(57)【要約】【課題】接地ブロック部の耐倒れ性・耐変形性をより向上させて耐滑性能を向上させることができると共に、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応してエッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させること。【解決手段】２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度でおよそ６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲であり、かつ、平面視形状が全体として長尺形状である主接地ブロック部１２を複数有し、各主接地ブロック部１２の長手方向αは、当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜４５°となる角度、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の角度、さらに好ましくはほぼ０度で設けたことを特徴とする。【選択図】図７
2016093365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム、ＰＶＣ、ウレタンフォーム等の靴底成形素材により成形された耐滑性靴底であって、
２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度でおよそ６０度以下の硬度であり、かつ、平面視形状が全体として長尺形状である主接地ブロック部を複数有し、
前記主接地ブロック部の長手方向は、
当該靴底の長手方向に対して０°〜４５°となる角度で配置されていることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項２】
請求項１に記載の耐滑性靴底において、
前記主接地ブロック部は、
当該靴底の長手方向に対して０°〜３０°の角度で配置されていることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の耐滑性靴底において、
２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度は、３０度〜５０度の範囲であることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか一の請求項に記載の耐滑性靴底において、
前記主接地ブロック部は、
長辺の長さが１０ｍｍ以上８０ｍｍ以下であることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のいずれか一の請求項に記載の耐滑性靴底において、
前記主接地ブロック部における接地面の表面粗さは、
ほぼ２０μｍ以下であることを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれか一の請求項に記載の耐滑性靴底において、
さらに、
少なくとも爪先側である先端部と、踵側である後端部とには、前記主接地ブロック部に対しほぼ直交する方向に長手方向を有する長尺形状の副接地ブロック部を複数配置したことを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれか一の請求項に記載の耐滑性靴底において、
当該耐滑性靴底の全接地ブロック部の接地表面積に対する前記主接地ブロック部全ての合計接地面積の割合は、５０％より大きいことを特徴とする耐滑性靴底。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれか一の請求項に記載の耐滑性靴底を備えたことを特徴とする靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば厨房や食品加工工場など、水や油を含む液体が付着した際に滑りやすい床面などで作業する際に用いられる耐滑性靴底、およびこの耐滑性靴底を備えた例えば長靴や安全靴などの作業靴やその他の靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の耐滑性靴底として、平滑にした接地面を有する接地ブロック部を複数配置した耐滑構造が提案されている。例えば、長方形の接地ブロック部を複数有し、その接地ブロック部の短辺が靴底の長手方向に対して平行で、長辺が靴底の長手方向に対して９０°の角度をなすように配置した靴底（例えば、特許文献１参照。）や、接地ブロック部の長辺が靴底の長手方向に対してほぼ６０°となる角度で配置した靴底（例えば、特許文献２参照、）や、接地ブロック部の長辺が靴底の長手方向に対してほぼ４５°の角度で配置した靴底（例えば、特許文献３参照、）が提案されている。
【０００３】
ここで、特許文献３に記載の耐滑性靴底では、５４〜６２（ＪＩＳ−Ａ、２０℃）の硬度を有するゴム、ポリ塩化ビニル、ポリウレタンから形成している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】意匠登録第１３１９０１８号公報
【特許文献２】意匠登録第１４８５３４７号
【特許文献３】特開２０００−１０６９０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した特許文献１〜３の耐滑性靴底は、接地ブロック部の耐倒れ性・変形性・床面に対する引っ掛かり性や、床面に存在する液状物の排液性の全てを満足させるものではなく、耐滑性を充分に満足させることはできなかった。
【０００６】
