(57)【要約】【課題】被着面や物品に応じて容易に部品を組み換えることによって汎用性を向上させることができる物品支持具を提供。【解決手段】物品支持具１は、被着面に密着されて取り付けられる可撓性を有した取付部材１０と、取付部材１０に着脱自在に取り付けられて物品を支持する支持部材２０と、取付部材１０と支持部材２０との間に位置する中間部材３０と、を備え、取付部材１０は、被着面に密着される密着面を有した取付部材本体１１と、この取付部材本体１１から密着面の反対側へ突出して支持部材２０に係合する係合突起１２と、を有し、中間部材３０は、取付部材本体１１を被着面に向かって押圧する押え部３２を有して構成されている。【選択図】図２
2016084869.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被着面に対して着脱自在に固定されるとともに物品を支持するための物品支持具であって、
前記被着面に密着されて取り付けられる可撓性を有した取付部材と、
前記取付部材に着脱自在に取り付けられて前記物品を支持する支持部材と、
前記取付部材と前記支持部材との間に位置する中間部材と、を備え、
前記取付部材は、前記被着面に密着される密着面を有した取付部材本体と、この取付部材本体から前記密着面の反対側へ突出して前記支持部材に係合する係合突起と、を有し、
前記中間部材は、前記取付部材本体を前記被着面に向かって押圧する押え部を有して構成されていることを特徴とする物品支持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被着面に対して着脱自在に固定されるとともに物品を支持するための物品支持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、被着面に吸着される粘着盤と、この粘着盤から延びる軸と、この軸に沿って進退自在に固定されるホルダと、を備えた物品固定具が本件出願人により提案されている（特許文献１参照）。この物品固定具は、被着面に粘着盤を吸着させるとともに、その軸に沿ってホルダを取り付け、ホルダの周縁部で粘着盤を被着面に向かって押圧することで、被着面からの粘着盤の剥離を防止できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１１４９２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来の物品固定具では、軸の先端に物品を係止するためのフックが設けられたり、ホルダに物品を支持する支持部が設けられたりしており、粘着盤とホルダとが一組となって機能を発揮するものである。このため、被着面の形状や表面状態に応じて吸着力の異なる粘着盤を用いたり、支持対象の物品に応じて形状が異なる軸やホルダを用いたりする場合には、粘着盤およびホルダをまとめて交換しなければならず、汎用性が高めにくいという問題がある。
【０００５】
本発明の目的は、被着面や物品に応じて容易に部品を組み換えることによって汎用性を向上させることができる物品支持具を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の物品支持具は、被着面に対して着脱自在に固定されるとともに物品を支持するための物品支持具であって、前記被着面に密着されて取り付けられる可撓性を有した取付部材と、前記取付部材に着脱自在に取り付けられて前記物品を支持する支持部材と、前記取付部材と前記支持部材との間に位置する中間部材と、を備え、前記取付部材は、前記被着面に密着される密着面を有した取付部材本体と、この取付部材本体から前記密着面の反対側へ突出して前記支持部材に係合する係合突起と、を有し、前記中間部材は、前記取付部材本体を前記被着面に向かって押圧する押え部を有して構成されていることを特徴とする。
【０００７】
