(57)【要約】【課題】本発明の課題は、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ治療に最適の波長の光を安定して照射することができる有機エレクトロルミネッセンス素子を具備し、高い光治療効果を有する光治療用装置を提供することである。【解決手段】本発明の光治療用装置は、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子を面発光光源として具備し、前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、フレキシブル基材上に２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、前記フレキシブル基材の前記発光材料を有する面とは反対側の面に、患部に接する粘着剤層を有していることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子を面発光光源として具備する光治療用装置であって、
前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、フレキシブル基材上に２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、
前記フレキシブル基材の前記発光材料を有する面とは反対側の面に、患部に接する粘着剤層を有していることを特徴とする光治療用装置。
【請求項２】
前記有機エレクトロルミネッセンス素子が、発光波長を調整する調色機能を有していることを特徴とする請求項１に記載の光治療用装置。
【請求項３】
前記有機エレクトロルミネッセンス素子の厚さが、５００μｍ以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の光治療用装置。
【請求項４】
前記２種以上の発光波長の異なる発光材料が、４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されることを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【請求項５】
前記発光波長の異なる発光材料を３種有し、それぞれの当該発光材料の発光極大波長が、４３０〜４７０ｎｍ、５００〜５４０ｎｍ、及び６１０〜６５０ｎｍの範囲内であることを特徴とする請求項４に記載の光治療用装置。
【請求項６】
前記２種以上の発光波長の異なる発光材料が、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されることを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【請求項７】
前記発光波長の異なる発光材料を２種有し、それぞれの当該発光材料の発光極大波長が、７８０〜８２０ｎｍの範囲内と、８８０〜９２０ｎｍの範囲内であることを特徴とする請求項６に記載の光治療用装置。
【請求項８】
前記有機エレクトロルミネッセンス素子が、フレキシブル基材上に、一対の電極に挟持される２つ以上の有機機能層ユニットを有し、当該有機機能層ユニット間に中間電極を有し、かつ当該２つ以上の有機機能層ユニットが、総計で２種以上の発光波長の異なる発光材料を含むことを特徴とする請求項１から請求項７までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【請求項９】
前記有機エレクトロルミネッセンス素子と共に、光化学療法剤を用いることを特徴とする請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光治療用装置に関し、更に詳しくは、照射光源として２種以上の発光材料を含む有機エレクトロルミネッセンス素子と粘着剤層を具備する光治療用装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特定の疾病に対し、光照射による治療、いわゆる光治療が有効であることが知られている。例えば、肩こりや腰痛などの疼痛緩和や薄毛治療には赤色光や赤外線の照射による治療が行われている。この赤外線、例えば、近赤外線光の照射により、血管を拡張させることにより、組織血流を増加させたり、交感神経系の興奮を抑制したり、細胞組織を活性化して創傷治癒を促進したり、炎症性サイトカインや発痛物質に働きかけて抗炎症作用や鎮痛作用をもたらしたりすることはよく知られている。特に、水、ヘモグロビン、メラニンに対する吸収が少ない波長８００〜９００ｎｍ近傍の近赤外線領域は生体透過度に優れ、温熱効果とは異なる作用機序によって炎症抑制や疼痛緩和されることが明らかになってきた。一方、アトピー性皮膚炎の治療には青色光や紫外線の照射による治療が行われている。
【０００３】
このように、様々な疾患に対する治療に様々な波長の光が用いられており、このような照射光を用いて治療を行う方法を、光線療法といい、光の照射と共に、光化学療法剤を併用する治療法を光線力学的療法（ＰＤＴ、Ｐｈｏｔｏ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｔｈｅｒａｐｙ）という。このＰＤＴにおいては、光化学療法剤として知られる感光性治療剤が、身体の被処置領域に外部から又は内部から供給される。これらの療法を用いてさまざまな皮膚疾患および内部疾患の治療が可能である。
【０００４】
以上のような光治療に用いられる光治療用装置としては、面上に無機発光ダイオード（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ、以下、ＬＥＤと略記する。）を配列した複数の発光手段と、発光手段のそれぞれについて発光量や発光時間を制御する制御手段とを備えた、近赤外線光により炎症性疼痛の緩解などの治療を行うための光治療用装置が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１で開示されている光治療用装置によれば、治療光の照射面における光強度分布や温度分布が均一化され、治療部位となる照射面全体に均一に治療光を照射して治療効果を高めることができるとされている。
【０００５】
しかしながら、光源として使用しているＬＥＤは、リジッドな拡散板等を有しており、フレキシブル性に乏しい発光素子であるため、例えば、治療対象である患部の曲面構造に対し、均一に光照射させようとする場合には、多くのＬＥＤを配置する必要があり、多数のＬＥＤの発光制御が複雑となり、かつＬＥＤ自身が発する熱等による影響も問題となっている。
【０００６】
上記の問題に対し、光源として有機発光ダイオード（以下、有機エレクトロルミネッセンス素子、ＯＬＥＤ又は有機ＥＬ素子という。）を用いた光治療用装置が提案されている。例えば、治療上又は美容上の処置で用いる移動式機器で、治療すべき領域に有機発光半導体として有機発光ダイオードを用いた光照射により治療する光治療用装置が開示されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００７】
また、有機エレクトロルミネッセンス素子を用いた光治療器具で、フレキシブル性基材を用い、フレキシブルな共形の医療用光源と、血液性状（例えば、ＣＯ、酸素、又はビリルビンのレベル）のモニタリングを目的とする関連診断デバイスと、乾癬及び幾つかの形態の癌などの動物の治療用光線療法デバイスが開示されている（例えば、特許文献３参照。）。
【０００８】
しかしながら、上記提案されている有機ＥＬ素子を用いた光治療用装置では、患部に均一な光の照射を行うような工夫がなされているが、ＯＬＥＤから構成されている光治療装置の光源部は、多くの場合、曲面を有する患部に対し、一定の間隔をもって離間した位置に配置される場合が多い。その結果、治療時に腕、足、顔、胴等の治療対象の患部が動いたり、移動したりすることにより、光照射時の光束方向と患部位置にずれが生じ、効果的な光治療を行うことができなくなる。
【０００９】
一方、光治療においては、治療対象の種類により光照射する最適の波長を選択することが光治療効果を高める上では重要な条件である。また、特定の発光波長を有する光治療用装置では、対象とする患者の人種、例えば、白人、黄色人種、黒人等や、個人差、年齢差により、肌色が異なるため、単一の発光光ですべての対象患者に最適なスペクトルの光を照射することは困難である。
【００１０】
このような問題に対し、治療用波長を発する有機エレクトロルミネッセンス素子と、当該有機エレクトロルミネッセンス素子の発光条件を制御する制御モジュールを有する光線治療器が開示されている（例えば、特許文献４参照。）。ここで開示されている方法によれば、複数のＯＬＥＤを選択、又は制御モジュールで発光を制御することにより、光照射システムとして、所望の波長を有する照射光に制御することができるとされている。
【００１１】
しかしながら、特許文献４で開示されている方法は、調色機能を得るためには、単色発光のＯＬＥＤを複数個配置し、治療に必要な発光を有するＯＬＥＤを組み合わせて治療を行う方法であり、多数のＯＬＥＤを配置するため装置が大型化し、発光輝度の均一性、治療時の装着性や、光治療用装置として制御回路等が複雑化し、効率的に機能させることができないという課題を有している。
【００１２】
したがって、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を光源とした用いた光治療用装置で、治療する曲面の患部に対し、安定して密着させることができ、かつ光治療目的に対応した照射光を、単一の有機ＥＬ素子で対応することができ、照射時に発熱量が少ない光治療装置の開発が切望されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特開２００９−０５５９６９号公報
【特許文献２】特表２００５−５２０５８３号公報
【特許文献３】特表２００７−５１８４６７号公報
【特許文献４】特表２０１２−５１４４９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ治療に最適の波長の光を安定して照射することができる有機エレクトロルミネッセンス素子を具備し、高い光治療効果を有する光治療用装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を進めた結果、可視光域から赤外光域までの幅広い発光波長域を有し、フレキシブル基材上に２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、かつフレキシブル基材の発光材料を有する面とは反対側の面で、光治療を施す患部に対面する面に接着剤層を有する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ治療に最適の波長の光を安定して照射することができる光治療用装置を得ることができることを見出し、本発明に至った。
【００１６】
すなわち、本発明の上記課題は、下記の手段により解決される。
【００１７】
１．発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子を面発光光源として具備する光治療用装置であって、
前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、フレキシブル基材上に２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、
前記フレキシブル基材の前記発光材料を有する面とは反対側の面に、患部に接する粘着剤層を有していることを特徴とする光治療用装置。
【００１８】
２．前記有機エレクトロルミネッセンス素子が、発光波長を調整する調色機能を有していることを特徴とする第１項に記載の光治療用装置。
【００１９】
３．前記有機エレクトロルミネッセンス素子の厚さが、５００μｍ以下であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の光治療用装置。
【００２０】
４．前記２種以上の発光波長の異なる発光材料が、４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されることを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【００２１】
５．前記発光波長の異なる発光材料を３種有し、それぞれの当該発光材料の発光極大波長が、４３０〜４７０ｎｍ、５００〜５４０ｎｍ、及び６１０〜６５０ｎｍの範囲内であることを特徴とする第４項に記載の光治療用装置。
【００２２】
