(57)【要約】【課題】高い美白効果を有する製剤の提供。【解決手段】下記一般式（Ｉ）で表される化合物又はその塩と、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類とを含む、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤。2016150900.tif 000021（式中、ｎは０〜２の整数を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表し、2016150900.tif 000022は一重結合又は二重結合を表す。）【選択図】図７
2016150900.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で表される化合物又はその塩と、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類とを含む、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤。
【化１】
2016150900.tif 000019
（式中、ｎは０〜２の整数を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表し、
2016150900.tif 000020
は一重結合又は二重結合を表す。）
【請求項２】
前記式中、ｎは２を表す、請求項１に記載の皮膚外用剤。
【請求項３】
上記化合物がモノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エノイル）グリセロールである、請求項１又は２に記載の皮膚外用剤。
【請求項４】
前記フェノール類が、単環フェノールである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項５】
前記フェノール類が、グラブリジンである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項６】
前記フェノール類が、α−アルブチン又はβ−アルブチンである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項７】
上記化合物又はその塩を０．００１〜０．５重量％の濃度で含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項８】
前記フェノール類を０．００１〜０．５重量％の濃度で含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項９】
美白用化粧料である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【請求項１０】
美白用医薬である、請求項１〜８のいずれか１項に記載の皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、美白成分を併用した、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
美白化粧品の市場は年々拡大を続けている。より高い効果を持つ美白成分の開発が求められており、新規美白成分の研究・開発が様々な化粧品メーカーや研究機関で行われている。メラニンは皮膚や毛の色を決定する高分子色素であり、紫外線から皮膚を保護する重要な役割を持つ。しかし、表皮中のメラニン量の増加・蓄積は色素沈着の原因となる。メラニンの生成には様々な要因が関係しているが、その中でもチロシナーゼは主要な働きをすることが知られている。
【０００３】
チロシナーゼは酸化還元酵素であり、動植物における様々な色素形成反応を触媒する。例えば、紫外線照射を受けた皮膚のメラノサイトでは、チロシンが出発物質となり、チロシナーゼの働きによってドーパ、そしてドーパキノンが生成され、これがさらに酸化反応を経て最終的にメラニン色素が生成される。このメラニン生成反応の初期段階で機能するチロシナーゼ活性を阻害することがメラニン生成の抑制につながる。メラニンの過剰蓄積がシミやそばかす等の皮膚褐変を引き起こすことから、様々なチロシナーゼ活性阻害剤がそのメラニン産生抑制作用に基づいて医薬品や化粧料に用いられている。例えば、チロシナーゼ活性阻害作用を有するリン酸アスコルビルマグネシウムやアスコルビン酸グルコシドなどのアスコルビン酸誘導体は、美白用途で多くの化粧料等に配合されている。
【０００４】
甘草（Ｇｌｙｃｙｒｒｈｉｚａ  ｇｌａｂｒａなど）に含まれるグラブリジン（ＣＡＳ  Ｎｏ．５９８７０−６８−７）はメラニン生成酵素であるチロシナーゼを阻害することが明らかになっており（非特許文献１）、化粧料において美白成分として使用されている。α−アルブチン（４−ヒドロキシフェニル−α−Ｄ−グルコピラノシド，ＣＡＳ  Ｎｏ．８４３８０−０１−８）及びβ−アルブチン（４−ヒドロキシフェニル−β−Ｄ−グルコース，ＣＡＳ  Ｎｏ．４９７−７６−７）も、メラニン生成酵素であるチロシナーゼを阻害することが明らかになっており（非特許文献２）、化粧料に美白成分として使用されている。しかし効果の高い美白用化粧料の開発はなおも求められている。
【０００５】
ところで、モノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エノイル）グリセロール（以下、ＭＧＰＡとも称する）は、低い粘度を有し、かつ水性媒体中でＩＩ型（油中水型）の非ラメラ液晶を形成できる化合物として報告されている（特許文献１）。ＭＧＰＡと水から形成される液晶を含む皮膚外用剤は、ビタミンＣ誘導体など生理活性成分の経皮浸透促進性や保湿性に優れることも明らかになっている（特許文献２）。しかしＭＧＰＡの他の用途はまだ十分に知られていない。
【０００６】
