(57)【要約】【課題】保持器と固定溝との間の隙間の大きさが適正であり、且つ、保持器の固定位置が安定している直動案内装置を提供する。【解決手段】直動案内装置は、案内レール１に組み付けられていない状態のスライダ２から転動体３が脱落することを防止する保持器４を備える。保持器４は、転動体３を保持する中央の直線部４１と、スライダ２に固定される両端の曲部４２，４２と、を備える。エンドキャップ２Ｂは、方向転換路１５の内面に、曲部４２を収容して保持器４をスライダ２に固定する固定溝２５を有する。固定溝２５は、方向転換路１５における転動体３の移動方向に沿って連続し、固定溝２５の底面は、方向転換路１５における転動体３の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面が略円弧状をなしており、固定溝２５の底面には突起２７が形成されている。曲部４２の表面のうち固定溝２５の底面に対向する部分は、固定溝２５の底面に沿う略円弧状をなしている。【選択図】図５
2016211682.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
案内レールと、スライダと、複数の転動体と、を備え、
前記案内レール及び前記スライダは、互いに対向する位置に、前記転動体の転動通路を形成する軌道面をそれぞれ有し、
前記両軌道面は前記案内レールの長手方向に延び、
前記転動体は前記転動通路に配置され、
前記転動通路内での前記転動体の転動を介して、前記スライダが前記案内レールに案内されて前記長手方向に移動可能となっており、
以下の６つの条件を満足する直動案内装置。
条件Ａ：前記案内レールに組み付けられていない状態の前記スライダから前記転動体が脱落することを防止する保持器をさらに備える。
条件Ｂ：前記スライダは、スライダ本体と、前記スライダ本体の前記長手方向の両端部に着脱可能に固定されたエンドキャップと、を備え、前記スライダ本体には、前記スライダの軌道面とこれに略平行な貫通孔からなる前記転動体の戻し通路とが形成されており、前記エンドキャップには、前記転動通路と前記戻し通路とを連通する方向転換路が形成されており、前記戻し通路と前記方向転換路で前記転動体を前記転動通路の終点から始点へ搬送して循環させるようになっている。
条件Ｃ：前記保持器は、直線状素材の両端部を曲げて形成したものであり、前記スライダの軌道面に沿い前記転動体を保持する中央の直線部と、前記直線部の両端から前記案内レールの幅方向外側に曲がって延び前記スライダに固定される両端の曲部と、を備える。
条件Ｄ：前記エンドキャップは、前記方向転換路の内面に、前記曲部を収容して前記保持器を前記スライダに固定する固定溝を有する。
条件Ｅ：前記固定溝は、前記方向転換路における前記転動体の移動方向に沿って連続し、前記固定溝の底面は、前記方向転換路における前記転動体の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面が略円弧状をなしており、前記固定溝の底面には突起が形成されている。
条件Ｆ：前記曲部の表面のうち前記固定溝の底面に対向する部分は、前記固定溝の底面に沿う略円弧状をなしている。
【請求項２】
以下の条件をさらに満足する請求項１に記載の直動案内装置。
条件Ｇ：前記固定溝の底面の長さＬ１と前記突起の幅Ｌ２とがＬ２≧Ｌ１×１／３なる式を満たす。
ただし、前記固定溝の底面の長さＬ１は、前記固定溝の連続方向の長さである。また、前記突起の幅Ｌ２は、前記突起の数が１個の場合は、その突起の前記固定溝の連続方向の幅であり、前記突起の数が複数個の場合は、前記固定溝の連続方向に最も離れた２個の突起の間の前記固定溝の連続方向の距離である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は直動案内装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
直動案内装置は、案内レールに組み付けられていない状態のスライダ（例えば案内レールから取り外した際のスライダ）から転動体が脱落することを防止するために、保持器を備えている場合がある。
例えば特許文献１、２には、転動体の転動通路と戻し通路とを連通する方向転換路の内面に、保持器を固定する固定溝を設け、保持器の両端部を固定溝に嵌め込むことにより保持器を固定した直動案内装置が開示されている。
【０００３】
しかしながら、特許文献１に開示の直動案内装置は、固定溝の全体が保持器の端部に接触しているため、保持器と固定溝との間の隙間の大きさを適正に調整することは容易ではなかった。隙間の大きさが適正でないと、保持器にガタツキが生じたり、保持器と固定溝が干渉したりするおそれがあった。