このような本発明によれば、可撓性を有した取付部材の密着面を被着面に密着させて取り付け、この取付部材の係合突起に支持部材を係合させるとともに、これらの取付部材と支持部材との間に中間部材を位置させ、この中間部材の押え部によって取付部材本体を被着面に向かって押圧することで、被着面と取付部材の密着面との密着性を高めて取付強度を向上させることができる。この際、取付部材本体を被着面に向かって押圧する押え部が中間部材に設けられているので、例えば、被着面の形状や表面状態に応じて異なる取付部材を用いる場合であっても、係合突起を共通化しておけば支持部材を交換する必要がなく、汎用性を向上させることができる。さらに、例えば、大きな取付強度を得るために取付部材を大型化する場合であっても、それに応じて大型の中間部材に交換するだけで、共通の支持部材を利用することもでき、部品の組み換えにより容易に取付強度を高めることができる。
【０００８】
本発明では、前記中間部材には、前記押え部よりも内側にて前記係合突起を挿通させる挿通孔と、前記係合突起に位置決めされる被位置決め部と、が形成され、前記取付部材本体に対して前記中間部材が回り止めされていることが好ましい。
【０００９】
このような構成によれば、取付部材本体に対して中間部材が回り止めされていることで、中間部材の押え部による取付部材本体に対する押圧位置の位置ずれを防止することができる。また、取付部材本体の形状に応じて、所定の位置に中間部材を位置決めすることで、押え部による押圧力を適切に作用させることができる。従って、被着面と取付部材の密着面との密着性を確保して取付部材の剥離を防止することができ、所定の取付強度を確保することができる。
【００１０】
本発明では、前記中間部材の周辺には、前記支持部材側の表面から凹んだ嵌合部が形成され、前記支持部材の周縁には、前記中間部材に向かって突出して前記嵌合部に嵌合される被嵌合部が形成され、この被嵌合部には、嵌合方向に傾斜したテーパ面が形成されていることが好ましい。
【００１１】
このような構成によれば、中間部材の嵌合部と支持部材の被嵌合部とを嵌合させることで、支持部材の周縁が中間部材から浮き上がることが抑制され、物品支持具の外観を良好にして意匠性を向上させることができる。さらに、被嵌合部のテーパ面を嵌合部に摺接させることで、これらを嵌合させる際の抵抗や引っ掛かりを抑制して、支持部材を円滑に取り付けることができる。
【００１２】
本発明では、前記係合突起には、前記密着面と略平行に延びる少なくとも１つの係合爪が形成され、前記支持部材には、前記係合突起を中心として当該支持部材を回転させることで前記係合爪に係合される被係合爪が形成され、前記係合爪および前記被係合爪の少なくとも一方には、互いに係合する際に他方を引き寄せ可能な傾斜面が形成されていることが好ましい。
【００１３】
このような構成によれば、係合突起の係合爪および支持部材の被係合爪の少なくとも一方に傾斜面が形成されていることで、支持部材を回転させて被係合爪を係合爪に係合させる際に、傾斜面の案内によって係合動作を円滑かつ確実に実施することができる。また、傾斜面によって係合爪と被係合爪とが互いに引き寄せられるので、支持部材を介して中間部材を取付部材に向かって付勢することができ、中間部材の押え部から取付部材に作用する押圧力を高めて、取付強度を向上させることができる。さらに、係合爪と被係合爪とが互いに引き寄せられることで、取付部材と支持部材との係合強度を高め、支持部材のがたつきを抑制して物品の支持状態を安定させることができる。
【００１４】
本発明では、前記係合爪および前記被係合爪の少なくとも一方には、他方に向かって突出するとともに係合方向に沿って延びる少なくとも１本のリブが形成されていることが好ましい。
【００１５】
このような構成によれば、係合爪と被係合爪とがリブで摺接することで、互いを係合させる際の摺接面積を小さくすることができ、摩擦抵抗を抑制して係合動作を円滑に実施することができる。従って、例えば、係合突起を含めた取付部材をゴム等の弾性材料から一体成形した場合であっても、リブによって摩擦抵抗を抑制することができるので、取付部材を異種材料から構成する場合と比較して材料コストおよび製造コストを抑制することができる。