つまり、例えば、図１（ａ），（ｂ）に示すように耐滑性靴底１を形成する基台部１１の下面１１ａ側に複数形成された接地ブロック部１２が、平面視した際に長辺と短辺とを有する長方形であり、かつ、靴底１の長手方向Ｘに対しその短辺が平行で長辺が直角の角度を形成している場合、その接地ブロック部１２は、その短辺方向、すなわち図１（ｃ）に示すように当該靴底１の長手方向Ｘに倒れるように変形し易く、当該靴底１の長手方向Ｘの耐倒れ性・耐変形性が良好でない。
【０００７】
そのため、図１（ａ），（ｂ）に示すような形状および配置の接地ブロック部１２を有する耐滑性靴底１の場合、接地ブロック部１２が靴底１の長手方向Ｘに倒れた場合でも、接地ブロック部１２の接地面１２ａの接地面積が小さくなり、靴底１の長手方向Ｘに対し滑り易くなる。
【０００８】
そこで、このような形状の接地ブロック部１２に対して、耐倒れ性・耐変形性を向上させるために、該接地ブロック部１２の硬度を高めることが考えられるが、硬すぎると相手表面との接地面積が低下し滑りやすくなる。
【０００９】
例えば、特開２００９−２６１９７５号公報に記載の耐滑性靴底のように、比較的高い硬度である５０〜６６（ＪＩＳ−Ａ  ２０℃）の耐滑性靴底を使用して、靴の前後方向の側面の基端部側に、外側に向かって高さが漸小するように張り出した補強部を設け、耐倒れ性・耐変形性を向上させようとすると、耐倒れ性・耐変形性が極端に向上し、エッジ効果による液体の排除性能が弱くなり、硬度も比較的高いため接地面積も低下することから、耐滑性靴底として総合的に判断した場合、充分満足させるものではなかった。
【００１０】
また、耐滑性を有する安全靴や作業靴を必要とする環境で使用されている床材は、掃除がし易いようにステンレス製のものやアクリル板の様に硬く光沢のある比較的平滑なものが用いられる場合と、作業者の転倒防止を目的として微細な凹凸が設けられている床材が使用されている場合とがある。
【００１１】
一見平滑に見えるステンレスなどの床材においても、表面には１μｍ以上の微細な凹凸があり、使用環境によっては、製造に使われる機械や台車の移動、作業者の靴の擦れなどによってより大きく無数の傷がついているのが現状である。
【００１２】
そのため、比較的高い硬度である５０〜６６（ＪＩＳ−Ａ  ２０℃）の耐滑性靴底では、柔軟性が低いため、床面の微細な凹凸には対応できず、エッジ効果による液体排除性能の低下、接地面積の減少により、耐滑性靴底として総合的に判断した場合、充分に満足させるものではなかった。
【００１３】
そこで、本発明は以上のような問題点に着目してなされたもので、接地ブロック部の耐倒れ性・耐変形性をより向上させて耐滑性能を向上させることができると共に、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応してエッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる耐滑性靴底およびその耐滑性靴底を有する靴を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決する手段として、本発明の耐滑性靴底は、ゴム、ＰＶＣ、ウレタンフォーム等の靴底成形素材により成形された耐滑性靴底であって、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度でおよそ６０度以下の硬度であり、かつ、平面視形状が全体として長尺形状である主接地ブロック部を複数有し、前記主接地ブロック部の長手方向は、当該靴底の長手方向に対して０°〜４５°となる角度で配置されていることを特徴とする。
ここで、前記主接地ブロック部は、当該靴底の長手方向に対して０°〜３０°の角度で配置されていると良い。
また、耐滑性靴底の２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度は、３０度〜５０度の範囲であるとさらに良い。
また、前記主接地ブロック部は、長辺の長さが１０ｍｍ以上８０ｍｍ以下であるとさらに良い。
また、前記主接地ブロック部における接地面の表面粗さは、ほぼ２０μｍ以下であるとさらに良い。
また、さらに、少なくとも爪先側である先端部と、踵側である後端部とには、前記主接地ブロック部に対しほぼ直交する方向に長手方向を有する長尺形状の副接地ブロック部を複数配置するとさらに良い。
また、当該耐滑性靴底の底面の面積に対する前記主接地ブロック部全ての合計接地面積の割合は、５０％より大きいとさらに良い。
また、本発明に係る靴は、上述のいずれか一の耐滑性靴底を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る耐滑性靴底およびその耐滑性靴底を有する靴によれば、２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度でおよそ６０度以下の硬度であり、かつ、平面視形状が全体として長尺形状である主接地ブロック部を複数有し、主接地ブロック部の長手方向は、当該靴底の長手方向に対して０°〜４５°となる角度で配置されているため、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応して、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐摩耗性を向上させることができると共に、主接地ブロック部が床面に接触した際の当該靴底の長手方向の変形を抑えることができ、当該靴底の長手方向おける主接地ブロック部の耐倒れ性・耐変形性が向上するので、十分な耐滑性能を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】（ａ）〜（ｃ）それぞれ従来の耐滑性靴底の一部分の底面図、正面図、設置ブロック部が傾斜した場合を正面図である。
