(57)【要約】    【構成】  放射パネル（１０）は、放射によって建物内の冷房または暖房を行うためのパネルであって、不燃性内装板（１２）、導管（１４）、および断熱材（１６）を備え、ビスなどの固定部材（１００）を用いて、天井下地材または壁下地材などの建物の構造物に取り付けて使用される。不燃性内装板は、室内側に設けられ、その表面には化粧加工を施すことが可能である。導管は、不燃性内装板の裏面（室外側面）に設けられる。また、不燃性内装板の裏面には、熱流体パイプを覆うように断熱材が設けられる。放射パネルを天井または側壁に設置する際には、不燃性内装板の表面側（室内側）から、固定部材を当該放射パネルに貫通させて建物の構造物に対して打ち付けて固定する。    【効果】  省スペース化が実現され、室内空間が狭くなることはない。【選択図】  図４
2016200387.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の天井または側壁の構造物に固定され、放射によって冷房または暖房を行うための放射パネルであって、
室内側に設けられる不燃性内装板、
前記不燃性内装板の表面から露出しないように設けられ、熱媒体を流通させる導管、および
前記不燃性内装板の裏面側に設けられて前記導管からの熱の放散を防止する断熱材を備え、
前記不燃性内装板の表面側から、当該放射パネルを貫通させて固定部材を前記構造物に対して打ち付けて固定することを特徴とする、放射パネル。
【請求項２】
前記不燃性内装板に設けられて固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示をさらに備えることを特徴とする、請求項１記載の放射パネル。
【請求項３】
前記固定可能領域表示は、前記導管の配管位置を表示する配管位置表示によって、前記配管位置を除く領域として前記固定可能領域を認識させる、請求項２記載の放射パネル。
【請求項４】
前記固定可能領域表示は、前記固定部材の使用が推奨される位置を表示する固定推奨位置表示によって、前記固定可能領域を認識させる、請求項２または３記載の放射パネル。
【請求項５】
前記不燃性内装板が、石膏ボードである、請求項１ないし４のいずれかに記載の放射パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、放射パネルに関し、特にたとえば、建物の天井または側壁に設けられ、放射によって冷房または暖房を行うための、放射パネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のこの種の放射パネルの一例が特許文献１に開示される。特許文献１の放射パネルは、輻射パネルと、この輻射パネルに配置される熱媒流体パイプ（導管）とを含み、既設の天井から垂直方向に所定の間隔を隔てて設置される。具体的には、天井スラブには複数の吊りボルトの上端側が植設されると共に、複数の吊りボルトそれぞれの下端側が既設の天井の対応する複数の孔それぞれに通され、既設の天井の下方に臨んでいる。吊りボルトの下端側には下地枠が取り付けられ、この下地枠によって放射パネルが支持される。また、放射パネルにおける上面の適所には連結ボルトが立設され、この連結ボルトと天井スラブから垂下した吊りボルトとが、吊り金具を介して連結されている。これによって、放射パネルの不測の落下を防止するようにしている。
【０００３】
特許文献２の輻射パネル（放射パネル）は、石膏ボードなどによって形成され、その裏面に配置した熱交換パイプ（導管）と、熱交換パイプを覆うようにして設けた断熱材とを含む。放射パネルの表面側から熱交換パイプを視認することはできない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１１７３１５公報［Ｆ２４Ｆ  ５／００］
【特許文献２】特許第２９９１１５８号公報［Ｆ２４Ｆ  ５／００］
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の技術では、既設の天井から間隔を隔てて放射パネルが吊設される、吊り天井構造となっている。このため、室内空間が狭くなってしまう。また、既設の天井の下方に、別途の下地枠を設けておく必要があるので、戸建て住宅、既存のビルなどの一般的な建物に適用することは難しい。できたとしても、大掛かりな工事が必要となる。
【０００６】
また、特許文献２の技術では、放射パネルの天井などへの設置方法は開示されていないが、仮に、ビスなどを放射パネルに貫通させて放射パネルを固定しようとすると、作業者は、熱交換パイプの配管位置を室内側から視認することができないため、ビスで熱交換パイプを破損してしまう可能性が高い。このため、特許文献２の放射パネルは、ビス止めを想定したものではなく、天井スラブなどから格子状の下地枠を吊り下げ、その下地枠に放射パネルを落とし込んで設置する、いわゆるシステム天井に適用されるものである。したがって、特許文献２の技術でも、特許文献１の技術と同様に、吊り天井構造となって、室内空間が狭くなってしまう。また、一般的な建物に適用することも困難である。
【０００７】
それゆえに、この発明の主たる目的は、新規な、放射パネルを提供することである。
【０００８】
この発明の他の目的は、省スペースで、かつ、一般的な建物にそのまま適用できる、放射パネルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、上記の課題を解決するために、以下の構成を採用した。なお、括弧内の参照符号および補足説明などは、本発明の理解を助けるために後述する実施の形態との対応関係を示したものであって、本発明を何ら限定するものではない。
【００１０】
第１の発明は、建物の天井または側壁の構造物に固定され、放射によって冷房または暖房を行うための放射パネルであって、室内側に設けられる不燃性内装板、不燃性内装板の表面から露出しないように設けられ、熱媒体を流通させる導管、および不燃性内装板の裏面側に設けられて導管からの熱の放散を防止する断熱材を備え、不燃性内装板の表面側から、当該放射パネルを貫通させて固定部材を建物の構造物に対して打ち付けて固定することを特徴とする、放射パネルである。
【００１１】
第１の発明では、放射パネル（１０）は、天井または側壁に設けられ、放射によって建物内の冷房または暖房を行うためのものであり、不燃性内装板（１２）、導管（１４）、および断熱材（１６）を備え、ビスなどの固定部材（１００）を用いて、天井下地材、壁下地材などの建物の構造物に取り付けて使用される。不燃性内装板は、室内側に設けられ、内装材として使用される汎用の部材であり、たとえば、その表面には塗装、壁紙の貼付けなどの化粧加工を施すことが可能である。導管は、内部に熱媒体を通す管部材であって、たとえば不燃性内装板の裏面（室外側面）に設けられる。放射パネルを用いて冷房または暖房を行う際には、この導管内を循環する熱媒体からの熱交換によって、冷やされた、または暖められた不燃性内装板の表面からの放射により、冷房または暖房が行われる。また、不燃性内装板の裏面側には、たとえば導管を覆うように断熱材が設けられる。これによって、導管から外方（室外側）への熱の拡散が防止される。放射パネルを天井または側壁に設置する際には、不燃性内装板（放射パネル）の表面側（室内側）から、固定部材を当該放射パネルに貫通させて建物の構造物すなわち取付部に対して打ち付けて固定する。
