(57)【要約】【課題】簡単な構成で嵩張り過ぎることなく、容易な操作で本体を後傾支持する。【解決手段】スタンド４０は、第１、第２のアーム４１、４４が連結部３３で互いに回動自在に連結される。収容ケース２０において、ピン係合溝３０のうち略上下方向に延設形成されるガイド溝３１の下端から前方に屈曲して係止溝３２が連接形成される。第１のアーム４１のピン４２はガイド溝３１の下方にある軸支穴２３に軸支される。物品本体１０の底部１２及び連結部３３が床面１６に当接した状態で第２のアーム４４の係合ピン４６が係止溝３２に係止されることで物品本体１０が後傾状態で支持される。底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ物品本体１０を起立方向に姿勢を変化させる行程で、第２のアーム４４が後傾から前傾に切り替わるときのガイド溝３１の延設方向における係合ピン４６の位置（切り替わり位置Ｒ）はガイド溝３１の形成範囲に存在する。【選択図】図４
2016173459.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のアームと第２のアームとが連結部で回動自在に連結されて成るリンク状のスタンドによって、頂部及び底部を有する物品の本体を、前記底部が載置面に当接した状態で且つ後傾状態で支持する物品のスタンド構造であって、
前記物品の前記本体に略上下方向に延設形成されたガイド溝と、
前記スタンドの前記第１のアームを前記ガイド溝よりも下方において前記本体に回動自在に軸支する軸支部と、
前記スタンドの前記第２のアームに設けられ、前記ガイド溝内を摺動可能に前記ガイド溝に係合する係合部と、
前記底部が前記載置面に当接した状態を維持しつつ、前記本体の背面が前記載置面に対して対向する仰向け姿勢から、前記底部が下側で前記頂部が上側となる直立姿勢にまで前記本体の姿勢を変化させる行程の途中で、前記第２のアームが後傾から前傾に切り替わるときに前記ガイド溝の延設方向における前記係合部が位置する切り替わり位置が、前記ガイド溝の形成範囲に存在し、
前記ガイド溝は、前記切り替わり位置よりもさらに下方に連続して延設され、
前記ガイド溝における前記切り替わり位置よりも下方の位置から前方に屈曲して、前記係合部が係合し得る係止溝が、前記ガイド溝に連接して形成され、
前記底部及び前記連結部が前記載置面に当接した状態で前記係合部が前記係止溝に係合することで、前記スタンドによって、前記本体が後傾状態で支持されることを特徴とする物品のスタンド構造。
【請求項２】
前記ガイド溝は、該ガイド溝内における前記係合部の前側の限界位置を規制する前側規制部と後側の限界位置を規制する後側規制部とを有し、
前記底部及び前記連結部が前記載置面に当接した状態においては、前記係合部は、前記第２のアームが後傾状態にあるときは前記後側規制部に当接し、前記第２のアームが前傾状態にあるときは前記前側規制部に当接するかまたは前記係止溝に当接することを特徴とする請求項１記載の物品のスタンド構造。
【請求項３】
前記底部及び前記連結部を前記載置面から浮かせたまま、前記本体の姿勢を仰向け姿勢と直立姿勢との間で変化させた場合においては、前記係合部は、前記係止溝に当接するかまたは前記後側規制部に当接することを特徴とする請求項２記載の物品のスタンド構造。
【請求項４】
前記底部は、前記スタンドによって前記本体が後傾状態で支持されたときに前記載置面に対して平行に対向当接する平坦な当接面を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の物品のスタンド構造。
【請求項５】
前記本体の前記背面には収容凹部が形成され、前記軸支部及び前記ガイド溝は前記収容凹部内に設けられ、前記連結部を前記収容凹部に収めると、前記スタンドの全体が前記収容凹部に収容されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の物品のスタンド構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、物品の本体を後傾状態で支持する物品のスタンド構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、物品の本体を後傾状態で支持可能なスタンド構造が知られている。例えば、下記特許文献１では、物品本体を取り付け台に取り付け、取り付け台に対して物品本体の傾斜角度を変えられる。