【図２】（ａ）〜（ｃ）それぞれ本発明に係る耐滑性靴底の基本的考え方を示すモデルの一部分の底面図、正面図、設置ブロック部が傾斜した場合を正面図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）それぞれ本発明に係る耐滑性靴底の試験片を底面図、側面図、正面図である。
【図４】実験例１〜実験例５における静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果を示す図である。
【図５】実験例６〜実験例１０における静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果を示す図である。
【図６】本発明に係る実施例１の耐滑性靴底を有する靴の斜視図である。
【図７】本発明に係る実施例１の耐滑性靴底を示す底面図である。
【図８】本発明に係る実施例２の耐滑性靴底を示す底面図である。
【図９】本発明に係る実施例３の耐滑性靴底を有する靴の斜視図である。
【図１０】本発明に係る実施例３の耐滑性靴底を示す底面図である。
【図１１】本発明に係る実施例３の耐滑性靴底の底面の一部分を拡大して示す拡大底面図である。
【図１２】本発明に係る実施例４の耐滑性靴底を有する靴の斜視図である。
【図１３】本発明に係る実施例４の耐滑性靴底を示す底面図である。
【図１４】本発明に係る実施例４の耐滑性靴底の底面の他の構成例を示す底面図である。
【図１５】（ａ）〜（ｐ）それぞれ本発明に係る実施例５の耐滑性靴底の主接地ブロック部の平面視形状の例を示す図である。
【図１６】図１５に示す本発明に係る実施例５の主接地ブロック部を使用した耐滑性靴底の一例を示す底面図である。
【図１７】図１５に示す本発明に係る実施例５の主接地ブロック部を使用した耐滑性靴底の他の例を示す底面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る耐滑性靴底の基本的な特徴、試験片による実験結果、本発明に係る耐滑性靴底の実施例について、図面を参照しつつ説明する。
【００１８】
＜本発明に係る耐滑性靴底の基本的な特徴＞
図１（ａ），（ｂ）を参照して上述したように、耐滑性靴底１の接地ブロック部１２が、平面視した際に長辺と短辺とを有する長方形であって、かつ、靴底１の長手方向Ｘに対しその短辺が平行で長辺が直角の角度を形成している場合、その接地ブロック部１２は、その短辺方向、すなわち図１（ｃ）に示すように当該靴底１の長手方向Ｘに倒れるように変形し易く、当該靴底１の長手方向Ｘの耐倒れ性・耐変形性が良好でなく、当該靴底１の長手方向Ｘに対し滑り易い。
【００１９】
そこで、このような形状の接地ブロック部１２に対して、耐倒れ性・耐変形性を向上させるために、接地ブロック部１２の硬度を高めることが考えられるが、硬すぎると床表面との接地面積が低下し滑りやすくなる。
【００２０】
そこで、本発明では、耐滑性靴底１の主接地ブロック部１２の長手方向αと硬度について耐滑性靴底１の一部を抜き出した後述するような試験片２による実験を行って、次のような点を本発明に係る耐滑性靴底の基本的な特徴とした。
【００２１】
（１）耐滑性靴底１の主接地ブロック部１２は、その長手方向αが当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜４５°となる角度、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の角度で、さらに好ましくはほぼ０°で設けることが好ましい。
【００２２】
（２）耐滑性靴底１の２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度は、比較的柔らかな６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲で、後述する実験結果より３７度前後の硬度が好ましい。
【００２３】
これは、図２（ａ），（ｂ）に示すように長辺と短辺とを有する長方形等の長尺形状の主接地ブロック部１２の長手方向αを、当該靴底１の長手方向Ｘに対して平行に設けた場合には、図２（ｃ）に示すように当該靴底１の長手方向Ｘに外力が加わった場合、その接地ブロック部１２は、その長手方向α、すなわち長辺方向に倒れるように変形するので、変形し難くなり、靴底１の長手方向Ｘの耐倒れ性・耐変形性が、図１（ａ），（ｂ）に示す場合よりも向上する。
【００２４】
そのため、図２（ａ），（ｂ）に示すような形状および配置の接地ブロック部１２を有する耐滑性靴底１の場合、接地ブロック部１２が靴底１の長手方向Ｘに倒れた場合でも、接地ブロック部１２の接地面１２ａの接地面積はほとんど変わらないので、図１（ａ），（ｂ）に示す場合よりも靴底１の長手方向Ｘに対し滑り難くなるからである。
【００２５】
また、本発明に係る靴底１の複数の主接地ブロック部１２の２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度は、靴の用途や、主接地ブロック部１２の配列状態等から最適な硬度を決めるが、およそ６０度以下とし、好ましくは３０度〜５０度にすることにより、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応して、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、良好な耐滑性能を有するからである。
【００２６】
＜試験片による実験（静摩擦係数と動摩擦係数の測定）＞
次に、本発明に係る耐滑性靴底１の一部分を抜き出した試験片２による静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果を説明する。
【００２７】
本発明に係る耐滑性靴底１の試験片２の組成物としては、天然ゴムとスチレン・ブタジエン系ゴム等とからなるゴム生地組成物に、加硫剤、加硫促進剤、老化防止剤、充填剤を配合した組成物をロール混練して、ＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度が約３７度のものを使用した。