【００１２】
第１の発明によれば、放射パネルは、ビスなどの固定部材を用いて既設の天井下地材、壁下地材などの建物の建造物に固定することによって、天井または側壁に設けられ、既設の天井下地材または壁下地材と放射パネルとの間に空間（デッドスペース）は設けられない。したがって、省スペース化が実現され、室内空間が狭くなることはない。しかも、下地枠など、既設の天井下地材または壁下地材とは別途の構造物を設け、それに放射パネルを固定するという大掛かりな作業を要しない。したがって、施工性に優れる。さらに、放射パネルは、大掛かりな工事をすることなく、既設の建物の構造物にそのまま適用できるので、戸建て住宅、既存のビルなど、従来、放射パネルの設置が難しかった一般的な建物にも放射空調を導入できるようになる。そのうえ、汎用の内装材である不燃性内装板で放射パネルを構成するようにしたので、塗装、壁紙の貼付けなどの従来の化粧加工方式を用いて、簡単に、放射パネルの意匠を変更できる。したがって、顧客は放射パネルの意匠を選定できる。
【００１３】
第２の発明は、第１の発明に従属し、不燃性内装板に設けられて固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示をさらに備えることを特徴とする。
【００１４】
第２の発明では、不燃性内装板（１２）のたとえば表面には、固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示（２０）が設けられる。放射パネル（１０）では、導管（１４）は不燃性内装板の裏面（室外側面）に設けられている。つまり、放射パネルを設置する際、作業者は、室内側から導管を視認することはできない。そこで、不燃性内装板の表面（室内側面）に、固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示が設けられる。固定可能領域とは、固定部材を使用できる領域のことであり、言い換えると、導管の配管位置を除く領域のことである。放射パネルを天井または側壁に設置する際には、放射パネルの表面に設けられた固定可能領域表示によって、作業者は、固定可能領域を認識する。そして、その固定可能領域において固定部材を使用することで、放射パネルを建物の構造物に取り付ける。
【００１５】
第２の発明によれば、放射パネルの表面に固定可能領域表示を設けたので、設置時に、作業者は固定可能領域を識別できる。これにより、誤って導管の配管位置に固定部材を使用してしまうことが防止される。したがって、固定部材による導管の破損を防止できる。
【００１６】
第３の発明は、第２の発明に従属し、固定可能領域表示は、導管の配管位置を表示する配管位置表示よって、配管位置を除く領域として固定可能領域を認識させる。
【００１７】
第３の発明では、固定可能領域表示（２０）は、不燃性内装板（１２）の裏面に設けられる導管（１４）の配管位置を示す配管位置表示（２２）である。
【００１８】
第３の発明によれば、作業者は、導管の配管位置を認識できる。つまり、導管の配管位置を除く領域として固定可能領域を識別できる。これにより、誤って、導管の配管位置に固定部材（１００）を使用してしまうことを防止できる。
【００１９】
第４の発明は、第２または第３の発明に従属し、固定可能領域表示は、固定部材の使用が推奨される位置を表示する固定推奨位置表示によって、固定可能領域を認識させる。
【００２０】
第４の発明では、固定可能領域表示（２０）は、固定部材（１００）の使用が推奨される位置を表示する固定推奨位置表示（２４）である。固定部材の使用が推奨される位置とは、固定可能領域内であって、たとえば、放射パネル（１０）を取り付ける取付部と対応する位置のことである。
【００２１】
第４の発明によれば、作業者は、固定推奨位置表示によって固定可能領域を識別できる。このため、誤って、導管の配管位置に固定部材を使用してしまうことを防止できる。それと共に、固定部材の使用が推奨される位置を認識できる。したがって、放射パネルを確実かつ効率的に取付部に固定できる。
【００２２】
第５の発明は、第１ないし第４の発明に従属し、不燃性内装板は、石膏ボードである。
【００２３】
第５の発明では、不燃性内装板（１２）は、石膏ボードによって形成される。
【００２４】
第５の発明によれば、石膏ボードは低廉であるため、放射パネルの製造コストを抑えることができる。
【発明の効果】
【００２５】
この発明によれば、放射パネルは、ビスなどの固定部材を用いて既設の天井下地材、壁下地材などの建物の建造物に固定することによって、天井または側壁に設けられ、既設の天井下地材または壁下地材と放射パネルとの間に空間（デッドスペース）は設けられない。したがって、省スペース化が実現され、室内空間が狭くなることはない。しかも、下地枠など、既設の天井下地材または壁下地材とは別途の構造物を設け、それに放射パネルを固定するという大掛かりな作業を要しない。したがって、施工性に優れる。さらに、放射パネルは、大掛かりな工事をすることなく、既設の建物の構造物にそのまま適用できるので、戸建て住宅、既存のビルなど、従来、放射パネルの設置が難しかった一般的な建物にも放射空調を導入できるようになる。そのうえ、汎用の内装材である不燃性内装板で放射パネルを構成するようにしたので、塗装、壁紙の貼付けなどの従来の化粧加工方式を用いて、簡単に、放射パネルの意匠を変更できる。したがって、顧客は放射パネルの意匠を選定できる。
【００２６】
この発明の上述の目的，その他の目的，特徴および利点は、図面を参照して行う以下の実施例の詳細な説明から一層明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】この発明の一実施例の放射パネルを天井に設けた様子を示す図解図である。
【図２】図１を底面視した様子を示す図解図である。
【図３】図１の断面を示す拡大断面図である。
【図４】図１の放射パネルの正面（表面）を示す正面図である。
【図５】図４の放射パネルの断面を示す拡大断面図である。
【図６】図４の放射パネルの位置決めをする様子を示す図解図である。
【図７】図４の放射パネルにビス止めする様子を示す図解図である。
【図８】放射パネルの他の実施例の正面（表面）を示す正面図である。
【図９】放射パネルのさらに他の実施例の正面（表面）を示す正面図である。
【図１０】放射パネルを側壁に設けた様子を示す図解図である。
【図１１】この発明の他の実施例の不燃性内装板を示す図解図である。