【０００３】
また、下記特許文献２の譜面台では、譜面板に設けた軸体が往路パス及び帰路パスに案内されることで、譜面台に対して譜面板を倒設及び立設できる。往路パス及び帰路パスのつなぎ目にある落ち込み部に軸体が係合すると安定した支持状態となる。支持状態において譜面板の上部を一旦手前に引くことで支持を解除することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公昭６３−３２７７号公報
【特許文献２】特許２００５−１１５１６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１の構造では、決まった角度に支持させるための操作が容易でない。また、物品本体を安定支持する必要があるため、取り付け台の幅が大きくなり、全体として嵩張る。一方、上記特許文献２の構造では、本体の左右両側に、倒設及び立設のための機構を設けるので、全体が嵩張るだけでなく、機構におけるパスの形状が簡単なものでなく構成が複雑となる。また、倒設及び立設するための操作において、操作の方向やタイミングを考慮しなければならず、必ずしも操作が容易でない。
【０００６】
本発明は上記従来技術の問題を解決するためになされたものであり、その目的は、簡単な構成で嵩張り過ぎることなく、容易な操作で本体を後傾支持することができる物品のスタンド構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために本発明の請求項１の物品のスタンド構造は、第１のアーム（４１）と第２のアーム（４４）とが連結部（３３）で回動自在に連結されて成るリンク状のスタンド（４０）によって、頂部（１１）及び底部（１２）を有する物品の本体（１０）を、前記底部が載置面（１６）に当接した状態で且つ後傾状態で支持する物品のスタンド構造であって、前記物品（１００）の前記本体に略上下方向に延設形成されたガイド溝（３１）と、前記スタンドの前記第１のアームを前記ガイド溝よりも下方において前記本体に回動自在に軸支する軸支部（２３）と、前記スタンドの前記第２のアームに設けられ、前記ガイド溝内を摺動可能に前記ガイド溝に係合する係合部（４６）と、前記底部が前記載置面に当接した状態を維持しつつ、前記本体の背面（１３）が前記載置面に対して対向する仰向け姿勢から、前記底部が下側で前記頂部が上側となる直立姿勢にまで前記本体の姿勢を変化させる行程の途中で、前記第２のアームが後傾から前傾に切り替わるときに前記ガイド溝の延設方向における前記係合部が位置する切り替わり位置（Ｒ）が、前記ガイド溝の形成範囲に存在し、前記ガイド溝は、前記切り替わり位置よりもさらに下方に連続して延設され、前記ガイド溝における前記切り替わり位置よりも下方の位置から前方に屈曲して、前記係合部が係合し得る係止溝（３２）が、前記ガイド溝に連接して形成され、前記底部及び前記連結部が前記載置面に当接した状態で前記係合部が前記係止溝に係合することで、前記スタンドによって、前記本体が後傾状態で支持されることを特徴とする。
【０００８】
好ましくは、前記ガイド溝は、該ガイド溝内における前記係合部の前側の限界位置を規制する前側規制部（３１ａ）と後側の限界位置を規制する後側規制部（３１ｂ）とを有し、前記底部及び前記連結部が前記載置面に当接した状態においては、前記係合部は、前記第２のアームが後傾状態にあるときは前記後側規制部に当接し、前記第２のアームが前傾状態にあるときは前記前側規制部に当接するかまたは前記係止溝に当接する（請求項２）。好ましくは、前記底部及び前記連結部を前記載置面から浮かせたまま、前記本体の姿勢を仰向け姿勢と直立姿勢との間で変化させた場合においては、前記係合部は、前記係止溝に当接するかまたは前記後側規制部に当接する（請求項３）。好ましくは、前記底部は、前記スタンドによって前記本体が後傾状態で支持されたときに前記載置面に対して平行に対向当接する平坦な当接面（１２ｂ）を有する（請求項４）。好ましくは、前記本体の前記背面には収容凹部（２１）が形成され、前記軸支部及び前記ガイド溝は前記収容凹部内に設けられ、前記連結部を前記収容凹部に収めると、前記スタンドの全体が前記収容凹部に収容される（請求項５）。
【０００９】