【００１６】
本発明では、前記係合突起は、前記支持部材側に向かって開口した筒状部を有して形成され、前記支持部材には、前記取付部材に向かって突出して前記筒状部に挿入される挿入部が形成されていることが好ましい。
【００１７】
このような構成によれば、支持部材の挿入部を係合突起の筒状部に挿入することで、挿入部によって筒状部を内側から補強して筒状部の変形を抑制することができ、係合突起と支持部材との係合状態を安定させることができる。従って、例えば、係合突起を含めた取付部材をゴム等の弾性材料から一体成形した場合であっても、挿入部によって筒状部を補強することができるので、取付部材の材料コストおよび製造コストを抑制することができる。
【００１８】
本発明では、前記取付部材には、当該取付部材を前記被着面から取り外す際に操作するための取外操作部が設けられ、前記取外操作部は、前記取付部材本体から前記中間部材に向かって突出して形成されるとともに、前記中間部材に収容可能に設けられていることが好ましい。
【００１９】
このような構成によれば、取付部材に設けた取外操作部が中間部材に収容されることで、取外操作部が外部に露出することがなく、物品支持具の外観を良好にして意匠性を向上させることができる。さらに、使用状態において、取外操作部が外部に露出しないことで、意図せずに取外操作部を操作して取付部材を被着面から取り外してしまう誤操作を防止することができる。
【００２０】
本発明では、前記取付部材、前記支持部材、および前記中間部材には、前記物品を支持する際の荷重方向を示す方向表示部が設けられていることが好ましい。
【００２１】
このような構成によれば、取付部材、支持部材、および中間部材に方向表示部が設けられていることで、物品の荷重方向に合わせて各部材の取付方向を揃えることができ、被着面に対する取付強度を確保するとともに物品の支持強度を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第1実施形態に係る物品支持具の斜視図
【図２】前記物品支持具の分解斜視図
【図３】前記物品支持具の一部を断面した斜視図
【図４】前記物品支持具の断面図
【図５】前記物品支持具の一部を拡大して示す断面図
【図６】前記物品支持具の他の一部を拡大して示す断面図
【図７】本発明の第２実施形態に係る物品支持具の分解斜視図
【図８】前記物品支持具の断面図
【図９】本発明の変形例に係る物品支持具の分解斜視図
【発明を実施するための形態】
【００２３】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、本発明の第1実施形態に係る物品支持具の斜視図であり、図２は、物品支持具の分解斜視図である。図３は、物品支持具の一部を断面した斜視図であり、図４は、物品支持具の断面図である。
本実施形態の物品支持具１は、図１〜４に示すように、全体略円盤状に形成されて可撓性を有した取付部材１０と、この取付部材１０に着脱自在に取り付けられて物品を支持する支持部材２０と、取付部材１０と支持部材２０との間に位置する中間部材３０と、を備える。
【００２４】
この物品支持具１は、取付部材１０が被着面Ｓ（図４）に着脱自在に取り付けられ、支持部材２０が物品を支持することで、適宜な被着面Ｓに対して物品を固定することができるものである。ここで、物品支持具１で支持する対象の物品としては、特に限定されないが、表示装置であるモニタや、音響装置であるスピーカー、タブレットタイプのコンピュータ、カーナビゲーション装置等の電子機器であってもよいし、家庭やオフィスで利用される事務用品や、生活雑貨、食器等であってもよく、その大きさや重さ、形状等に応じて物品支持具１の大きさや形状を適宜に設定すればよい。また、被着面Ｓとしては、建物の壁面、天井面、床面、窓等のガラス面、自動車等の室内面やダッシュボード表面等が例示でき、その面形状は平面でも曲面でもよく、その表面は平滑でも凹凸面であってもよい。