ＭＧＰＡやグラブリジンは油溶性であるため、化粧水などの水分の多い剤型には高配合することが一般に困難である。アルブチンは酸化されやすく、それを配合した皮膚外用剤は変色しやすいという欠点がある（特許文献３）。そこで、これらの成分については、少ない配合量でもより効果の高い製品の開発が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２０１１／０７８３８３号
【特許文献２】特開２０１２−１７３１８号公報
【特許文献３】特開昭６１−２１００１０号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｙｏｋｏｔａ  Ｔ．  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．，（１９９８）１１,  ｐ．３５５−３６１
【非特許文献２】Ｆｕｎａｙａｍａ  Ｍ．  ｅｔ  ａｌ．，  Ｂｉｏｓｃｉ．Ｂｉｏｔｅｃｈ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．（１９９５）  ５９,  ｐ．１４３−１４４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、高い美白効果を有する製剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意検討を重ねた結果、ＭＧＰＡをはじめとするある種の非ラメラ液晶化合物とグラブリジン等のチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類の美白成分を併用することにより、美白について相乗効果をもたらすことができ、たとえ少ない配合量でも美白効果を顕著に高めることができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明は以下を包含する。
［１］下記一般式（Ｉ）で表される化合物又はその塩と、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類とを含む、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤。
【化１】
2016150900.tif 000003
（式中、ｎは０〜２の整数を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表し、
2016150900.tif 000004
は一重結合又は二重結合を表す。）
［２］前記式中、ｎは２を表す、上記［１］に記載の皮膚外用剤。
［３］上記化合物がモノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エノイル）グリセロールである、上記［１］又は［２］に記載の皮膚外用剤。
［４］前記フェノール類が、単環フェノールである、上記［１］〜［３］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［５］前記フェノール類が、グラブリジンである、上記［１］〜［４］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［６］前記フェノール類が、α−アルブチン又はβ−アルブチンである、上記［１］〜［４］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［７］上記化合物又はその塩を０．００１〜０．５重量％の濃度で含む、上記［１］〜［６］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［８］前記フェノール類を０．００１〜０．５重量％の濃度で含む、上記［１］〜［７］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［９］美白用化粧料である、上記［１］〜［８］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
［１０］美白用医薬である、上記［１］〜［８］のいずれかに記載の皮膚外用剤。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、有効成分の併用によって皮膚細胞におけるメラニン産生を相乗的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、グラブリジン（ＧＢ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとＧＢの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図２】図２は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、α−アルブチン（αＡＢ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとαＡＢの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図３】図３は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、β−アルブチン（βＡＢ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとβＡＢの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図４】図４は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、コウジ酸（ＫＡ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとＫＡの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図５】図５は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、Ｌ−アスコルビン酸−２−グルコシド（ＡＡ２Ｇ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとＡＡ２Ｇの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図６】図６は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（Ａ）、並びに溶媒のみ（Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（Ｃ：０．０３％  ＭＧＰＡ及びＤ：０．１％ＭＧＰＡ）、リン酸Ｌ−アスコルビルマグネシウム（ＶＣＰＭＧ）単独（Ｅ）、ＭＧＰＡとＶＣＰＭＧの併用（Ｆ及びＧ）により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン産生状態を位相差顕微鏡で撮影した写真を示す。
