(57)【要約】      （修正有）【課題】二成分現像剤を用いたカウンター現像方式において、感光ドラムと現像スリーブとの対向部付近における現像剤の滞留を抑制できる画像形成装置を提供する。【解決手段】像担持体１と、表面に軸方向に複数の溝が円周方向に所定間隔で形成され、前記像担持体１との対向部Ａにおいて前記像担持体の回転方向と逆方向へ回転する現像スリーブ４１と、前記現像スリーブ４１の内部に固定され保持されるマグネット４２とを有する現像剤担持体を備え、前記溝の前記現像スリーブの回転方向上流側の壁面４１２と、像担持体１の回転中心と現像スリーブ４１の回転中心とを結んだ直線とのなす角度αが、前記像担持体１と前記現像剤担持体の最近接部における最表面に形成される二成分現像剤の磁気穂の角度γより大きい。【選択図】図８
2016004160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、
表面に軸方向に複数の溝が円周方向に所定間隔で形成され、前記像担持体との対向部において前記像担持体の回転方向と逆方向へ回転する現像スリーブと、前記現像スリーブの内部に固定され保持されるマグネットと、を有する現像剤担持体を備え、トナーとキャリアを混合した二成分現像剤を収容し、前記像担持体に形成された静電潜像をトナーを用いてトナー像として現像する現像装置と、を有する画像形成装置において、
前記溝の前記現像スリーブの回転方向上流側の壁面と前記現像スリーブの表面の垂直方向とのなす角度αが、前記像担持体と前記現像剤担持体の最近接部における前記現像スリーブの最表面に形成される二成分現像剤の磁気穂の角度γより大きいことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記角度γは、前記最近接部において前記現像スリーブ上に形成される前記マグネットの法線方向の磁束密度Ｂｒ、前記最近接部において前記現像スリーブ上に形成される前記マグネットの接線方向の磁束密度Ｂθとしたときに、前記角度γ＝ｔａｎ―１（Ｂθ／Ｂｒ）であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記マグネットの現像極は、前記最近接部に対して前記現像スリーブの回転方向の下流側に配置されたことを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記溝の深さは前記キャリアの平均粒径の２倍以上であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記溝は、断面形状がＶ溝形状であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記溝は、断面形状が平底形状であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、感光ドラムと現像ローラが対向配設された現像部において、感光ドラムの回転方向と現像ローラの回転方向が逆方向であるカウンター現像方式の画像形成装置が提案されている（特許文献１）。
【０００３】
現像ローラの現像スリーブ表面に担持された現像剤が十分に搬送されるように、現像スリーブ表面の駆動方向と直交した軸方向に延びる複数の線溝を、現像スリーブの円周方向に所定間隔で形成した現像ローラが提案されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平０９−５０１８７号公報
【特許文献２】特開２０００−３２１８６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１のカウンター現像方式では、現像部において、現像ローラに担持された現像剤の搬送方向とは逆方向に感光ドラムが回転するので、感光ドラムに接触している磁気穂が現像剤搬送方向とは逆方向に力を受ける。特に、感光ドラムと現像ローラの最近接部は、高い現像性が得られるように狭くなっているため、磁気穂が逆方向に力を受けやすい。このため、現像ローラに担持された現像剤が、最近接部を通過しにくくなり、最近接部付近に現像剤が滞留しやすい。
【０００６】
現像部で現像剤の滞留が発生すると、現像部の感光ドラム回転方向上流で感光ドラムの静電潜像に対して現像したトナーが、感光ドラム回転方向下流で滞留した現像剤により掻き取られ、画像かすれといった画像不良が発生する。