【００２５】
取付部材１０は、被着面Sに密着される密着面１１Ａ（図４）を有した取付部材本体１１と、この取付部材本体１１から密着面１１Ａの反対側へ突出して支持部材２０に係合する係合突起１２と、該取付部材１０を被着面Sから取り外す際に操作するための取外操作部１３と、を有して形成されている。この取付部材１０は、取付部材本体１１および取外操作部１３が軟質樹脂から形成され、それよりも硬質な樹脂から係合突起１２が形成されていてもよいし、取付部材１０全体が軟質樹脂から一体成形によって形成されていてもよい。すなわち、取付部材本体１１の密着面１１Ａが可撓性を有して形成され、被着面Sに沿って取付部材本体１１が適宜に変形可能に構成されていればよい。
【００２６】
支持部材２０は、取付部材１０から離れる側に中央部が凸に膨らんだ全体円盤状の支持部材本体２１と、支持部材本体２１の中央部から取付部材１０に向かって突出した被係合部２２および挿入部２３と、支持部材本体２１の周縁から中間部材３０に向かって突出した被嵌合部２４と、を有して形成されている。この支持部材２０は、比較的硬質であり、強度および剛性を有した硬質樹脂から一体成形され、支持部材本体２１の中央部表面側には、物品を係合保持するための複数の孔等からなる物品保持部２１Ａが形成されている。
【００２７】
中間部材３０は、全体円盤状の中間部材本体３１と、中間部材本体３１の周辺部から取付部材１０に向かって突出した押え部３２と、中間部材本体３１の略中央部を貫通して取付部材１０の係合突起１２を挿通させる挿通孔３３と、この挿通孔３３を径方向に拡大した被位置決め部３４と、中間部材本体３１の周辺部にて支持部材２０側の表面から凹んだ嵌合部３５と、を有して形成されている。この中間部材３０は、支持部材２０と同様に 比較的硬質な硬質樹脂から一体成形されている。
【００２８】
図５は、物品支持具の一部としての取付部材１０の係合突起１２を拡大して示す断面図である。
係合突起１２は、取付部材本体１１から支持部材２０側に突出して延びる円筒状の筒状部１２１と、
この筒状部１２１の先端部から径方向外方に突出した３個の係合爪１２２と、これら３個の係合爪１２２の下側である筒状部１２１の基端部から径方向外方に膨出した３個の位置決め部１２３と、を有して形成されている。
【００２９】
３個の係合爪１２２は、それぞれ支持部材２０側（図５の上方）から見た平面視で周方向時計回りが係合方向とされ、反時計回りの先端部下面側には、係合方向に向かって取付部材本体１１側に傾斜した傾斜面１２２Ａが形成されている。３個の位置決め部１２３は、それぞれの下端部が取付部材本体１１に一体に連続するとともに、筒状部１２１の周囲に沿って扇状に連続して形成されている。これらの位置決め部１２３は、中間部材３０の被位置決め部３４に挿通されることで、取付部材１０に対して中間部材３０を回転方向に係止し、これにより中間部材３０が回り止めされている。
【００３０】
図６は、物品支持具の他の一部としての支持部材２０の被係合部２２および挿入部２３を拡大して示す断面図である。
被係合部２２は、支持部材本体２１の裏面から取付部材１０側に突出して３個が設けられ、その先端部には、径方向内方に折れ曲がった被係合爪２２１が形成されている。この被係合部２２は、取付部材１０の係合突起１２に対し、支持部材２０をその表面側から見て時計回りに回転させることで、被係合爪２２１が係合爪１２２に係合されるようになっている。被係合爪２２１には、時計回りの先端部から支持部材本体２１側に傾斜した傾斜面２２１Ａと、被係合爪２２１の上面から突出するとともに係合方向に沿って延びる２本のリブ２２１Ｂと、が形成されている。
【００３１】