【図７】図７は薬剤処理前（０日目，無処理）のメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル、並びに溶媒のみ、ＭＧＰＡ単独、各既存美白成分単独、ＭＧＰＡと各既存美白成分の併用により１７日間処理したメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデル（１７日目）におけるメラニン量の測定結果を示すグラフである。なお図中のアスタリスク（＊）はＭＧＰＡと各種既存美白成分との併用により、各薬剤単独処理による効果を足し合わせた相加効果を超える相乗的なメラニン産生抑制効果が示された試料を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１５】
本発明は、非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を有効成分として含む、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤に関する。本発明において非ラメラ液晶化合物とは、水性媒体（水、緩衝液など）中で非ラメラ液晶を形成可能な化合物を意味する。
【００１６】
１．非ラメラ液晶化合物
本発明の皮膚外用剤に含まれる非ラメラ液晶化合物として、下記一般式（Ｉ）：
【化２】
2016150900.tif 000005
（式中、ｎは０〜２の整数を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表し、
2016150900.tif 000006
は一重結合又は二重結合を表す。）で表される化合物又はその塩を用いることができる。より好ましい実施形態では、前記式中、ｎは２を表す。
【００１７】
一般式（Ｉ）で表される化合物の例として、下記一般式（ＩＩ）で表される化合物が挙げられる。
【００１８】
【化３】
2016150900.tif 000007
【００１９】
一般式（ＩＩ）中、ｎは０〜２の整数を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表す。
【００２０】
一般式（Ｉ）で表される化合物の別の例として、下記一般式（ＩＩＩ）で表される化合物が挙げられる。
【００２１】
【化４】
2016150900.tif 000008
【００２２】
一般式（ＩＩＩ）中、ｎは０〜２の整数（好ましくは、１又は２）を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表す。
【００２３】
一般式（Ｉ）で表される化合物のさらに別の例として、下記一般式（ＩＶ）で表される化合物が挙げられる。
【００２４】
【化５】
2016150900.tif 000009
【００２５】
一般式（ＩＶ）中、ｎは０〜２の整数（好ましくは、１又は２）を表し、ｍは１又は２を表し、Ｒはグリセロールから１つの水酸基が除かれた親水性基を表す。
【００２６】
なお本発明において、上記一般式中の表記：
2016150900.tif 000010
は当該化合物が幾何異性体のＥ体（シス体）若しくはＺ体（トランス体）又はそれらの混合物であることを意味する。
【００２７】
以上の非ラメラ液晶化合物によって形成される非ラメラ液晶は、キュービック液晶又は逆ヘキサゴナル液晶でありうる。非ラメラ液晶形成能は、常法により液晶構造を解析することによって確認することができる。偏光顕微鏡を用いたペネトレイション法では、Ｉ型キュービック液晶とＩＩ型キュービック液晶を容易に判別できる。またエックス線小角散乱（ＳＡＸＳ）測定により散乱ピークの比から、Ｉａ３ｄキュービック液晶、Ｉｍ３ｍキュービック液晶、逆ヘキサゴナル液晶を容易に判別することができ、またＳＡＸＳデータから算出したピークの値の逆数の比を求めることにより、容易に空間群と格子定数を決定することができる。
【００２８】
本発明では、一般式（Ｉ）で表される化合物又はその塩である、メラニン産生抑制作用を有する非ラメラ液晶化合物を用いる。このような化合物の特に好ましい例として、モノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エノイル）グリセロール（ＭＧＰＡ）が挙げられる。なおＭＧＰＡは上記一般式（ＩＩＩ）で表される化合物の１つ（ｎ＝２、ｍ＝１）である。ＭＧＰＡは後述の実施例１に記載のようにして合成することができる。好ましい化合物の別の例としては、モノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカノイル）グリセロール、モノＯ−（５，９，１３，１７−テトラメチルオクタデカノイル）グリセロール、モノＯ−（５，９，１３，１７−テトラメチルオクタデカ−４−エノイル）グリセロール、モノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４，８，１２−トリエノイル）グリセロール、モノＯ−（５，９，１３，１７−テトラメチルオクタデカ−４，８，１２，１６−テトラエノイル）グリセロールが挙げられる。本発明の皮膚外用剤は、上記のような非ラメラ液晶化合物を１つ（１種）又は２つ（２種）以上含んでもよい。本発明の皮膚外用剤は、皮膚に適用することにより、当該皮膚外用剤を適用しない場合と比較して、皮膚細胞、特にメラノサイトにおけるメラニン産生を有意に抑制することができる。本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物の塩は、任意の塩であってよく、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウムなどのアルカリ金属又はアルカリ土類金属などの塩が挙げられる。本発明の一般式（Ｉ）で表される化合物の塩は、用途に応じて、化粧料又は医薬の製造上許容される塩、例えば、薬学上許容される塩であってよい。