【図１２】この発明の他の実施例の不燃性内装板を示す図解図である。
【図１３】この発明の他の実施例における施工方法の一例を示す図解図である。
【図１４】この発明の他の実施例の不燃性内装板を示す図解図である。
【図１５】この発明の他の実施例における施工方法の一例を示す図解図である。
【図１６】この発明の他の実施例の放射パネルの断面を示す拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
図１ないし図３を参照して、この発明の一実施例である放射パネル１０は、建物の天井または側壁に設けられ、放射によって冷房または暖房を行うためのものであり、不燃性内装板１２、導管１４、および断熱材１６を備える。放射パネル１０は、固定部材１００を用いて、天井下地材または壁下地材などの建物の構造物に取り付けて使用される。固定部材１００としては、たとえば、ドリルビスやタッピングビスなどのビスが用いられる。以下、この実施例では、天井に放射パネル１０を設ける場合について説明する。
【００２９】
図４および図５を参照して、不燃性内装板１２は、室内側（内側）に設けられて、内装材として使用される汎用の部材であり、長方形の板状に形成される。なお、本発明における「不燃性内装板１２」とは、不燃性内装板および準不燃性内装板を含む概念であるものとし、たとえば、石膏ボード、ケイ酸カルシウム板、木毛セメント板、金属板などである。また、不燃性内装板１２は、その表面に塗装、壁紙の貼付けなどの化粧加工を施すことが可能である。この実施例では、不燃性内装板１２として、石膏ボードを用いるようにした。石膏ボードは、加工や取り付けが簡単であり、施工性が良い。不燃性内装板１２の短辺方向の長さは、たとえば９００ｍｍであり、その長辺方向の長さは、たとえば１８００ｍｍである。また、不燃性内装板１２の厚みは、たとえば１２．５ｍｍである。不燃性内装板１２を設けることで、放射パネル１０の耐火性能が確保され、火災時に有毒なガスが発生することが防止される。また、不燃性内装板１２の裏面（室外側面）には、導管１４が設けられる。
【００３０】
導管１４は、内部に熱媒または冷媒（以下、「熱媒体」という）を通す管部材であって、ポリブテン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリウレタンなどの樹脂によって形成される。この実施例では、ポリブテン、ポリエチレンなどの樹脂によって導管１４を形成している。これによって、導管１４の錆びを防止すると共に、放射パネル１０の軽量化を図っている。ただし、導管１４は、樹脂管に限定されず、アルミニウム、ステンレス、銅などによって形成される金属管でもよい。導管１４の外径は、たとえば６ｍｍであり、その厚み寸法は、たとえば１ｍｍである。放射パネル１０を用いて冷房または暖房を行う際には、この導管１４内を循環する熱媒体からの熱交換によって、冷やされた、または暖められた不燃性内装板１２の表面からの放射により、冷房または暖房が行われる。
【００３１】
また、導管１４は、不燃性内装板１２の短辺方向に沿って延びる複数の直管部と、隣り合う直管部の端部どうしを連結する複数の曲管部とを含み、全体として蛇行状に形成されて、不燃性内装板１２の裏面に配置される。導管１４の蛇行ピッチは、たとえば５０−７０ｍｍである。導管１４の両端部は、不燃性内装板１２の短辺方向一方端から延出される。
【００３２】
また、この実施例では、１つの不燃性内装板１２は３つのブロックに区分され、ブロック毎に所定の長さに分轄された導管１４が配置される。各導管１４の長さは、たとえば、１０ｍである。仮に、導管１４を分割せずに配管した場合、１つの放射パネル１０に設けられる導管１４の長さが長尺となってしまい、導管１４の内部を熱媒体が循環するのに必要な時間が長くなる。それに伴って、ヒートロスが大きくなり、導管１４の上流側と下流側とで温度むらが発生してしまう。このような問題を回避するため、導管１４の長さは、たとえば３０ｍ以下に設定することが望ましい。また、導管１４の上面には、伝熱シート１８が設けられる。
【００３３】
伝熱シート１８は、アルミテープなどであって、熱伝導性に優れる材料によって形成され、片面に粘着性を有する。伝熱シート１８の幅方向の長さは、導管１４の外径よりも大きく、たとえば５０ｍｍである。伝熱シート１８は、蛇行状に形成される導管１４の管路に沿って、導管１４の上面全体を覆うように貼りつけられ、不燃性内装板１２と導管１４とを密着固定する。このような伝熱シート１８を設けることによって、導管１４から不燃性内装板１２への熱伝導効率が向上し、不燃性内装板１２の温度の均一性が向上する。ただし、伝熱シート１８の形状や配置態様などは特に限定されない。伝熱シート１８は、不燃性内装板１２の裏面全体を覆うように設けてもよい。また、伝熱シート１８は、必ずしも設けなくてもよい。また、不燃性内装板１２の裏面には、導管１４をさらに覆うように、断熱材１６が設けられる。
【００３４】
断熱材１６は、ロックウール、グラスウール、ウレタンフォーム、発泡プラスチックなどによって長方形の板状に形成される。この実施例では、変形・圧縮対策を施したロックウールで断熱材１６を形成している。変形・圧縮対策を施しておくことによって、放射パネル１０をビス止めした際に、断熱材１６が変形することなく、放射パネル１０の表面が平坦に維持される。断熱材１６の短辺方向の長さは、たとえば６００ｍｍであり、長辺方向の長さは、たとえば９００ｍｍであり、その厚みは、たとえば４０ｍｍである。断熱材１６は、不燃性内装板１２のブロック毎に隙間なく配置され、全体として不燃性内装板１２とほぼ同じ大きさの長方形状となって、不燃性内装板１２の裏面全体を覆う。また、断熱材１６と不燃性内装板１２とは、接着剤などによって固着される。このように、不燃性内装板１２の裏面（室外側面）に隙間なく断熱材１６を設けることによって、導管１４から外方（室外側）への熱の拡散が防止され、結果としてエネルギーの搬送効率が向上する。しかも、ロックウールは耐火性に優れるので、火災が発生した際などに、導管１４に引火したり、導管１４が溶け出したりすることが防止される。また、不燃性内装板１２の裏面に断熱材１６を予め設けておくことによって、放射パネル１０の施工時に、別途断熱材を吹き付けたりする必要がなく、施工が容易となる。
【００３５】
一方、不燃性内装板１２の短辺方向一方端から延出された導管１４の両端部には、硬質ウレタンフォーム、ポリエチレンフォームなどによって形成される保温材２８が設けられる。これによって、断熱材１６がない部分の導管１４の保温効果が確保される。
【００３６】
さらに、導管１４の管端には、かしめ継手（プレス式継手）やワンタッチ継手などの接続継手３０が設けられる。この接続継手３０をメインパイプの管路に設けられた分岐継手（図示せず）などに接合することによって、各導管１４の内部を熱媒体が循環する管路が形成される。
【００３７】