挿入部２３は、支持部材本体２１の裏面中央から取付部材１０側に突出した円筒状に形成され、その先端部が係合突起１２の筒状部１２１に挿入可能に設けられている。この挿入部２３は、筒状部１２１に挿入されることで、筒状部１２１を内側から補強し、係合突起１２の変形を抑制するように機能する（図４）。被嵌合部２４は、支持部材本体２１の周縁に沿って連続した環状かつ中間部材３０に向かって突出して形成されるとともに、中間部材３０の嵌合部３５に挿入されて嵌合可能に構成されている。この被嵌合部２４の外周面には、嵌合部３５への嵌合方向に向かって径方向内方に傾斜したテーパ面２４１が形成されている（図４）。
【００３２】
以上の取付部材１０、支持部材２０、および中間部材３０において、図２に示すように、取付部材本体１１の表面（密着面１１Ａの反対側の面）と、支持部材本体２１の表面と、中間部材本体３１の表面（支持部材２０ 側の面）と、には、それぞれ物品を支持する際の荷重方向を示す方向表示部１４，２５，３６が設けられている。これらの方向表示部１４，２５，３６を同一方向に向けて、取付部材１０、支持部材２０、および中間部材３０を組み合わせることで、支持した物品の荷重が支持部材２０から中間部材３０を介して取付部材１０に適切に伝達され、取付部材１０の密着面１１Ａと被着面Ｓとの取付強度が適正に発揮されるようになっている。
【００３３】
取付部材１０において、取付部材本体１１の密着面１１Ａは、周縁部よりも中央部側が凹んだ曲面状に形成され、この密着面１１Ａを被着面Ｓに押圧することで曲面全体が被着面Ｓに密着し、それらの間の空気が排出されて真空状態による吸着力が得られる吸盤となっている。また、密着面１１Ａは、その表面がゲル状の粘弾性体で構成され、その粘着力によって被着面Ｓに接着されるものであってもよい。また、取付部材１０では、被着面Ｓに密着面１１Ａが吸着した状態から、取外操作部１３を被着面Ｓから離れる方向に引っ張ることで、取外操作部１３側の端縁を起点として密着面１１Ａを被着面Ｓから剥離することができるようになっている。
【００３４】
以上の物品支持具１の被着面Ｓへの取付手順を説明する。
先ず、取付部材１０の取付部材本体１１を被着面Ｓに押圧し、その密着面１１Ａを被着面Ｓに密着させて吸着させる。この際、例えば、被着面Ｓが鉛直面である場合には、方向表示部１４の矢印を下方に向けて取付部材１０を被着面Ｓに取り付ければよい。次に、取付部材１０に対して方向表示部１４，３６の矢印同士を同一方向に合わせながら中間部材３０を接近させ、係合突起１２を挿通孔３３に挿通させるとともに、３個の被位置決め部３４にそれぞれ位置決め部１２３を挿通させる。
【００３５】
次に、取付部材１０および中間部材３０に対して方向表示部２５，３６の矢印同士を同一方向に合わせながら支持部材２０を接近させ、筒状部１２１に挿入部２３を挿入するとともに、３個の係合爪１２２間にそれぞれ被係合爪２２１を挿通させ、嵌合部３５に被嵌合部２４を嵌合させる。さらに、中間部材３０の押え部３２が取付部材１０の取付部材本体１１を押圧するまで支持部材２０を被着面Ｓに向かって押し付けた状態で、支持部材２０を時計回りに回転させ、係合爪１２２に被係合爪２２１を係合させる。以上によって物品支持具１の被着面Ｓへの取り付けが完了する。その後、支持部材本体２１の物品保持部２１Ａに物品を係合保持させればよい。
【００３６】
このような本実施形態によれば、以下の作用・効果を奏することができる。
（１）可撓性を有した取付部材１０の密着面１１Ａを被着面Ｓに密着させて取り付け、この取付部材１０の係合突起１２に係合させた支持部材２０で中間部材３０を押圧し、この中間部材３０の押え部３２によって取付部材本体１１を被着面Ｓに向かって押圧することで、被着面Ｓと密着面１１Ａとの密着性を高めて取付強度を向上させることができる。
【００３７】
（２）この際、押え部３２が中間部材３０に設けられているので、被着面Sの形状や表面状態に応じて異なる取付部材１０を用いる場合であっても、係合突起１２を共通化しておけば支持部材２０を交換する必要がなく、汎用性を向上させることができる。さらに、大きな取付強度を得るために取付部材１０を大型化する場合であっても、それに応じて大型の中間部材３０に交換するだけで、共通の支持部材２０を利用することもでき、部品の組み換えにより容易に取付強度を高めることができる。