【００２８】
この試験片２の組成物を、厚さ２ｍｍのシート状とした後、所定の幅および長さに裁断して、図３（ａ）〜（ｃ）に示すような試験片２の基台部２１を作製した。
【００２９】
このような試験片２は、図３（ａ）〜（ｃ）に示すように、縦Ｃが２５ｍｍ、横Ｄが２５ｍｍ、高さＩが２ｍｍとなる基台部２１上に、基台部２１と同様の素材からなり短辺と長辺とを有する長方形の接地ブロック部２２を複数設けた。
【００３０】
接地ブロック部２２の短辺の長さ（幅方向の長さ）Ｅは３ｍｍ、長辺の長さＪを２５ｍｍ、高さＨを２ｍｍとしている。そして、接地ブロック部２２は、基台部２１の左右の側端部からそれぞれ１ｍｍの間隔Ｇを空けると共に、接地ブロック部２２同士の間隔Ｆは２ｍｍ空けて配置した。
【００３１】
このようにして作製した試験片２の耐滑性を評価するために、直線運動型の摩擦測定試験機を用いて、静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００３２】
具体的には、水平に設置された直線運動ステージの上に、滑らかな表面を有するステンレス板を固定して試験床とし、その試験床の上にグリセリンを塗布した状態で、その上に上述のように製作した試験片２を設置し、試験片２にはその上から６．７３ｋｇの垂直荷重をかけた状態で、試験床を０．２ｍ／ｓの速度で移動させて、動き出した際の最大水平荷重（最大静摩擦力（Ｎ））と、移動中の水平荷重（動摩擦力（Ｎ））を測定した。
【００３３】
ここで、この測定は、試験床の移動方向に対する接地ブロック部２２の長手方向αの角度βを、０°、３０°、４５°、６０°、９０°（直角）に変えて行った。
【００３４】
なお、静摩擦係数と動摩擦係数は、次の計算式によって算出される。
静摩擦係数＝動き出した時の最大水平荷重／負荷
動摩擦係数＝移動中の水平荷重／負荷
ここで、上記式における“負荷”は、試験片２と、試験片２を支持する冶具の自重と、試験片２にかけた垂直荷重の合計となる。
【００３５】
（実験例１）
実験例１では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが２ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して０°の角度β、すなわち接地ブロック部２２の長手方向αが試験床の移動方向と平行になるように設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００３６】
（実験例２）
実験例２では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが２ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して３０°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００３７】
（実験例３）
実験例３では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが２ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して４５°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００３８】
（実験例４）
実験例４では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが２ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して６０°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
（実験例５）
【００３９】
実験例４では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが２ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して９０°の角度β、すなわち接地ブロック部２２の長手方向αが試験床の移動方向に対し垂直となるように設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００４０】
以上の条件の実験例１〜実験例５における静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果を図４のグラフに示す。尚、図４において、左側の棒グラフが静摩擦係数であり、右側の棒グラフが動摩擦係数である。
【００４１】
（実験例６）
同様に、実験例６では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが５ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して０°の角度β、すなわち接地ブロック部２２の長手方向αが試験床の移動方向と平行になるように設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００４２】
（実験例７）
実験例７では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが５ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して３０°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００４３】
（実験例８）