ここで、上述のように、導管１４は不燃性内装板１２の裏面（室外側面）に設けられている。つまり、放射パネル１０を設置する際、作業者は、室内側から導管１４を視認することはできない。そのため、導管１４の配管位置に固定部材１００を誤って使用してしまい、導管１４を破損してしまうおそれがある。そこで、この実施例では、不燃性内装板１２の表面（室内側面）に、導管１４の配管位置を表示する配管位置表示２２と、固定部材１００の使用が推奨される位置を表示する固定推奨位置表示２４とが設けられる。配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４は、いずれも固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示２０として機能するものであり、固定可能領域表示２０に包含される概念である。また、固定可能領域とは、固定部材１００を使用できる領域のことであり、言い換えると、導管１４の配管位置を除く領域のことである。
【００３８】
配管位置表示２２は、不燃性内装板１２の裏面に設けられる導管１４の配管位置と符合する位置に形成されて、配管位置を表示する。具体的には、配管位置表示２２は、導管１４の外径と略同じ太さの線によって表され、不燃性内装板１２の短辺方向に沿って延びる複数の直線部と、隣り合う直線部の端部どうしを連結する複数の曲線部とを含み、全体として、不燃性内装板１２の裏面に設けられる導管１４の管路に沿う蛇行状に形成される。このような配管位置表示２２が設けられることによって、作業者は、不燃性内装板１２の表面側（室内側）から、不燃性内装板１２の裏面（室外側面）に設けられた導管１４の配管位置を認識できるようになる。そして、その導管１４の配管位置を除く領域として、固定可能領域を識別できる。
【００３９】
一方、固定推奨位置表示２４は、放射パネル１０を取付部に固定するための固定部材１００の使用が推奨される位置を表示する。固定部材１００の使用が推奨される位置とは、固定可能領域内であって、たとえば、天井下地材、壁下地材など、放射パネル１０を取り付ける建物の構造物すなわち取付部と対応する位置のことである。固定推奨位置表示２４は、不燃性内装板１２の表面の縁部に設けられる第１固定推奨位置表示２４ａと、それよりも内側に設けられる第２固定推奨位置表示２４ｂとを含み、いずれも後述する天井桟１０２が設けられる位置と対応する位置に形成される。
【００４０】
第１固定推奨位置表示２４ａは、固定部材１００（ビス）の外径と同じかそれよりもやや大きい太さの線によって表され、導管１４の両端部が延出する部分を除く不燃性内装板１２の表面のほぼ全周に亘って、その縁部に沿う直線状に形成される。
【００４１】
第２固定推奨位置表示２４ｂは、固定部材１００の外径と同じがそれよりもやや大きい点によって表され、不燃性内装板１２の短辺方向中央において、間隔を隔てて長辺方向に沿って並ぶ。具体的には、第２固定推奨位置表示２４ｂは、配管位置表示２２の直線部とぶつからないように、その間に２ピッチ毎に配置され、隣り合う第２固定推奨位置表示２４ｂどうしの間の間隔は、たとえば１２０ｍｍである。ただし、不燃性内装板１２の各ブロックの境界に当たる部分、すなわち各断熱材１６の境界部分には、第２固定推奨位置表示２４ｂは配置されない。これは、断熱材１６の境界部分にビスを打つと、その部分には断熱材１６がないので、ビスが深く食い込み過ぎて、放射パネル１０の表面に凹凸ができてしまう可能性があるからである。
【００４２】
このような固定推奨位置表示２４が設けられることによって、作業者は、固定可能領域を認識できるだけでなく、固定部材１００の使用が推奨される位置すなわち取付部の位置も認識できる。
【００４３】
放射パネル１０を製造する際には、まず、不燃性内装板１２の表面（室内側面）に、配管位置表示２２と固定推奨位置表示２４とを設ける。具体的には、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４は、多関節ロボット、レーザープリンタなどを用いて、不燃性内装板１２の表面に目視可能な表示、たとえば、印刷、塗装、シールの貼付を施すことによって設けられる。あるいは、あらかじめ印刷、塗装、シールの貼付などを施した壁紙を不燃性内装板１２の表面に貼り付けることによって設けられる。この実施例では、不燃性内装板１２を用いるようにしたので、塗装、壁紙の貼付けなどの従来の化粧加工方式によって、簡単に、不燃性内装板１２の表面に固定可能領域表示２０を設けることができる。
【００４４】
続いて、不燃性内装板１２の裏面（室外側面）に、導管１４を配管する。導管１４は、通常、多関節ロボットなどを用いて、あらかじめ設定された配管位置表示２２と正確に符合するように、不燃性内装板１２の裏面に蛇行状に配置する。その導管１４の上面全体を覆うように伝熱シート１８を貼り付ける。
【００４５】
導管１４を配管し終えたら、導管１４の両端部を保温材２８で覆い、その管端に接続継手３０を設ける。
【００４６】
それから、導管１４を覆うように、不燃性内装板１２の裏面（室外側面）に断熱材１６を配置すると共に、接着剤などで固着することにより、放射パネル１０の製造が完了する。
【００４７】
なお、以上では、不燃性内装板１２の表面に配管位置表示２２を設けた後、その裏面において配管位置表示２２と対応する位置に導管１４を配管するようにしたが、不燃性内装板１２の裏面に導管１４を配管してから、その表面に導管１４の配管位置と対応する配管位置表示２２を設けるようにしても構わない。この場合でも、導管１４の取り付け位置のティーチングデータを利用することで、導管１４の配管位置と正確に符合する配管位置表示２２を形成することが可能である。
【００４８】
前述のように、従来の化粧加工方式によって、不燃性内装板１２の表面に固定可能領域表示２０、あるいは配管位置表示２２および第１固定推奨位置表示２４ａならびに第２固定推奨第２４ｂを表示するようにしたが、たとえば、図１１の実施例では、不燃性内装板１２の表面に、シールないしフィルム２６を貼付する。すなわち、配管位置表示２２、第１固定推奨位置表示２４ａおよび第２固定推奨第２４ｂを予めたとえば印刷しているシールないしフィルム２６を、不燃性内装板１２の表面（室内側面）に貼付することによって、作業者に配管位置表示２２、第１固定推奨位置表示２４ａおよび第２固定推奨位置２４ｂを目視によって確認させることができる。
【００４９】
なお、このようなシールないしフィルム２６は工場で不燃性内装板１２の表面に貼付してもよいし、施工現場において、貼付するようにしてもよい。
【００５０】
さらに、不燃性内装板１２の表面（室内側面）に配管位置表示２２、第１固定推奨位置表示２４ａおよび第２固定推奨位置表示２４ｂを印刷する場合、図１２に示すようなステンシルプレート２８を利用してもよい。つまり、ステンシルプレート２８には配管位置表示２２および第２固定推奨位置表示２４ｂに相当する抜き型３０および３２を含み、このステンシルプレート２８を不燃性内装板１２の表面上の適正な位置に載せ、ステンシルプレート２８の上からインクや塗料を噴霧して、先の実施例で示す配管位置表示２２および第２固定推奨位置表示２４ｂを不燃性内装板１２の表面上に描く。