【００３８】
（３）また、位置決め部１２３に被位置決め部３４が係止され、取付部材本体１１に対して中間部材３０が回り止めされていることで、中間部材３０の押え部３２による押圧位置の位置ずれを防止することができる。また、取付部材本体１１の形状に応じて、所定の位置に中間部材３０を位置決めすることで、押え部３２による押圧力を適切に作用させることができる。従って、被着面Ｓと取付部材１０の密着面１１Ａとの密着性を確保して取付部材１０の剥離を防止することができ、所定の取付強度を確保することができる。
【００３９】
（４）また、中間部材３０の嵌合部３５と支持部材２０の被嵌合部２４とを嵌合させることで、支持部材２０の周縁が中間部材３０から浮き上がることが抑制され、物品支持具１の外観を良好にして意匠性を向上させることができる。さらに、被嵌合部２４のテーパ面２４１を嵌合部３５に摺接させることで、これらを嵌合させる際の抵抗や引っ掛かりを抑制して、支持部材２０を円滑に取り付けることができる。
【００４０】
（５）また、係合突起１２の係合爪１２２および支持部材２０の被係合爪２２１に傾斜面１２２Ａ，２２１Ａが形成されていることで、支持部材２０を回転させて被係合爪２２１を係合爪１２２に係合させる際に、傾斜面１２２Ａ，２２１Ａの案内によって係合動作を円滑かつ確実に実施することができる。また、傾斜面１２２Ａ，２２１Ａによって係合爪１２２と被係合爪２２１とが互いに引き寄せられるので、取付部材１０の中央部（係合突起１２の部分）を被着面Ｓから離れる方向に付勢し、吸盤による吸着力を高めるとともに、支持部材２０の周縁（被嵌合部２４）を介して中間部材３０を取付部材１０に向かって付勢することができ、中間部材３０の押え部３２から取付部材１０に作用する押圧力を高めて、取付強度を向上させることができる。さらに、係合爪１２２と被係合爪２２１とが互いに引き寄せられることで、取付部材１０と支持部材２０との係合強度を高め、支持部材２０のがたつきを抑制して物品の支持状態を安定させることができる。
【００４１】
（６）さらに、被係合爪２２１のリブ２２１Bが係合爪１２２に摺接することで、互いを係合させる際の摺接面積を小さくすることができ、摩擦抵抗を抑制して係合動作を円滑に実施することができる。従って、係合突起１２を含めた取付部材１０をゴム等の軟質な弾性材料から一体成形した場合であっても、リブ２２１Bによって摩擦抵抗を抑制することができるので、取付部材１０を異種材料から構成する場合と比較して材料コストおよび製造コストを抑制することができる。
【００４２】
（７）また、支持部材２０の挿入部２３を係合突起１２の筒状部１２１に挿入することで、挿入部２３によって筒状部１２１を内側から補強して筒状部１２１の変形を抑制することができ、係合突起１２と支持部材２０との係合状態を安定させることができる。従って、例えば、係合突起１２を含めた取付部材１０をゴム等の軟質な弾性材料から一体成形した場合であっても、挿入部２３によって筒状部１２１を補強することができるので、取付部材１０の材料コストおよび製造コストを抑制することができる。
【００４３】
（８）また、取付部材１０、支持部材２０、および中間部材３０に方向表示部１４，２５，３６が設けられていることで、物品の荷重方向に合わせて各部材の取付方向を揃えることができ、被着面Ｓに対する取付強度を確保するとともに物品の支持強度を確保することができる。
【００４４】
〔第２実施形態〕
以下、本発明の第２実施形態を図面に基づいて説明する。
図７は、本発明の第２実施形態に係る物品支持具の分解斜視図であり、図８は、物品支持具の断面図である。
本実施形態の物品支持具１Ａは、前記第１実施形態の物品支持具１と同様に、取付部材１０Ａと、支持部材２０と、中間部材３０と、を備え、取付部材１０Ａの構成が第１実施形態と相違する。以下、相違点について詳しく説明する。なお、第１実施形態と同一または同様の構成については同一の符号を付し、説明を省略することがある。