実験例８では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが５ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して４５°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００４４】
（実験例９）
実験例９では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが５ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して６０°の角度βで設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
（実験例１０）
【００４５】
実験例１０では、図３に示すような接地ブロック部２２の高さＨが５ｍｍの試験片２を使用し、接地ブロック部２２の長手方向αを試験床の移動方向に対して９０°の角度β、すなわち接地ブロック部２２の長手方向αが試験床の移動方向に対し垂直となるように設置して静摩擦係数と動摩擦係数を測定した。
【００４６】
以上の条件の実験例６〜実験例１０における静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果を図５のグラフに示す。尚、図４と同様に図５においても、左側の棒グラフが静摩擦係数であり、右側の棒グラフが動摩擦係数である。
【００４７】
図４および図５に示す実験例１〜実験例１０の静摩擦係数と動摩擦係数の測定結果から明らかなように、試験床の移動方向に対する接地ブロック部２２の長手方向αがなす角度βが９０°の直角に近い場合よりも、移動方向に対して０°、すなわち平行に近くなるほど、耐滑性が優れていることが実験結果からも理解できた。
【００４８】
＜本発明に係る耐滑性靴底の実施の形態＞
次に、本発明に係る耐滑性靴底１の実施の形態について説明する。
【００４９】
（耐滑性靴底１の素材）
まず、耐滑性靴底１の素材を説明する。
【００５０】
本発明に係る耐滑性靴底１の素材としては、例えば、次のような靴底成形素材が使用できる。
【００５１】
（１）天然ゴム、合成ゴム、例えば、ポリブタジエン系ゴム、ポリイソプレン系ゴム、スチレン・ブタジエン系ゴム、アクリルニトリルブタジエン系ゴム、ニトリル系ゴム、クロロプレン系ゴム、塩化ビニル系ゴム、エチレンプロピレン（ジエン）系ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体系ゴム、あるいはポリアミド系ゴムなどの熱可塑性弾性体から選ばれた弾性重合体。
【００５２】
（２）ポリエーテル系又は／及びポリエステル系のポリウレタンあるいはポリ尿素系ウレタンからなるいわゆるポリウレタン系ゴム。
【００５３】
（３）更に、特殊用途の耐滑性靴底用として、例えば、エピクロルヒドリン系ゴム、シリコン系ゴム、多硫化ゴムなどから選ばれた弾性重合体。
【００５４】
耐滑性靴底１の素材は、上述のような靴底成形素材から靴の使用目的に合わせて選ばれた１種類または複数種類の弾性重合体、または、着用環境に応じた靴底物性を得るために上述の素材から選ばれた相溶性あるいは親和性のある複数種類の弾性重合体とすることができる。そして、必要に応じて、選ばれた弾性重合体に、ゴム配合剤、例えば、カーボンブラックやホワイトカーボンなどの充填材や、加硫促進剤、着色剤、耐光（耐候）安定剤、可塑剤などを配合する。これを所定の加工工程を経て靴底成型用組成物とし、該靴底成型用組成物で耐滑性靴底１の基台部１１及び主接地ブロック部１２を構成する。
【００５５】
なお、広範囲の用途に対応した耐滑性靴底１とする場合には、耐滑性靴底１の素材として、合成ゴム、天然ゴム、エチレン酢酸ビニル共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニルから選ばれた弾性重合体を使用することが好ましい。これらを耐滑性靴底の素材とすることで、靴底の硬度の調節や胛皮との接着性、加工性、耐摩耗性などの特性の調整を容易にすることができる。
【００５６】
また、上述した範囲内で、基台部１１及び主接地ブロック部１２の素材や、主接地ブロック部１２硬度、耐滑性靴底１の長手方向Ｘに対し主接地ブロック部１２の長手方向αがなす角度βを、０°〜４５°となる角度、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の範囲とする。
【００５７】
また、主接地ブロック部１２のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度は、上述したように、比較的柔らかな６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲とする。
【００５８】
このように、耐滑性靴底１の長手方向Ｘに対し主接地ブロック部１２の長手方向αがなす角度βと、主接地ブロック部１２のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度とをそれぞれ上述のような範囲で変えることにより、各種の靴に適応する耐滑性靴底とする。すなわち、例えば、屋内スポーツ用、屋外スポーツ用、濡れた路面、凍結路面あるいは雪道などの滑り易い路面用、金属面用、磨かれた床面用、乾いた道路用、又は、作業環境などを考慮した作業用などの、それぞれの靴の使用環境に対して適応する耐滑性靴底１を提供する。
【００５９】