【００５１】
なお、この実施例では、第１固定推奨位置表示２４ａは描かない。理由は、ステンシルプレート２８に第１固定推奨位置表示２４ａに相当する抜き型を形成することができないからである。第１固定推奨位置表示２４ａは不燃性内装板１２の一辺全長に亘る場合があり、もしそのような抜き型を形成すると、ステンシルプレート２８がその部分で分離してしまう。ただし、第１固定推奨位置表示２４ａを不連続のものとして表示する場合、不連続な抜き型を形成できるので、ステンシルプレート２８を用いる場合であっても、第１固定推奨位置表示２４ａを形成することができる。
【００５２】
図１２のステンシルプレート２８を使用する場合、通常の見えるインク（ＣＭＹＫ）ではなく、ブラックライトインク（ＲＧＢ）を用いて配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を印刷するようにしてもよい。ブラックライトインクは自然光や蛍光灯などの下では透明である（見えない）が、ブラックライトをあてると発色するインクであり、たとえば赤、緑、青の光の三原色に光る蛍光体を含んだ顔料を混ぜたインクで、ブラックライトを吸収して無色から蛍光色に発色する。
【００５３】
ブラックライトインクで配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を印刷すると、天井に貼る壁紙が薄くても、それらの配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４が透けることがない。つまり、通常の見えるインクで配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を印刷すると、天井の壁紙を通してこれらのマーキングが透けて見えることがあるが、ブラックライトインクを使用すれば、そのような事態が回避できる。
【００５４】
なお、ブラックインクを使用する場合、必ずしもステンシルプレート２８を用いる必要はなく、前述したロボットなどで塗装する場合などにおいても、ブラックインクを使用することができる。
【００５５】
続いて、図６および図７を参照して、このような放射パネル１０を天井に設置する方法について説明する。
【００５６】
まず、施工現場に放射パネル１０と固定部材１００（ビス）とを用意する。ビスの長さは、放射パネル１０の厚みよりも大きく、たとえば７０ｍｍ以上のものが好ましい。
【００５７】
建物内の放射パネル１０を設置する室内の上方には、既設の天井下地材として天井桟１０２が設けられている。天井桟１０２の桟間隔は、たとえば２００−４５０ｍｍである。上述したように、この実施例では、天井桟１０２が放射パネル１０を取り付ける取付部となる。
【００５８】
放射パネル１０を取り付ける際には、まず、図６に示すように、放射パネル１０の表面を室内側に向けた状態で、放射パネル１０の裏面の縁部を天井桟１０２の下面と当接させて位置決めする。この状態で、天井桟１０２と放射パネル１０とを両面テープなどで仮止めする。
【００５９】
それから、作業者は、放射パネル１０の表面に設けられた固定可能領域表示２０に基づいて、固定可能領域すなわち固定部材１００を使用できる領域を識別し、その固定可能領域内においてビス止めする。具体的には、作業者は、図７に示すように、不燃性内装板１２の表面に形成された固定推奨位置表示２４上において、ビス止め位置を決める。そして、放射パネル１０の表面側から、固定部材１００（ビス）を放射パネル１０に貫通させ、そのまま天井桟１０２に対して打ち付ける。以上の作業を繰り返し、第１固定推奨位置表示２４ａ上において所定のピッチ（たとえば１２０ｍｍのピッチ）でビス止めすると共に、各第２固定推奨位置表示２４ｂ上においてビス止めする。これによって、図２および図３に示すように、天井桟１０２と放射パネル１０とが固着される。このように、固定推奨位置表示２４上でビス止めすることで、導管１４の配管位置に固定部材１００（ビス）を誤用してしまうおそれはない。しかも、放射パネル１０を確実かつ効率的に天井桟１０２に固定できる。
【００６０】
なお、ビス止めの間隔などはこれに限定されず、適宜変更可能である。また、必ずしも、第２固定推奨位置表示２４ｂのそれぞれにビス止めする必要はない。
【００６１】
以上の要領で、設置区間における天井に放射パネル１０を敷設（並設）していく。このとき、導管１４の管端が延出する放射パネル１０の一方端と、他の放射パネル１０との間には、隙間を形成しておく。そして、この隙間を利用して、導管１４の管端に設けられた接続継手３０を、メインパイプの管路にあらかじめ設けられた分岐継手などに対して接合する。その後、図１に示すように、放射パネル１０の間の隙間とほぼ同じ大きさのブランクパネル１０４などを設けることによって、この隙間を塞ぐ。
【００６２】
以上のように、この実施例では、放射パネル１０は、固定部材１００を用いて既設の天井下地材（天井桟１０２）などの建物の構造物に固定することによって、天井に設けられ、従来の放射パネル１０のように、既設の天井下地材の下方に間隔を隔てて放射パネル１０が吊設される、いわゆる吊り天井構造とはならない。つまり、既設の天井下地材と放射パネル１０との間に空間（デッドスペース）は設けられない。したがって、省スペース化が実現され、室内空間が狭くなることはない。
【００６３】
しかも、吊り天井構造のように、既設の天井下地材の下方に下地枠などの別途の構造物を設け、その下地枠に放射パネル１０を固定するという大掛かりな作業を要しない。また、放射パネル１０の落下防止対策として、放射パネル１０と天井下地材などとの連結構造を設ける手間もなくなる。したがって、施工性に優れる。
【００６４】
さらに、放射パネル１０は、大掛かりな工事をすることなく、既設の天井下地材にそのまま適用できるので、戸建て住宅、既存のビルなど、従来、放射パネル１０の設置が難しかった一般的な建物にも放射空調を導入できるようになる。
【００６５】
そのうえ、汎用の内装材である不燃性内装板１２で放射パネル１０を構成するようにしたので、塗装、壁紙の貼付けなどの従来の化粧加工方式を用いて、簡単に、放射パネル１０の意匠を変更できる。したがって、顧客は放射パネル１０の意匠を選定できる。また、配管位置あるいは取付部などの位置に応じて、固定可能領域表示２０を容易に変更できる。
【００６６】
また、この実施例では、放射パネル１０の表面に固定可能領域表示２０を設けたので、設置時に、作業者は固定可能領域を識別できる。これにより、誤って導管１４の配管位置に固定部材１００を使用してしまうことが防止される。したがって、固定部材１００による導管１４の破損を防止できる。
【００６７】