なお、上記括弧内の符号は例示である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の請求項１によれば、簡単な構成で嵩張り過ぎることなく、容易な操作で本体を後傾支持することができる。
【００１１】
請求項２によれば、仰向け姿勢から直立姿勢の方向へ姿勢を変化させる操作により、係合部を係止溝に自動的に係合させることができる。請求項３によれば、載置面から浮かせて本体の姿勢を変化させれば、係合部を係止溝に入り込まないようにでき、後傾支持状態を簡単な操作で解除することができる。請求項４によれば、支持状態が安定する。請求項５によれば、本体を載置面上で仰向けにしてもスタンドが邪魔にならない。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施の形態に係るスタンド構造が適用される物品と該物品が取り付けられた電子楽器とで成る楽器システムの正面図（図（ａ）、（ｂ））、ＳＰユニット１００を後ろ側から見た斜視図（図（ｃ））である。
【図２】電子鍵盤楽器、物品本体及びスタンドの組み付け図である。
【図３】スタンドが収容されたＳＰユニットの背面図（図（ａ））、図３（ａ）のＡ−Ａ線に沿う部分断面図（図（ｂ））である。
【図４】床面において後傾立設された物品本体の右側面図（図（ａ））、左側のピン係合溝を溝開口側から見た図（図（ｂ））である。
【図５】物品本体及びスタンドの姿勢変化の模式的な遷移図（図（ａ）〜（ｇ））である。
【図６】変形例のピン係合溝を溝開口側から見た図（図（ａ）、（ｂ））、変形例のスタンドのスライド部の取り付け前後の第２のアームの斜視図（図（ｃ）、（ｄ））、スライド部の分解図（図（ｅ））である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
【００１４】
図１（ａ）、（ｂ）は、本発明の一実施の形態に係るスタンド構造が適用される物品と該物品が取り付けられた電子楽器とで成る楽器システムの正面図である。本発明の物品として、スピーカユニット（以下「ＳＰユニット１００」と記す）が例示される。ＳＰユニット１００が装着される電子楽器として電子鍵盤楽器２００が例示される。
【００１５】
ＳＰユニット１００は、仰向け状態の倒設、及び少し後傾した立設が可能であり、図１（ａ）、（ｂ）ではそれぞれ倒設、立設の状態を示し、いずれの状態でも使用され得る。ＳＰユニット１００は、電子鍵盤楽器２００の左右に配置される。ＳＰユニット１００の前面１８には放音部１７が配設される。以降、電子鍵盤楽器２００の構成については１つの（正面視で右側の）ものについて主に説明するが、左側のものは左右対称に同様に構成される。
【００１６】
図１（ｃ）は、ＳＰユニット１００を後ろ側から見た斜視図である。ＳＰユニット１００は、物品本体１０にスタンド４０が取り付けられて成る。図２は、電子鍵盤楽器２００、物品本体１０及びスタンド４０の組み付け図である。
【００１７】
図２に示すように、電子鍵盤楽器２００は、不図示の鍵盤を有し、右側面２１４に鉄材等で成る２つの磁性体２１５が露出して設けられる。電子鍵盤楽器２００は、通常、底面２１３が床面等に載置されて使用される。使用時において奏者側となる前部２１２は、前面２１２ａと斜面２１２ｂとからなる。使用時において奏者側から遠い側となる後部２１１は後面２１１ａと斜面２１１ｂとからなる。磁性体２１５は、前部２１２付近と後部２１１付近とに配置される。
【００１８】
一方、物品本体１０の左側面は、電子鍵盤楽器２００への装着時に電子鍵盤楽器２００の右側面２１４に対向当接する対向面１４である。対向面１４には、磁性体２１５に対応して磁石１５が２つ設けられる。物品本体１０を仰向け状態に倒設して用いる場合は、使用者は、磁性体２１５に対して対応する磁石１５がそれぞれ吸着するように、右側面２１４に対して対向面１４を当接させる。一方、物品本体１０を後傾立設して用いる場合は、前部２１２付近の１つの磁性体２１５に対してのみ、対応する磁石１５が吸着するように、右側面２１４に対して対向面１４を当接させる。
【００１９】
