(57)【要約】【課題】筒内噴射弁に堆積するデポジットを剥がれやすくすることのできる内燃機関の制御装置を提供する。【解決手段】内燃機関は、通路噴射弁および筒内噴射弁からの燃料噴射の実行態様を、通路噴射弁のみによる燃料噴射である第１噴射態様および、少なくとも筒内噴射弁による燃料噴射を実施する第２噴射態様の一方に切り替える電子制御装置を備える。また内燃機関は、クランクケース内部と吸気通路とを連通するガス排出通路と、同ガス排出通路を開閉するＰＣＶバルブとを備える。ＰＣＶバルブの開度は電子制御装置によって制御される。内燃機関では、第２噴射態様から第１噴射態様に移行したときに（Ｓ１０１：ＹＥＳ）、ＰＣＶバルブの開度が増加する（Ｓ１０３）。【選択図】図３
2016211511.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気通路に燃料を噴射する通路噴射弁と、
気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁と、
前記通路噴射弁および前記筒内噴射弁からの燃料噴射の実行態様を、前記通路噴射弁のみによる燃料噴射である第１噴射態様および、少なくとも前記筒内噴射弁による燃料噴射を実施する第２噴射態様の一方に切り替える噴射態様制御部と、
クランクケース内部と前記吸気通路とを連通する連通路と、
前記連通路を開閉する電気駆動式の制御バルブと、
前記制御バルブの開度を制御するバルブ制御部と、を備え、
前記バルブ制御部は、前記第２噴射態様から前記第１噴射態様に移行したときに前記制御バルブの開度を増加させる内燃機関。
【請求項２】
前記バルブ制御部は、前記第１噴射態様であるときの全期間にわたり前記制御バルブの開度を増加させた状態を維持する
請求項１に記載の内燃機関。
【請求項３】
前記第１噴射態様から前記第２噴射態様に移行した後の所定期間において前記筒内噴射弁の燃料噴射圧を一時的に高くする噴射圧調節部を備え、
前記噴射圧調節部は、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流入状態に基づいて、燃料噴射圧を設定する
請求項２に記載の内燃機関。
【請求項４】
前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流量を検出する検出部を備え、
前記噴射圧調節部は、前記検出部によって検出される前記ガスの流量に基づいて、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記吸気通路に導入された前記ガスの流量の時間平均値を前記ガスの流入状態として算出し、その算出した前記時間平均値が多い量であるときほど前記所定期間における前記燃料噴射圧を低い圧力にする
請求項３に記載の内燃機関。
【請求項５】
前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流量を検出する検出部を備え、
前記噴射圧調節部は、前記検出部によって検出される前記ガスの流量に基づいて、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記吸気通路に導入された前記ガスの流量の最低値を前記ガスの流入状態として算出し、その算出した前記最低値が多い量であるときほど前記所定期間における前記燃料噴射圧を低い圧力にする
請求項３に記載の内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸気通路に燃料を噴射する通路噴射弁と気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁とを有する内燃機関に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、吸気通路に燃料を噴射するタイプの燃料噴射弁（通路噴射弁）と気筒内に燃料を直接噴射するタイプの燃料噴射弁（筒内噴射弁）とをそれぞれ内燃機関に設けて、それら噴射弁の開弁駆動を通じて気筒内への燃料供給を行うことが提案されている。
【０００３】
こうした内燃機関を、筒内噴射弁からの燃料噴射を停止させて通路噴射弁からの燃料噴射のみによって運転すると、噴射燃料の気化潜熱による冷却効果が得られない状態で筒内噴射弁の噴孔が高温の燃焼ガスに晒され続けるために、筒内噴射弁の噴孔付近にデポジットが堆積し易くなる。そして、こうしたデポジットの堆積は、燃料噴霧形状の変化や噴射量の減少等を招くため、筒内噴射弁からの燃料噴射の実行時における燃焼状態を悪化させて、内燃機関の出力特性を不安定化させるおそれがある。
【０００４】
これに対して、特許文献１のように、燃料噴射圧を調節可能な内燃機関において、筒内噴射弁からの燃料噴射を再開するときに、一時的に燃料噴射圧を高くするものが知られている。この内燃機関では、筒内噴射弁による燃料噴射の再開に際して、同筒内噴射弁の作動停止時において噴孔に堆積したデポジットを高圧の噴射燃料によって吹き飛ばして除去することが可能になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−３０９１３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した内燃機関では、デポジットを除去するためとはいえ、筒内噴射弁の燃料噴射圧を高くする必要があるため、例えば機関駆動式の燃料ポンプを備えた内燃機関において同燃料ポンプの作動量が大きくなる等、機関負荷が大きくなって燃費性能の悪化を招くようになるために好ましくない。
【０００７】
筒内噴射弁の噴孔付近に堆積するデポジットが剥がれやすくなれば、筒内噴射弁からの燃料噴射によってデポジットを容易に除去することが可能になる。
本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、筒内噴射弁に堆積するデポジットを剥がれやすくすることのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を達成するための内燃機関は、吸気通路に燃料を噴射する通路噴射弁と、気筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁と、前記通路噴射弁および前記筒内噴射弁からの燃料噴射の実行態様を、前記通路噴射弁のみによる燃料噴射である第１噴射態様および、少なくとも前記筒内噴射弁による燃料噴射を実施する第２噴射態様の一方に切り替える噴射態様制御部と、クランクケース内部と前記吸気通路とを連通する連通路と、前記連通路を開閉する電気駆動式の制御バルブと、前記制御バルブの開度を制御するバルブ制御部と、を備える。そして、前記バルブ制御部は、前記第２噴射態様から前記第１噴射態様に移行したときに前記制御バルブの開度を増加させる。