【００２９】
本発明の非ラメラ液晶化合物は、後述の実施例の記載を参考にして合成することができる。あるいは、一般式（ＩＩ）で表される化合物は、例えば、国際公開ＷＯ  ２０１４／１７８２５６に記載された合成法に従って合成することができる。一般式（ＩＩＩ）で表される化合物は、例えば、国際公開ＷＯ  ２０１１／０７８３８３に記載された合成法に従って合成することができる。さらに、一般式（ＩＶ）で表される化合物は、例えば、国際公開ＷＯ  ２００６／０４３７０５に記載された合成法に従って合成することができる。合成された化合物については、ＮＭＲ測定等の常法により、目的の化合物が得られたことを確認しておくことが好ましい。
【００３０】
２．チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類
本発明の皮膚外用剤に含まれるチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類は、チロシナーゼ阻害活性に基づく美白作用を有する。本発明において「フェノール類」とは、ベンゼン環を有する芳香族化合物であってベンゼン環上の置換基として１つ以上の水酸基（ＯＨ）を有する化合物をいう。一実施形態では、本発明におけるフェノール類は、ベンゼン環上の置換基として、１つ以上の水酸基に加えて他の置換基も有する芳香族化合物であってよく、例えばフェノール配糖体であってもよい。本発明におけるフェノール類は、単環フェノール（ベンゼン環を１つ有する）であっても多環フェノール（ベンゼン環を２つ以上有する）であってもよいが、単環フェノールがより好ましい。本発明におけるフェノール類は、一価又は二価フェノールであってもよいし、三価又はそれ以上のフェノールであってもよい。チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類は多数知られている。本発明においてチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類の好ましい例としては、グラブリジン、α-アルブチン、及びβ-アルブチンが挙げられるが、これらに限定されない。本発明の皮膚外用剤は、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を１つ（１種）又は２つ（２種）以上含んでもよく、例えば、グラブリジン、α-アルブチン、及びβ-アルブチンからなる群から選択される少なくとも１つを含んでもよい。グラブリジンは甘草（Ｇｌｙｃｙｒｒｈｉｚａ  ｇｌａｂｒａなど）から単離することができる（非特許文献１）。α-アルブチンは化学的合成によって取得することができる（非特許文献２）。またβ-アルブチンはバラ科ナシ属（Ｐｙｒｕｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｓ）等から単離することができ、また化学的合成によって取得することもできる（例えば、特開昭６２−２６３１９４号公報、特開平５−１７６７８５号公報）。
【００３１】
３．皮膚外用剤の他の成分
本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類に加えて、水性媒体を含んでもよい。水性媒体としては、特に限定するものではないが、滅菌水、精製水、蒸留水、イオン交換水、超純水などの水；生理的食塩水、塩化ナトリウム水溶液、塩化カルシウム水溶液、塩化マグネシウム水溶液、硫酸ナトリウム水溶液、硫酸カリウム水溶液、炭酸ナトリウム水溶液、酢酸ナトリウム水溶液等の電解質水溶液；リン酸緩衝溶液やトリス塩酸緩衝溶液などの緩衝溶液；グリセリン、ブチレングリコール（例えば１，３ブチレングリコール）、エチレングリコール、エタノール等のアルコールをはじめとする水溶性有機化合物を含有する水溶液等が挙げられる。本発明の皮膚外用剤は、例えば、アルコールと水を含んでもよい。本発明の皮膚外用剤は、１種又は２種以上のアルコールを含んでもよく、例えば１，３ブチレングリコールとエタノールを含んでもよい。
【００３２】
本発明の皮膚外用剤は、油分（例えば、揮発性油分）を含んでもよいし、含まなくてもよい。油分としては医薬品又は化粧料において使用可能な油性成分、例えば、植物油、動物油、鉱物油、エステル油、シリコーン油、フッ素油等が挙げられる。
【００３３】
本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類に加えて、医薬又は化粧料において使用可能な各種添加剤を含んでもよい。本発明の皮膚外用剤は、以下に限定されないが、例えば、炭化水素類、脂肪酸類、アルコール類、エステル類、油脂類、ロウ類、界面活性剤、金属石鹸、ｐＨ調整剤、防腐剤、香料、保湿剤、粉体、紫外線吸収剤、増粘剤、色素、酸化防止剤等の成分を含むことができる。本発明の皮膚外用剤はまた、メラノサイトに対するメラニン産生抑制効果を阻害しない限り、他の生理活性成分を含んでもよい。例えば、本発明の皮膚外用剤は、より高い美肌効果を得るため、コラーゲンペプチド、ヒアルロン酸、セラミド、プラセンタエキス、ポリフェノール、乳酸菌エキス等の美肌作用を有する成分をさらに含んでもよい。
【００３４】
４．本発明の皮膚外用剤のメラニン産生抑制効果及びメラニン産生抑制方法