また、特許文献２に開示の直動案内装置は、保持器と固定溝とが極狭い範囲でしか接触していないため、保持器の固定位置が不安定になりやすいという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公平５−０２７６９３号公報
【特許文献２】特開２００５−００３１０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、保持器と固定溝との間の隙間の大きさが適正であり、且つ、保持器の固定位置が安定している直動案内装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、本発明の一態様に係る直動案内装置は、案内レールと、スライダと、複数の転動体と、を備え、前記案内レール及び前記スライダは、互いに対向する位置に、前記転動体の転動通路を形成する軌道面をそれぞれ有し、前記両軌道面は前記案内レールの長手方向に延び、前記転動体は前記転動通路に配置され、前記転動通路内での前記転動体の転動を介して、前記スライダが前記案内レールに案内されて前記長手方向に移動可能となっており、以下の６つの条件を満足することを要旨とする。
【０００７】
条件Ａ：前記案内レールに組み付けられていない状態の前記スライダから前記転動体が脱落することを防止する保持器をさらに備える。
条件Ｂ：前記スライダは、スライダ本体と、前記スライダ本体の前記長手方向の両端部に着脱可能に固定されたエンドキャップと、を備え、前記スライダ本体には、前記スライダの軌道面とこれに略平行な貫通孔からなる前記転動体の戻し通路とが形成されており、前記エンドキャップには、前記転動通路と前記戻し通路とを連通する方向転換路が形成されており、前記戻し通路と前記方向転換路で前記転動体を前記転動通路の終点から始点へ搬送して循環させるようになっている。
【０００８】
条件Ｃ：前記保持器は、直線状素材の両端部を曲げて形成したものであり、前記スライダの軌道面に沿い前記転動体を保持する中央の直線部と、前記直線部の両端から前記案内レールの幅方向外側に曲がって延び前記スライダに固定される両端の曲部と、を備える。
条件Ｄ：前記エンドキャップは、前記方向転換路の内面に、前記曲部を収容して前記保持器を前記スライダに固定する固定溝を有する。
【０００９】
条件Ｅ：前記固定溝は、前記方向転換路における前記転動体の移動方向に沿って連続し、前記固定溝の底面は、前記方向転換路における前記転動体の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面が略円弧状をなしており、前記固定溝の底面には突起が形成されている。
条件Ｆ：前記曲部の表面のうち前記固定溝の底面に対向する部分は、前記固定溝の底面に沿う略円弧状をなしている。
【００１０】
上記一態様に係る直動案内装置においては、以下の条件をさらに満足する構成であってもよい。
条件Ｇ：前記固定溝の底面の長さＬ１と前記突起の幅Ｌ２とがＬ２≧Ｌ１×１／３なる式を満たす。
ただし、前記固定溝の底面の長さＬ１は、前記固定溝の連続方向の長さである。また、前記突起の幅Ｌ２は、前記突起の数が１個の場合は、その突起の前記固定溝の連続方向の幅であり、前記突起の数が複数個の場合は、前記固定溝の連続方向に最も離れた２個の突起の間の前記固定溝の連続方向の距離である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の直動案内装置は、保持器と固定溝との間の隙間の大きさが適正であり、且つ、保持器の固定位置が安定している。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態に係る直動案内装置の構造を示す斜視図である。
【図２】図１の直動案内装置を案内レールの長手方向に直交する平面で切断した場合の断面図である。
【図３】図２のIII −III 断面図である。
【図４】エンドキャップの裏面を示す図である。
【図５】図３の要部拡大図である。
【図６】装着する前の保持器とスライダを示す要部拡大断面図である。
【図７】図１の直動案内装置の変形例を示す要部拡大図であり、図１の直動案内装置における図３に相当する要部拡大断面図である。