【０００９】
第１噴射態様が選択されて筒内噴射弁による燃料噴射が停止されているときに、連通路を通じてクランクケース内のガス（ブローバイガスを含む）を吸気通路に導入すると、筒内噴射弁の噴孔付近に付着したデポジットに同ガス中のオイル成分が含まれるようになり、このオイル成分によってデポジットの付着力が小さくなることが発明者らによって発見された。そして、デポジットの付着力は、筒内噴射弁による燃料噴射の停止時において内燃機関のクランクケースから気筒内に導入されるガスの流量が多いときほど小さくなる。
【００１０】
上記内燃機関によれば、通路噴射弁および筒内噴射弁による燃料噴射態様を第２噴射態様から第１噴射態様に移行させるのに合わせて制御バルブの開度を増加させることにより、第１噴射態様に移行したときにおける前記ガスの流量を、移行直前における前記ガスの流量よりも多くすることができる。そのため、第１噴射態様であるときにおいて、筒内噴射弁に付着するデポジットの付着力を小さくして同デポジットを剥がれやすくすることができる。
【００１１】
上記内燃機関において、前記バルブ制御部は、前記第１噴射態様であるときの全期間にわたり前記制御バルブの開度を増加させた状態を維持することが好ましい。
制御バルブの開度を増加させた状態を第１噴射態様である期間の途中で解除すると、解除後において気筒内に導入される前記ガスの流量が不足するため、デポジットの一部の付着力が大きくなるなどして、デポジットが剥がれにくくなるおそれがある。この点、上記内燃機関によれば、第１噴射態様であるときの全期間において適正な流量の前記ガスを気筒内に導入することができるため、第１噴射態様のときに堆積したデポジット全体の付着力を小さくして、同デポジットを剥がれやすくすることができる。
【００１２】
上記内燃機関において、前記第１噴射態様から前記第２噴射態様に移行した後の所定期間において前記筒内噴射弁の燃料噴射圧を一時的に高くする噴射圧調節部を備える。そして、前記噴射圧調節部は、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流入状態に基づいて、燃料噴射圧を設定することが好ましい。
【００１３】
上記内燃機関では、第１噴射態様から第２噴射態様に移行した後、すなわち筒内噴射弁による燃料噴射の再開後の所定期間において、同筒内噴射弁の燃料噴射圧を一時的に高くすることによって、直近の第１噴射態様である期間において筒内噴射弁の噴孔付近に堆積したデポジットを噴射燃料によって吹き飛ばして除去することができる。
【００１４】
そして上記内燃機関によれば、第１噴射態様のときにおける前記ガスの流量が多くなってデポジットの付着力が小さくなっているため、第２噴射態様のときの所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧の上昇幅をさほど大きくせずとも、デポジットを除去することができる。
【００１５】
しかも、第２噴射態様に移行する前において第１噴射態様が継続されていた期間における前記ガスの流入状態、言い換えれば、移行後の所定期間におけるデポジットの付着力と高い相関のある値に応じて、所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を調節することができる。
【００１６】
上記内燃機関において、前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流量を検出する検出部を備える。そして、前記噴射圧調節部は、前記検出部によって検出される前記ガスの流量に基づいて、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記吸気通路に導入された前記ガスの流量の時間平均値を前記ガスの流入状態として算出し、その算出した前記時間平均値が多い量であるときほど前記所定期間における前記燃料噴射圧を低い圧力にすることが好ましい。
【００１７】
上記内燃機関によれば、第２噴射態様に移行する前において第１噴射態様が継続されていた期間における前記ガスの流量の時間平均値が多い量であるときほど、すなわち移行後の所定期間におけるデポジットの付着力が小さくなっているときほど、筒内噴射弁の燃料噴射圧を低くすることができる。そのため、例えば機関駆動式の燃料ポンプの作動量を小さくすることが可能になるなど、燃料噴射圧の昇圧に起因する機関負荷の増加を抑えることが可能になり、内燃機関の燃費性能の悪化を抑えることができる。
【００１８】
なお、第２噴射態様に移行する前において第１噴射態様が継続されていた期間の特定の時点での前記ガスの流量に基づいて所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を定めると、それ以外の時点での前記ガス流量の流量が少ない場合には所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を十分に高くすることができなくなるため、デポジットを適正に除去できない場合がある。この点、上記内燃機関によれば、第２噴射態様に移行する前において第１噴射態様が継続されていた期間におけるガス流量の時間平均値に基づいて所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧が定まるため、第１噴射態様が継続されていた期間の全体における前記ガスの流量を考慮したうえで、所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を定めることができる。そのため、所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を、効率よくデポジットを除去することの可能な適正な値にすることができる。
【００１９】
上記内燃機関において、前記連通路を通じて前記クランクケース内部から前記吸気通路に導入されるガスの流量を検出する検出部を備える。そして、前記噴射圧調節部は、前記検出部によって検出される前記ガスの流量に基づいて、前記第２噴射態様に移行する前に前記第１噴射態様が継続されていた期間において前記連通路を通じて前記吸気通路に導入された前記ガスの流量の最低値を前記ガスの流入状態として算出し、その算出した前記最低値が多い量であるときほど前記所定期間における前記燃料噴射圧を低い圧力にすることが好ましい。
【００２０】