以上のように、本発明に係る実施の形態の耐滑性靴底１では、靴の用途や、主接地ブロック部１２の硬度、接地ブロック部の高さ、接地ブロック部の形状、主接地ブロック部１２の配列状態などから最適な数値を決めるが、長尺形状の各主接地ブロック部１２の長手方向αを、耐滑性靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜４５°となる角度、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の角度、さらに好ましくはほぼ０°としたため、主接地ブロック部１２が床面に接触した際の当該靴底１の長手方向Ｘの変形を抑えることができる。
【００６０】
その結果、実施の形態の耐滑性靴底１では、当該靴底１の長手方向Ｘにおける主接地ブロック部１２の耐倒れ性・耐変形性が向上するので、十分な耐滑性能を得ることができる。
【００６１】
また、実施の形態の耐滑性靴底１では、耐滑性靴底１の２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度を、比較的柔らかな６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲（耐滑性靴底１の一部を抜き出した上述の試験片２を使用した実験では、３７度で良好な結果が得られたため、３７度前後の硬度が好ましい。）としたため、床面に多少の凹凸が存在した場合でも、その凹凸に柔軟に対応して、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる。
【００６２】
その結果、本実施の形態の耐滑性靴底１およびその耐滑性靴底１を備えた靴３によれば、主接地ブロック部１２の耐倒れ性・耐変形性、グリップ力の全てを満足させたことで、耐滑性能の向上させた耐滑性靴底１を提供することができる。
【００６３】
また、接地ブロック部１２の接地面１２ａの表面粗さをほぼ２０μｍ以下にして、平滑性を高くすることにより、平滑な床面や濡れた床面における接地ブロック部表面の接地面積を大きくして、耐滑性をより向上させることもできる。
【００６４】
（実施例１）
次に、本発明に係る耐滑性靴底１およびその耐滑性靴底１を有する靴３の実施例１について説明する。
【００６５】
図６は、本発明に係る実施例１の耐滑性靴底１を有する靴３の斜視図、図７は、その実施例１の耐滑性靴底１の底面を示す底面図である。
【００６６】
実施例１の耐滑性靴底１では、主接地ブロック部１２のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度は、上述したように、比較的柔らかな６０度以下の硬度で、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲とし、ここでは３７度とした。
【００６７】
そして、図６および図７に示すように、実施例１の耐滑性靴底１では、複数の主接地ブロック部１２の長手方向αが、当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°すなわち平行となるように、しかも当該靴底１の踵部から爪先部に向かう長手方向Ｘと、その長手方向Ｘとは直交する幅方向Ｙに、２ｍｍ〜３ｍｍ程度の間隔を離して設ける。
【００６８】
ここで各主接地ブロック部１２の長辺の長さは１０ｍｍ〜８０ｍｍとする一方、短辺の長さは、図３に示す試験片２と同様に３ｍｍ程度にして、各主接地ブロック部１２の形状を長方形とする。また、各主接地ブロック部１２の高さは、２ｍｍ〜５ｍｍの範囲で、主接地ブロック部１２における接地面１２ａの表面粗さは、ほぼ２０μｍ以下とする。
【００６９】
尚、長手方向Ｘおよび幅方向Ｙの各接地ブロック部１２間の最適な間隔は、接地ブロック部１２のＪＩＳ−Ａ硬度や、形状、主接地ブロック部１２の接地面１２ａの表面粗さ、更には、接地ブロック部１２の配列方向等の各要素が複合的に関係して決まる要因であるため、予備試作試験で確認して決めることが好ましい。
【００７０】
以上のように、実施例１の耐滑性靴底１では、各接地ブロック部１２の長手方向αは、耐滑性靴底１の長手方向Ｘに対して０°の範囲で配置されているため、当該靴底１の長手方向Ｘへの接地ブロック部１２の変形が確実に抑えられ、床面に対する主接地ブロック部１２の十分な接地面積を確保でき、耐倒れ性・耐変形性をより向上させて、当該靴底１の長手方向Ｘにおける耐滑性能を向上させることができる。
【００７１】
また、この接地ブロック部１２のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度を６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲としているために、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応し、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる。
【００７２】
その結果、実施例１の耐滑性靴底１によれば、階段の昇降時や歩行時の耐滑性をより向上させることもできると共に、特に、油で滑り易い床面のときに耐滑性能を発揮できる。
【００７３】
（実施例２）
上記実施例１の耐滑性靴底１は、図６および図７に示すように、各主接地ブロック部１２の長手方向αを、基台部１１の底面１１ａに当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°、すなわち平行に配置したものであるが、実施例１の耐滑性靴底１の場合、当該靴底１の幅方向Ｙへの耐滑性に関しては何ら考慮されていない。
【００７４】
そこで、この実施例２の耐滑性靴底１は、基台部１１の底面１１ａに当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°の角度をなす複数の主接地ブロック部１２を、靴底１の主接地ブロック部１２および副接地ブロック部１３を含む全接地ブロック部の接地表面積に対し５０％以上設ける一方、それ以下の割合で当該靴底１の長手方向Ｘに対し９０°の角度、すなわち当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を設けたものである。