【図８】図７の変形例の直動案内装置において、装着する前の保持器とスライダを示す要部拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明に係る直動案内装置の実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、これ以降の説明で参照する各図においては、同一又は相当する部分には同一の符号を付してある。また、これ以降の説明において「断面」と記した場合は、特に断りがない限り、案内レールの長手方向に直交する平面で切断した場合の断面を意味する。さらに、これ以降の説明における「上」，「下」，「左」，「右」等の方向を示す用語は、特に断りがない限り、説明の便宜上、図２におけるそれぞれの方向を意味するものである。
【００１４】
図１、２に示すように、直線状に延びる断面形状略矩形の案内レール１の上に、断面形状略Ｕ字状のスライダ２が、案内レール１の長手方向（以下、「長手方向」と記した場合には、特に断りがない限り、案内レール１の長手方向を意味する）に移動可能に組み付けられている。案内レール１の幅方向（以下、「幅方向」と記した場合には、特に断りがない限り、案内レール１の幅方向を意味する）の左右両側面１ａ，１ａと上面１ｂとが交差する稜部には、長手方向に延びる断面ほぼ１／４円弧形状の凹溝からなる軌道面１０，１０が形成されている。また、案内レール１の幅方向の左右両側面１ａ，１ａの上下方向略中央部には、長手方向に延びる断面ほぼ半円形の凹溝からなる軌道面１０，１０が形成されている。
【００１５】
そして、案内レール１の幅方向左右両側面１ａ，１ａの上下方向略中央部に形成された軌道面１０，１０の溝底部には、後述する保持器４の一部を収容して保持器４と案内レール１との干渉を防ぐ保持器用溝１０ａ（ワイヤー溝）が、スライダ２の移動領域の両端間（例えば、案内レール１の長手方向両端間）にわたって長手方向に沿って形成されている。保持器用溝１０ａの断面形状は、例えば略三角形、略矩形である。
【００１６】
また、スライダ２は、案内レール１の上面１ｂに対向して配置される平板状の胴部７と、胴部７の幅方向左右両側部からそれぞれ下方に延び案内レール１の側面１ａに対向して配置される２つの脚部６，６とからなり、胴部７と脚部６，６とのなす角度は略直角であるため、スライダ２の断面形状は略Ｕ字状をなしている。そして、スライダ２は、両脚部６，６の間に案内レール１を挟むようにして、案内レール１に移動可能に取り付けられている。
【００１７】
このようなスライダ２は、スライダ本体２Ａと、スライダ本体２Ａの両端部（長手方向の両端部であり、スライダ２の移動方向の両端部とも言える）に着脱可能に固定されたエンドキャップ２Ｂ，２Ｂと、を備えている。
さらに、スライダ２の両端部（各エンドキャップ２Ｂの長手方向の外端面）には、案内レール１の外面（上面１ｂ及び側面１ａ，１ａ）に摺接して案内レール１とスライダ２との間の隙間の開口のうち長手方向の端面側に面する部分を密封するサイドシール５，５が装着されており、スライダ２の下部には、案内レール１とスライダ２との間の隙間の開口のうちスライダ２の下面側に面する部分を密封するアンダーシール８，８が装着されている。これらサイドシール５，５及びアンダーシール８，８により、外部から案内レール１とスライダ２との間の隙間への異物の侵入や、案内レール１とスライダ２との間の隙間から外部への潤滑剤の漏出が防止されている。
【００１８】
さらに、スライダ本体２Ａの左右両脚部６，６の内側面の角部及び上下方向略中央部には、案内レール１の軌道面１０，１０，１０，１０に対向する断面ほぼ半円形の凹溝からなる軌道面１１，１１，１１，１１が形成されている。そして、案内レール１の軌道面１０，１０，１０，１０とスライダ２の軌道面１１，１１，１１，１１との間に、断面ほぼ円形の転動通路１３，１３，１３，１３がそれぞれ形成されていて、これらの転動通路１３，１３，１３，１３は長手方向に延びている（図２、３を参照）。
【００１９】
これらの転動通路１３内には複数の転動体３（例えば鋼、セラミックからなるボール）が転動自在に配置されていて、転動通路１３内でのこれらの転動体３の転動を介して、スライダ２が案内レール１に案内されて長手方向に移動可能となっている。
なお、転動体３の種類はボールに限定されるものではなく、ころであってもよい。また、案内レール１及びスライダ２が備える軌道面１０，１１の数は片側二列に限らず、例えば片側一列又は片側三列以上であってもよい。さらに、軌道面１０，１１の断面形状は、前述したように単一の円弧からなる円弧状でもよいが、曲率中心の異なる２つの円弧を組合せてなる略Ｖ字状（ゴシックアーク形状溝）でもよい。
【００２０】
さらにまた、スライダ２は、スライダ本体２Ａの左右両脚部６，６の内部の上部及び下部に、転動通路１３，１３，１３，１３（軌道面１１，１１，１１，１１）と略平行をなして長手方向に貫通する断面形状円形の貫通孔からなる転動体３の戻し通路１４，１４，１４，１４を備えている（図２、３を参照）。