上記内燃機関によれば、第１噴射態様が継続されていた期間の中で最も前記ガスの流量が少ない状況、すなわちデポジットの付着力が大きくなるために第２噴射態様への移行時において高い燃料噴射圧が要求される状況に見合う圧力を、前記所定期間の燃料噴射圧として設定することができる。そのため、所定期間における筒内噴射弁の燃料噴射圧を、効率よくデポジットを除去することの可能な適正な値にすることができる。これにより、例えば機関駆動式の燃料ポンプの作動量を小さくすることが可能になるなど、燃料噴射圧の昇圧に起因する機関負荷の増加を抑えることが可能になり、内燃機関の燃費性能の悪化を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１の実施形態の内燃機関の概略構成を示す略図。
【図２】第１の実施形態のＰＣＶ制御で用いる（ａ）は通常マップのマップ構造を示す略図（ｂ）は大開度マップのマップ構造を示す略図。
【図３】第１の実施形態の燃料噴射態様の移行時における各種制御の実行手順を示すフローチャート。
【図４】（ａ）〜（ｄ）は同各種制御の実行態様の一例を示すタイミングチャート。
【図５】第２の実施形態の燃料噴射態様の移行時における各種制御の実行手順を示すフローチャート。
【図６】第２の実施形態における所定圧力とガス流量の時間平均値との関係を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１の実施形態）
以下、内燃機関の第１の実施形態について説明する。
図１に示すように、内燃機関１０の吸気通路１１にはスロットル機構１２が設けられている。このスロットル機構１２は、スロットルバルブ１３とスロットルモータ１４とを備えている。そして、このスロットルモータ１４の作動制御を通じてスロットルバルブ１３の開度が調節され、これにより吸気通路１１を通じて気筒１５内に吸入される空気の量（吸入空気量ＧＡ）が調節される。
【００２３】
また、上記吸気通路１１には通路噴射弁１６が設けられている。この通路噴射弁１６は、その開弁駆動に伴って吸気通路１１（詳しくは、吸気ポート）の内部に燃料を噴射する。内燃機関１０には、上記通路噴射弁１６以外にも、筒内噴射弁１７が設けられている。この筒内噴射弁１７は、その開弁駆動に伴って内燃機関１０の気筒１５の内部に燃料を直接噴射する。
【００２４】
内燃機関１０の気筒１５では、点火プラグ２６による点火動作により、吸入空気と噴射燃料とからなる混合気が点火されて燃焼する。この燃焼によってピストン１８が往復移動し、クランクシャフト１９が回転する。そして、燃焼後の混合気は排気として気筒１５から排気通路２０に送り出される。
【００２５】
内燃機関１０には、通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７に燃料を供給するための燃料供給系が設けられている。この燃料供給系は、燃料を貯留する燃料タンク２１と、同燃料タンク２１内の燃料を低圧燃料通路２２に圧送するフィードポンプ２３と、低圧燃料通路２２内の燃料を高圧燃料通路２４に圧送する高圧ポンプ２５とを備えている。なお本実施形態では、高圧ポンプ２５はカムシャフトに設けられた専用のカムによって作動する機関駆動式のポンプであり、同高圧ポンプ２５に内蔵されたリリーフ弁の開閉時期を制御することにより、同高圧ポンプ２５から高圧燃料通路２４に供給される燃料の圧力、言い換えれば、筒内噴射弁１７の燃料噴射圧が調節される。
【００２６】
内燃機関１０には、吸気通路１１におけるスロットルバルブ１３の上流側とシリンダヘッドカバー２７内部とを連通する新気導入通路３１が設けられている。また内燃機関１０には、吸気通路１１におけるスロットルバルブ１３の下流側とシリンダヘッドカバー２７内部とを連通する連通路としてのガス排出通路３２が設けられている。内燃機関１０におけるシリンダヘッドカバー２７内部とクランクケース２８内部とは図示しない連通路によって連通されている。
【００２７】
また内燃機関１０には、ガス排出通路３２を開閉するＰＣＶバルブ３３が設けられている。このＰＣＶバルブ３３は電磁制御バルブであり、同ＰＣＶバルブ３３の開度制御を通じて上記ガス排出通路３２の通路断面積を変更することが可能になっている。本実施形態では、上記新気導入通路３１、ガス排出通路３２およびＰＣＶバルブ３３により、クランクケース２８内のブローバイガスを吸気通路１１に排出して処理するブローバイガス処理装置が構成されている。なお、ブローバイガスは、内燃機関１０の圧縮行程や膨張行程において、内燃機関１０のピストンリングおよび気筒内面の間隙を通じて気筒１５内からクランクケース２８内に漏れるガスである。
【００２８】
ブローバイガス処理装置では、吸気通路１１におけるスロットルバルブ１３の下流側の圧力（いわゆる吸気負圧）とクランクケース２８内の圧力との差を利用することにより、クランクケース２８内のガス（ブローバイガスを含む）が上記シリンダヘッドカバー２７内部およびガス排出通路３２を通じて吸気通路１１に排出される。また、吸気通路１１へのガスの排出に伴って低下するクランクケース２８内の圧力と吸気通路１１におけるスロットルバルブ１３の上流側の圧力との差を利用することにより、吸気通路１１内の新気が上記シリンダヘッドカバー２７内部および新気導入通路３１を通じてクランクケース２８内に導入される。さらに、上記ＰＣＶバルブ３３の作動制御（ＰＣＶ制御）を通じて、内燃機関１０の吸気通路１１に排出されるガスの量が調節される。
【００２９】
内燃機関１０は、例えばマイクロコンピュータを有して構成される電子制御装置４０を備えている。本実施形態では、電子制御装置４０が噴射態様制御部およびバルブ制御部として機能する。電子制御装置４０には、内燃機関１０の運転状態を検出するための各種センサの検出信号が取り込まれている。
【００３０】
各種センサとしては、クランクシャフト１９の回転速度（機関回転速度ＮＥ）を検出するためのクランクセンサ４１や、アクセル操作部材（図示略）の操作量（アクセル操作量ＡＣＣ）を検出するためのアクセルセンサ４２、吸入空気量ＧＡを検出するためのエアフローメータ４３が設けられている。また、高圧燃料通路２４内の燃料の圧力（実噴射圧Ｐ）を検出するための燃圧センサ４４や、内燃機関１０の冷却水の温度（冷却水温ＴＨＷ）を検出するための温度センサ４５、吸気通路１１におけるスロットルバルブ１３よりも下流側の圧力（吸気圧）を検出するための圧力センサ４６が設けられている。その他、ＰＣＶバルブ３３の開度（実ＰＣＶ開度）を検出するための開度センサ４７なども設けられている。
【００３１】
電子制御装置４０は、各種センサの検出信号をもとに各種の演算を行い、その演算結果に基づいて燃料噴射制御や、燃料噴射圧制御、ＰＣＶ制御などといった機関制御を実行する。
【００３２】
燃料噴射制御は、基本的には、以下のように実行される。
先ず、吸入空気量ＧＡに対して気筒１５内での燃焼に供される混合気の空燃比が所望の比率（例えば、理論空燃比）となる燃料噴射量が制御目標値（要求噴射量Ｔｑ）として算出される。また、機関負荷ＫＬ（本実施形態では、吸入空気量ＧＡ／機関回転速度ＮＥ）および機関回転速度ＮＥに基づいて通路噴射弁１６からの燃料噴射比率（通路噴射率Ｒｐ［０≦Ｒｐ≦１．０］）が算出される。
