
チルトテーブル１が起立性低血圧症の評価に利用される場合、チルト機構３０を利用して、患者Ｍの足側が下に下がり、患者Ｍの頭側が上に上るように、テーブル部２０は水平状態から徐々に角度を変更される。例えば、テーブル部２０（テーブル面）は、水平状態（０°）から鉛直状態（９０°）になるまで傾けられる。この例では、テーブル部２０は、図６（ａ）に示す水平状態から、図６（ｂ）に示す傾斜状態を経て、図６（ｃ）に示す鉛直状態に至る。
【００３８】
本例では、テーブル部２０が図６（ｂ）に示す傾斜状態（例えば傾斜角度３０°程度）から更に大きな角度に傾こうとすると、チルトテーブル１が配置される床面（不図示）にテーブル部２０が当たってしまう。このために、テーブル部２０が床面に当たらないように、適宜、Ｘリンク機構１３（図２及び図３も参照）を利用して、テーブル部２０及びチルト機構３０が載せられる第２のベース１２が上昇される。
【００３９】
Ｘリンク機構１３を用いた第２のベース１２の上昇は、チルトテーブル１の操作者が適当なタイミングで実行しても良いが、自動的に実行されるのが好ましい。このために、チルトテーブル１に角度センサーを取り付け、当該角度センサーの情報に基づいて制御部がＸリンク機構１３の動作を制御するようにしてもよい。また、別の例として、例えば、チェーン３４の移動量に応じてオンされる、或いはオンオフされるスイッチを配置して、チェーン３４の移動量に応じてＸリンク機構１３の動作を制御するようにしてもよい。
【００４０】
なお、図６（ｃ）に示す状態では、テーブル部２０の足載せ部２２ａ、２２ｂが設けられる側の端部が第１のベース１１と干渉する可能性がある。この干渉が発生しないように、第１のベース１１は、上述のように上面視略凹字状に設けられている。
【００４１】
チルトテーブル１が起立訓練（リハビリテーション用途）で利用される場合には、テーブル部２０が９０°まで傾けられることは少なく、例えば７０°〜８０°で利用される。当該角度になるまで、テーブル部２０が傾けられ、傾きに応じた負荷を患者Ｍに与えて訓練を行う。訓練時には、患者Ｍの足は、足載せ部２２ａ、２２ｂに載った状態になる。起立性低血圧症の評価や起立訓練が終了すると、駆動モーター部３１が傾斜を生じさせる場合と反対側に回転されて、テーブル部２０が水平状態にされる。この際、Ｘリンク機構１３も適宜動作する。
【００４２】
次に、本実施形態のチルトテーブル１が、座位安定性評価に使用される場合について説明する。座位安定性評価にチルトテーブル１が使用される場合、図７（ａ）に示すように、患者Ｍは、水平状態にされたテーブル部２０の一方の長辺の側面寄りに座る。座位安定性評価では、評価中に患者Ｍの足が床面につかないようにする必要がある。この点を考慮して、患者Ｍは、通常は、支軸１４が設けられる中央部近傍に座る。なお、テーブル部２０の高さ位置は、Ｘリンク機構１３を利用して適宜調整してよい。
【００４３】
患者Ｍがテーブル部２０に座ると、テーブル部２０は、チルト機構３０を利用して左右のうちの一方側に所定の角度（例えば３０°程度）傾けられる（図７（ｂ）参照）。これにより、一方側の傾きに対する患者の安定性を評価できる。一方側の傾きに対する評価が済むと、患者Ｍを載せたまま、テーブル部２０は、チルト機構３０を利用して他方側に所定の角度（例えば３０°程度）傾けられる（図７（ｃ）参照）。これにより、他方側の傾きに対する患者の安定性を評価できる。評価が終了すると、テーブル部２０は水平状態に戻される。
【００４４】
本実施形態のチルトテーブル１は、チルトのためにテーブル部２０を回動させる際の回動中心である支軸１４の位置が、テーブル部２０の中央になっている。このために、テーブル部２０の傾斜角について、足載せ部２２ａ、２２ｂが設けられる側と反対の端部側を持ち上げる場合だけでなく、足載せ部２２ａ、２２ｂが設けられる側を持ち上げる場合にも大きくできる。このために、患者Ｍは、左右両方の座位安定性評価を行うにあたって、いちいち、テーブル部２０から降りて対面側に座り直す必要がない。
【００４５】
チルトテーブル１は、上述の起立性低血圧症の評価、起立訓練、座位安定性評価の他に、Ｘリンク機構１３によってテーブル部２０の高さを適宜調節して、作業台として利用することも可能である。テーブル部２０を揺動可能に支持する支軸１４の位置が一端部に偏っていないために、本実施形態のチルトテーブル１では、作業時における揺れを従来のチルトテーブルに比べて低減させることが可能である。
【００４６】
以上のように、本実施形態のチルトテーブル１は、起立性低血圧症の評価や起立訓練を行う装置として有用であるのは勿論のこと、座位安定性の評価を行う装置や昇降式の作業台等として非常に有用である。このために、本実施形態のチルトテーブル１は、使用用途が広く、多機能で便利な装置と言える。
【００４７】
以上に示した実施形態は、本発明の例示にすぎない。以上に示した実施形態の構成は、本発明の技術的思想を超えない範囲で適宜変更されて構わない。
【００４８】
例えば、以上に示した実施形態では、支軸１４がテーブル部２０の長手方向の中央に位置する構成とした。しかし、これは一例にすぎない。支軸１４は、テーブル部２０の長手方向の中央或いはその近傍に位置するのが好ましいが、当該中央やその近傍から多少ずれた位置に設けられてもよい。支軸１４は、テーブル部２０の長手方向の中央領域内（端部ではない領域）に位置していればよい。前記中央領域は、テーブル部２０の長手方向の長さをＡとした場合に、テーブル部２０の長手方向の中央から当該長手方向に沿って±Ａ／４ずれた位置を境界とする範囲であるのが好ましい。また、前記中央領域は、テーブル部２０の長手方向の中央から当該長手方向に沿って±Ａ／８だけずれた位置を境界とする範囲であるのがより好ましい。
【００４９】
また、以上に示した実施形態では、ベース部１０に昇降機構（一例としてＸリンク機構１３）が配置される構成とした。ただし、本発明は、ベース部１０に昇降機構が設けられない構成に対しても適用可能であり、そのような構成も本発明の範囲に含まれる。
【００５０】
また、以上に示した実施形態では、支軸１４がベース部１０側に固定される構造としたが、本発明の構成はこれに限定されず、支軸１４はテーブル部２０側に固定される構造であっても構わない。
【符号の説明】
【００５１】
１  チルトテーブル
１０  ベース部
１３  Ｘリンク機構（昇降機構）
１４  支軸
２０  テーブル部
２２ａ、２２ｂ  足載せ部
３０  チルト機構
３１  駆動モーター部
３４  チェーン（索状部材）
【図１】
2016054925.tif 000003
【図２】
2016054925.tif 000004
【図３】
2016054925.tif 000005
【図４】
2016054925.tif 000006
【図５】
2016054925.tif 000007
【図６】
2016054925.tif 000008
【図７】
2016054925.tif 000009