【０００７】
また、現像剤の滞留がさらに悪化すると、現像スリーブ上に薄層コートされて現像スリーブ内のマグネットにより担持されていた磁性キャリアを含む現像剤が、滞留によりマグネットの磁力による保持の効かない位置まで移動する。そして、磁性キャリアを含む現像剤が現像装置から溢れ出てしまい、シートに磁性キャリアが付着した状態で排出されるような不具合が発生する。さらに、現像装置から出てしまった磁性キャリアは、トナー像と共に転写手段や定着手段等まで搬送されてしまうので、画像形成装置本体の被害が大きい。
【０００８】
そのため、カウンター現像方式では、感光ドラムと現像ローラとの最近接部において、現像剤の高い搬送性が必要である。しかし、上記特許文献２の線溝を形成した現像スリーブを用いても、搬送性が悪化し、滞留が発生しやすくなった。
【０００９】
そこで本発明は、二成分現像剤を用いたカウンター現像方式の画像形成装置において、高い現像性を得ながら、感光ドラムと現像スリーブとの対向部付近における現像剤の滞留を抑制できる画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために本発明に係る画像形成装置の代表的な構成は、像担持体と、表面に軸方向に複数の溝が円周方向に所定間隔で形成され、前記像担持体との対向部において前記像担持体の回転方向と逆方向へ回転する現像スリーブと、前記現像スリーブの内部に固定され保持されるマグネットと、を有する現像剤担持体を備え、トナーとキャリアを混合した二成分現像剤を収容し、前記像担持体に形成された静電潜像をトナーを用いてトナー像として現像する現像装置と、を有する画像形成装置において、前記溝の前記現像スリーブの回転方向上流側の壁面と前記現像スリーブの表面の垂直方向とのなす角度αが、前記像担持体と前記現像剤担持体の最近接部における前記現像スリーブの最表面に形成される二成分現像剤の磁気穂の角度γより大きいことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、二成分現像剤を用いたカウンター現像方式の画像形成装置において、高い現像性を得ながら、感光ドラムと現像スリーブとの対向部付近における現像剤の滞留を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第１実施形態に係る画像形成装置の構成図である。
【図２】第１実施形態に係る現像装置の構成図である。
【図３】第１実施形態に係るマグネットのマグネットパターンを示した図である。
【図４】第１実施形態に係るマグネットにより発生する現像ローラの接線方向に働く力Ｆθを示した図である。
【図５】（ａ）第１実施形態に係る現像ローラの軸方向の断面図である。（ｂ）第１実施形態に係る現像ローラの外観図である。（ｃ）第１実施形態に係る現像スリーブの断面の一部を示す図である。
【図６】第１実施形態に係る画像形成装置の現像部付近の概略図である。
【図７】（ａ）は白地部にかかる電界を示す図である。図７（ｂ）はベタ部にかかる電界を示す図である。
【図８】第１実施形態に係る画像形成装置の現像部付近の概略図である。
【図９】比較例に係る現像スリーブを使用した画像形成装置の現像部付近の概略図である。
【図１０】第２実施形態に係る画像形成装置の現像部付近の概略図である。
【図１１】第３実施形態に係る画像形成装置の現像部付近の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［第１実施形態］
本発明に係る画像形成装置の第１実施形態について、図を用いて説明する。図１は本実施形態に係る画像形成装置１００の構成図である。
【００１４】
図１に示すように、画像形成装置１００は、４つの画像形成ステーションＰａ、Ｐｂ、Ｐｃ、Ｐｄを有している。各画像形成ステーションＰａ〜Ｐｄにおいて、帯電装置２（２ａ〜２ｄ）により帯電された感光ドラム（像担持体）１（１ａ〜１ｄ）は、露光装置３（３ａ〜３ｄ）によって画像情報に応じて露光され、静電潜像が形成される。形成された静電潜像は、現像装置４（４ａ〜４ｄ）によりイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックのトナー像として現像され、１次転写ローラ７（７ａ〜７ｄ）によって中間転写ベルト１２に重ねて１次転写される。１次転写後に感光ドラム１ａ〜１ｄに残った転写残トナーは、クリーニング装置５（５ａ〜５ｄ）によりクリーニングされる。