このように、使用時の物品本体１０の姿勢は１つでないので、方向を定義しておく。ＳＰユニット１００を後傾立設して用いる場合を基準とし、立設時に上側となる端部を頂部１１とし、下側となる端部を底部１２とする。頂部１１は、上面１１ａと斜面１１ｂとからなる。底部１２は、底面１２ａと斜面１２ｂとからなる。頂部１１が上側となる状態において背面１３の側を後側、その反対側である前面１８（図１（ａ）、（ｂ））の側を前側とする。スタンド４０は、物品本体１０の底部１２を載置面である床面１６（図４（ａ）参照）に当接させ且つ物品本体１０を後傾状態で支持（後傾立設）することができる（図１（ｂ）参照）。
【００２０】
物品本体１０の背面１３が床面１６に対して対向する仰向け姿勢（図１（ａ）に示す状態）にしたときは、電子鍵盤楽器２００の底面２１３と背面１３とは面一になる。それと共に、上面１１ａ及び斜面１１ｂと前面２１２ａ及びと斜面２１２ｂとがそれぞれ面一になり、底面１２ａ及び斜面１２ｂと前面２１２ａ及び斜面２１２ｂそれぞれ面一になる。従って、ＳＰユニット１００と電子鍵盤楽器２００とは外観上、一体感がある。
【００２１】
物品本体１０の背面１３に形成された凹部に収容ケース２０が嵌合的に配設される。収容ケース２０は接着またはネジ等で物品本体１０に固定されるが、固定の手法は問わない。収容ケース２０は物品本体１０と別体に形成されることは必須でなく、収容ケース２０に構成されるべき構成要素や形状と同じものを物品本体１０に一体に形成してもよい。収容ケース２０は左右対称に構成される。収容ケース２０には前側（背面１３の反対側）に窪んだ収容凹部２１が形成される。収容凹部２１内の下部には、軸方向を左右方向とする左右一対の軸支穴２３が形成される。収容ケース２０の上半部には磁石２２が配設固定される。収容ケース２０の上半部には、左右一対で左右対称のピン係合溝３０が形成される。ピン係合溝３０については、図４でも詳述する。
【００２２】
スタンド４０は、下側の第１のアーム４１と上側の第２のアーム４４とが連結部３３で互いに回動自在に連結されてリンク状に構成され、側面視で「く字型」になり得る（図１（ｃ）、図２）。第１のアーム４１及び第２のアーム４４は金属や樹脂等の剛性の高い部材で構成される。第２のアーム４４が非磁性体で構成される場合は、スタンド４０が収容凹部２１に収容されたときに磁石２２に対向する面に、磁性体が設けられる。
【００２３】
図３（ａ）は、スタンド４０が収容されたＳＰユニット１００の背面図である。図２、図３（ａ）に示すように、第１のアーム４１の一端部には、軸支穴２３に対応する一対のピン４２が左右に突設される。第１のアーム４１の他端部の幅狭部４１ａには、一対の連結ピン４３が左右に突設される。第２のアーム４４の一端部には、ピン係合溝３０に対応する一対の係合ピン４６が左右に突設される。第２のアーム４４の他端部には、一対の連結ピン４３に対応して、軸方向を左右方向とする左右一対の連結用軸支穴４５が形成される（図２）。
【００２４】
連結ピン４３及び連結用軸支穴４５で連結部３３が構成される。連結ピン４３のそれぞれを、対応する連結用軸支穴４５に挿通することで、連結用軸支穴４５の中心Ｃ２（図３（ａ））を回動中心として、第１のアーム４１と第２のアーム４４とが相互に回動自在となったスタンド４０が構成される。また、第１のアーム４１のピン４２のそれぞれを、収容凹部２１内の対応する軸支穴２３に挿通し、軸支させることで、軸支穴２３の中心Ｃ１（図３（ａ））を回動中心として、第１のアーム４１が回動自在となる。さらに、係合ピン４６のそれぞれを、対応するピン係合溝３０内に嵌入することで、係合ピン４６がピン係合溝３０内を摺動可能となる。係合ピン４６の軸中心をＣ３とする（図３（ａ））。
【００２５】
なお、連結ピン４３、ピン４２、係合ピン４６については、例えば、スプリング等で弾性的に出没自在に構成し、対応する連結用軸支穴４５、軸支穴２３、ピン係合溝３０に対して挿入する際には、一旦、手で引っ込め、挿入後に手を離せば係合状態となる。なお、連結ピン４３、ピン４２、係合ピン４６の各々の係合の態様は問わない。このようにして、スタンド４０が物品本体１０に取り付けされる。
【００２６】
図３（ｂ）は、図３（ａ）のＡ−Ａ線に沿う部分断面図である。図４（ａ）は、床面１６において後傾立設された物品本体１０の右側面図である。図４（ｂ）は左側のピン係合溝３０を溝開口側から見た図である。右側のピン係合溝３０は左側のピン係合溝３０と左右対称であるので左側のピン係合溝３０について主に説明する。
【００２７】