６．前記２種以上の発光波長の異なる発光材料が、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されることを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【００２３】
７．前記発光波長の異なる発光材料を２種有し、それぞれの当該発光材料の発光極大波長が、７８０〜８２０ｎｍの範囲内と、８８０〜９２０ｎｍの範囲内であることを特徴とする第６項に記載の光治療用装置。
【００２４】
８．前記有機エレクトロルミネッセンス素子が、フレキシブル基材上に、一対の電極に挟持される２つ以上の有機機能層ユニットを有し、当該有機機能層ユニット間に中間電極を有し、かつ当該２つ以上の有機機能層ユニットが、総計で２種以上の発光波長の異なる発光材料を含むことを特徴とする第１項から第７項までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【００２５】
９．前記有機エレクトロルミネッセンス素子と共に、光化学療法剤を用いることを特徴とする第１項から第８項までのいずれか一項に記載の光治療用装置。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の上記手段により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ治療に最適の波長の光を安定して照射することができる有機エレクトロルミネッセンス素子を具備し、高い光治療効果を有する光治療用装置を提供することができる。さらに、一つの光治療用装置で様々な効能を得ることができる。
【００２７】
本発明で規定する構成により、上記問題を解決することができたのは、以下の理由によるものと推測している。
【００２８】
本発明の光治療用装置においては、治療に用いる有機エレクトロルミネッセンス素子が、発光層を含む有機機能層ユニットが２つ以上積層された構造を有し、基板を挟んで反対側に患部に密着する接着剤層をもつことを特徴とする。
【００２９】
一般に、有機エレクトロルミネッセンス素子は大電流印可、高輝度になるほど電流効率（ｃｄ／Ａ）が低下する。そのため、高輝度領域で使用を行う治療装置では有機機能層ユニットを１つで駆動するよりも、複数の有機機能層ユニットで任意の輝度を分割して照射した方が効率を損なわず、発熱を抑えることが可能である。
【００３０】
また、複数の有機機能層ユニットに発光色の異なる発光材料を使用し、独立駆動させることで、発光色及び発光スペクトルの形状や強度を自由に調整することが可能となる。
【００３１】
このような理由により、治療する曲面の患部に対する形状対応性（フレキシビリティー）を有し、手軽に装着することができ、かつ照射光のスペクトルを使用者が自由に調整することができ、照射時に発熱量の発生が少なく、高輝度の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備した光治療用装置を実現することができた。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】フレキシブルな有機ＥＬ素子を具備した光治療用装置を、曲面の患部に粘着剤層を介して密着させる光治療方法の一例を示す概略図
【図２】本発明に係る有機ＥＬ素子の全体構成の一例を示す概略断面図
【図３】２つの独立した発光ユニットを有する独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様１）を示す概略断面図
【図４】３つの独立した発光ユニットを有する独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様２）を示す概略断面図
【図５】３つの独立した発光ユニットを有する独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の他の一例（実施態様３）を示す概略断面図
【発明を実施するための形態】
【００３３】
本発明の光治療用装置は、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子を面発光光源として具備し、前記有機エレクトロルミネッセンス素子は、フレキシブル基材上に２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、前記フレキシブル基材の前記発光材料を有する面とは反対側の面に、患部に接する粘着剤層を有していることを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項１１に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００３４】
本発明の実施態様としては、本発明の目的とする効果をより発現できる観点から、前記有機エレクトロルミネッセンス素子が、発光波長を調整する調色機能を有していることが好ましい態様である。また、前記有機エレクトロルミネッセンス素子の厚さが、５００μｍ以下であることが、高いフレキシブル性を得ることができ、患部の形態に対応して、安定して光放射面形状を形成することができる観点から好ましい。なお、本発明でいう有機エレクトロルミネッセンス素子の厚さとは、後述する図１で示すフレキシブル基材（１）〜封止部材を構成するフレキシブル基板（４）までの範囲をいい、本発明に係る粘着剤層の厚さは含まないものとする。
【００３５】
また、２種以上の発光波長の異なる発光材料として、４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択すること、更には、発光波長の異なる発光材料の３種として、それぞれ、４３０〜４７０ｎｍ、５００〜５４０ｎｍ、及び６１０〜６５０ｎｍの可視光範囲内に発光極大波長を有する発光材料を選択して構成することが、可視光領域の光を用いて、様々な病気の治療や美容的症状に対し効果的な治療を行うことができる観点から好ましい構成である。
【００３６】
また、２種以上の発光波長の異なる発光材料を、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択すること、更には発光波長の異なる発光材料の２種として、それぞれ７８０〜８２０ｎｍと、８８０〜９２０ｎｍの近赤外領域に発光極大波長を有する発光材料を選択して構成することが、近赤外領域の光を用いて、様々な病気の治療や美容的症状に対し効果的な治療を行うことができる観点から好ましい構成である。
【００３７】
本発明の光治療用装置においては、２種以上の発光波長の異なる発光材料を含有する有機ＥＬ素子の構成として、フレキシブル基材上に、一対の電極に挟持される２つ以上の有機機能層ユニットを有し、当該有機機能層ユニット間に中間電極を有し、かつ当該２つ以上の有機機能層ユニットが、総計で２種以上の発光波長の異なる発光材料を含む独立駆動型の調色方式であることが、それぞれの有機機能層ユニットを独立して駆動させることにより、治療に適した所望の発光スペクトルを、安定して発光させることができ、光治療の効果を最大限に発揮させることができる。
【００３８】
また、本発明の光治療用装置においては、有機エレクトロルミネッセンス素子による光治療と共に、光化学療法剤を用いることが、光治療効果をより高めることができる観点から好ましい。
【００３９】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本発明において示す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
【００４０】
《光治療用装置》
本発明の光治療用装置は、面発光光源として有機エレクトロルミネッセンス素子を用い、患部に光照射して治療する光治療用装置であって、有機エレクトロルミネッセンス素子が、フレキシブル基材上に、２種以上の発光波長の異なる発光材料を有し、発光波長が４００〜２０００ｎｍの範囲内にあり、かつ、フレキシブル基材の前記発光材料を有する面とは反対側の面に、患部に接する粘着剤層を有していることを特徴とする。
【００４１】
本発明の光治療用装置は、フレキシブル基材を有し、自由に屈曲する有機ＥＬ素子が設けられているため、様々な曲面を有する治療患部の形状に対応した形態とすることができるとともに、フレキシブル基材の反対面側（患部と対向する面）に粘着剤層を設けることにより、患部に光治療用の発光光源である有機ＥＬ素子を、正確な位置で配置させることができ、また、治療時に患部が動いたりすることによるズレを防止することができ、ピンポイントで、患部に治療用の光を照射することができるため、大面積の面発光部材を設ける必要がなくなり、安定した条件での光照射を可能とし、患部等での発熱等を抑制することにより、効率的な治療効果を得ることができる。
【００４２】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づいて次に示す順に説明する。ここでは先ず、本発明の光治療用装置の概略全体構成を説明し、更に、有機ＥＬ素子の基本構成と、有機ＥＬ素子の各実施態様について説明する。次いで、有機ＥＬ素子の構成要素及び光治療方法の概要について説明する。
【００４３】
なお、以下に説明する各実施態様において同一の構成要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。また、各構成要素のあとの括弧内に記載の数字は、各図に記載した構成要素の符号を表す。
【００４４】
〔光治療用装置の概略〕
図１は、フレキシブルな有機ＥＬ素子を具備した光治療用装置を、曲面の患部に粘着剤層を介して密着させる光治療方法の一例を示す概略図である。
【００４５】
図１に記載の光治療用装置（Ｍ）は、フレキシブル基材（１）上に、一対の電極で挟持される１つ以上の有機機能層ユニットを含む発光ユニット（Ｕ）を有し、その上部に封止用接着層（３）及びフレキシブル封止基板（４）により構成されている有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）と、フレキシブル基材（１）の裏面側に、粘着剤層（５）が設けられている。発光ユニット（Ｕ）は、発光量、発光波長や発光時間を制御するための発光制御手段（不図示）に接続されている。
【００４６】
光治療に用いる有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を、この粘着剤層（５）を介して、患部（ＡＰ）に密着して保持する。この時、粘着剤層（５）を有する有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）はフレキシブル性を有しており、患部（ＡＰ）の様々な表面形態に対応した形状を自由に形成することができる。
【００４７】
以下の説明において、本発明では、フレキシブル基材上に、一対の電極で挟持された発光層を含む有機機能層ユニット及びフレキシブル封止部材を設けた構成を「有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）」と称し、一対の電極、例えば、陽極、発光層、有機機能層群、及び陰極によりなる構成を、「発光ユニット（Ｕ）」と称し、例えば、発光層及び有機機能層群により構成されるものを「有機機能層ユニット（２）」と称す。
【００４８】
なお、本発明では、光治療用装置（Ｍ）とは、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）と粘着剤層（５）によりなる構成をいうが、以下の図を用いた説明において、粘着剤層（５）を有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成要素として含めて説明する場合がある。
【００４９】
《有機ＥＬ素子の基本構成》
次いで、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の更に詳細な構成について、説明する。
【００５０】
図２は、図１で示した有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の発光ユニット（Ｕ）を含めた構成を、更に詳細に説明する部分構成図である。この時、便宜上、粘着剤層（５）を、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成する１つの要素として説明する。
【００５１】
本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、フレキシブル基材（１）上に、２種以上の発光波長の異なる発光材料を含む有機機能層ユニット（２）を有している。
【００５２】