【００１５】
一方、シートカセット１３に収容されたシートＰは、２次転写ローラ１１と中間転写ベルト１２とのニップ部へ搬送され、中間転写ベルト１２に担持されたトナー像を２次転写される。トナー像を転写されたシートＰは、定着装置９により加熱、加圧されてトナー像を定着された後、画像形成装置外へ排出される。２次転写後に中間転写ベルト１２に残った転写残トナーは、中間転写ベルトクリーニングブレード１４によりクリーニングされる。
【００１６】
（現像装置４）
図２は本実施形態に係る現像装置４の構成図である。図２に示すように、現像装置４（４ａ〜４ｄ）は、現像ローラ（現像剤担持体）４０、搬送スクリュー４３、４４、規制ブレード４５を備えている。現像ローラ４０は、回転可能な非磁性の現像スリーブ４１と、現像スリーブ４１の内部に固定されたマグネット４２を有している。  現像スリーブ４１は、その外周面の一部を現像装置４の外部に露呈させて、感光ドラム１と最近接距離（Ｓ−Ｄギャップ）を保持して対向配設されている。この感光ドラム１と現像スリーブ４１との対向部が現像部である。マグネット４２は、汲み上げ極Ｓ３、現像極Ｎ１、搬送極Ｓ１、搬送極Ｎ２、剥ぎ取り極Ｓ２を交互に配置している。
【００１７】
現像装置４（４ａ〜４ｄ）内に収容された非磁性トナーと磁性キャリアからなる二成分現像剤は、搬送スクリュー４３、４４により撹拌され、現像ローラ４０へ搬送される。現像ローラ４０へ搬送された二成分現像剤は、マグネット４２の汲み上げ極Ｓ３により現像スリーブ４１に担持される。そして、汲み上げ極Ｓ３に対向配置された規制ブレード４５により現像スリーブ上で薄層化される。
【００１８】
次に、現像スリーブ４１がＸ方向に回転駆動することにより現像極Ｎ１へ搬送され、感光ドラム１上に形成された静電潜像に対してトナーによる現像を行う。さらに搬送極Ｓ１、搬送極Ｎ２、剥ぎ取り極Ｓ２へと搬送され、剥ぎ取り極Ｓ２と汲み上げ極Ｓ３により形成される反発磁界により現像スリーブ上から剥ぎ取られ、搬送スクリュー４３に戻される。
【００１９】
現像極Ｎ１は感光ドラム１と現像スリーブ４１との最近接部Ａから回転方向Ｘの下流に６°の位置に配置されている。現像剤を現像スリーブ上に担持搬送する際に、感光ドラム１と現像スリーブ４１との対向部が最も間隙が狭く、現像剤を搬送するのが困難である。
【００２０】
図３は本実施形態におけるマグネット４２のマグネットパターンを示した図である。図３において、実線は現像ローラ４０の法線方向の磁束密度Ｂｒを示している。破線は現像ローラ４０の接線方向の磁束密度Ｂθを示している。
【００２１】
図４は図３のマグネットパターンのマグネット４２により発生する現像スリーブ４１表面における接線方向に働く力Ｆθを示した図である。図４は接線方向に働く力Ｆθの方向が判るように周表示でなく横軸を角度として表示している。
【００２２】
図４において、プラス側の力は現像スリーブ４１の回転方向Ｘとは逆方向へ働く力であり、マイナス側の力は回転方向Ｘと同方向へ働く力である。現像極Ｎ１（図３、図４において２７０°の位置）では現像スリーブ４１の接線方向の力Ｆθが弱く、かつ、プラス側の力（回転方向Ｘと逆方向）に働く。このため、現像極Ｎ１を最近接部Ａに配置すると、現像スリーブ４１による現像剤の担持搬送方向へ磁力による搬送力は得られない。しかし、現像極Ｎ１より少し外れた角度位置では、現像極Ｎ１に向かって力Ｆθが働く。
【００２３】
そこで、現像極Ｎ１の磁束密度Ｂｒのピーク位置を感光ドラム１と現像スリーブ４１との最近接部Ａから現像スリーブ４１の回転方向の下流にずらす。これにより、最近接部Ａでは、現像剤に対してマイナス側の力（回転方向Ｘと同方向）に磁力による搬送力が生じ、現像剤を搬送しやすくなる。
【００２４】
図５（ａ）は現像ローラ４０の軸方向の断面図である。図５（ｂ）は現像ローラ４０の外観図である。図５（ｃ）は現像スリーブ４１の断面の一部を示す図である。図５（ａ）に示すように、現像ローラ４０は、芯金４６の周囲にマグネット４２を固定し、マグネット４２の外周に非磁性体の現像スリーブ４１を備えている。
【００２５】
現像スリーブ４１はマグネット４２の外側に備えられたベアリング等の軸受け部４７を介してマグネット４２とは所定の間隙を持って連結されている。現像スリーブ４１の軸方向の軸受け部４７の外側には、駆動側フランジ４８、固定側フランジ４９が現像スリーブ４１に対して連結されている。