【００７５】
図８は、本発明に係る実施例２の耐滑性靴底１の底面における接地ブロック部１２と副接地ブロック部１３の配置例を示す底面図である。
【００７６】
図８に示すように、実施例２の耐滑性靴底１では、主接地ブロック部１２および副接地ブロック部１３を含む全接地ブロック部の接地表面積に対し５０％以上の割合で当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°の角度をなす実施例１の主接地ブロック部１２と同様の主接地ブロック部１２を設ける一方、その長手方向Ｘにおける主接地ブロック部１２同士の間に当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる短辺と長辺とを有する長方形等の長尺状の複数の副接地ブロック部１３を設けたものである。つまり、副接地ブロック部１３の長手方向γは、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに対し０度すなわち平行にしたものである。
【００７７】
ここで、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３の構成や寸法は、実施例１の主接地ブロック部１２と同様である。また、副接地ブロック部１３のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度も、実施例１の主接地ブロック部１２と同様に６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲である。
【００７８】
尚、図８では、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を、当該靴底１の長手方向Ｘにおける主接地ブロック部１２間のスペースに設けているが、歩行時に力が集中する靴底１における爪先側端部や、踵（かかと）側端部、踏付け部等に設けるだけでも、階段の昇降時や歩行時の耐滑性をより向上させることもできる。
【００７９】
従って、この実施例２の耐滑性靴底１によれば、主接地ブロック部１２および副接地ブロック部１３を含む全接地ブロック部の接地表面積に対し５０％以上の割合で当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°の角度をなす実施例１の主接地ブロック部１２と同様の主接地ブロック部１２を設けているので、実施例１の耐滑性靴底１と同様に当該靴底１の長手方向Ｘへの主接地ブロック部１２の耐倒れ性・耐変形性を向上させて、当該靴底１の長手方向Ｘにおける耐滑性能を向上させることができる。
【００８０】
また、この実施例２の耐滑性靴底１によれば、当該靴底１の長手方向Ｘにおける主接地ブロック部１２同士の間に、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を設けたので、実施例１の耐滑性靴底１よりも、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙへの副接地ブロック部１３の耐倒れ性・耐変形性も向上させ、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙにおける耐滑性能を向上させることができる。
【００８１】
尚、この実施例２の耐滑性靴底１では、実施例１の耐滑性靴底１と同様に、主接地ブロック部１２，１３のＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度を６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲とし、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲としているため、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応し、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる。
【００８２】
（実施例３）
上記実施例１，２では、耐滑性靴底１の主接地ブロック部１２の長手方向αを当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°の角度、すなわち平行になるように設けて説明したが、上述の試験片２による実験結果より、主接地ブロック部１２の長手方向αを当該靴底１の長手方向Ｘに対し０°の角度でなく、当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜４５°の範囲、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の範囲の角度で傾斜していても、耐滑性能が得られることがわかった。
【００８３】
そこで、実施例３の耐滑性靴底１では、図９〜図１１に示すように、耐滑性靴底１の主接地ブロック部１２の長手方向αを当該靴底１の長手方向Ｘに対して約３０°の角度で傾斜させたものである。なお、実施例３の主接地ブロック部１２の構成や寸法、さらにはＪＩＳ−Ａ法に基づいて測定した２０℃における硬度や表面粗さ等も、実施例１，２の主接地ブロック部１２と同様である。
【００８４】