具体的には、図２で示すように、フレキシブル基材（１）上に、一対の電極を構成する第１電極（６、例えば、陽極）と、その上に、正孔注入層や正孔輸送層等から構成される有機機能層群１（７）と、２種以上の発光波長の異なる発光材料を含む発光層群（８）及び電子注入層や電子輸送層等から構成される有機機能層群２（９）で構成される有機機能層ユニット（２）を有している。
【００５３】
図２では、便宜上、１つの有機機能層ユニット（２）のみを記載しているが、２つ以上の有機機能層ユニット（２）が積層された構造であってもよい。また、図２で示すように１つの有機機能層ユニット（２）のみで構成する場合には、発光層は２層構成とし、それぞれの発光層に、２種以上の発光波長の異なる発光材料をそれぞれ分離して存在させる構成が好ましい。
【００５４】
上記説明した有機機能層ユニット（２）上には、第２電極（１０、例えば、陰極）が形成されて、第１電極（６）〜第２電極（１０）までで、発光ユニット（Ｕ）を構成している。第２電極（１０）の上部には、少なくとも有機機能層ユニット（２）を被覆する形態で、封止用接着層（３）及びフレキシブル封止基板（４）が設けられて、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を形成している。
【００５５】
また、フレキシブル基材（１）の発光ユニット（Ｕ）を形成した面とは反対側の面側には、光透過性を有し、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を患部（ＡＰ）に密着するための粘着剤層（５）が設けられている。本発明でいう光透過性とは、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域において、有機ＥＬ素子の発光波長の透過率が５０％以上であることをいい、好ましくは７０％以上であり、さらに好ましくは８５％以上である。
【００５６】
図２に記載の有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）においては、第１電極（６）を透明電極で構成することにより、発光ユニット（Ｕ）の発光点ｈで発光した発光光Ｌを、透明電極である第１電極（６）側より外部に取り出され、粘着剤層(５)を介して、患部（ＡＰ）に照射される。
【００５７】
本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、発光波長が可視光から近赤外領域である４００〜２０００ｎｍの範囲内にあることを特徴とする。このような幅広い発光領域で、特定の発光波長を有することにより、有機ＥＬ治療に適した発光を随時選択することができる。このような発光波長の選択は、発光層で使用する２種以上の発光波長の異なる発光材料の種類や組み合わせを適宜選択することにより達成することができる。
【００５８】
本発明に係る有機ＥＬ素子においては、本発明の効果をより発揮させることができる観点から、下記に示すような発光波長の組み合わせが好ましい態様である。
【００５９】
第１の構成は、可視光領域の波長を用いて光治療を行うケースで、２種以上の発光波長の異なる発光材料が、４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の可視光領域に発光極大波長を有する材料より選択される構成である。更に好ましい組み合わせは、発光波長の異なる発光材料として、４３０〜４７０ｎｍの青発光領域に発光極大波長を有する青色発光性材料Ｂと、５００〜５４０ｎｍの緑発光領域に発光極大波長を有する緑発光性材料Ｇと、６１０〜６５０ｎｍの赤発光領域に発光極大波長を有する赤発光性材料Ｒの３種による組み合わせである。このような組み合わせとすることにより、可視光領域において、それぞれの光治療に最適な光に調色することができる。
【００６０】
第２の構成は、２種以上の発光波長の異なる発光材料が、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の近赤外波長域に発光極大波長を有する材料より選択される構成である。
【００６１】
光治療に用いる光として、発光波長が７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の範囲にある近赤外光は、ヘモグロビンの影響を受けにくく、そのため生体内での光吸収率が低く、可視光に比較して１０倍以上の距離を進むことができ、体内の深部まで到達することができ、その結果、有効な光治療を施すことができる。
【００６２】
更に好ましい組み合わせとしては、発光波長の異なる発光材料として、７８０〜８２０ｎｍの波長域に発光極大波長を有する発光材料と、８８０〜９２０ｎｍの波長域に発光極大波長を有する発光材料との組み合わせである。
【００６３】
《有機ＥＬ素子の具体的な構成》
本発明に係る有機ＥＬ素子においては、下記に記載する構成が好ましい態様である。
【００６４】
すなわち、有機ＥＬ素子として、フレキシブル基材上に、一対の電極（例えば、陽極及び陰極）に２つ以上の有機機能層ユニットを挟持し、当該有機機能層ユニット間に中間電極を設けて、それぞれが独立して発光制御することが可能な２つ以上の発光ユニット（Ｕ）を形成し、２つ以上の有機機能層ユニットを構成するそれぞれの発光層が、発光波長の異なる発光材料を、総計で２種以上含有している独立駆動型（調色方式）の構成（実施態様１〜３、後述の図３〜図５参照。）。
【００６５】
次いで、本発明に係る代表的な有機ＥＬ素子の構成を、図を交えて説明する。ただし、以下に示す本発明に係る有機ＥＬ素子の構成は、ここで例示する構成にのみ限定されるものではない。
【００６６】
〔実施態様１：２つの独立した発光ユニットを有する独立駆動型の有機ＥＬ素子〕
図３に示す有機ＥＬ素子は、一対の電極に２つの有機機能層ユニットを有し、２つの有機機能層ユニット間に中間電極を配置し、それぞれの２つの発光ユニットを独立して形成している独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様１）を示す概略断面図である。
【００６７】
図３に示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成は、フレキシブル基板（１）上に、透明な陽極（６）を形成し、その上に、第１の正孔注入層（ＨＩＬ１）及び第１の正孔輸送層（ＨＴＬ１）を積層して、その上に第１の発光層（１２）を積層し、更にその上に、第１の電子輸送層（ＥＴＬ１）及び第１の電子注入層（ＥＩＬ１）を積層して有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成し、有機機能層ユニット１（２Ａ）上に中間電極（１５）を形成し、陽極（６）と中間電極（１５）間をリード線（１１Ａ）で接続して、独立制御が可能な第１の発光ユニット（Ｕ１）を構成している。
【００６８】
次いで、中間電極（１５）上に、第２の正孔注入層（ＨＩＬ２）及び第２の正孔輸送層（ＨＴＬ２）を積層して、その上に第２の発光層（１３）を積層し、更にその上に、第２の電子輸送層（ＥＴＬ２）及び第２の電子注入層（ＥＩＬ２）を積層して有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成し、最上層に陰極（１０）が設けられている。更に、中間電極（１５）と陰極（１０）間をリード線（１１Ｂ）で接続して、独立制御が可能な第２の発光ユニット（Ｕ２）を構成している。
【００６９】
そして、フレキシブル基材（１）の有機ＥＬ素子の各機能層が形成されている面とは反対側の面に、粘着剤層（５）を有し、患部（ＡＤ）に有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を密着保持し、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を正確な位置に配置することにより、高い光治療効果を発揮させることができる。
【００７０】
図３に記載の構成では、透明な陽極（６）と中間電極（１５）間に、リード線（１１Ａ）を介して電圧（Ｖ１）を印加することにより、発光ユニット１（Ｕ１）を独立して駆動し、中間電極（１５）と陰極（１０）の間に、リード線（１１Ｂ）を介して電圧（Ｖ２）を印加することにより、発光ユニット２（Ｕ２）を独立駆動し、いずれも、透明な陽極（５）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００７１】
このような構成においては、有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成する第１の発光層（１２）が含有する発光材料と、有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成する第２の発光層（１３）が含有する発光材料とが、それぞれ発光波長の異なる発光材料を含有している。
【００７２】
また、中間電極としては、透明電極であることが好ましい構成であり、例えば、薄膜の金属電極、例えば、薄膜銀電極等で形成し、中間電極は、電気的接続を得るための独立した接続端子を有している。
【００７３】
図３で示す構成の有機ＥＬ素子（ＥＬ）を具備する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ調色機能を付与することができ、治療に最適の波長の光を適宜選択することにより、高い光治療効果を発現する光治療用装置を実現することができる。
【００７４】
〔実施態様２：３つの発光ユニットを有する独立駆動型の有機ＥＬ素子〕
図４に示す有機ＥＬ素子は、一対の電極に３つの有機機能層ユニットを有し、３つの有機機能層ユニット間にそれぞれ中間電極を配置し、３つの発光ユニットを独立して駆動することができる独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様２）を示す概略断面図である
図４に示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成は、フレキシブル基板（１）上に、透明な陽極（６）を形成し、その上に、図３に記載の構成と同様にして、第１の発光層を含む有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成し、有機機能層ユニット１（２Ａ）上に中間電極１（１５Ａ）を形成し、陽極（６）と中間電極１（１５Ａ）間をリード線（１１Ａ）で接続して、独立制御が可能な第１の発光ユニット（Ｕ１）を構成している。
【００７５】
次いで、中間電極１（１５Ａ）上に、図３の構成と同様にして、第２の発光層を含む有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成し、有機機能層ユニット２（２Ｂ）上に中間電極２（１５Ｂ）を形成し、中間電極１（１５Ａ）と中間電極２（１５Ｂ）間をリード線（１１Ｂ）で接続して、独立制御が可能な第２の発光ユニット（Ｕ２）を構成している。
【００７６】
次いで、中間電極２（１５Ｂ）上に、同様にして、第２の発光層を含む有機機能層ユニット３（２Ｃ）を構成し、最上層に陰極（６）が設けられ、中間電極２（１５Ｂ）と陰極（６）間をリード線（１１Ｃ）で接続して、独立制御が可能な第３の発光ユニット（Ｕ３）を構成している。
【００７７】
そして、フレキシブル基材（１）の有機ＥＬ素子の各機能層が形成されている面とは反対側の面に、粘着剤層（５）を有し、患部（ＡＤ）に有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を密着保持し、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を正確な位置に配置することにより、高い光治療効果を発揮させることができる。
【００７８】
図４に記載の構成では、透明な陽極（６）と中間電極１（１５Ａ）間には、リード線（１１Ａ）を介して電圧（Ｖ１）を印加することにより、発光ユニット１（Ｕ１）を独立して駆動することでき、中間電極１（１５Ａ）と中間電極２（１５Ｂ）の間に、リード線（１１Ｂ）を介して電圧（Ｖ２）を印加することにより、発光ユニット２（Ｕ２）を独立駆動し、更に、中間電極２（１５Ｂ）と陰極（１０）の間に、リード線（１１Ｃ）を介して電圧（Ｖ３）を印加することにより、発光ユニット３（Ｕ３）を独立駆動し、いずれも、透明な陽極（６）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００７９】
このような構成においては、有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成する第１の発光層、有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成する第２の発光層、及び有機機能層ユニット３（２Ｃ）を構成する第３の発光層においては、少なくとも２種の異なる発光材料を含有していることを特徴とするが、好ましくは３つの有機機能層ユニットを構成する各発光層が、それぞれ異なる発光材料であることが好ましい。