図４（ｂ）等に示すように、ピン係合溝３０はガイド溝３１及び係止溝３２から成り、収容凹部２１の内側面にＬ字状に形成される。ガイド溝３１は略上下方向に真っ直ぐに延設形成される。係止溝３２は、ガイド溝３１の下端から前方に屈曲してガイド溝３１に連接して形成される。ガイド溝３１の前側の面は、ガイド溝３１内における係合ピン４６の前側の限界位置を規制する前側規制部３１ａとなる。一方、ガイド溝３１の後側の面は、ガイド溝３１内における係合ピン４６の後側の限界位置を規制する後側規制部３１ｂとなる。ガイド溝３１の幅（前側規制部３１ａと後側規制部３１ｂとの間隔）は係合ピン４６の直径よりも大きい（図３（ｂ）も参照）。ピン４２の回動中心は軸支穴２３の中心Ｃ１の位置であって、ガイド溝３１の下端よりも下方である。
【００２８】
物品本体１０が後傾立設されるときは、係合ピン４６は係止溝３２に係合する。すなわち、物品本体１０の底部１２及びスタンド４０の連結部３３が床面１６に当接した状態で係合ピン４６が係止溝３２に係止されることで、スタンド４０によって、物品本体１０が後傾状態で支持される。後傾立設の状態においては、底部１２のうち平坦な斜面１２ｂが床面１６に対して平行に対向当接する（図４（ａ））。これにより、後傾立設状態が安定する。
【００２９】
なお、物品本体１０は、前ケースと後ケースとの結合により構成してもよい。この場合、前ケースと後ケースとのパーティングラインＰＴ（図４（ａ））の位置は、物品本体１０の厚み方向の任意の位置でよい。
【００３０】
次に、物品本体１０を仰向け倒設や後傾立設等に変化させる場合の動作を図５で説明する。図５（ａ）〜（ｇ）は、物品本体１０及びスタンド４０の姿勢変化の模式的な遷移図である。図５（ａ）が、物品本体１０の背面１３が床面１６に対して対向する仰向け状態を示し、図５（ｅ）が、物品本体１０が後傾姿勢でスタンド４０に支持される後傾立設状態を示す。図５では、理解を容易にするために物品本体１０の形状を模式化しており、底部１２のうち床面１６に当接する部分を当接点Ｐとする。実際には、底面１２ａ、斜面１２ｂ、底面１２ａと斜面１２ｂとの境目、斜面１２ｂの後端が当接点Ｐになり得る。
【００３１】
まず、底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ、物品本体１０が仰向け姿勢から直立姿勢にまで姿勢を変化させる行程を考える。直立姿勢は、図５には例示されていないが、底部１２が下側で頂部１１が上側となって、背面１３が上下方向に平行になる姿勢である。
【００３２】
なお、仰向け姿勢（図５（ａ））においては、第２のアーム４４が収容凹部２１の磁石２２に吸着され、収容凹部２１の底面に密着するようにスタンド４０が収容凹部２１に収容される。その際、第１のアーム４１及び連結部３３を含めてスタンド４０の全体が収容凹部２１に収納され、背面１３と面一になるかまたは背面１３から突出しない状態となる。これにより、物品本体１０を床面１６上で仰向けにしてもスタンド４０が邪魔にならない。
【００３３】
第２のアーム４４と磁石２２との吸着を手等の何らかの方法で解き、底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ物品本体１０を起立方向に起こしていく。すると、スタンド４０の自重によって連結部３３が床面１６に当接し、ガイド溝３１内を係合ピン４６が摺動していくので、スタンド４０は屈曲していく（図５（ｂ）、（ｃ））。
【００３４】
図５（ｃ）では、第２のアーム４４がちょうど上下方向に平行になっている。ここで、図５（ａ）から図５（ｃ）の状態になるまでの行程の途中においては、第２のアーム４４は後傾している。そのため、係合ピン４６はガイド溝３１のうち後側規制部３１ｂ上を摺動していく。しかし、図５（ｃ）の状態よりも物品本体１０をさらに起こしていく行程では、第２のアーム４４は前傾するので、係合ピン４６はガイド溝３１のうち前側規制部３１ａ上を摺動していくことになる。
【００３５】
すなわち、図５（ｃ）は、底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ物品本体１０を起立方向に姿勢を変化させる行程で、第２のアーム４４が後傾から前傾に切り替わる臨界状態を示している。この臨界状態における係合ピン４６の、ガイド溝３１の延設方向における位置を、「切り替わり位置Ｒ」とする。ガイド溝３１は、切り替わり位置Ｒよりもさらに下方に連続して延設され、切り替わり位置Ｒはガイド溝３１の形成範囲に存在している（図４（ｂ）も参照）。