特に、この実施例では、配管位置表示２２と固定推奨位置表示２４とを併設したので、導管１４の配管位置と固定可能領域とは明確に区別できる。これにより、導管の配管位置に固定部材１００を誤用してしまうことをより確実に防止できる。
【００６８】
なお、上述の実施例では、放射パネル１０の表面に固定推奨位置表示２４と配管位置表示２２とを併設するようにしたが、かならずしも固定推奨位置表示２４と配管位置表示２２との両方を設ける必要はない。たとえば、図８に示すように、固定推奨位置表示２４を設けなくてもよい。以下、上述の実施例と同様の部分については、同じ参照番号を用い、その説明を省略或いは簡略化する。
【００６９】
図８に示す実施例では、不燃性内装板１２の表面には、配管位置表示２２が設けられる。配管位置表示２２は、導管１４の外径と略同じ太さの線で表され、複数の直線部と、隣り合う直線部の端部どうしを連結する複数の曲線部とを含み、導管１４の管路に沿う蛇行状に延びる。不燃性内装板１２の表面には、固定推奨位置表示２４は設けられない。
【００７０】
放射パネル１０を天井に設置する際には、放射パネル１０の表面を室内側に向けた状態で、その裏面の縁部を天井桟１０２の下面と当接させる。そして、作業者は、放射パネル１０の表面に設けられた配管位置表示２２以外の領域、すなわち固定可能領域にビス止めする。具体的には、放射パネル１０の表面側から、固定部材１００（ビス）を放射パネル１０に貫通させて天井桟１０２に対して打ち付けて固定する。たとえば、ビス止めは、放射パネル１０の表面の縁部において、所定のピッチ（たとえば１２０ｍｍのピッチ）で行うとよい。ただし、ビス止め位置は、固定可能領域内であれば特に限定されない。
【００７１】
図８に示す実施例においても、上述の実施例と同様に、作業者は、固定可能領域を識別できる。つまり、固定推奨位置表示２４がなくても、配管位置表示２２が設けられていることによって、導管１４の配管位置を認識できるので、その導管１４の配管位置を除く領域として、固定可能領域を識別できる。このため、導管１４の配管位置に固定部材１００を使用してしまうことは防止される。
【００７２】
また、たとえば、図９に示すように、放射パネル１０の表面には、配管位置表示２２を設けなくてもよい。図９に示す実施例では、第１固定推奨位置表示２４ａおよび第２固定推奨位置表示２４ｂを含む固定推奨位置表示２４が設けられる。第１固定推奨位置表示２４ａは、固定部材１００（ビス）の外径と同じかそれよりもやや大きい太さの線であり、不燃性内装板１２の表面の縁部のほぼ全周にわたって直線状に延びる。また、第２固定推奨位置表示２４ｂは、固定部材１００の外径と同じがそれよりもやや大きい点であり、不燃性内装板１２の短辺方向中央において、所定の間隔を空けて長辺方向に並ぶように配置される。この実施例においても、図４に示す実施例と同様に、作業者は、固定推奨位置表示２４によって固定可能領域を識別できる。このため、誤って、導管１４の配管位置に固定部材１００を使用してしまうことは防止される。それと共に、固定部材１００の使用が推奨される位置すなわち取付部を識別できる。したがって、放射パネル１０を確実かつ効率的に取付部に固定できる。
【００７３】
なお、図４および図９に示す実施例では、固定推奨位置表示２４として、不燃性内装板１２の縁部に形成される第１固定推奨位置表示２４ａと、不燃性内装板１２の中央部分に形成される第２固定可能領域表示２４ｂとを設けるようにしたが、これに限定される必要はなく、固定推奨位置表示２４ａは、不燃性内装板１２の縁部のみに形成してもよいし、不燃性内装板１２の中央部分のみに形成しても構わない。また、固定推奨位置表示２４の数、形状、配置態様などは図４および図９に示すものに限定されず、配管位置あるいは取付部の位置などに応じて適宜変更可能である。要は、固定推奨位置表示２４は、固定可能領域すなわち導管１４の配管位置を除く領域内に設けられ、かつ固定部材１００の使用が推奨される位置を表示しているのであればよい。
【００７４】
また、上述の各実施例では、天井桟１０２に放射パネル１０を取り付けるようにしたが、放射パネル１０は、天井板などの他の天井下地材に取り付けることもできるし、天井スラブに取り付けることもできる。さらに、放射パネル１０が取り付けられる取付部は、木製、鋼製、コンクリート製であるとを問わない。
【００７５】
また、上述の各実施例では、いずれも放射パネル１０を天井に設ける場合について説明したが、これに限定されない。たとえば、図１０に示すように、放射パネル１０は、建物内の側壁に設けることもできる。以下、上述の実施例と同様の部分については、同じ参照番号を用い、その説明を省略或いは簡略化する。
【００７６】
図１０を参照して、放射パネル１０は、不燃性内装板１２、導管１４、および断熱材１６などを備え、不燃性内装板１２の表面（室内側面）には、固定可能領域を認識させるための固定可能領域表示２０が設けられる。この実施例では、固定可能領域表示２０として、蛇行状の配管位置表示２２が設けられ、固定推奨位置表示２４は設けられない。
【００７７】
建物内の放射パネル１０を設置する室内の側方には、壁下地材（図示せず）が設けられており、この壁下地材に放射パネル１０が取り付けられる。
【００７８】
放射パネル１０を側壁に設置する際には、放射パネル１０の表面を室内側に向けた状態で位置決めする。それから、放射パネル１０の表面に設けられた配管位置表示２２以外の領域、すなわち固定可能領域にビス止めする。具体的には、固定部材１００（ビス）を放射パネル１０に貫通させ壁下地材に対して打ち付けて、放射パネル１０を固定する。たとえば、ビス止めは、放射パネル１０の表面の縁部において、所定のピッチ（たとえば１２０ｍｍのピッチ）で行うとよい。
【００７９】
この実施例においても、上述の各実施例と同様に、放射パネル１０は、固定部材１００を用いて建物の構造物（壁下地材）に取り付けられ、壁下地材と放射パネル１０との間に空間（デッドスペース）は設けられない。したがって、省スペース化が実現され、室内空間が狭くなることはない。しかも、大掛かりな工事は必要なく、施工性に優れる。さらに、放射パネル１０は、既設の壁下地材にそのまま適用できるので、一般的な建物にも壁面を利用した放射空調を導入できる。
【００８０】
また、放射パネル１０の表面に配管位置表示２２を設けたので、設置時に、作業者は固定可能領域を識別できる。これにより、導管１４の配管位置に固定部材１００を誤用することが防止される。
【００８１】
さらに、この実施例では、配管位置表示２２は、使用時に、壁掛け金具（図示せず）などを固定するための固定部材を使用できる領域として、固定可能領域を認識させることもできる。放射パネル１０に壁掛け金具などを取り付ける際には、作業者は、放射パネル１０の表面に設けられた配管位置表示２２によって、配管位置を除く領域として固定可能領域を認識する。そして、その領域内において固定部材を打ち付けて壁掛け金具を取り付ける。これにより、使用時に、誤って放射パネル１０の導管１４を破損してしまうことも防止できる。