【００２６】
現像スリーブ４１はアルミニウムやステンレスなどで形成されている。駆動側フランジ４８、固定側フランジ４９は、現像容器に対して保持されつつ、現像スリーブ４１と共に回転駆動されるので、耐摩耗アルミニウムやステンレスなどで形成されている。
【００２７】
図５（ｂ）、図５（ｃ）に示すように、現像スリーブ４１の表面には、現像ローラ４０の軸方向に伸びる複数の線溝４１１が円周方向に所定間隔で形成されている。線溝４１１は、現像スリーブ４１の回転方向Ｘに対して上流側に位置する上流壁面４１２と下流側に位置する下流壁面４１３とで形成されるＶ字溝である。このように表面を線溝４１１により粗し処理した現像スリーブ４１は、ブラストにより粗し処理した現像スリーブよりも、耐摩耗性に優れ、現像剤を表面に担持しての搬送性も優れている。
【００２８】
本実施形態において、現像スリーブ４１の外径は２０［ｍｍ］であり、その周面に５０本の線溝４１１が略同一間隔で形成されている。また、現像スリーブ４１の厚さは８００［μｍ］であり、線溝４１１の深さは１００［μｍ］である。
【００２９】
（カウンター現像方式における現像剤の滞留）
図６は本実施形態に係る画像形成装置１００の現像部付近の概略図である。図６に示すように、非磁性トナーＴと磁性キャリアＣを混合した二成分現像剤は、マグネット４２の磁力により現像スリーブ４１側へ引き付けられて穂立った状態となり、現像スリーブ４１に担持されてＸ方向に搬送される。
【００３０】
穂立った状態の現像剤が感光ドラム１に接することで、現像スリーブ４１のＹ方向への回転により、現像スリーブ４１の接線方向への搬送力が弱められる。このため、現像剤が感光ドラム１と現像スリーブ４１の最近接部Ａを通過しにくくなり、最近接部Ａへ担持搬送されてくる現像剤量より最近接部Ａを通過する現像剤量のほうが少なくなり、現像剤が滞留してしまう。
【００３１】
滞留する現像剤量が増えてきて現像スリーブ４１からの距離が遠くなる位置まで溜まってしまうと、マグネット４２の磁力による現像スリーブ側への保持力が弱くなる。このため、現像剤を現像スリーブ４１に担持することができず、感光ドラム１の回転方向Ｙに現像剤が搬送されてしまう。
【００３２】
図７（ａ）は白地部にかかる電界を示す図である。図７（ｂ）はベタ部にかかる電界を示す図である。本実施形態の画像形成装置１００は反転現像方式であり、露光装置３により静電潜像を形成した部分にトナーを現像している。また、現像剤は非磁性トナーと磁性キャリアを現像装置４内で攪拌することにより摩擦帯電して電荷を付与しており、帯電極性は非磁性トナーが負極性（−）であり、磁性キャリアが正極性（＋）である。
【００３３】
図７（ａ）に示すように、白地部においては、感光ドラム電位（Ｖｄ）と現像スリーブ電位（Ｖｄｃ）はかぶり取り電位（Ｖｂａｃｋ）の状態になる。本実施形態において、ドラム電位Ｖｄは−７００Ｖ、現像スリーブ電位Ｖｄｃは−５００Ｖに設定されている。すると、負極性のトナーは現像スリーブ電位（Ｖｄｃ）に留まるが、正極性のキャリアはより電位がマイナスである感光ドラム電位（Ｖｄ）のほうに移動するような力が働く。すると、現像スリーブ４１の回転およびマグネット４２による接線方向Ｅの力とは別に現像スリーブ４１から感光ドラム１に向かう方向Ｆの力が働くので、現像剤の搬送スピードが低下し、最近接部Ａにおいて現像剤の滞留が発生しやすくなる。
【００３４】
図７（ｂ）に示すように、ベタ画像部においては、感光ドラム電位（Ｖｄ）は露光装置３により潜像電位（ＶＬ）となり、現像スリーブ電位（Ｖｄｃ）とはコントラスト電位（Ｖｃｏｎｔ）の状態になる。本実施形態において、ベタ画像時の潜像電位ＶＬは画像濃度制御により変化するが、おおよそ−１４０Ｖ〜−３００Ｖ程度に設定される。すると、負極性のトナーはより電位がプラスである潜像電位（ＶＬ）のほうに移動するような力が働き、正極性のキャリアは現像スリーブ電位（Ｖｄｃ）に留まる。
【００３５】
しかし、ベタ画像の場合、感光ドラム１ａへ現像されるトナー量が多いため、キャリア表面に静電付着しているトナーと一緒にキャリアまで感光ドラムに現像されてしまうベタ時キャリア付着という現象が発生する。すると、白地部同様に、現像スリーブ４１の回転およびマグネット４２による接線方向Ｅの力とは別に現像スリーブ４１から感光ドラム１に向かう方向Ｆの力が働くので、現像剤の搬送スピードが低下する。さらに、感光ドラム１に引き付けられたキャリアは感光ドラム１の回転により方向Ｅの逆方向Ｇの力が働き、最近接部Ａにおいて現像剤の滞留が発生しやすくなる。