【００８０】
また、中間電極としては、透明電極であることが好ましい構成であり、例えば、薄膜の金属電極、例えば、薄膜銀電極等で形成し、中間電極は、電気的接続を得るための独立した接続端子を有している。
【００８１】
上記実施態様１及び実施態様２で説明した独立駆動が可能な発光ユニットを縦方向の積層した有機ＥＬ素子は、従来型の水平方向にそれぞれ有機ＥＬ素子を配置して調色機能を得る方法に対し、有機ＥＬ素子の配置面積が小さくでき、かつ生産適性としての優れた利点を有しており、好ましい態様である。
【００８２】
〔実施態様３：３つの発光ユニットを有する独立駆動型の有機ＥＬ素子〕
図５に示す有機ＥＬ素子は、一対の電極に３つの有機機能層ユニットを有し、３つの有機機能層ユニット間にそれぞれ中間電極を配置し、３つの発光ユニットを独立して駆動することができる独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子で、中間電極を、銀を主成分とする銀薄膜電極で形成し、当該銀薄膜電極に隣接した位置に、銀と相互作用を有する物質を含有する下地層を設けた構成の一例（実施態様３）を示す概略断面図である
上記説明した図４に示す構成に対し、各中間電極（１５Ａ及び１５Ｂ）を、銀を主成分とする金属電極層で形成し、それぞれの下部に、銀と相互作用を有する物質を含有する下地層（１６Ａ及び１６Ｂ）を形成した構成である。
【００８３】
中間電極として、銀薄膜電極を設けることにより、高い光透過性と導電性を得ることができ、更に、銀と相互作用を有する物質を含有する下地層をあらかじめ設けることにより、銀薄膜電極形成時に、銀原子の凝集やモトルの発生を抑制することができ、均質性の高い銀薄膜電極を形成することができる。
【００８４】
すなわち、図４及び図５で示す構成の有機ＥＬ素子（ＥＬ）を具備する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ調色機能を付与することができ、治療に最適の波長の光を適宜選択することにより、高い光治療効果を発現する光治療用装置を実現することができる。
【００８５】
《有機ＥＬ素子》
次いで、上記図１〜図５で説明した各有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の各構成要素の詳細について説明する。
【００８６】
本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）においては、図２で説明したように、フレキシブル基材（１）上に、第１電極である陽極（６）、次いで、例えば、正孔注入層、正孔輸送層等から構成される有機機能層群１（７）、発光層（８）、例えば、電子輸送層、電子注入層等から構成される有機機能層群２（９）が積層されて、発光領域を構成している。そして、さらに上部に、第２電極である陰極（１０）、封止用接着層（３）及びフレキシブル封止基板（４）が設けられている。
【００８７】
更に、本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の特徴としては、フレキシブル基材（１）の有機ＥＬ素子の各機能層が形成されている面とは反対側の面に、粘着剤層（５）を有していることを特徴とする。
【００８８】
本発明では、少なくとも、有機機能層群１（７）、発光層（８）及び有機機能層群２（９）から構成される有機機能層ユニット（２）を、２つ以上積層した構造を特徴とする。
【００８９】
本発明の光治療用装置に適用可能な有機ＥＬ素子の構成例については、本発明で規定する条件を満たせば、特に制限はなく、例えば、上記図１〜図５で説明したような構成を、一例として挙げることができる。ただし、本発明においては、図１〜図５で例示した構成により限定されない。
【００９０】
本発明に適用可能な有機ＥＬ素子の概要については、例えば、特開２０１３−１５７６３４号公報、特開２０１３−１６８５５２号公報、特開２０１３−１７７３６１号公報、特開２０１３−１８７２１１号公報、特開２０１３−１９１６４４号公報、特開２０１３−１９１８０４号公報、特開２０１３−２２５６７８号公報、特開２０１３−２３５９９４号公報、特開２０１３−２４３２３４号公報、特開２０１３−２４３２３６号公報、特開２０１３−２４２３６６号公報、特開２０１３−２４３３７１号公報、特開２０１３−２４５１７９号公報、特開２０１４−００３２４９号公報、特開２０１４−００３２９９号公報、特開２０１４−０１３９１０号公報、特開２０１４−０１７４９３号公報、特開２０１４−０１７４９４号公報等に記載されている構成を挙げることができる。
【００９１】
また、タンデム型の有機ＥＬ素子の具体例としては、例えば、米国特許第６，３３７，４９２号、米国特許第７，４２０，２０３号、米国特許第７，４７３，９２３号、米国特許第６，８７２，４７２号、米国特許第６，１０７，７３４号、米国特許第６，３３７，４９２号等の各明細書、特開２００６−２２８７１２号、特開２００６−２４７９１号、特開２００６−４９３９３号、特開２００６−４９３９４号、特開２００６−４９３９６号、特開２０１１−９６６７９号、特開２００５−３４０１８７号、特許第４７１１４２４号、特許第３４９６６８１号、特許第３８８４５６４号、特許第４２１３１６９号、特開２０１０−１９２７１９号、特開２００９−０７６９２９号、特開２００８−０７８４１４号、特開２００７−０５９８４８号、特開２００３−２７２８６０号、特開２００３−０４５６７６号等の各公報、国際公開第２００５／００９０８７号、国際公開第２００５／０９４１３０号等に記載の素子構成や構成材料等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【００９２】
更に、有機ＥＬ素子を構成する各構成材料について説明する。
【００９３】
〔粘着剤層〕
本発明の光治療用装置においては、有機ＥＬ素子の患部と対向する面側に、粘着剤層を有していることを特徴とする。
【００９４】
本発明に係る粘着剤層の形成に用いる粘着剤としては、４００〜２０００ｎｍの波長域において、光透過率が５０％以上で、かつ患部である皮膚に対し、有機ＥＬ素子を安定して固定することができる密着性を得ることができる材料であれば、特に制限はない。
【００９５】
本発明に適用可能な粘着剤としては、湿布剤等の外用貼付剤等で広く用いられている粘着剤とその形成方法を適用することができ、その詳細としては、例えば、特開２００１−０９７８５７号公報、特開２００１−３４８３２９号公報、特開２００２−０８７９５４号公報、特開２００２−１０４９５７号公報、特開２００４−１７４２０２号公報、特開２００４−２２４７０１号公報、特開２００５−２６３７５６号公報、特開２００７−１１２９９１号公報、特開２０１１−０６８６１０号公報、特開２０１１−２０９９７号公報、特開２０１２−９７１０８号公報、特開２０１２−１４０４６０号公報、特開２０１３−０９５７４９号公報等を挙げることができる。
【００９６】
例えば、粘着剤としては、ポリアクリル酸系粘着剤に代表される親水性アクリルポリマー系粘着剤、ポリビニルアセタール系粘着剤、ポリビニルアルコール系粘着剤、ポリビニルアルコール系粘着剤、酢酸ビニル系粘着剤、ゴム系粘着剤（例えば、天然ゴム、合成ゴム、スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体、イソプレンゴム、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、スチレン−ブタジエンゴム、ポリブテン等）を挙げることができる。
【００９７】
粘着剤層の厚さは特に制限はないが、１００〜１０００μｍの範囲内で選択することが好ましい。
【００９８】
〔フレキシブル基材〕
有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）に適用可能なフレキシブル基材（１）としては、特に制限はなく、例えば、ガラス、プラスチック等の種類を挙げることができる。
【００９９】
本発明でいうフレキシブル基材とは、φ（直径）５０ｍｍロールに巻き付け、一定の張力で巻取る前後で割れ等が生じることのない基材をいい、より好ましくはφ３０ｍｍロールに巻き付け可能な基材をいう。
【０１００】
本発明に係るフレキシブル基材は、光透過性であっても、光不透過性であってもよい。本発明に適用可能なフレキシブル基材としては、特に制限されず、例えば、樹脂基材、薄膜金属箔、薄板フレキシブルガラス等が挙げられる。
【０１０１】
しかしながら、図２〜図８に記載するようなフレキシブル基材（１）側から光Ｌを取り出す構成では、フレキシブル基材（１）は透明材料であることが必要となり、好ましく用いられる透明なフレキシブル基材（１）としては、ガラス、石英、樹脂基材等を挙げることができる。その中でも、更に好ましくは、有機ＥＬ素子に耐折り曲げ性に優れたフレキシブル性を付与することができる観点から樹脂基材である。
【０１０２】
本発明に適用可能な樹脂基材としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（略称：ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（略称：ＰＥＮ）等のポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、セロファン、セルロースジアセテート、セルローストリアセテート（略称：ＴＡＣ）、セルロースアセテートブチレート、セルロースアセテートプロピオネート（略称：ＣＡＰ）、セルロースアセテートフタレート、セルロースナイトレート等のセルロースエステル類及びそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコール、シンジオタクティックポリスチレン、ポリカーボネート（略称：ＰＣ）、ノルボルネン樹脂、ポリメチルペンテン、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルスルホン（略称：ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルフィド、ポリスルホン類、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミド、ポリアミド、フッ素樹脂、ナイロン、ポリメチルメタクリレート、アクリル及びポリアリレート類、アートン（商品名、ＪＳＲ社製）及びアペル（商品名、三井化学社製）等のシクロオレフィン系樹脂等を挙げることができる。
【０１０３】
これら樹脂基材のうち、コストや入手の容易性の点では、ポリエチレンテレフタレート（略称：ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（略称：ＰＥＮ）、ポリカーボネート（略称：ＰＣ）等のフィルム基材が、優れたフレキシブル性を具備した樹脂基材として好ましく用いられる。また、上記の樹脂基材は、未延伸フィルムでもよく、延伸フィルムでもよい。
【０１０４】
本発明に適用可能な樹脂基材は、従来公知の一般的なフィルム成膜方法により製造することが可能である。例えば、材料となる樹脂を押出機により溶融し、環状ダイやＴダイにより押し出して急冷することにより、実質的に無定形で配向していない未延伸の樹脂基材を製造する溶融流延法や、樹脂成分を有機溶媒等に溶解してドープを調製し、このドープを無端の金属ベルト上に流延、乾燥して、無定形で配向していない未延伸の樹脂基材を製造する溶液流延法等を適用することができる。また、成膜後、未延伸の樹脂基材を一軸延伸、テンター式逐次二軸延伸、テンター式同時二軸延伸、チューブラー式同時二軸延伸等の公知の方法により、樹脂基材の搬送方向（縦軸方向、ＭＤ方向）、又は樹脂基材の搬送方向と直角の方向（横軸方向、ＴＤ方向）に延伸することにより、延伸樹脂基材を製造することができる。この場合の延伸倍率は、樹脂基材の原料となる樹脂に合わせて適宜選択することできるが、縦軸方向及び横軸方向にそれぞれ２〜１０倍の範囲内であることが好ましい。
【０１０５】
樹脂基材の厚さとしては、３〜２００μｍの範囲内にある薄膜の樹脂基材であることが好ましいが、より好ましくは１０〜１５０μｍの範囲内であり、特に好ましくは、２０〜１２０μｍの範囲内である。
【０１０６】
また、本発明に係るフレキシブル基材として適用可能な薄板フレキシブルガラスは、湾曲できるほど薄くしたガラス板である。薄板フレキシブルガラスの厚みは、薄板フレキシブルガラスがフレキシブル性を示し、かつ湾曲により破損が生じない範囲で適宜設定できる。