【００３３】
そして、要求噴射量Ｔｑに通路噴射率Ｒｐを乗算した量（Ｔｑ×Ｒｐ）が通路噴射弁１６からの燃料噴射量の制御目標値（目標通路噴射量Ｔｑｐ）として算出される。この目標通路噴射量Ｔｑｐと同量の燃料が噴射されるように通路噴射弁１６が開弁駆動される。具体的には、目標通路噴射量Ｔｑｐおよび機関回転速度ＮＥに基づいて燃料噴射時期の制御目標値（目標通路噴射時期）や燃料噴射時間の制御目標値（目標通路噴射時間）が算出される。そして、それら目標通路噴射時期および目標通路噴射時間に基づいて通路噴射弁１６が開弁駆動される。
【００３４】
一方、筒内噴射弁１７からの燃料噴射比率（＝１．０−Ｒｐ）を要求噴射量Ｔｑに乗算した量（Ｔｑ×［１．０−Ｒｐ］）が筒内噴射弁１７からの燃料噴射量の制御目標値（目標筒内噴射量Ｔｑｃ）として算出される。そして、この目標筒内噴射量Ｔｑｃと同量の燃料が噴射されるように筒内噴射弁１７が開弁駆動される。
【００３５】
燃料噴射比率（具体的には、通路噴射率Ｒｐ）は、具体的には、以下のように設定される。
図２に示すように、機関回転速度ＮＥが高い高回転領域や機関負荷ＫＬが高い高負荷領域では、通路噴射率Ｒｐが「０」に設定されて、通路噴射弁１６からの燃料噴射が実行されず、筒内噴射弁１７からの燃料噴射のみが実行される。これにより、燃料の霧化による吸気冷却作用を利用して吸気の充填効率の向上が図られる。
【００３６】
一方、機関回転速度ＮＥが中程度の中回転領域や機関負荷ＫＬが中程度の中負荷領域では、通路噴射率Ｒｐが「０」および「１．０」以外の値に設定されて、通路噴射弁１６からの燃料噴射および筒内噴射弁１７からの燃料噴射の双方が実行される。この運転領域では、内燃機関１０の運転状態に応じて燃焼に最適な混合気を形成するべく、燃料噴射比率が設定される。
【００３７】
他方、機関回転速度ＮＥおよび機関負荷ＫＬが共に低いアイドル運転時等の低回転低負荷領域では、以下の切り替え条件が定められている。
［切り替え条件］冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴよりも低いこと。
【００３８】
そして、上記切り替え条件が成立するときには、通路噴射率Ｒｐが「１．０」に設定されて、通路噴射弁１６のみからの燃料噴射が実行される。一方、上記切り替え条件が成立しないときには、通路噴射率Ｒｐが「１．０以外」の値に設定されて、筒内噴射弁１７のみ、若しくは通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７双方からの燃料噴射が実行される。
【００３９】
燃料噴射圧制御は、基本的には、次のように実行される。すなわち、機関負荷ＫＬおよび機関回転速度ＮＥに基づいて高圧燃料通路２４内の燃料圧力の制御目標値（目標噴射圧）が算出されるとともに、実噴射圧Ｐが目標噴射圧になるように前記リリーフ弁の開閉時期が調節される。こうした燃料噴射圧制御を通じて、筒内噴射弁１７の噴射圧が機関運転状態に応じた圧力に調節される。
【００４０】
ＰＣＶ制御は、基本的には、次のように実行される。すなわち、機関回転速度ＮＥおよび吸入空気量ＧＡに基づいて演算マップからＰＣＶバルブ３３の開度についての制御目標値（目標ＰＣＶ開度）が算出されるとともに、実ＰＣＶ開度が目標ＰＣＶ開度になるように、ＰＣＶバルブ３３の作動が制御される。
【００４１】
上記演算マップとしては、通常マップ（図２（ａ））と大開度マップ（図２（ｂ））とを有している。通常マップは、通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７からの燃料噴射態様が、少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様（筒内噴射弁１７のみによる燃料噴射、または筒内噴射弁１７および通路噴射弁１６の両方による燃料噴射）のときに用いられる。大開度マップは、上記燃料噴射態様が通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様のときに用いられる。
【００４２】
内燃機関１０（具体的には、クランクケース２８）の内部から吸気通路１１に排出されるガスにはブローバイガスやオイル成分の他に燃料が混入しているために、この燃料によって混合気の空燃比が変化して内燃機関１０の運転状態が不要に変化するおそれがある。そして、機関負荷が小さいときほど気筒１５内の混合気が少量であることから、吸気通路１１に排出されるガスに含まれる燃料による混合気の空燃比の変化分が大きくなる可能性が高く、そうした燃料の影響が大きいと云える。また、機関負荷が大きいときにはブローバイガスの発生量が多いために、ブローバイガスを適切に処理する上では、内燃機関１０の高負荷運転時においてクランクケース２８から吸気通路１１に多量のガスを排出することが可能な状態になることが望ましい。
【００４３】
こうした実情をふまえて、各演算マップには、機関負荷ＫＬが大きいときほど、また機関回転速度ＮＥが高いときほど、目標ＰＣＶ開度が大きい開度になる関係が設定されている。また、２つの演算マップには、同一の機関運転領域で比較した場合に、通常マップに定められた目標ＰＣＶ開度よりも、大開度マップに定められた目標ＰＣＶ開度のほうが大きい開度になる関係がそれぞれ設定されている。このようにして２つの演算マップの目標ＰＣＶ開度を異なる値に設定した理由は後に詳述する。
【００４４】
ここで、本実施形態の内燃機関１０では、低回転低負荷領域において冷却水温ＴＨＷが低いときに、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行されて、筒内噴射弁１７の噴孔１７Ａ付近にデポジットが堆積し易い状況になる。デポジットの堆積は内燃機関１０の出力特性の低下を招くおそれがあり、これを抑えるためにはデポジットが適正に除去されることが望ましい。筒内噴射弁１７の噴孔１７Ａ付近に堆積するデポジットが剥がれやすくなれば、筒内噴射弁１７からの燃料噴射によってデポジットを容易に除去することが可能になる。
【００４５】
発明者らが各種の実験やシミュレーションを行った結果、次に記載することが確認された。筒内噴射弁１７による燃料噴射が停止されているときに、ブローバイガス処理装置によってクランクケース２８内のガスを吸気通路１１に導入すると、筒内噴射弁１７の噴孔１７Ａ付近に付着したデポジットに同ガス中のオイル成分が含まれるようになり、このオイル成分によってデポジットの付着力が小さくなる。そして、デポジットの付着力は、筒内噴射弁１７による燃料噴射の停止時において内燃機関１０のクランクケース２８から気筒１５内に導入されるガス（以下、「導入ガス」）の流量が多いときほど小さくなる。