【００２１】
一方、エンドキャップ２Ｂは、例えば、ポリアセタール、ポリアミド等の樹脂材料の成形品（例えば射出成形品）又はステンレス鋼、普通鋼材、アルミニウム等の金属材料の成形品（例えば射出成形品、削り出し加工品）からなり、断面形状が略Ｕ字状に形成されている。また、エンドキャップ２Ｂの裏面（スライダ本体２Ａとの当接面）の左右両側には、断面形状円形で略円弧状に湾曲する方向転換路１５が上下二段に形成されている（図３を参照）。方向転換路１５の断面形状は、方向転換路１５の連続方向に直交する平面で切断した場合の断面形状である。
【００２２】
詳述すると、エンドキャップ２Ｂの裏面には、図４に示すように、断面形状略半円形の方向転換路用凹部２１，２１，２１，２１が形成されている。方向転換路用凹部２１の断面形状は、方向転換路１５における転動体３の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面形状である（図３を参照）。また、エンドキャップ２Ｂの裏面には、図４に示すように、上下に並ぶ２つの方向転換路用凹部２１，２１の左右方向中央部を横断するように、半円柱状の凹溝２２が設けてある。
【００２３】
そして、その半円柱状の凹溝２２には、例えば樹脂材料の成形品からなる半円柱状のリターンガイド２３（図３を参照）が嵌合される。リターンガイド２３を半円柱状の凹溝２２に組み込むことにより、断面形状円形で略円弧状に湾曲する方向転換路１５がエンドキャップ２Ｂの裏面に上下二段に形成される。このエンドキャップ２Ｂをビス等の締結部材でスライダ本体２Ａに取り付けると、方向転換路１５によって転動通路１３と戻し通路１４とが連通される。
【００２４】
これら戻し通路１４と両端の方向転換路１５，１５とで、転動体３を転動通路１３の終点から始点に搬送して循環させる転動体搬送路１６が構成され（転動体搬送路１６は転動通路１３と同数設けられている）、転動通路１３と転動体搬送路１６とで、略環状の循環経路が構成される。そして、この略環状の循環経路は、案内レール１を挟んで左右両側に形成される。
【００２５】
案内レール１に組みつけられたスライダ２が案内レール１に沿って長手方向に移動すると、転動通路１３内に装填されている転動体３は、転動通路１３内を転動しつつ案内レール１に対してスライダ２と同方向に移動する。そして、転動体３が転動通路１３の終点に達すると、転動通路１３から掬い上げられ方向転換路１５へ送られる（図３を参照）。方向転換路１５に入った転動体３はＵターンして戻し通路１４に導入され、戻し通路１４を通って反対側の方向転換路１５に至る。ここで再びＵターンして転動通路１３の始点に戻り、このような循環経路内の循環を無限に繰り返す。
【００２６】
このような本実施形態の直動案内装置は、前述のように保持器４を備えており、保持器４は例えばワイヤーのような直線状素材で形成されている。この保持器４は、案内レール１に組み付けられていない状態のスライダ２（例えば、案内レール１に組み付ける前のスライダ２や、案内レール１から取り外した際のスライダ２）からの転動体３の脱落を防止するために、転動体３を保持する。
【００２７】
以下に、保持器４について、図３、５、６を参照しながら詳細に説明する。保持器４は、例えばステンレス鋼、ばね鋼、普通鋼材等の金属材料製の直線状素材（例えばワイヤー）の両端部を、例えば曲げ加工で２段階に曲げて形成したものである。すなわち、直線状素材の両端部を同方向に曲げて略Ｕ字状に形成した後に、曲げた両端部の最先端部分を直線状素材の長手方向外側にさらに曲げたものである。
【００２８】
なお、直線状素材の断面形状（直線状素材の長手方向に直交する平面で切断した断面の形状）は略円形であるが、例えば略矩形でもよい。また、直線状素材の材質は金属材料に限定されるものではなく、保持器４に必要な弾性、強度等の特性を有するならば、樹脂材料を採用することも可能である。さらに、保持器４は、直線状素材の両端部を曲げて形成したものに限定されるものではなく、上記のような形状を有しているならば、板金加工、切削加工等の加工により形成したものでもよい。
【００２９】
これにより得られた保持器４は、案内レール１に組み付けられていない状態のスライダ２からの転動体３の脱落を防止するためにスライダ２の軌道面１１に沿って配され転動体３を保持する直線部４１をその中央に備え、直線部４１の両端から幅方向の外側に曲がって延び保持器４をスライダ２に装着するためにエンドキャップ２Ｂに固定される曲部４２をその両端に備える構成となる。
【００３０】