【００３６】
（現像スリーブ４１表面に形成される線溝４１１）
図８は本実施形態に係る画像形成装置１００の現像部付近の概略図である。図８において、破線Ｈは感光ドラム１の回転中心と現像スリーブ４１の回転中心とを結んだ線である。一点鎖線Ｉは現像スリーブ４１の回転方向上流側に位置する上流壁面４１２を延長した線である。一点鎖線Ｊは現像スリーブ４１の回転方向下流側に位置する下流壁面４１３を延長した線である。実線Ｋは二成分現像剤で形成される磁気穂のうち、現像スリーブ４１の表面に近い部分の磁気穂から延長した線である。破線Ｈと一点鎖線Ｉで形成される角度をα°としている。破線Ｈと一点鎖線Ｊで形成される角度をβ°としている。破線Ｈと実線Ｋで形成される角度をγ°としている。
【００３７】
現像スリーブ４１に対向して感光ドラム１が配置されていない状態では、磁気穂は磁力線の方向に沿って形成される。そのため、マグネット４２の磁極（法線方向の磁束密度Ｂｒのピーク位置）付近では、磁気穂は現像スリーブ４１の表面に対して垂直方向に穂が立ち、磁極間では磁極に向かって穂が傾く。そして、磁力線の方向は、マグネット４２の法線方向の磁束密度Ｂｒと接線方向の磁束密度Ｂθを使ってｔａｎ-1（Ｂθ／Ｂｒ）で表される。
【００３８】
現像スリーブ４１に対向して感光ドラム１が配置され、磁気穂が感光ドラム１に接触する状態では、感光ドラム１に接触する穂先端付近で穂が変形し、現像スリーブ４１の表面付近では穂は変形しない。
【００３９】
本実施形態において、マグネット４２の現像極Ｎ１は感光ドラム１と現像スリーブ４１との最近接部Ａより現像スリーブ４１の回転方向Ｘの下流側６°に配設している。すると、最近接部Ａにおいて磁気穂は図８に示すように回転方向Ｘに対して穂先が上流側に倒れるようになる。
【００４０】
表１に本実施形態のマグネットパターンにより形成される現像スリーブ４１の最表面に形成される磁気穂の角度γを示す。表１において、「Ｎ１極との角度」とは、現像極Ｎ１から現像スリーブ回転方向Ｘの上流側の場所の角度を示している。「穂角度」とはその場所における現像スリーブ４１の最表面（非溝部の表面）の垂直方向に対する磁気穂の角度γを示している。
【００４１】
【表１】
2016004160.tif 000003
【００４２】
本実施形態において、現像極Ｎ１は感光ドラム１と現像スリーブ４１との最近接部Ａより現像スリーブ４１の回転方向Ｘ下流側６°なので、最近接部Ａにおける穂角度γは約２０°の傾きを持っている。
【００４３】
本実施形態において現像スリーブ４１の表面の垂直方向と上流壁面４１２とのなす角度αは、最近接部Ａにおける穂角度γより大きい４０°の角度に設定した。本実施形態において、線溝４１１の深さは１００［μｍ］であり、穂を形成する磁性キャリアの平均粒径は４０［μｍ］である。このように、線溝４１１の深さはキャリアの平均粒径の２倍以上であるため、１本の磁気穂のうち現像スリーブ４１の表面に近い略２個のキャリアが線溝４１１にはまる。
【００４４】
図８に示すように、２個のキャリアで形成される穂角度γに対して、線溝４１１の上流壁面４１２の角度αが大きい場合、磁気穂は上流壁面４１２によりマグネット４２による磁力線に沿った磁気穂を形成する。そして、線溝４１１にはまったキャリアが現像スリーブ４１の回転駆動により上流壁面４１２から搬送力を受け、磁気穂を担持搬送できる。
【００４５】
本実施形態において現像スリーブ４１の表面の垂直方向と下流壁面４１３との角度βも上流壁面４１２との角度α同様に４０°とした。下流壁面４１３の角度βは、穂角度γとの関係は規定せず、上流壁面４１２の角度αと同角度でも異なる角度でも構わない。上流壁面４１２の角度αと下流壁面４１３の角度βとの和であるα＋βが小さいとキャリアは線溝４１１にはまらずキャリアが保持できない。このため、磁気穂の現像スリーブ４１の表面に近いキャリア２個以上が線溝４１１にはまる程度の角度であればよい。
【００４６】