【００８２】
ただし、図１０に示す実施例においても、配管位置表示２２と固定推奨位置表示２４との両方を設けるようにしてもよいし、固定推奨位置表示２４のみを設けるようにしてもよい。
【００８３】
なお、図４、図８、および図１０に示す実施例では、導管１４の配管位置と符合する位置に印刷、塗装、シール貼付などを施すことによって、配管位置表示２２を表すようにしたが、たとえば、配管位置以外の領域に塗装を施すことによって、白抜きの線として配管位置表示２２を表すこともできる。
【００８４】
また、同様に、図４および図９に示す実施例において、固定部材１００の使用が推奨される位置を除く領域に塗装を施すことによって、固定推奨位置表示２４を白抜きの部位として表してもよい。
【００８５】
また、上述の各実施例では、印刷、塗装、シール貼付などによって配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を形成するようにしたが、たとえば、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４は、不燃性内装板１２の表面に凹凸を形成することによって設けることもできる。固定推奨位置表示２４を固定部材１００（ビス）の頭部の高さとほぼ同じ深さの凹部で形成するようにすれば、ビス止めした際に、放射パネル１０（不燃性内装板１２）の表面とビスの頭部との間に段差ができ難くなる。しかしながら、このような凹凸表示は、配管位置表示２２や固定推奨位置表示２４を凸部で形成するようにしてもよいことは、もちろんである。
【００８６】
さらに、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を不燃性内装板１２の表面粗さで表示するようにしてもよい。つまり、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を表示すべき不燃性内装板１２の表面を粗面にし、その他の表面部分を平滑面とするか、その逆に、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を表示すべき不燃性内装板１２の表面を平滑面とし、その他の表面部分を粗面とする。ただし、前者の方が粗面加工すべき面積が小さくなるので好ましい。
【００８７】
また、放射パネル１０（不燃性内装板１２）の形状、大きさなどは、上述の各実施例に示すものに限定されない。たとえば、放射パネル１０は正方形状に形成してもよい。また、放射パネル１０は、施工現場において必要な大きさに切断加工して使用することもできる。この場合、固定可能領域表示２０は、放射パネル１０を切断可能な位置を認識させる役割を果たすこともできる。たとえば、図４に示す実施例では、放射パネル１０（不燃性内装板１２）は３つのブロックに区分けされ、ブロック毎に導管１４が配管されている。作業者は、配管位置表示２２によって、導管１４の配管位置を認識できるので、各配管位置表示２２の間で放射パネル１０を切断するようにすれば、誤って導管１４を切断してしまうことはない。
【００８８】
たとえば図１１に示すようにフィルム２６を貼付することによって配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を不燃性内装板１２の表面に表示する実施例においても、フィルム２６をブロック毎に準備して、３枚のフィルムを用いて前面に配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を表示するようにしてもよい。このようにすれば、長大なフィルムを扱う必要がなく、フィルムの取り扱いが容易である。ただし、この場合、各ブロックの配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４が同じ形状や位置である（共通する）必要があり、その場合であれば、１種類の１ブロック分のフィルムを準備するだけでよい。
【００８９】
さらに、放射パネル１０に設けられる導管１４の数、形状、配置態様などは上述の各実施例に示すものに限定されない。たとえば、不燃性内装板１２の裏面に所定の長さの導管１４を１つだけ配置するようにしてもよいし、導管１４の形状は、渦巻き状などであってもよい。この場合、その導管１４の数、形状、配置態様に対応する配管位置表示２２を不燃性内装板１２の表面に設けるとよい。
【００９０】
さらにまた、導管１４を覆う断熱材１６の数、配置態様などは適宜変更可能である。
【００９１】
なお、上述の各実施例では、いずれも放射パネル１０の表面に固定可能領域表示２０を設けるようにしたが、本発明において固定可能領域表示２０は必須のものではない。ただし、固定可能領域表示２０を設けない場合には、作業者が誤って導管１４の配管位置に固定部材１００を使用しないように、施工説明書などに固定部材１００を使用できる領域を記載しておく必要がある。
【００９２】
また、上述の各実施例では、固定部材１００として、タッピングビスやドリルビスなどのビスを用いるようにしたが、固定部材１００としては、釘、ねじ、ボルトおよびナットなどを用いることもできる。図示は省略するが、ボルトおよびナットを用いて取付部に放射パネル１０を取り付けるには、取付部と放射パネル１０との対応する位置にあらかじめ貫通孔を形成しておき、取付部の貫通孔にボルトの胴部を通し、放射パネル１０の表面（室内側面）から、座金を介して、ボルトに螺合するナットを締め付けることによって、取付部と放射パネル１０とを固定する。
【００９３】
また、固定部材１００で放射パネル１０を取付部に固定すると共に、クリップ留め、接着接合などを併用することにより、放射パネル１０を設置するようにしてもよい。
【００９４】
上述の実施例では、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４を不燃性内装板１２の表面に固定的に（恒久的に）表示したが、図１３の実施例では、プロジェクタ（投影機）３４を用いる。詳しくいうと、このプロジェクタ３４に、たとえば図４などに示す配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂを描いた静止画像を投影画像として設定しておき、施工現場において不燃性内装板１２を天井桟１０２に固定する際に、プロジェクタ３４から上記静止画像を投影して、不燃性内装板１２の表面（室内側面）に、一時的に、配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂを映出する。作業者はその投影された配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂをみて、不燃性内装板１２の取付作業をする。
【００９５】