保持器４の両曲部４２，４２は、２段階の曲げにより、直線部４１の両端から幅方向の外側に曲がって延びる第一線状部４４，４４と、第一線状部４４，４４の先端から直線部４１の長手方向の外側に曲がって直線部４１と略平行に延びる第二線状部４５，４５と、を有している。第一線状部４４は、方向転換路１５の湾曲形状に沿うように、略円弧状に湾曲している（図３，５，６を参照）。
【００３１】
次に、保持器４をエンドキャップ２Ｂに固定する機構について説明する。方向転換路１５の内面には、保持器４の曲部４２の第一線状部４４を収容して保持器４をスライダ２に固定する固定溝２５が形成されている。詳述すると、エンドキャップ２Ｂの裏面に形成された方向転換路用凹部２１の底面のうち案内レール１の軌道面１０に隣接する部分には、方向転換路１５における転動体３の移動方向に沿って連続する固定溝２５が形成されている。
【００３２】
この固定溝２５の底面は、方向転換路１５における転動体３の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面が略円弧状をなしている（図３，５，６を参照）。また、固定溝２５の底面には１個の突起２７が形成されている。突起２７の形状は特に限定されるものではないが、本実施形態の直動案内装置においては、方向転換路１５における転動体３の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面形状が略台形状の突起２７が形成されている（図５，６を参照）。さらに、固定溝２５の両端部のうち案内レール１の軌道面１０から遠い側の端部には、長手方向に略平行に延びる固定穴２６が固定溝２５の端部から連続して設けられている。
【００３３】
このような固定穴２６に曲部４２の第二線状部４５を挿入しつつ固定溝２５に曲部４２の第一線状部４４を嵌め込むことにより、保持器４がエンドキャップ２Ｂに取り付けられている。エンドキャップ２Ｂに取り付けられた状態では、第一線状部４４は固定溝２５の底面に対向しているが、第一線状部４４の表面のうち固定溝２５の底面に対向する部分は、固定溝２５の底面に沿う略円弧状をなしている。
【００３４】
上記のようにして保持器４をエンドキャップ２Ｂに取り付けた状態においては、保持器４と固定溝２５との間、すなわち、保持器４の第一線状部４４の表面のうち固定溝２５の底面に対向する部分と突起２７の先端との間には、隙間が存在する。この隙間の大きさは、エンドキャップ２Ｂにおける固定溝２５の作製誤差や、保持器４の作製誤差によって変化する。
【００３５】
この隙間が大きすぎると、直動案内装置の使用中に保持器４にガタツキが生じて、保持器４が脱落したり、振動や騒音が発生したりするおそれがある。一方、この隙間がゼロ以下であると、保持器４と固定溝２５との干渉によって保持器４に撓みが生じるおそれがある。保持器４に撓みが生じると、保持器４の転動体３の保持能力が低下して転動体３が脱落するおそれがある。よって、保持器４と固定溝２５との間の隙間は、適正値に調整することが好ましい。保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさは、０．０５ｍｍ以上０．５ｍｍ以下が好適である。
【００３６】
保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさは、突起２７の高さによって調整することができる。例えば、エンドキャップ２Ｂが樹脂材料の射出成形品である場合には、射出成形により得られたエンドキャップ２Ｂを用いて直動案内装置を組み立て、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさを測定した後に、その測定値に基づいて、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさが所望の値となるように、エンドキャップ２Ｂの射出成形用の金型を現物合わせ加工にて加工して修正し、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさを微調整することができる。
【００３７】
本実施形態の直動案内装置は、固定溝２５の底面に突起２７が形成されているので、突起２７がない場合と比較して（すなわち、固定溝２５の底面の断面形状が単なる略円弧状である場合と比較して）、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさを適正値に調整することが容易である。つまり、突起２７の先端のみを加工すればいいので、調整を要する部分の面積が小さく、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさを高精度で調整することができる。突起２７がない場合は、断面形状が略円弧状である固定溝２５の底面の全体を加工する必要があるので、調整を要する部分の面積が大きく、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさを高精度で調整することは容易ではない。