図９（ａ）、図９（ｂ）は比較例として、２個のキャリアで形成される穂角度γに対して、線溝４１１の上流壁面４１２の角度αが小さい場合の現像部付近の概略図である。図９（ａ）に示すように、２個のキャリアで形成される穂角度γに対して、線溝４１１の上流壁面４１２の角度αが小さい場合、１本の磁気穂うち、線溝４１１にはまったキャリアは上流壁面４１２の角度αに沿った角度になる。線溝４１１にはまっていないキャリアは磁力線に沿った穂を形成する。
【００４７】
このため、磁気穂の角度が変化する部分が発生し、この部分で応力が生じ、磁気穂が切れやすくなる。そして、現像スリーブ４１がＸ方向に回転すると、図９（ｂ）に示すように、磁気穂が切れ、現像スリーブ４１の回転による搬送力が伝達されなくなったキャリアは現像部に留まり、現像剤の滞留が発生しやすくなってしまう。
【００４８】
図８に示すように、上流壁面４１２の角度αが最近接部Ａにおける穂角度γより大きくなる形状としたことにより、多量の画像形成動作においても、現像剤搬送性の低下が少なく、高い現像性を得ながら、現像剤の滞留を抑制できた。また、現像スリーブ４１の表面に線溝形状の粗し処理をすることにより、多量の画像形成動作に対して摩耗に強く高耐久性にすることができる。
【００４９】
［第２実施形態］
次に本発明に係る画像形成装置の第２実施形態について図を用いて説明する。上記第１実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。図１０は本実施形態に係る画像形成装置１００の現像部付近の概略図である。
【００５０】
図１０に示すように、本実施形態の画像形成装置１００は、断面形状がＶ溝形状の線溝４１１に変えて、断面形状が平底形状の線溝４１０を形成したものである。現像スリーブ４１上に形成する線溝４１０は、上流壁面４１２、下流壁面４１３、底面４１４からなる平底の断面形状である。穂角度γ＝２０°上流壁面４１２の角度α＝４０°、下流壁面４１３の角度β＝４０°、底面４１４の幅Ｗ＝６０［μｍ］、線溝４１０の深さ＝９０［μｍ］とした。
【００５１】
このような断面形状の線溝４１０を現像スリーブ４１の表面に形成した現像スリーブ４１をカウンター現像方式の現像装置４に使用した。この際、上記第１実施形態と同様に、多量の画像形成動作においても、現像剤搬送性の低下が少なく、現像剤の滞留を抑制できた。
【００５２】
［第３実施形態］
次に本発明に係る画像形成装置の第３実施形態について図を用いて説明する。上記第１実施形態と説明の重複する部分については、同一の符号を付して説明を省略する。図１１は本実施形態に係る画像形成装置１００の現像部付近の概略図である。
【００５３】
図１１に示すように、本実施形態の画像形成装置１００は、断面形状がＶ溝形状の線溝４１１に変えて、線溝４１５を形成したものである。線溝４１５は、底面４１６の断面形状が円弧形状となっている。現像スリーブ４１上に形成する線溝４１５は、上流壁面４１２、下流壁面４１３、底面４１６からなる断面形状である。穂角度γ＝２０°上流壁面４１２の角度α＝４０°、下流壁面４１３の角度β＝４０°、線溝４１５の深さ＝９０［μｍ］とした。
【００５４】
このような断面形状の線溝４１５を現像スリーブ４１の表面に形成した現像スリーブ４１をカウンター現像方式の現像装置４に使用した。この際、上記第１実施形態と同様に、多量の画像形成動作においても、現像剤搬送性の低下が少なく、現像剤の滞留を抑制できた。
【符号の説明】
【００５５】
Ｃ    …磁性キャリア
Ｎ１  …現像極
Ｎ２  …搬送極
Ｐ    …シート
Ｓ１  …搬送極
Ｓ２  …剥ぎ取り極
Ｓ３  …汲み上げ極
Ｔ    …非磁性トナー
１ａ〜１ｄ  …感光ドラム（像担持体）
４ａ〜４ｄ  …現像装置
４０  …現像ローラ（現像剤担持体）
４１  …現像スリーブ
４２  …マグネット
４１０、４１１、４１５ …線溝
４１２ …上流壁面
４１３ …下流壁面
４１４、４１６ …底面
１００ …画像形成装置
【図１】
2016004160.tif 000004
【図２】
2016004160.tif 000005
【図３】
2016004160.tif 000006
【図４】
2016004160.tif 000007
【図５】
2016004160.tif 000008
【図６】
2016004160.tif 000009
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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