【００４６】
そこで本実施形態では、通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７からの燃料噴射態様が、少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様から通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様に移行したときに、実ＰＣＶ開度（詳しくは、目標ＰＣＶ開度）を増加させるようにしている。
【００４７】
これにより、筒内噴射弁１７による燃料噴射が実行される状況から通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行される状況に移行したときにおける上記導入ガスの流量が、移行直前における導入ガスの流量よりも多くなる。そのため、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射の実行時において筒内噴射弁１７に付着するデポジットの付着力を小さくして同デポジットを剥がれやすくすることができる。これにより、その後において筒内噴射弁１７からの燃料噴射が再開されたときに、噴射燃料によってデポジットが容易に吹き飛ばされて除去されるようになる。
【００４８】
以下、上記燃料噴射態様が移行するときにおける各種制御の実行態様について、図３および図４を参照しつつ詳細に説明する。なお、図３のフローチャートに示される一連の処理は、上記各種処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の処理として電子制御装置４０により実行される。
【００４９】
図３に示すように、筒内噴射弁１７のみによる燃料噴射が実行されているときや、筒内噴射弁１７および通路噴射弁１６の両方による燃料噴射が実行されているときには（ステップＳ１０１：ＮＯ）、以下の処理は実行されない。
【００５０】
図４に示すように、筒内噴射弁１７（図４（ｂ））による燃料噴射が実行されているときには（時刻ｔ１１よりも前）、ＰＣＶ制御（図４（ａ））では通常マップを用いて目標ＰＣＶ開度が設定される。なお図４に示す例では、時刻ｔ１１より前において、筒内噴射弁および通路噴射弁１６（図４（ｃ））の両方からの燃料噴射が実行されている。
【００５１】
その後、冷却水温ＴＨＷが低い状況で低回転低負荷領域になって筒内噴射弁１７の作動が停止される状況になると（図３のステップＳ１０１：ＹＥＳ）、筒内噴射弁１７の作動が停止されるとともに（ステップＳ１０２）、ＰＣＶ制御で用いられる演算マップが大開度マップに切り替えられる（ステップＳ１０３）。なお、筒内噴射弁１７の作動が停止される直前において、筒内噴射弁１７のみによる燃料噴射が実行されていた場合には、通路噴射弁１６の作動が開始される。一方、図４に示す例のように、筒内噴射弁１７の作動が停止される直前において、通路噴射弁および筒内噴射弁１７の両方による燃料噴射が実行されていた場合には、通路噴射弁１６の作動が継続される（時刻ｔ１１以降）。
【００５２】
そして、その後において筒内噴射弁１７による燃料噴射が再開されるまでの間（図３のステップＳ１０４：ＮＯ）、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射の実行と大開度マップを用いたＰＣＶ制御の実行とが継続される。
【００５３】
本実施形態では、同一の機関運転領域で比較した場合に、少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様で用いられる通常マップに定められた目標ＰＣＶ開度よりも、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様で用いられる大開度マップに定められた目標ＰＣＶ開度のほうが大きい。そのため、筒内噴射弁１７による燃料噴射が停止されて通路噴射弁１６のみの燃料噴射（第１噴射態様）に移行したとき（図４に示す例では時刻ｔ１１）の目標ＰＣＶ開度は、通路噴射弁１６のみの燃料噴射に移行する前の目標ＰＣＶ開度よりも大きくなる。このように、本実施形態の内燃機関１０では、筒内噴射弁１７による燃料噴射が停止されて通路噴射弁１６のみの燃料噴射に移行したときに目標ＰＣＶ開度が増加する。
【００５４】
また、筒内噴射弁１７による燃料噴射が停止されて通路噴射弁１６のみの燃料噴射に移行した後には、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されている限り、ＰＣＶ制御における目標ＰＣＶ開度の設定には大開度マップが用いられる。そのため本実施形態では、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行される全期間（図４に示す例では時刻ｔ１１〜ｔ１３）にわたり、目標ＰＣＶ開度を増加させた状態が維持される。
【００５５】
さらに本実施形態では、機関負荷ＫＬおよび機関回転速度ＮＥにより定まる機関運転領域と以下の（条件１）および（条件２）を共に満たすようになる目標ＰＣＶ開度との関係が各種の実験やシミュレーションの結果をもとに予め求められ、同関係が大開度マップとして電子制御装置４０に記憶されている。
【００５６】
（条件１）導入ガスの流量が、同ガスに含まれる燃料による機関運転状態の変化が抑えられる量になる。
（条件２）導入ガスの流量が、デポジットの付着力を適度に小さくすることの可能な量になる。
【００５７】
本実施形態の内燃機関１０では、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行されるときに、そうした大開度マップを用いてＰＣＶ制御が実行されるために、ブローバイガス処理装置によって気筒１５に導入される導入ガスの流量が適度に多くなる。そのため、筒内噴射弁１７の噴孔１７Ａ付近に堆積するデポジットの付着力が小さくなって、同デポジットが剥がれやすくなる。
【００５８】
ここで、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行される期間の途中で、ＰＣＶ制御に用いる演算マップを大開度マップから通常マップに切り替える等して、ＰＣＶ開度を増加させた状態が解除されると仮定した場合には、その解除後において上記導入ガスの流量が不足して、デポジットの一部の付着力が大きくなるおそれがある。そして、この場合にはデポジットが剥がれにくくなってしまう。本実施形態では、通路噴射弁１６からの燃料噴射のみが実行されるときの全期間において適正な流量の導入ガスを気筒１５内に導入することができるため、通路噴射弁１６からの燃料噴射のみが実行されるときに堆積したデポジット全体の付着力を小さくして、同デポジットを剥がれやすくすることができる。