【００４５】
取付部材１０Ａは、取付部材本体１１と、係合突起１２と、該取付部材１０Ａを被着面Sから取り外す際に操作するための取外操作部１３Ａと、を有して形成されている。取外操作部１３Ａは、取付部材本体１１の表面から中間部材３０側（被着面Ｓと反対側）に突出して立設されている。この取外操作部１３Ａは、取付部材１０Ａに中間部材３０を重ねて取り付けることで、中間部材３０の凹部に収容可能に設けられている。
【００４６】
このような本実施形態によれば、前記（１）〜（８）の効果に加えて、以下の作用・効果を奏することができる。
（９）取付部材１０に設けた取外操作部１３Ａが中間部材３０に収容されることで、取外操作部１３Ａが外部に露出することがなく、物品支持具１の外観を良好にして意匠性を向上させることができる。さらに、使用状態において、取外操作部１３Ａが外部に露出しないことで、意図せずに取外操作部１３Ａを操作して取付部材１０を被着面Ｓから取り外してしまう誤操作を防止することができる。
【００４７】
〔実施形態の変形〕
なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
例えば、前記実施形態では、取付部材１０の密着面１１Ａが吸盤であり、被着面Ｓに吸着する構成を説明したが、取付部材は被着面に吸着するものに限らず、両面テープ等によって接着されてもよいし、ビスやピン等の固着具によって固定されてもよいし、磁力によって磁着されてもよい。
【００４８】
前記実施形態では、被着面Ｓが平面の場合について説明したが、これに限らず、被着面が曲面で構成されていてもよい。この場合には、可撓性を有した取付部材１０は、被着面に沿って曲面状に変形して取り付けることができる。一方、前記実施形態で説明した中間部材３０は、その押え部３２側の面が平面状に形成されているため、曲面状に変形した取付部材の全周を押圧することができないので、被着面の曲面に対応した中間部材に交換すればよい。この際、曲面に対応した中間部材における押え部と反対側の面は、前記実施形態の中間部材３０と同一形状を有して形成されていることが好ましく、このような中間部材に対して、前記実施形態で説明した支持部材２０がそのまま取り付けられる。従って、被着面の曲面に対応した中間部材に交換するだけで、前記実施形態の取付部材１０および支持部材２０を利用することができ、物品支持具１の汎用性を高めることができる。
【００４９】
前記実施形態では、支持部材２０に設けられる物品保持部２１Ａが複数の孔等から構成され、これに物品を係合保持するように構成されていたが、これに限らず、物品保持部は、物品を係止するフック状に形成されて支持部材と一体に設けられていてもよいし、物品を固定するためのブラケット状に形成されて支持部材と一体に設けられていてもよい。
前記実施形態では、取付部材１０の係合突起１２に３個の係合爪１２２が形成され、支持部材２０被係合部２２に３個の被係合爪２２１が形成されていたが、係合爪および被係合爪の個数や配置は前記実施形態に限定されるものではなく、任意に設定することができる。
【００５０】
前記実施形態では、支持部材２０の被係合爪２２１に２本のリブ２２１Ｂが形成されていたが、このようなリブは、省略されてもよいし、取付部材１０の係合爪１２２に形成されてもよいし、係合爪１２２および被係合爪２２１の両方に形成されてもよい。
前記実施形態では、中間部材３０の挿通孔３３を径方向に拡大して被位置決め部３４が形成され、この被位置決め部３４に取付部材１０の位置決め部１２３を挿通させることで、取付部材１０に対して中間部材３０が回り止めされる構成であったが、位置決め部と被位置決め部の形状は前記実施形態に限定されるものではなく、適宜に変形されてもよい。
【００５１】