【００３６】
底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ、物品本体１０の姿勢を図５（ｃ）の状態から直立姿勢にまで変化させる行程の途中においては、第２のアーム４４は前傾状態となっており、係合ピン４６はガイド溝３１のうち前側規制部３１ａに当接するかまたは係止溝３２に当接する（図５（ｄ））。これにより、仰向け姿勢から直立姿勢の方向へ姿勢を変化させる操作により、係合ピン４６を係止溝３２に自動的に係合させることができる。
【００３７】
次に、係合ピン４６が係止溝３２に当接した状態から、底部１２が床面１６に当接した状態を維持しつつ物品本体１０を仰向け方向に少し倒す。第２のアーム４４は依然として前傾しているから、係合ピン４６はガイド溝３１を摺動するのではなく係止溝３２の先端に入り込んで係止溝３２に係合する。これにより、物品本体１０から手を離しても、物品本体１０は後傾姿勢でスタンド４０に支持される（図５（ｅ））。
【００３８】
なお、物品本体１０を図５（ｄ）の状態から直立姿勢に近づけていく場合、底部１２が床面１６に当接していても連結部３３は床面１６から離れる。連結部３３が床面１６から離れた状態では、係合ピン４６はガイド溝３１と係止溝３２との繋ぎ目に留まる。
【００３９】
底部１２が床面１６に当接した状態のままでは、後傾立設状態（図５（ｅ））の物品本体１０を起立方向または仰向け方向へ変化させたとしても、係合ピン４６の係止溝３２からの係合は解除されない。物品本体１０を後傾姿勢から仰向け姿勢に変化させ且つスタンド４０を収容凹部２１に収容させるには、まず、底部１２及び連結部３３を床面１６から離間させる。底部１２及び連結部３３を床面１６から浮かせたまま、物品本体１０の姿勢を仰向け姿勢と直立姿勢との間で変化させた場合においては、係合ピン４６は、係止溝３２に留まるかまたは後側規制部３１ｂを摺動する（図５（ｆ）、（ｇ））。これにより、物品本体１０を床面１６から浮かせて姿勢を変化させれば、係合ピン４６を係止溝３２に入り込まないようにでき、後傾立設状態を簡単な操作で解除することができる。
【００４０】
底部１２及び連結部３３を床面１６から浮かせた状態で、連結部３３の位置が自由状態よりも少し後側に位置するように手等で付勢しながら、連結部３３を床面１６に当接させる。具体的には、軸支穴２３の位置よりも連結部３３の方が後方となるようにして連結部３３を床面１６に当接させる。そしてその状態のまま底部１２を床面１６に当接させ、続いて背面１３を床面１６に当接させれば、物品本体１０が仰向け状態となり、且つスタンド４０が収容凹部２１に収容される（図５（ａ））。
【００４１】
このように、物品本体１０を仰向け倒設から後傾立設へ変化させるための通常の操作としては、底部１２を床面１６に当接させた状態で、当接点Ｐを支点にして物品本体１０を一定以上回動させてから戻せばよい。底部１２を床面１６から浮かせない限り、一旦、係合ピン４６が係止溝３２に当接すれば、物品本体１０を後傾させても自動的に後傾立設状態になる。底部１２を床面１６から浮かせて連結部３３を後方に押しながら物品本体１０を倒せば、スタンド４０を収容凹部２１に収容した仰向け姿勢にすることができる。
【００４２】
本実施の形態によれば、切り替わり位置Ｒがガイド溝３１の形成範囲に存在するので、底部１２を床面１６に当接させた状態で、物品本体１０を一定以上起こしてから倒すという簡単な操作によって、物品本体１０をスタンド４０によって常に決まった角度で後傾支持することができる。
【００４３】
なお、ピン係合溝３０は、左右一対設けたが、片側１本であってもよい。また、ガイド溝３１は直線としたが、略上下方向に形成されていればよく、一部または全体に緩やかな曲線部があってもよい。
【００４４】
なお、右側面２１４と対向面１４とに、ピンと穴等の組み合わせによる位置決め機構を設けてもよい。その場合、例えば、前部２１２付近の磁性体２１５と対応する磁石１５とが正面で対向すると共に、仰向け倒設と後傾立設とに物品本体１０の角度を位置決めできるような機構を設けることが考えられる。
【００４５】