【００５９】
その後、機関運転領域が中回転領域や中負荷領域になったり冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴ以上になったりして、筒内噴射弁１７からの燃料噴射が再開される状況になると（ステップＳ１０４：ＹＥＳ）、目標噴射圧が所定圧力Ｐ１に設定される（ステップＳ１０５）。
【００６０】
本実施形態では、各種の実験やシミュレーションの結果に基づいて、筒内噴射弁１７からの燃料噴射を再開したときに噴射燃料によって噴孔１７Ａ付近に堆積したデポジットを好適に吹き飛ばすことの可能な燃料噴射圧（一定の圧力）が予め求められ、同圧力が上記所定圧力Ｐ１として電子制御装置４０に記憶されている。
【００６１】
なお、本実施形態では、そうした所定圧力Ｐ１の選定に際して、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射の実行時に導入ガスの流量を多くすることによってデポジットの付着力が小さくなっていることが考慮されている。上記内燃機関１０では、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射の実行時における前記導入ガスの流量が多くなってデポジットの付着力が小さくなっているため、その後の筒内噴射弁１７による燃料噴射の再開に際して同筒内噴射弁１７の燃料噴射圧の上昇幅をさほど大きくせずとも、デポジットを除去することができる。こうしたことから内燃機関１０では、通路噴射弁のみによる燃料噴射の実行時に導入ガスの流量を多くしない内燃機関と比較して、デポジットが剥がれ易くなっている分だけ、所定圧力Ｐ１が低い圧力になる。これにより、高圧ポンプ２５の作動量を少なくして機関負荷を小さくすることができるため、内燃機関１０の燃費性能の向上を図ることができる。
【００６２】
その後において燃料噴射圧制御が実行されて、実噴射圧Ｐが所定圧力Ｐ１以上になると（ステップＳ１０６：ＹＥＳ）、筒内噴射弁１７の作動が開始されるとともに（ステップＳ１０７）、ＰＣＶ制御で用いられる演算マップが通常マップに切り替えられる（ステップＳ１０８）。図４に示すように、上記内燃機関１０では、筒内噴射弁１７からの燃料噴射が再開される状況になると（時刻ｔ１２）、筒内噴射弁１７の燃料噴射圧が所定圧力Ｐ１になるのを待って同筒内噴射弁１７による燃料噴射が再開される（時刻ｔ１３）。このとき内燃機関１０では、デポジットの付着力を小さくした状態で筒内噴射弁１７による燃料噴射が再開されるため、筒内噴射弁１７からの噴射燃料によってデポジットが容易に吹き飛ばされて除去されるようになる。
【００６３】
そして、筒内噴射弁１７による燃料噴射が所定時間にわたり継続するまでの間（図３のステップＳ１０９：ＮＯ）、目標噴射圧を所定圧力Ｐ１で保持した状態で、筒内噴射弁１７による燃料噴射の実行と通常マップを用いたＰＣＶ制御の実行とが継続される。なお、所定時間としては、筒内噴射弁１７からの噴射燃料によってデポジットを適正に除去することの可能な時間の中で出来るだけ短い時間が設定されている。その後、筒内噴射弁１７による燃料噴射が所定時間にわたり継続すると（ステップＳ１０９：ＹＥＳ）、燃料噴射圧制御が、機関負荷ＫＬおよび機関回転速度ＮＥに基づいて目標噴射圧を設定する通常の制御に切り替えられる（ステップＳ１１０）。
【００６４】
図４に示すように、上記内燃機関１０では、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様から少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様に移行した後、すなわち筒内噴射弁１７による燃料噴射の再開後の所定期間（時刻ｔ１３〜ｔ１４）において、同筒内噴射弁１７の燃料噴射圧（図４（ｄ））が一時的に高くなる。
【００６５】
その後においては、筒内噴射弁１７の作動が停止される状況になるまでの間（図３のステップＳ１０１：ＮＯ）、燃料噴射制御が第２噴射態様で実行され、ＰＣＶ制御が通常マップを用いて実行され、燃料噴射圧制御が通常の制御で実行される。
【００６６】
以上説明したように、本実施形態によれば、以下に記載する効果が得られる。
（１）通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７からの燃料噴射態様が、通路噴射弁１６による燃料噴射のみである第１噴射態様から少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様に移行したときに、目標ＰＣＶ開度を増加させるようにした。そのため、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射の実行時に、筒内噴射弁１７に付着するデポジットの付着力を小さくして同デポジットを剥がれやすくすることができる。
【００６７】
（２）通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行される全期間にわたり、目標ＰＣＶ開度を増加させた状態を維持するようにした。そのため、通路噴射弁１６からの燃料噴射のみが実行されるときに堆積したデポジット全体の付着力を小さくして、同デポジットを剥がれやすくすることができる。
【００６８】
（第２の実施形態）
以下、内燃機関の第２の実施形態について、第１の実施形態の内燃機関と相違点を中心に説明する。
【００６９】
本実施形態の内燃機関では、第１の実施形態の内燃機関と同様に、筒内噴射弁による燃料噴射の再開直後の所定期間において筒内噴射弁の燃料噴射圧を一時的に高くする。そして、この所定期間における目標噴射圧を、第１の実施形態では一定圧（所定圧力Ｐ１）にしているのに対して、本実施形態では、直前において通路噴射弁のみによる燃料噴射が実行された期間における前記導入ガスの流量の時間平均値に応じて可変設定するようにしている。なお、所定期間における燃料噴射圧を設定する構成以外の構成は、本実施形態の内燃機関と第１の実施形態の内燃機関とで同一であるため、同一の構成には同一の符号を付して示し、その詳細な説明は割愛する。
【００７０】
以下、本実施形態の内燃機関において前記燃料噴射態様が移行するときにおける各種制御の実行態様について、図５および図６を参照しつつ詳細に説明する。なお、図５のフローチャートに示される一連の処理は、上記各種処理の実行手順を概念的に示したものであり、実際の処理は所定周期毎の処理として、電子制御装置４０により実行される。
【００７１】
図５に示すように、筒内噴射弁１７の作動を停止させる状況になると（ステップＳ１０１：ＹＥＳ）、筒内噴射弁１７の作動が停止されるとともに（ステップＳ１０２）、ＰＣＶ制御で用いられる演算マップが大開度マップに切り替えられる（ステップＳ１０３）。