この図１３の実施例のように、プロジェクタ３４で不燃性内装板１２の表面に配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂを映出するようにすれば、不燃性内装板１２の表面に予め配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂを表示する必要はないし、配管位置などが異なる仕様の施工現場でも上述の静止画像を変更するだけでよく、同じ不燃性内装板１２を共通に使用することができる。
【００９６】
上述の実施例ではいずれも、工場出荷時または施工時において不燃性内装板１２の表面に配管位置表示２２および固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂを表示するようにしたが、図１４に示す実施例は、不燃性内装板１２の表面にマトリクス３６を表示または形成する。その方法は、上述した塗装、印刷、フィルム、凹凸など任意であるが、マトリクス３６には、図１４（Ｂ）に示すように、縦に「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」、…、横に「１」、「２」、「３」、…のようなマトリクス交点を識別するための識別符号が付されていて、たとえば指図書で『Ａビル２階では、固定推奨位置は、「Ａ‐４、Ｈ‐４、…」です。』のような情報（指図書）を作業者に伝達する。したがって、作業者はその指図書が指示する固定推奨位置（各実施例の固定推奨位置表示２４ａ、２４ｂが示す位置のこと）において固定することによって、確実に配管場所などを避けることができる。
【００９７】
ただし、そのような指図書は紙で作業者に提示してもよく、さらにはネットワーク（図示せず）を通して施工現場の作業者のコンピュータ（タブレットＰＣ、スマートホンなどでも可）に送信することで作業者に提示することもできる。
【００９８】
さらに、図１５の実施例では、施工時に、治具３８を用いる。治具３８は、たとえば木の板やアルミニウムの板で「Ｔ」字形状に形成され、横辺４０は不燃性内装板１２の横幅と等しくされ、それのほぼ中央に、横辺４０に直交する縦辺４２が形成される。縦辺４２は、それの上辺４２ａが、不燃性内装板１２の幅方向の上述の各実施例における固定推奨位置表示２４ｂに対応するように、横辺４０の中央寄りやや下方（図１５では左方向）の位置に形成される。縦辺４２の長さは、この実施例では、不燃性内装板１２の縦長さのほぼ半分とされる。そして、縦辺４２の表裏両面に、固定推奨位置表示２４ｂに相当する位置に、標線（目印）４４が形成される。この標線４４が固定推奨位置を示すので、作業者は、横辺４０を不燃性内装板１２の長さ方向の一方端に沿わせながら、この標線４４の位置においてビスなどの固定部材によって不燃内装板１２を固定すればよい。
【００９９】
図１５の実施例では「Ｔ」字状の治具３８の縦辺４２は不燃性内装板１２の長さの半分の長さに設定しているので、残りの半分を固定する場合には、治具４２の横辺４０を、不燃性内装板１２の長さ方向の他方端に沿わせて配置して、縦辺４２の裏面の標線を目印にして固定部材を用いればよい。
【０１００】
さらに、上述のいずれの実施例でも、何らかの態様で固定推奨位置を可視的に表示することによって、作業員が誤って導管１４を破損しないようにした。しかしながら、別の実施例では、磁石（図示せず）によって導管１４の位置を検出することによって、その部分に固定部材を用いることを回避するようにする。たとえば、導管１４に沿って磁気に反応する塗料(磁石または鉄粉等が含まれた塗料。磁性塗料）を塗布するなどして、導管１４の位置を不燃性内装板１２の表面（室内側面）から磁石で検知することによって、固定不可の領域すなわち固定可能位置を知ることができる。つまり、この場合の磁性塗料は、固定可能領域表示として機能する。したがって作業者が導管１４を損傷することがない。
【０１０１】
ただし、このような磁石によって導管１４の位置を不燃性内装板１２の表面から検出できるようにする、すなわち固定可能領域を磁性体で表示するためには、上述のように磁性塗料を導管１４に沿って塗布する他、導管１４に直接磁性塗料を塗布する方法、導管１４に磁性体からなる線（たとえば、鉄線）を巻き付ける方法、導管１４中にそのような磁性体線を通したりする方法が採用されてもよい。
【０１０２】
さらに、図１６の実施例におけるように、導管１４と不燃性内装板１２との間に磁性体（たとえば、鉄線や鉄板）からなる板材４６を配置することもできる。この場合でも、磁石によって導管１４の位置を不燃性内装板１２の表面から検出できるので、導管１４の位置を回避して固定部材によって不燃性内装板１２を固定することができる。この場合の板材４６も固定可能領域表示として機能する。
【０１０３】
ただし、図１６の実施例において、板材４６として比較的幅広の（導管１４の外径程度の幅の）鉄板を用いた場合、固定部材（ビス）１００（図３）は鉄板を貫通することができないので、作業者が間違って導管１４の位置にビスを打ち込んでも、そのビスの螺入は鉄板に阻止されて導管１４にまで届かない。そのため、間違って導管位置１４にビスを用いても、ビスによって導管１４を損傷することはない。
【０１０４】
なお、図１６の実施例においては磁性体の板材４６を用い、その板材４６に、導管１４の位置を磁石によって検出するための検出補助部材の機能と、ビスの螺入阻止部材の機能とを併有させた。しかしながら、検出補助部材としての機能が不要な場合、図１６の実施例の板材４６を非磁性体の板材に代えてもよい。
【０１０５】
さらに、図１６の実施例においては、板材４６を不燃性内装板１２の裏面（室外側）に配置したが、特に板材４６にビスの螺入素子機能だけを付与する場合、図１６において点線で示すように、不燃性内装板１２の表面（室内側）に配置してもよい。
【０１０６】
さらに、上述の実施例ではいずれも、導管１４は不燃性内装板１２の裏面に設けられ、断熱材１６で覆われたが、導管１４は必ずしも不燃性内装板１２の裏面に設けられる必要はなく、不燃性内装板１２の表面から露出しないように設けられればよい。たとえば、不燃性内装板１２の厚み内に導管１４を埋設することも可能である。このような場合でも、断熱材１６は、導管１４からの熱へ伝わる熱を遮断しまたは低減する作用を果たす。
【０１０７】
なお、上述した寸法等の具体的数値は、いずれも単なる一例であり、製品の仕様などの必要に応じて適宜変更可能である。
【符号の説明】
【０１０８】
１０  …放射パネル
１２  …不燃性内装板
１４  …導管
１６  …断熱材
２０  …固定可能領域表示
２２  …配管位置表示
２４  …固定推奨位置表示
２６  …フィルム
２８  …ステンシルプレート
３４  …プロジェクタ
３６  …マトリクス
３８  …治具
４６  …板材
１００  …固定部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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