【０１０７】
薄板フレキシブルガラスとしては、ソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。薄板フレキシブルガラスの厚さとしては、例えば、５〜３００μｍの範囲であり、好ましくは２０〜１５０μｍの範囲である。
【０１０８】
また、薄膜金属箔の形成材料としては、例えば、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる１種以上の金属又は合金からなるものが挙げられる。薄膜金属箔の厚さは、薄膜金属箔がフレキシビリティーを示す範囲で適宜設定することができ、例えば、１０〜１００μｍの範囲内であり、好ましくは２０〜６０μｍの範囲内である。
【０１０９】
（第１電極：陽極）
有機ＥＬ素子を構成する陽極としては、Ａｇ、Ａｕ等の金属又は金属を主成分とする合金、ＣｕＩ、あるいはインジウム−スズの複合酸化物（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２及びＺｎＯ等の金属酸化物を挙げることができるが、金属又は金属を主成分とする合金であることが好ましく、更に好ましくは、銀又は銀を主成分とする合金である。
【０１１０】
透明陽極を、銀を主成分として構成する場合、銀の純度としては、９９％以上であることが好ましい。また、銀の安定性を確保するためにパラジウム（Ｐｄ）、銅（Ｃｕ）及び金（Ａｕ）等が添加されていてもよい。
【０１１１】
透明陽極は銀を主成分として構成されている層であるが、具体的には、銀単独で形成しても、あるいは銀（Ａｇ）を含有する合金から構成されていてもよい。そのような合金としては、例えば、銀・マグネシウム（Ａｇ・Ｍｇ）、銀・銅（Ａｇ・Ｃｕ）、銀・パラジウム（Ａｇ・Ｐｄ）、銀・パラジウム・銅（Ａｇ・Ｐｄ・Ｃｕ）、銀・インジウム（Ａｇ・Ｉｎ）などが挙げられる。
【０１１２】
上記陽極を構成する各構成材料の中でも、本発明に係る有機ＥＬ素子を構成する陽極としては、銀を主成分として構成し、厚さが２〜２０ｎｍの範囲内にある透明陽極であることが好ましいが、更に好ましくは厚さが４〜１２ｎｍの範囲内である。厚さが２０ｎｍ以下であれば、透明陽極の吸収成分及び反射成分が低く抑えられ、高い光透過率が維持されるため好ましい。
【０１１３】
本発明でいう銀を主成分として構成されている層とは、透明陽極中の銀の含有量が６０質量％以上であることをいい、好ましくは銀の含有量が８０質量％以上であり、より好ましくは銀の含有量が９０質量％以上であり、特に好ましくは銀の含有量が９８質量％以上である。また、本発明に係る透明陽極でいう「透明」とは、波長５５０ｎｍでの光透過率が５０％以上であることをいう。
【０１１４】
透明陽極においては、銀を主成分として構成されている層が、必要に応じて複数の層に分けて積層された構成であっても良い。
【０１１５】
また、本発明においては、陽極が、銀を主成分として構成する透明陽極である場合には、形成する透明陽極の銀膜の均一性を高める観点から、その下部に、下地層を設けることが好ましい。下地層としては、特に制限はないが、窒素原子又は硫黄原子を有する有機化合物を含有する層であることが好ましく、当該下地層上に、透明陽極を形成する方法が好ましい態様である。
【０１１６】
〔中間電極〕
本発明に係る有機ＥＬ素子においては、陽極と陰極との間に、有機機能層群と発光層から構成される有機機能層ユニットを二つ以上積層した構造を有することが好ましい態様であるが、図７及び図８で示すように、二つ以上の有機機能層ユニットを、それぞれ独立して駆動することが可能な発光ユニットとして形成する場合、電気的接続を得るため、独立した接続端子を有する中間電極で分離した構造をとることが好ましい。
【０１１７】
中間電極を構成する材料としては、上記説明した第１電極（３、陽極）の形成に適用可能な材料を同様に用いることができる。
【０１１８】
〔発光層〕
有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）において、２層以上で構成される発光層（８）には、それぞれ発光波長の異なる２種以上の発光材料を含有することを特徴とする。
【０１１９】
本発明に適用可能な発光材料としては、リン光発光化合物、あるいは蛍光性化合物を用いることができるが、本発明においては、特に、発光材料としてリン光発光化合物を用いることが好ましい。
【０１２０】
この発光層は、電極又は電子輸送層から注入された電子と、正孔輸送層から注入された正孔とが再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接する層との界面であってもよい。
【０１２１】
このような発光層としては、２層以上を有し、それぞれの発光層に含有される発光材料の発光波長が異なる構成であれば、特に制限はない。
【０１２２】
発光層の厚さの総和は、２〜２００ｎｍの範囲内にあることが好ましく、より低い駆動電圧を得ることができることから２〜６０ｎｍの範囲内がさらに好ましい。なお、発光層の厚さの総和とは、発光層間に非発光性の中間層が存在する場合には、当該中間層も含む厚さである。
【０１２３】
以上のような発光層は、後述する発光材料やホスト化合物を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法（ラングミュア・ブロジェット、Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法）及びインクジェット法等の公知の方法により形成することができる。
【０１２４】
また発光層は、複数の発光材料を混合してもよく、リン光発光材料と蛍光発光材料（蛍光ドーパント、蛍光性化合物ともいう）とを同一発光層中に混合して用いてもよい。発光層の構成としては、ホスト化合物（発光ホスト等ともいう）及び発光材料（発光ドーパント化合物ともいう。）を含有し、発光材料より発光させることが好ましい。
【０１２５】
〈ホスト化合物〉
発光層に含有されるホスト化合物としては、室温（２５℃）におけるリン光発光のリン光量子収率が０．１未満の化合物が好ましい。さらにリン光量子収率が０．０１未満であることが好ましい。また、発光層に含有される化合物の中で、その層中での体積比が５０％以上であることが好ましい。
【０１２６】
ホスト化合物としては、公知のホスト化合物を単独で用いてもよく、あるいは、複数種のホスト化合物を用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機電界発光素子を高効率化することができる。また、後述する発光材料を複数種用いることで、異なる発光を混ぜることが可能となり、これにより任意の発光色を得ることができる。
【０１２７】
発光層に用いられるホスト化合物としては、従来公知の低分子化合物でも、繰り返し単位をもつ高分子化合物でもよく、ビニル基やエポキシ基のような重合性基を有する低分子化合物（蒸着重合性発光ホスト）でもよい。
【０１２８】
本発明に適用可能なホスト化合物としては、例えば、特開２００１−２５７０７６号公報、同２００１−３５７９７７号公報、同２００２−８８６０号公報、同２００２−４３０５６号公報、同２００２−１０５４４５号公報、同２００２−３５２９５７号公報、同２００２−２３１４５３号公報、同２００２−２３４８８８号公報、同２００２−２６０８６１号公報、同２００２−３０５０８３号公報、米国特許出願公開第２００５／０１１２４０７号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３０２０２号明細書、国際公開第２００１／０３９２３４号、国際公開第２００８／０５６７４６号、国際公開第２００５／０８９０２５号、国際公開第２００７／０６３７５４号、国際公開第２００５／０３０９００号、国際公開第２００９／０８６０２８号、国際公開第２０１２／０２３９４７号、特開２００７−２５４２９７号公報、欧州特許第２０３４５３８号明細書等に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１２９】
〈発光材料〉
本発明で用いることのできる発光材料としては、リン光発光性化合物（リン光性化合物、リン光発光材料又はリン光発光ドーパントともいう。）及び蛍光発光性化合物（蛍光性化合物又は蛍光発光材料ともいう。）が挙げられるが、特に、リン光発光性化合物を用いることが、高い発光効率を得ることができる観点から好ましい。
【０１３０】
〈リン光発光性化合物〉
リン光発光性化合物とは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
【０１３１】
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光IIの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は、種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明においてリン光発光性化合物を用いる場合、任意の溶媒のいずれかにおいて、上記リン光量子収率として０．０１以上が達成されればよい。
【０１３２】
リン光発光性化合物は、一般的な有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができるが、好ましくは元素の周期表で８〜１０族の金属を含有する錯体系化合物であり、さらに好ましくはイリジウム化合物、オスミウム化合物、白金化合物（白金錯体系化合物）又は希土類錯体であり、中でも最も好ましいのはイリジウム化合物である。
【０１３３】
本発明においては２つの発光層を有するが、そのうちの少なくとも一つの発光層が、二種以上のリン光発光性化合物が含有されていてもよく、発光層におけるリン光発光性化合物の濃度比が発光層の厚さ方向で変化している態様であってもよい。
【０１３４】
本発明に使用できる公知のリン光発光性化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられる。
【０１３５】
Ｎａｔｕｒｅ  ３９５，１５１（１９９８）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，  １６２２（２００１）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１９，７３９（２００７）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１７，３５３２（２００５）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１７，１０５９（２００５）、国際公開第２００９／１００９９１号、国際公開第２００８／１０１８４２号、国際公開第２００３／０４０２５７号、米国特許出願公開第２００６／８３５４６９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２０２１９４号明細書、米国特許出願公開第２００７／００８７３２１号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２４４６７３号明細書等に記載の化合物を挙げることができる。
【０１３６】
また、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０，１７０４（２００１）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１６，２４８０（２００４）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１６，２００３（２００４）、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．２００６，４５，７８００、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８６，１５３５０５（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．３４，５９２（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．２９０６（２００５）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２，１２４８（２００３）、国際公開第２００９／０５０２９０号、国際公開第２００９／０００６７３号、米国特許第７３３２２３２号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３９７７６号、米国特許第６６８７２６６号明細書、米国特許出願公開第２００６／０００８６７０号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１５３５５号明細書、米国特許第７３９６５９８号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１３８６５７号明細書、米国特許第７０９０９２８号明細書等に記載の化合物を挙げることができる。