【００７２】
また、筒内噴射弁１７の作動停止後、すなわち通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が実行される期間における前記導入ガスの流量の時間平均値が算出される（ステップＳ２０１）。なお、導入ガスの流量の瞬時値は、圧力センサ４６により検出される吸気圧と、開度センサ４７によって検出される実ＰＣＶ開度と、導入ガスの気体係数とに基づいて検出される。そして、この導入ガスの流量の瞬時値をもとに導入ガスの流量の時間平均値が算出される。なお本実施形態では、圧力センサ４６と開度センサ４７と電子制御装置４０とが検出部として機能し、同電子制御装置４０は噴射圧制御部としても機能する。
そして、筒内噴射弁１７による燃料噴射が停止されてから同筒内噴射弁１７による燃料噴射が再開されるまでの間（ステップＳ２０２：ＮＯ）、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射と、大開度マップを用いたＰＣＶ制御と、導入ガスの流量の時間平均値の算出とが継続して実行される。
【００７３】
その後、筒内噴射弁１７からの燃料噴射が再開される状況になると（ステップＳ２０２：ＹＥＳ）、導入ガスの流量の時間平均値に基づいて所定圧力Ｐ２が算出され（ステップＳ２０３）、この所定圧力Ｐ２が燃料噴射圧制御における目標噴射圧として設定される（ステップＳ２０４）。
【００７４】
本実施形態では、各種の実験やシミュレーションの結果に基づいて、筒内噴射弁１７からの燃料噴射を再開したときに噴射燃料によって噴孔１７Ａ付近に堆積したデポジットを好適に吹き飛ばすことの可能な燃料噴射圧と導入ガスの流量の時間平均値との関係が予め求められ、同関係が電子制御装置４０に記憶されている。図６に、そうした時間平均値と所定圧力Ｐ２との関係を示す。図６に示すように、時間平均値が多い量であるときほど所定圧力Ｐ２は低い圧力になる。また、時間平均値が所定量以上であるときには所定圧力Ｐ２は一定の圧力になる。
【００７５】
その後において所定圧力Ｐ２を目標噴射圧とする燃料噴射圧制御が実行されて、実噴射圧Ｐが所定圧力Ｐ２以上になると（ステップＳ２０５：ＹＥＳ）、筒内噴射弁１７の作動が開始されるとともに（図３のステップＳ１０７）、ＰＣＶ制御で用いられる演算マップが通常マップに切り替えられる（ステップＳ１０８）。
【００７６】
そして、筒内噴射弁１７による燃料噴射が所定時間にわたり継続するまでの間（ステップＳ１０９：ＮＯ）、目標噴射圧を所定圧力Ｐ２で保持した状態で、筒内噴射弁１７による燃料噴射の実行と通常マップを用いたＰＣＶ制御の実行とが継続される。その後、筒内噴射弁１７による燃料噴射が所定時間にわたり継続すると（ステップＳ１０９：ＹＥＳ）、噴射圧制御が通常の制御に切り替えられる（ステップＳ１１０）。
【００７７】
その後においては、筒内噴射弁１７の作動が停止される状況になるまでの間（ステップＳ１０１：ＮＯ）、燃料噴射制御が少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様で実行され、ＰＣＶ制御が通常マップを用いて実行され、燃料噴射圧制御が通常の制御で実行される。
【００７８】
以下、本実施形態の内燃機関による作用について説明する。
本実施形態では、筒内噴射弁１７による燃料噴射の再開後の所定期間において、同筒内噴射弁１７の燃料噴射圧を一時的に高くすることによって、直近の通路噴射弁１６のみの燃料噴射が実行される期間において筒内噴射弁１７の噴孔１７Ａ付近に堆積したデポジットを噴射燃料によって吹き飛ばして除去することができる。
【００７９】
そして、通路噴射弁１６のみの燃料噴射の実行時には、前記導入ガスの流量が多くなってデポジットの付着力が小さくなっているため、直後の所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧の上昇幅をさほど大きくせずとも、デポジットを除去することができる。
【００８０】
しかも、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されていた期間における導入ガスの流量の時間平均値が多い量であるときほど、すなわち直後の所定期間におけるデポジットの付着力が小さくなっているときほど、筒内噴射弁１７の燃料噴射圧（具体的には、所定圧力Ｐ２）を低くすることができる。これにより、高圧ポンプ２５の作動量を小さくして機関負荷の増加を抑えることができるため、内燃機関の燃費性能の悪化を抑えることができる。
【００８１】
なお、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されていた期間における特定の時点での導入ガスの流量の瞬時値に基づいて、直後の所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧（所定圧力Ｐ２）を定めると、それ以外の時点での導入ガス流量の流量が少ない場合には、所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧が十分に高くならない。そのため、この場合にはデポジットを適正に除去できない場合がある。
この点、本実施形態によれば、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されていた期間における導入ガスの流量の時間平均値に基づいて、直後の所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧が定まる。そのため、筒内噴射弁１７のみの燃料噴射が継続されていた期間の全体における導入ガスの流量を考慮したうえで、所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧を定めることができる。したがって、所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧を、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されていた期間に導入された導入ガスの流量に応じたかたちで、効率よくデポジットを除去することの可能な適正な値にすることができる。
【００８２】
以上説明したように、本実施形態によれば、先の（１）および（２）に記載した効果に加えて、以下の（３）に記載する効果が得られるようになる。
（３）所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧を、効率よくデポジットを除去することの可能な適正な値にすることができる。これにより、高圧ポンプ２５の作動量を小さくして機関負荷の増加を抑えることができるため、内燃機関の燃費性能の悪化を抑えることができる。