【００３８】
本実施形態の直動案内装置は、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさが適正であるため、保持器４のガタツキが生じにくく、保持器４の脱落や振動、騒音の発生が防止される。また、保持器４と固定溝２５との干渉が生じにくく、保持器４と固定溝２５との間の隙間の大きさがゼロになることが防がれるため、保持器４の撓みが生じにくく、転動体３の脱落が防止される。
【００３９】
また、本実施形態の直動案内装置においては、保持器４の曲部４２の第一線状部４４の表面のうち固定溝２５の底面に対向する部分が、固定溝２５の底面に沿う略円弧状をなしているため、保持器４と固定溝２５との接触範囲を広くすることができる。保持器４と固定溝２５とが広い範囲で接触しているので、保持器４の固定位置が不安定になりにくく安定している。
【００４０】
ここで、固定溝２５の底面の長さＬ１と突起２７の幅Ｌ２は、Ｌ２≧Ｌ１×１／３なる式を満たすようにしてもよい。ただし、固定溝２５の底面の長さＬ１とは、固定溝２５の連続方向の長さである。また、突起２７の幅Ｌ２とは、突起２７の固定溝２５の連続方向の幅である。このような構成であれば、保持器４と固定溝２５との接触面積の大きさが十分となり、保持器４の固定位置がずれにくい。
【００４１】
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。また、本実施形態には種々の変更又は改良を加えることが可能であり、その様な変更又は改良を加えた形態も本発明に含まれ得る。例えば、突起２７の個数、形状等は、本実施形態に示した例に限定されるものではない。
【００４２】
図７、８の直動案内装置は、突起２７の個数が２個の場合の例である。以下に、図７、８に示す変形例の直動案内装置について説明する。ただし、図７、８に示す変形例の直動案内装置の構成及び作用効果は、図１〜６に示す本実施形態の直動案内装置とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。
【００４３】
変形例の直動案内装置においては、突起２７の個数は２個であり、方向転換路１５における転動体３の移動曲線を含む平面で切断した場合の断面形状が略半円形状である突起２７，２７が、方向転換路１５における転動体３の移動方向に間隔をあけて並んで形成されている。
【００４４】
ここで、固定溝２５の底面の長さＬ１と突起２７の幅Ｌ２は、Ｌ２≧Ｌ１×１／３なる式を満たすようにしてもよい。ただし、固定溝２５の底面の長さＬ１とは、固定溝２５の連続方向の長さである。また、突起２７の幅Ｌ２とは、２個の突起２７，２７の固定溝２５の連続方向の距離である。
【００４５】
このような構成であれば、保持器４と固定溝２５との接触面積の大きさが十分となり、保持器４の固定位置がずれにくい。
なお、突起２７の個数は３個以上でもよい。突起２７の個数が３個以上である場合は、突起２７の幅Ｌ２とは、３個以上の突起２７のうち、固定溝２５の連続方向に最も離れた２個の突起２７，２７の固定溝２５の連続方向の距離である。
【符号の説明】
【００４６】
１        案内レール
２        スライダ
２Ａ      スライダ本体
２Ｂ      エンドキャップ
３        転動体
４        保持器
１０        軌道面
１１        軌道面
１３        転動通路
１４        戻し通路
１５        方向転換路
２５        固定溝
２７        突起
４１        直線部
４２        曲部
４４        第一線状部
４５        第二線状部
【図１】
2016211682.tif 000003
【図２】
2016211682.tif 000004
【図３】
2016211682.tif 000005
【図４】
2016211682.tif 000006
【図５】
2016211682.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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