前記実施形態では、支持部材２０の周縁に沿って被嵌合部２４が突状に形成され、この被嵌合部２４が中間部材３０の凹溝状の嵌合部３５に嵌合する構成を例示したが、嵌合部と被嵌合部の形状は前記実施形態に限定されるものではなく、適宜に変形されてもよい。
前記実施形態では、取付部材１０、支持部材２０および中間部材３０がそれぞれ円盤状に形成されていたが、取付部材、支持部材および中間部材の形態は円盤状に限らず、楕円形や多角形、その他任意形状に形成されていてもよい。
【００５２】
前記実施形態では、取付部材１０，１０Ａと、支持部材２０と、中間部材３０とが各１個ずつ組み合わされて物品支持具１，１Ａが構成されていたが、これに限らず、取付部材、支持部材および中間部材を任意の個数ずつ組み合わせて物品支持具を構成してもよい。例えば、図９に示す物品支持具１Ｂは、複数（２個）の取付部材１０Ａと、複数（２個）の支持部材２０と、これらの間に設けられる１個の中間部材３０Ａによって構成されている。この中間部材３０Ａは、横長に形成された中間部材本体３１の両端部にそれぞれ挿通孔３３、被位置決め部３４および嵌合部３５が設けられ、中間部に物品を引っ掛けて保持するフックタイプの物品保持部３７が形成されている。また、２個の支持部材２０には、それぞれ物品を引っ掛けて保持するフックタイプの物品保持部２１Ｂが形成されている。
【００５３】
このような物品支持具１Ｂによれば、２個の支持部材２０の各々に形成した物品保持部２１Ｂに加えて、横長の中間部材本体３１に形成した物品保持部３７が設けられていることで、物品保持部の数を容易に増やすことができる。さらに、物品支持具１Ｂによれば、それぞれ複数の取付部材１０Ａおよび支持部材２０を長尺な中間部材３０Ａで連結することによって、固定強度を高めることができる。
また、中間部材は、長尺に形成されたものに限らず、縦横に大きな面積を有して、３個以上の複数の取付部材および支持部材と組み合わされてもよい。
また、中間部材が取付部材および支持部材と同数で構成される場合であっても、隣り合う中間部材同士が連結可能に構成されていれば、中間部材３０Ａと同様の効果を奏することができる。この場合、中間部材としては、矩形や三角形、六角形などの多角形に形成されていれば、隣り合う中間部材同士が連結しやすくなり、任意の個数を連結することで、物品支持具の利用可能性を拡げることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５４】
以上のように、本発明は、被着面に対して着脱自在に固定されるとともに物品を支持するための物品支持具に好適に利用できる。
【符号の説明】
【００５５】
１，１Ａ  物品支持具
１０，１０Ａ  取付部材
１１      取付部材本体
１１Ａ    密着面
１２      係合突起
１３，１３Ａ  取外操作部
１４      方向表示部
２０      支持部材
２１      支持部材本体
２１Ａ    物品保持部
２２      被係合部
２３      挿入部
２４      被嵌合部
２５      方向表示部
３０      中間部材
３１      中間部材本体
３２      押え部
３３      挿通孔
３４      被位置決め部
３５      嵌合部
３６      方向表示部
１２１    筒状部
１２２    係合爪
１２２Ａ  傾斜面
１２３    位置決め部
２２１    被係合爪
２２１Ａ  傾斜面
２２１Ｂ  リブ
２４１    テーパ面
【図１】
2016084869.tif 000003
【図２】
2016084869.tif 000004
【図３】
2016084869.tif 000005
【図４】
2016084869.tif 000006
【図５】
2016084869.tif 000007
【図６】
2016084869.tif 000008
【図７】
2016084869.tif 000009
【図８】
2016084869.tif 000010
【図９】
2016084869.tif 000011