【００８３】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・筒内噴射弁１７による燃料噴射が再開された直後の所定期間として、所定時間を設定することに代えて、クランクシャフト１９が所定回数だけ回転する期間を設定したり、筒内噴射弁１７からの燃料噴射が所定回数だけ実行される期間を設定したりしてもよい。
【００８４】
・第２の実施形態において、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されている期間における導入ガスの流量の時間平均値を算出することに代えて、同期間における導入ガスの流量の最低値を算出するようにしてもよい。そして、この場合には、上記最低値が多い量であるときほど、直後の所定期間における目標噴射圧を低い圧力に設定すればよい。これにより、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されていた期間の中で最も導入ガスの流量が少ない状況、すなわちデポジットの付着力が大きくなるために筒内噴射弁１７による燃料噴射の再開時において高い燃料噴射圧が要求される状況に見合う値を、目標噴射圧に設定することができる。したがって、所定期間における筒内噴射弁１７の燃料噴射圧を、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されている期間に導入された導入ガスの流量に応じたかたちで、効率よくデポジットを除去することの可能な適正な値にすることができる。
【００８５】
また第２の実施形態において、上記時間平均値や最低値を算出することに代えて、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されている期間における導入ガスの流量の総量（積算値）を算出するようにしてもよい。要は、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射が継続されている期間における導入ガスの流入状態を把握し、その把握した流入状態に基づいて目標噴射圧を設定するようにすればよい。こうした構成によれば、第２噴射態様に移行する前において第１噴射態様が継続されていた期間における導入ガスの流入状態、言い換えれば、第１噴射態様から第２噴射態様への移行後の所定期間におけるデポジットの付着力と高い相関のある値に応じて、所定期間における目標噴射圧を調節することができる。
【００８６】
・各実施形態では、所定圧力Ｐ１（またはＰ２）を前記所定期間における目標噴射圧にしたが、これに限らず、所定期間においても機関運転状態に基づいて目標噴射圧を設定するとともに、所定圧力Ｐ１（またはＰ２）を同所定期間における目標噴射圧の下限ガード値としてもよい。
【００８７】
・各実施形態において、少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様から通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様に移行した後に、若干の時間をおいてから、ＰＣＶ制御に用いる演算マップを大開度マップに切り替えてもよい。また、第１噴射態様から第２噴射態様に移行する少し前のタイミングで、ＰＣＶ制御に用いる演算マップを通常マップに切り替えることも可能である。
【００８８】
・各実施形態において、第２噴射態様から第１噴射態様への移行時にＰＣＶバルブ３３の開度を増加させるための構成としては、目標ＰＣＶ開度の算出に用いる演算マップを通常マップから大開度マップに切り替える構成に限らず、任意の構成を採用することができる。こうした構成としては、次のような構成が考えられる。すなわち、第１噴射態様および第２噴射態様のいずれの場合にも機関運転状態に基づいて目標ＰＣＶ開度を算出する。そして、第１噴射態様のときには補正開度によって目標ＰＣＶ開度を大きい開度に補正する一方、第２噴射態様のときには補正開度による補正を行わない。なお、上記補正開度としては、機関運転状態に基づき算出される値を採用したり、予め定められた一定の値を採用したりすることができる。
【００８９】
・各実施形態において、機関運転領域と燃料噴射態様との関係は任意に変更することができる。上記各実施形態の内燃機関は、通路噴射弁１６および筒内噴射弁１７からの燃料噴射態様を、通路噴射弁１６のみによる燃料噴射である第１噴射態様と少なくとも筒内噴射弁１７による燃料噴射を実施する第２噴射態様との一方に切り替える内燃機関であれば、その構成を適宜変更したうえで適用することができる。
【００９０】
・各実施形態の内燃機関は、低回転低負荷領域において、冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴよりも低いときに通路噴射弁１６のみによる燃料噴射を実行し、冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴ以上であるときに筒内噴射弁１７のみによる燃料噴射を実行する内燃機関にも適用することができる。また、低回転低負荷領域において、冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴよりも低いときに筒内噴射弁１７のみによる燃料噴射を実行し、冷却水温ＴＨＷが所定温度ＪＴ以上であるときに通路噴射弁１６のみによる燃料噴射を実行する内燃機関にも各実施形態の内燃機関は適用可能である。その他、各実施形態の内燃機関は、冷却水温ＴＨＷによることなく低回転低負荷領域において通路噴射弁１６のみによる燃料噴射を実行する内燃機関にも適用することができる。
【符号の説明】
【００９１】
１０…内燃機関、１１…吸気通路、１２…スロットル機構、１３…スロットルバルブ、１４…スロットルモータ、１５…気筒、１６…通路噴射弁、１７…筒内噴射弁、１７Ａ…噴孔、１８…ピストン、１９…クランクシャフト、２０…排気通路、２１…燃料タンク、２２…低圧燃料通路、２３…フィードポンプ、２４…高圧燃料通路、２５…高圧ポンプ、２６…点火プラグ、２７…シリンダヘッドカバー、２８…クランクケース、３１…新気導入通路、３２…ガス排出通路、３３…ＰＣＶバルブ、４０…電子制御装置、４１…クランクセンサ、４２…アクセルセンサ、４３…エアフローメータ、４４…燃圧センサ、４５…温度センサ、４６…圧力センサ、４７…開度センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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