【０１３７】
また、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．４７，１（２００８）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１８，５１１９（２００６）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６，４３０８（２００７）、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  ２３，３７４５（２００４）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７４，１３６１（１９９９）、国際公開第２００６／０５６４１８号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００６／０８２７４２号、米国特許出願公開第２００５／０２６０４４１号明細書、米国特許第７５３４５０５号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許第７３３８７２２号明細書、米国特許第７２７９７０４号明細書、米国特許出願公開第２００６／１０３８７４号明細書等に記載の化合物も挙げることができる。
【０１３８】
さらには、国際公開第２００５／０７６３８０号、国際公開第２００８／１４０１１５号、国際公開第２０１１／１３４０１３号、国際公開第２０１０／０８６０８９号、国際公開第２０１２／０２０３２７号、国際公開第２０１１／０５１４０４号、国際公開第２０１１／０７３１４９号、特開２００９−１１４０８６号公報、特開２００３−８１９８８号公報、特開２００２−３６３５５２号公報等に記載の化合物も挙げることができる。
【０１３９】
本発明においては、好ましいリン光発光性化合物としてはＩｒを中心金属に有する有機金属錯体が挙げられる。さらに好ましくは、金属−炭素結合、金属−窒素結合、金属−酸素結合、金属−硫黄結合の少なくとも１つの配位様式を含む錯体が好ましい。
【０１４０】
上記説明したリン光発光性化合物（リン光発光性金属錯体ともいう）は、例えば、Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔｅｒ誌、ｖｏｌ３、Ｎｏ．１６、２５７９〜２５８１頁（２００１）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第３０巻、第８号、１６８５〜１６８７頁（１９９１年）、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２３巻、４３０４頁（２００１年）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４０巻、第７号、１７０４〜１７１１頁（２００１年）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４１巻、第１２号、３０５５〜３０６６頁（２００２年）、Ｎｅｗ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．，第２６巻、１１７１頁（２００２年）、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４巻、６９５〜７０９頁（２００４年）、さらにこれらの文献中に記載されている参考文献等に開示されている方法を適用することにより合成することができる。
【０１４１】
〈蛍光発光性化合物〉
蛍光発光性化合物としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素又は希土類錯体系蛍光体等が挙げられる。
【０１４２】
〔有機機能層群〕
次いで、有機機能層ユニットを構成する各層について、電荷注入層、正孔輸送層、電子輸送層及び阻止層の順に説明する。
【０１４３】
（電荷注入層）
電荷注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、電極と発光層の間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）にその詳細が記載されており、正孔注入層と電子注入層とがある。
【０１４４】
電荷注入層としては、一般には、正孔注入層であれば、陽極と発光層又は正孔輸送層との間、電子注入層であれば陰極と発光層又は電子輸送層との間に存在させることができるが、本発明においては、透明電極に隣接して電荷注入層を配置させることを特徴とする。また、中間電極で用いられる場合は、隣接する電子注入層及び正孔注入層の少なくとも一方が、本発明の要件を満たしていれば良い。
【０１４５】
正孔注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、透明電極である陽極に隣接して配置される層であり、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０１４６】
正孔注入層は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、正孔注入層に用いられる材料としては、例えば、ポルフィリン誘導体、フタロシアニン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、イソインドール誘導体、アントラセンやナフタレン等のアセン系誘導体、フルオレン誘導体、フルオレノン誘導体、及びポリビニルカルバゾール、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー、ポリシラン、導電性ポリマー又はオリゴマー（例えば、ＰＥＤＯＴ（ポリエチレンジオキシチオフェン）：ＰＳＳ（ポリスチレンスルホン酸）、アニリン系共重合体、ポリアニリン、ポリチオフェン等）等が挙げられる。
【０１４７】
トリアリールアミン誘導体としては、α−ＮＰＤ（４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル）に代表されるベンジジン型や、ＭＴＤＡＴＡ（４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン）に代表されるスターバースト型、トリアリールアミン連結コア部にフルオレンやアントラセンを有する化合物等が挙げられる。
【０１４８】
また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
【０１４９】
電子注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、陰極と発光層との間に設けられる層のことであり、陰極が本発明に係る透明電極で構成されている場合には、当該透明電極に隣接して設けられ、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０１５０】
電子注入層は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、電子注入層に好ましく用いられる材料の具体例としては、ストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属、フッ化リチウム、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム等に代表されるアルカリ金属化合物、フッ化マグネシウム、フッ化カルシウム等に代表されるアルカリ金属ハライド層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物層、酸化モリブデン、酸化アルミニウム等に代表される金属酸化物、リチウム８−ヒドロキシキノレート（Ｌｉｑ）等に代表される金属錯体等が挙げられる。また、本発明における透明電極が陰極の場合は、金属錯体等の有機材料が特に好適に用いられる。電子注入層はごく薄い膜であることが望ましく、構成材料にもよるが、その層厚は１ｎｍ〜１０μｍの範囲が好ましい。
【０１５１】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層及び電子阻止層も正孔輸送層の機能を有する。正孔輸送層は単層又は複数層設けることができる。
【０１５２】
正孔輸送材料としては、正孔の注入又は輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、導電性高分子オリゴマー及びチオフェンオリゴマー等が挙げられる。
【０１５３】
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物及びスチリルアミン化合物を用いることができ、特に芳香族第３級アミン化合物を用いることが好ましい。
【０１５４】
芳香族第３級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノフェニル、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、２，２−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン、１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ−ｐ−トリル−４，４′−ジアミノビフェニル、１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン、ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン、ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４′−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノジフェニルエーテル、４，４′−ビス（ジフェニルアミノ）クオードリフェニル、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン、４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４′−〔４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル〕スチルベン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン、３−メトキシ−４′−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベンゼン及びＮ−フェニルカルバゾール等が挙げられる。
【０１５５】
正孔輸送層は、上記正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法及びＬＢ法（ラングミュア・ブロジェット、Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法）等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔輸送層の層厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲である。この正孔輸送層は、上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよい。
【０１５６】
また、正孔輸送層の材料に不純物をドープすることにより、ｐ性を高くすることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報及びＪ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０１５７】
このように、正孔輸送層のｐ性を高くすると、より低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。
【０１５８】
（電子輸送層）