また、ピン係合溝３０やスタンド４０については、図６に例示するように各種の変形例が考えられる。図６（ａ）、（ｂ）は、いずれも、変形例のピン係合溝３０を溝開口側から見た図である。まず、係止溝３２として、切り替わり位置Ｒよりも下方において係止溝３２Ａ、３２Ｂの２つを設けてもよい（図６（ａ））。このように構成すれば、２つの異なる傾斜角度で物品本体１０を後傾立設することができる。また、ガイド溝３１は、係止溝３２よりもさらに下方に延長して形成されていてもよい（図６（ｂ））。
【００４６】
ところで、第２のアーム４４と磁石２２との吸着によってスタンド４０が収容凹部２１に安定して収容されるとしたが、第２のアーム４４と磁石２２との吸着を手で解くには力が必要とされる。そこで、図６（ｃ）〜（ｅ）に示されるような変形例を採用してもよい。
【００４７】
図６（ｃ）、（ｄ）はそれぞれ、変形例のスタンド４０のスライド部の取り付け前と取り付け後の第２のアーム４４の斜視図、図６（ｅ）はスライド部の分解図である。第１のアーム４１の構成は図１〜図５に示したものと変わりはない。
【００４８】
スライド部５０は、操作部５１と、金属製等の磁性体で成る留め具５２とから構成される。第２のアーム４４には凹部４７が形成され、凹部４７に長手方向にスリット４８が形成される。スリット４８を介して、第２のアーム４４の凹部４７の側に操作部５１、凹部４７の反対側に留め具５２を配置し、両者の位置を合わせて嵌め込む。すると、スリット４８に沿ってスライド部５０が摺動自在となる。
【００４９】
かかる構成において、連結部３３を収容凹部２１に収めると共に、スライド部５０を係合ピン４６に近い側へ移動させると、磁性体である留め具５２が磁石２２に対して対向して当接し、吸着される。これにより、スタンド４０が収容凹部２１に安定して収容される。一方、スライド部５０を連結用軸支穴４５に近い側に移動させると、留め具５２が磁石２２から離れて対向せず、吸着力が弱くなることから、第２のアーム４４を収容凹部２１から容易に離脱させることができる。
【００５０】
なお、ピン係合溝３０、軸支部としての軸支穴２３、係合部としての係合ピン４６等は、説明したのと同様の機能を果たすならば、採用できる形状は例示したものに限定されるものではない。
【００５１】
なお、本発明のスタンド構造が適用される物品としてＳＰユニット１００を例示したが、電子機器等の機器に限られず、例えば、楽器の譜面台等の物品に適用してもよい。また、本発明が適用される物品は、電子鍵盤楽器２００に接続されて使用されるものに限定されず、単独で使用される物品であってもよい。
【００５２】
なお、物品の例としてはこのほか、スマートフォン、展示台（写真、宝石、アクセサリ、時計等を展示するためのもの）、ディスプレイ装置、書見台等が挙げられる。なお、図４（ａ）に示した前ケースと後ケースとのパーティングラインＰＴは、物品がアクセサリケースのような場合は、上面１１ａと斜面１１ｂとの連接部、底面１２ａと斜面１２ｂとの連接部、及び、これら連接部を結ぶ線上としてもよい。これら独立した２つのケースをパーティングラインＰＴで結合することで物品本体１０を構成する。ケース同士の結合手段は、例えば、爪と係止部の組み合わせ、あるいは面ファスナが採用される。前ケースは透明ケースとして商品を取り付けて展示できるようにしてもよい。
【００５３】
以上、本発明をその好適な実施形態に基づいて詳述してきたが、本発明はこれら特定の実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の様々な形態も本発明に含まれる。
【符号の説明】
【００５４】
１０  物品本体、  １１  頂部、  １２  底部、  １２ｂ  斜面（当接面）、  １３  背面、  １６  床面（載置面）、  ２１  収容凹部、  ２３  軸支穴（軸支部）、  ３０  ピン係合溝、  ３１  ガイド溝、  ３１ａ  前側規制部、  ３１ｂ  後側規制部、  ３２  係止溝、  ３３  連結部、  ４０  スタンド、  ４１  第１のアーム、  ４４  第２のアーム、  ４６  係合ピン（係合部）、  １００  スピーカユニット（物品）、  Ｒ  切り替わり位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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