従って、実施例３の耐滑性靴底１によれば、実施例１の耐滑性靴底１よりは劣るものの、主接地ブロック部１２の長手方向αが当該靴底１の長手方向Ｘに対し９０°の直角をなしている場合よりは当該靴底１の長手方向Ｘへの主接地ブロック部１２の変形が抑えられるので、床面に対する主接地ブロック部１２の十分な接地面積を確保でき、耐倒れ性・耐変形性をより向上させて、当該靴底１の長手方向Ｘにおける耐滑性能を向上させることができると共に、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応し、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる。
【００８５】
（実施例４）
実施例１と同様に実施例３の耐滑性靴底１でも、耐滑性靴底１の幅方向Ｙへは耐滑性能が十分でないので、この実施例４では、実施例２と同様に、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を複数設けたことを特徴とする。なお、実施例２と同様に、当該靴底１の長手方向Ｘに対し３０°の角度をなす主接地ブロック部１２は、全接地ブロック部底面の接地表面積に対し５０％以上の割合で設ける。
【００８６】
つまり、実施例４の耐滑性靴底１では、図１２および図１３に示すように、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を、耐滑性靴底１の主接地ブロック部１２の長手方向αを当該靴底１の長手方向Ｘに対して３０°の角度で傾斜させた主接地ブロック部１２間に配置したものである。
【００８７】
ここで、実施例４では、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３を、歩行時に力が集中する靴底１における爪先側端部と、踵（かかと）側端部と、踏付け部に設けている。
【００８８】
従って、この実施例４の耐滑性靴底１によれば、当該靴底１の長手方向Ｘに対し３０°の角度をなす主接地ブロック部１２によって、実施例２の耐滑性靴底１と同様に主接地ブロック部１２の耐倒れ性・耐変形性を向上させて、当該靴底１の長手方向Ｘにおける耐滑性能を向上させることができると共に、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに延びる複数の副接地ブロック部１３によって、実施例２の耐滑性靴底１と同様に副接地ブロック部１３の耐倒れ性・耐変形性も向上させて、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙにおける耐滑性能を向上させることができる。
【００８９】
尚、この実施例４の耐滑性靴底１では、図１２および図１３に示すように、複数の副接地ブロック部１３の長手方向γを、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙと平行に設けて説明したが、本発明では、これに限らず、例えば、図１４に示すように、当該靴底１の短手（幅）方向Ｙに対し３０°程度の角度をなすように配置しても勿論良い。
【００９０】
（実施例５）
上記実施例１〜４では、主接地ブロック部１２の平面視形状は、短辺と長辺とを有する長方形状で説明したが、本発明では、主接地ブロック部１２の平面視形状は長方形に限定されるものではなく、種々の変更が可能で、例えば、図１５（ａ）〜（ｐ）に示すように長方形でない複雑な形状でも、平面視形状が全体として長尺形状となれば湾曲していても曲がっていても良い。
【００９１】
つまり、本発明の主接地ブロック部１２の平面視形状は、図１５（ａ）〜（ｐ）に示すように、紙面における主接地ブロック部１２の上下方向の長さδが、主接地ブロック部１２の左右方向の長さεより長い形状であれば良い。このとき、主接地ブロック部１２の平面視形状が、図１５（ａ）等に示すように折れ線形状にすると、水や油をきるエッジが長くなり、良好な耐滑性を有する耐滑性靴底１を得ることができる。
【００９２】
そして、この実施例５の主接地ブロック部１２でも、実施例１〜３の主接地ブロック部１２と同様に２０℃におけるＪＩＳ−Ａ硬度を、比較的柔らかな６０度以下の硬度、好ましくは３０度〜５０度の範囲であり、さらに好ましくは３５度〜４０度の範囲、つまり３７度前後の硬度にする一方、表面粗さは２０μｍ以下にすることが好ましい。
【００９３】
そして、図１５（ａ）〜（ｐ）に示すような主接地ブロック部１２の長手方向αを、図１６や図１７に示すように当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜４５°となる角度、好ましくは当該靴底１の長手方向Ｘに対して０°〜３０°の角度で、さらに好ましくはほぼ０°で配置する。
【００９４】
従って、実施例５の耐滑性靴底１によっても、実施例１〜４の耐滑性靴底１と同様に、当該靴底１の長手方向Ｘへの接地ブロック部１２の変形が抑えられるので、床面に対する主接地ブロック部１２の十分な接地面積を確保でき、耐倒れ性・耐変形性をより向上させて、当該靴底１の長手方向Ｘにおける耐滑性能を向上させることができると共に、床面に多少の凹凸が存在しても柔軟に対応し、エッジ効果や接地面積を低下させること無く、耐滑性能を向上させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００９５】
本発明に係る耐滑性靴底は、一般の履物、特に滑り易い作業場での作業用履物、あるいは介護用履物や体の不自由な人の履物として利用される可能性があり、更には、物品の下敷きマット、椅子・テーブルなどの耐滑材、軽車両・車椅子等のタイヤ、あるいは搬送用ベルトなどに利用される可能性がある。
【符号の説明】
【００９６】
１  耐滑性靴底
１１  基台部
１１ａ  底面
１２  主接地ブロック部
１２ａ  接地面
１３  副接地ブロック部
２  試験片
３  靴
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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