電子輸送層は、電子を輸送する機能を有する材料から構成され、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は、単層構造又は複数層の積層構造として設けることができる。
【０１５９】
単層構造の電子輸送層及び積層構造の電子輸送層において、発光層に隣接する層部分を構成する電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる）としては、カソードより注入された電子を発光層に伝達する機能を有していれば良い。このような材料としては、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン、アントロン誘導体及びオキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送層の材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した高分子材料又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０１６０】
また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（略称：Ｚｎｑ）等及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送層の材料として用いることができる。
【０１６１】
電子輸送層は、上記材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法及びＬＢ法等の公知の方法により、薄膜化することで形成することができる。電子輸送層の層厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内である。電子輸送層は上記材料の一種又は二種以上からなる単一構造であってもよい。
【０１６２】
（阻止層）
阻止層としては、正孔阻止層及び電子阻止層が挙げられ、上記説明した有機機能層ユニット３の各構成層の他に、必要に応じて設けられる層である。例えば、特開平１１−２０４２５８号公報、同１１−２０４３５９号公報、及び「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の２３７頁等に記載されている正孔阻止（ホールブロック）層等を挙げることができる。
【０１６３】
正孔阻止層とは、広い意味では、電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、電子輸送層の構成を必要に応じて、正孔阻止層として用いることができる。正孔阻止層は、発光層に隣接して設けられていることが好ましい。
【０１６４】
一方、電子阻止層とは、広い意味では、正孔輸送層の機能を有する。電子阻止層は、正孔を輸送する機能を有しつつ、電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、正孔輸送層の構成を必要に応じて電子阻止層として用いることができる。本発明に適用する正孔阻止層の層厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、さらに好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
【０１６５】
〔第２電極：陰極〕
陰極は、有機機能層群や発光層に正孔を供給するために機能する電極膜であり、金属、合金、有機又は無機の導電性化合物若しくはこれらの混合物が用いられる。具体的には、金、アルミニウム、銀、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属、ＩＴＯ、ＺｎＯ、ＴｉＯ２及びＳｎＯ２等の酸化物半導体などが挙げられる。
【０１６６】
陰極は、これらの導電性材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させて作製することができる。また、第２電極としてのシート抵抗は、数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常５ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０１６７】
なお、有機ＥＬ素子が、陰極側からも発光光Ｌを取り出す、両面発光型の場合には、光透過性の良好な陰極を選択して構成すればよい。
【０１６８】
〔封止部材〕
有機ＥＬ素子を封止するのに用いられる封止手段としては、例えば、フレキシブル封止部材と、陰極及び透明基材とを封止用接着剤で接着する方法を挙げることができる。
【０１６９】
封止部材としては、有機ＥＬ素子の表示領域を覆うように配置されていればよく、凹板状でも、平板状でもよい。また透明性及び電気絶縁性は特に限定されない。
【０１７０】
具体的には、フレキシブル性を備えた薄膜ガラス板、ポリマー板、フィルム、金属フィルム（金属箔）等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。金属フィルムとしては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる一種以上の金属又は合金が挙げられる。
【０１７１】
本発明においては、封止部材としては、有機ＥＬ素子を薄膜化することできる観点から、ポリマーフィルム及び金属フィルムを好ましく使用することができる。さらに、ポリマーフィルムは、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９−１９９２に準拠した方法で測定された温度２５±０．５℃、相対湿度９０±２％ＲＨにおける水蒸気透過度が、１×１０−３ｇ／ｍ２・２４ｈ以下であることが好ましく、さらには、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２６−１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が、１×１０−３ｍｌ／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ（１ａｔｍは、１．０１３２５×１０５Ｐａである）以下であって、温度２５±０．５℃、相対湿度９０±２％ＲＨにおける水蒸気透過度が、１×１０−３ｇ／ｍ２・２４ｈ以下であることが好ましい。
【０１７２】
封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域（発光領域）との間隙には、気相及び液相では窒素、アルゴン等の不活性気体やフッ化炭化水素、シリコンオイルのような不活性液体を注入することもできる。また、封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域との間隙を真空とすることや、間隙に吸湿性化合物を封入することもできる。
【０１７３】
また、有機ＥＬ素子における発光機能層ユニットを完全に覆い、かつ有機ＥＬ素子における第１電極である陽極（３）と、第２電極である陰極（６）の端子部分を露出させる状態で、透明基材上に封止膜を設けることもできる。
【０１７４】
このような封止膜は、無機材料や有機材料を用いて構成され、特に、水分や酸素等の浸入を抑制する機能を有する材料、例えば、酸化珪素、二酸化珪素、窒化珪素等の無機材料が用いられる。さらに封止膜の脆弱性を改良するために、これら無機材料からなる膜と共に、有機材料からなる膜を用いて積層構造としても良い。
【０１７５】
これらの封止膜の形成方法については、特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、コーティング法等を用いることができる。
【０１７６】
以上のような封止材は、有機ＥＬ素子における第１電極である陽極（３）と、第２電極である陰極（６）の端子部分を露出させると共に、少なくとも発光機能層を覆う状態で設けられている。
【０１７７】
〔有機ＥＬ素子の製造方法〕
有機ＥＬ素子の製造方法としては、透明基材上に、陽極、有機機能層群１、発光層、有機機能層群２及び陰極を積層して積層体を形成する。
【０１７８】
まず、透明基材を準備し、該透明基材上に、所望の電極物質、例えば、陽極用物質からなる薄膜を１μｍ以下、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲内の膜厚になるように、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陽極を形成する。同時に、陽極端部に、外部電源と接続する接続電極部を形成する。
【０１７９】
次に、この上に、有機機能層群１を構成する正孔注入層及び正孔輸送層、発光層、有機機能層群２を構成する電子輸送層等を順に積層する。
【０１８０】
これらの各層の形成は、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、蒸着法、印刷法等があるが、均質な層が得られやすく、かつ、ピンホールが生成しにくい等の点から、真空蒸着法又はスピンコート法が特に好ましい。更に、層ごとに異なる形成法を適用しても良い。これらの各層の形成に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１×１０−６〜１×１０−２Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基材温度−５０〜３００℃、層厚０．１〜５μｍの範囲内で、各条件を適宜選択することが望ましい。
【０１８１】
以上のようにして有機機能層群２を形成した後、この上部に陰極を蒸着法やスパッタ法などの適宜の形成法によって形成する。この際、陰極は、有機機能層群によって陽極に対して絶縁状態を保ちつつ、有機機能層群の上方から透明基材の周縁に端子部分を引き出した形状にパターン形成する。
【０１８２】
陰極の形成後、これら透明基材、陽極、有機機能層群、発光層及び陰極を封止材で封止する。すなわち、陽極及び陰極の端子部分を露出させた状態で、透明基材上に、少なくとも有機機能層群を覆う封止材を設ける。
【０１８３】
《有機ＥＬ素子を用いた光治療法の概要》
次いで、本発明の光治療用装置を用いる光治療法（以下、本発明に係る光治療法ともいう。）の概要について説明する。
【０１８４】
本発明でいう光治療法、あるいは光線療法とは、前述のとおり、特定の疾病に対し、光照射による治療、いわゆる光治療を行う方法であり、本発明の光治療用装置とは、上記説明した本発明に係る有機ＥＬ素子を装備し、当該有機ＥＬ素子を粘着剤層を介して、患部である皮膚等に密着配置して、光治療に有効な光線を、患部に対し的確に照射する装置である。
【０１８５】
例えば、肩こりや腰痛などの疼痛緩和や薄毛治療には、赤色光や赤外線の照射による治療が行われている。この赤外線による治療は、例えば、患部に近赤外線光の照射を行うことにより、血管を拡張させることにより組織血流を増加させ、交感神経系の興奮を抑制したり、細胞組織を活性化して創傷治癒を促進したり、炎症性サイトカインや発痛物質に働きかけて抗炎症作用や鎮痛作用をもたらしたりする。特に、水、ヘモグロビン、メラニンに対する吸収が少ない波長８００〜９００ｎｍ近傍の近赤外線領域は生体透過度に優れ、温熱効果とは異なる作用機序によって炎症抑制や疼痛緩和されることができ、また、アトピー性皮膚炎の治療には青色や紫外線の照射による治療が行われている。
【０１８６】
このように、様々な疾患の治療に対し、光を用いる方法を光線療法といい、光の照射と共に、光化学療法剤を併用する治療法を光線力学的療法（ＰＤＴ）という。このＰＤＴにおいては、光化学療法剤として知られる感光性治療剤を、予め身体の被処置領域に外部から又は内部から供給したのち、その上に、粘着剤層を介して有機ＥＬ素子を配置する方法である。
【０１８７】
本発明に係る光治療法は、任意の病気、症候群、疾患、症状、又は光治療に反応する様々な病気の治療や美容的症状に適用することができる。
【０１８８】
光治療法を適用することが可能な治療的疾患及び美容的症状としては、例えば、皮膚疾患、並びに、皮膚の老化及びセルライトを含む皮膚に関連する症状、肥大した毛穴、油性肌、毛嚢炎、前癌状態の日光性角化症、皮膚損傷、老化、皺の多い皮膚及び太陽で傷んだ皮膚、目じりの皺、皮膚潰瘍（糖尿病性、褥瘡、静脈うっ滞）、酒さ性座瘡、セルライト；脂腺及び周辺組織の光調整、皺とり、ニキビの痕及びニキビの細菌、炎症、痛み、外傷、精神的及び神経系に関連する疾患及び症状、面皰、浮腫、パジェット病、原発腫瘍及び転移性腫瘍、結合組織病、コラーゲン処置、線維芽細胞、及び哺乳類の組織における線維芽細胞由来の細胞レベル、網膜照射、腫瘍性疾患、新生血管疾患及び肥大性疾患、炎症反応及びアレルギー反応、汗、エクリン汗腺（汗腺）又はアポクリン腺からの汗かき及び過剰な発汗（ｈｙｐｅｒ−ｈｙｄｒｏｓｉｓ）、黄疸、白斑、眼球新生血管疾患、神経性大食症、疱疹、季節性情動障害、憂うつ、睡眠障害、皮膚癌、クリーグラー・ナジャー病、アトピー性皮膚炎、糖尿病性皮膚潰瘍、褥瘡、膀胱感染症、筋肉痛の軽減、痛み、関節のこわばり、細菌の低減、歯肉炎、歯のホワイトニング、歯及び口中の組織の治療、創傷治癒が含まれる。
【０１８９】
美容的症状としては、ニキビ、肌の若返り並びに皮膚の皺、セルライト、及び、白斑、乾癬（軽度、軽度から重度、及び、重度）から選択される。
【０１９０】
〔光治療法に適用する波長〕
本発明の光治療用装置においては、有機ＥＬ素子の発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にあることを特徴とする。
【０１９１】
更に、有機ＥＬ素子の発光波長としては、好ましくは４００〜１０００ｎｍ、より好ましくは４００〜９５０ｎｍ、特に好ましくは４３０〜９５０ｎｍの範囲である。
【０１９２】
より具体的には、前述のとおり、可視光を用いる光治療においては、発光層が２種以上の発光波長の異なる発光材料が含有し、それらの発光材料が４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されること、更には、発光波長の異なる発光材料を３種有し、それぞれの発光材料の発光極大波長が、４３０〜４７０ｎｍ、５００〜５４０ｎｍ、及び６１０〜６５０ｎｍの範囲内である構成が好ましい態様である。
【０１９３】
また、近赤外光を用いる光治療においては、２種以上の発光波長の異なる発光材料が、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されること、更には、それぞれの発光材料の発光極大波長が、７８０〜８２０ｎｍの範囲内と、８８０〜９２０ｎｍの範囲内である構成が好ましい態様である。
【０１９４】
本発明の光治療用装置を用いた光治療法の主たる効果の一つは、皮膚面に対し様々な波長の光を照射することにより、例えば、コリや痛みを緩和することができることが知られている。すなわち、ミトコンドリアにおける代謝の刺激である。光治療法を施した後、細胞は代謝が増大して伝達がより向上し、よいストレス等に対する耐性が向上する。
【０１９５】
本発明に係る有機ＥＬ素子は、細胞刺激のために使用することができる。細胞刺激のための好ましい波長又は波長の範囲は６００〜９００ｎｍであり、より好ましくは６２０〜８８０ｎｍであり、特に好ましくは６５０〜８７０ｎｍである。細胞刺激のための特に好ましい波長の例は、６８３．７ｎｍ、６６７．５ｎｍ、７７２．３ｎｍ、７５０．７ｎｍ、８４６ｎｍ、及び８１２．５ｎｍである。
【０１９６】
また、スキンケア及び皮膚修復のために適用される波長又は波長の範囲としては４００〜８００ｎｍの範囲が好ましく、より好ましくは４５０〜７５０ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５００〜７００ｎｍの範囲であり、特に好ましくは５８０〜６４０ｎｍの範囲である。
【０１９７】
また、ニキビの治療に用いられる有機ＥＬ素子としては、赤色光と青色光の組み合わせが特に好ましい。上記赤色光は、好ましくは５９０〜７５０ｎｍ、より好ましくは６００〜７２０ｎｍ、更に好ましくは６２０〜７００ｎｍの範囲内から選択される。ニキビの治療に好ましい２つの更なる波長は、６３３ｎｍ及び６６０ｎｍである。
【０１９８】
又、面皰の場合には、５００ｎｍの波長、又は５００〜７００ｎｍの範囲の波長を有する光を放射する有機ＥＬ素子を適用することが特に好ましい。
【０１９９】
また、セルライト（皮下脂肪）の治療又は予防のための波長は、４００〜１０００ｎｍの範囲であり、好ましくは４００〜９００ｎｍの範囲であり、より好ましくは４５０〜９００ｎｍであり、特に好ましくは５００〜８５０ｎｍである。
【０２００】
また、皮膚の老化の治療や防止や、しわの形成を減少あるいは予防するための波長としては、４００〜９５０ｎｍの範囲である。この波長は、好ましくは５５０〜９００ｎｍの範囲であり、より好ましくは５５０〜８６０ｎｍの範囲である。
【０２０１】
また、皮膚の若返りに対して適用する有機ＥＬ素子は、７００〜１０００ｎｍの範囲、好ましくは７５０〜９００ｎｍの範囲、より好ましくは７５０〜８６０ｎｍの範囲、特に好ましくは８００〜８５０ｎｍの範囲の光を放出する有機ＥＬ素子である。
【０２０２】
また、皮膚の赤みの治療や予防のための波長は、４６０〜６６０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは５００〜６２０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５４０〜５８０ｎｍの範囲である。この目的のための１つの特に好ましい波長は、５６０ｎｍである。
【０２０３】
また、皮膚炎の治療や予防のための波長は、４７０〜６７０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４９０〜６５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５３０〜６１０ｎｍの範囲である。この目的のための２つの特に好ましい波長は、５５０ｎｍと５９０ｎｍである。
【０２０４】
また、アトピー性湿疹の治療や予防のための波長は、４７０〜６７０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４９０〜６５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５３０〜６１０ｎｍの範囲である。
【０２０５】
また、浮腫の治療に使用される波長としては、好ましくは、７６０〜９４０ｎｍの範囲、より好ましくは７８０〜９２０ｎｍの範囲、更に好ましくは８００〜９００ｎｍの範囲、特に好ましくは８２０〜８８０ｎｍの範囲である。
【０２０６】
また、本発明の光治療用装置は、創傷を治療するための使用することができる。光線療法による創傷の治療に好ましい波長は、６００〜９５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは６５０〜９００ｎｍの範囲であい、特に好ましい波長は、６６０、７２０、８８０ｎｍである。
【０２０７】
また、特表２００２−５１９１６号公報に記載されているように、１９１７ｎｍの赤外線を照射することにより、免疫システムに刺激を与えることにより、正常な細胞に害を及ぼすことなしに、細胞レベルでの治療を行うことができる。
【０２０８】
また、神経系及び精神的疾患、症状の治療及び予防のための波長は、３５０〜６００ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４００〜５５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは４４０〜５００ｎｍの範囲である。この目的のための好ましい２つの波長は４６０ｎｍと４８０ｎｍである。
【０２０９】
〔光線力学的療法（ＰＤＴ）〕
本発明の光治療用装置を用いる光治療法においては、有機ＥＬ素子による光照射と共に、光化学療法剤を併用する光線力学的療法（ＰＤＴ）を適用することが好ましい態様である。
【０２１０】
ＰＤＴは、治療されるべき体の領域に、光化学療法剤（ｐｈｏｔｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ）として公知の感光性の療法用剤を外用または内用として与える。次に、その領域に、本発明の光治療用装置により適切な波長及び強度の光に放射して、光化学療法剤を活性化させる方法である。例えば、光化学療法剤として光増感性の物質を腫瘍細胞に取り込ませ、光を照射することにより、細胞を死滅させる腫瘍の治療方法である。より具体的には、腫瘍細胞又は腫瘍組織内の新生血管の内皮細胞内に、光増感性蛍光タンパク質等を導入し、適当な光を照射することにより、活性酸素を発生させる。この活性酸素により、腫瘍細胞又は腫瘍組織が傷害され、腫瘍が消失する方法である。
【０２１１】
上記光線力学的療法（ＰＤＴ）に適用される光化学療法剤（光増感性化合物ともいう。）としては、光活性化する光線の照射を受けて、細胞毒性の形態に変換されるか、細胞毒性種を生じさせる光増感性の物質を含有する製剤をいう。
【０２１２】
光化学療法剤は、全身投与または局所投与（例：腸管、頬、舌下、歯肉、口蓋、鼻、肺、膣、直腸あるいは眼球への送達による）いずれにも用いることができる。また、光力学療法製剤を、経口または非経口投与に適した剤形で提供することもできる。このうち局所投与する場合の光線力学療法製剤として、ゲル剤、クリーム剤、軟膏剤、スプレー剤、ローション剤、ロウ膏剤、スティック剤、石鹸剤、散剤、錠剤、フィルム剤、膣座薬、エアゾル剤、滴剤、溶液剤および当業界での従来型医薬品形態のいずれかで製剤される。局所投与または経口投与の場合、必要に応じて潤滑剤、保湿剤、乳化剤、懸濁化剤、保存剤、甘味剤、香味剤、表面浸透助剤などといった吸収促進剤をさらに含んでいてもよい。
【０２１３】
光化学療法剤としては、例えば、５−アミノレブリン酸塩酸塩（クロフォード・ファーマスーティカルズ（Ｃｒａｗｆｏｒｄ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ））、メチルアミノレブリン酸（メトフィックス（登録商標）（Ｍｅｔｆｉｘ（登録商標））、フォトキュア（Ｐｈｏｔｏｃｕｒｅ））等の局所用剤がある。また、たとえばフォトフィン（登録商標）（Ｐｈｏｔｏｆｉｎ（登録商標））（アクスカン（Ａｘｃａｎ）から）およびフォスカン（登録商標）（Ｆｏｓｃａｎ（登録商標））（バイオリテック・リミテッド（Ｂｉｏｌｉｔｅｃｈ  Ｌｔｄ）から）など、内部の悪性疾患に対して主に用いられる注射用薬剤がある。薬剤は、不活性な形態で適用されることが多く、この薬剤は、感光性の光化学療法剤へと代謝される。
【０２１４】
〔光治療用装置のその他の機能〕
本発明の光治療用装置には、上記説明した有機ＥＬ素子と共に、必要に応じ様々な機能を付与させることができる。
【０２１５】
例えば、
１）過度の光照射を防止するための「やりすぎ防止タイマー」を設置し、有機ＥＬ素子の発熱あるいは過熱時に自動的に装置をオフにする機能を付与する方法、
２）患部のムレ等を防止するため、患部に接する面側に、細かな穴を有するシートを、有機ＥＬ素子とやや間隔をあけて設置する方法。この際、形成した穴部に光照射効果を付与するためには、光取出しフィルムや内部散乱層を有する構成であることが好ましい、
３）光治療の完了を通知するため、設定時間になったら有機ＥＬ素子の発光色を変化させる調色機能を有していること、
４）放射光の色調を変えずに、光照射強度の切り替えができる機能、
５）水を使用する環境でも安全に使用することができる防水機能の付与、
６）有機ＥＬ素子として、広い発光面積を有し、かつ発光均一性が高いこと（この機能に対しては、グリッド電極を適用することが有効）、
等を挙げることができる。
【産業上の利用可能性】
【０２１６】
本発明の光治療用装置は、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ治療に最適の波長の光を安定して照射することができる高輝度の有機ＥＬ素子を具備した光治療用装置であり、任意の病気、症候群、疾患、症状、又は有機ＥＬ治療に反応する様々な病気の治療や美容的症状に適用することができる。
【符号の説明】
【０２１７】
１  フレキシブル基材
２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ  有機機能層ユニット
３  封止用接着層
４  フレキシブル封止基板
５  粘着剤層
６  第１電極（陽極）
７、９  有機機能層群
８  発光層群
１０  第２電極（陰極）
１１、１１−Ａ、１１−Ｂ、１１−Ｃ  リード線
１２、１３  発光層
１５、１５Ａ、１５Ｂ  中間電極
１６Ａ、１６Ｂ  下地層
ＡＰ  患部
ＥＩＬ、ＥＩＬ１、ＥＩＬ２  電子注入層
ＥＴＬ、ＥＴＬ１、ＥＴＬ２  電子輸送層
ＨＩＬ、ＨＩＬ１、ＨＩＬ２  正孔注入層
ＨＴＬ、ＨＴＬ１、ＨＴＬ２  正孔輸送層
Ｌ  発光光
ｈ  発光点
Ｍ  光治療用装置
ＯＬＥＤ  有機ＥＬ素子
Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３  電圧
Ｕ、Ｕ１、Ｕ２、Ｕ３  発光ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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