本発明の皮膚外用剤のメラニン産生抑制効果は、皮膚外用剤を皮膚モデルに適用して一定期間（例えば１７日間）培養した後、皮膚モデル細胞に含まれるメラニン量を測定し、それらを適用していない無処理の皮膚モデルと比較して、メラニン量が有意に低減したことを確認することにより判定することができる。メラニン量の測定は、常法により行えばよく、例えば後述の実施例に記載の方法に従って行うことができる。メラニン量の測定はまた、例えば、皮膚モデルに適用して一定期間（例えば１７日間）培養後の皮膚モデルの顕微鏡下観察画像について目視判定又は画像処理判定を行い、皮膚の黒化レベルの相対値を算出することにより行ってもよい。
【００３５】
本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類の相乗作用により、メラニン産生を顕著に抑制することができる。本発明において「相乗効果」とは、上記非ラメラ液晶化合物と上記フェノール類とを併用した場合のメラニン産生抑制レベルが、それぞれ単独で用いた場合のメラニン産生抑制レベルを単純に加算した相加効果を超えていることを意味する。相乗効果は、相加効果に対して典型的には５％以上高く、好ましくは８％以上高い。
【００３６】
その相乗効果により、本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物、及び／又はチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類の配合量を低減しても高いメラニン産生抑制効果を発揮することができる。一実施形態では、本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物を皮膚外用剤の総量に対して０．００１重量％以上、例えば０．０１重量％又は０．０３重量％以上、典型的には０．００１〜０．５重量％、例えば０．００１〜０．１重量％の濃度で含んでもよい。一実施形態では、本発明の皮膚外用剤は、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を皮膚外用剤の総量に対して０．００１重量％以上、例えば０．００３重量％以上又は０．０１重量％以上、典型的には０．００１〜０．５重量％、例えば０．００１〜０．１重量％、０．００１〜０．０５重量％又は０．００１〜０．０１重量％の濃度で含んでもよい。好ましい一実施形態では、本発明の皮膚外用剤は、上記非ラメラ液晶化合物を皮膚外用剤の総量に対して０．００１重量％以上、例えば０．０１重量％以上又は０．０３重量％以上、典型的には０．００１〜０．５重量％、例えば０．００１〜０．１重量％の濃度で含み、かつチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を皮膚外用剤の総量に対して０．００１重量％以上、例えば０．００３重量％以上又は０．０１重量％以上、典型的には０．００１〜０．５重量％、例えば０．００１〜０．１重量％、０．００１〜０．０５重量％又は０．００１〜０．０１重量％の濃度で含む。本発明について上記「重量％」はＷ／Ｖ％（重量／体積％）を意味し、以下、本明細書ではこの単位を単に％と略記することがある。
【００３７】
後述の実施例に記載されているように、０．０３％〜０．１％ＭＧＰＡと併用したグラブリジン、α−アルブチン又はβ−アルブチンは、それぞれ０．００３％、０．０１％、０．０１％という低濃度でも相乗的にメラニン産生を抑制することができる。すなわち、例えば、０．００３％以上のグラブリジンと０．０３％以上のＭＧＰＡの併用により、特に高いメラニン産生抑制効果が得られる。同様に、０．０１％以上のα−アルブチン又はβ−アルブチンと０．０３％以上のＭＧＰＡの併用により、特に高いメラニン産生抑制効果が得られる。そして、それらの配合量はそれぞれ単独で通常使用される量の１／３〜１／１０程度である。したがって本発明では、化粧水などの水分の多い製剤には高配合することが困難である美白成分や酸化されやすく製剤の変色を招きやすいなどの欠点のある美白成分であっても、非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を併用することにより、少ない配合量で高いメラニン産生抑制効果を得られ、効果的な美白用製剤を作製することができる。
【００３８】
本発明の皮膚外用剤は、メラニン産生抑制を目的として皮膚に外部から適用する任意の製剤である。本発明の皮膚外用剤は、化粧料であってもよいし、医薬であってもよい。本発明において医薬は、医薬品と医薬部外品を包含する。本発明の皮膚外用剤は、好ましくは美白用化粧料又は美白用医薬である。「美白用」とは、通常はメラニン産生による皮膚の黒化の予防（黒化防止若しくは軽減）を意味するが、黒化の改善（白色化）も含みうる。本発明はまた、一般式（Ｉ）で表される化合物又はその塩であるメラニン産生抑制作用を有する上記非ラメラ液晶化合物と、チロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類とを有効成分として含む、メラニン産生抑制剤又は美白剤も提供する。さらに、そのメラニン産生抑制剤又は美白剤を有効成分として含む、メラニン産生抑制用の皮膚外用剤も本発明の範囲に含まれる。この皮膚外用剤の詳細、例えば、上記非ラメラ液晶化合物とチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類や皮膚外用剤中のそれらの濃度などは、上記と同様である。
【００３９】
本発明の皮膚外用剤は外用可能な任意の剤形であってよく、例えば、クリーム、乳液、ローション、ゲル剤、エアゾール剤、軟膏、ハップ剤、エッセンス、パック、洗浄剤、浴用剤、ファンデーション等の形態であってよい。
【００４０】
本発明はまた、本発明の皮膚外用剤を用いたメラニン産生抑制方法も提供する。本発明の皮膚外用剤を皮膚に適用することにより、メラノサイトにおけるメラニン産生を抑制することができる。本発明のメラニン産生抑制方法は、異常なメラニン産生亢進やメラニン沈着増加が見られる疾患に対する治療又は予防方法に用いることができる。そのような疾患としては、例えば肝斑や皮膚色素沈着過剰症が挙げられる。皮膚色素沈着過剰症とは、家族性素因、ホルモン、太陽光への曝露、及び皮膚老化等を原因とする、メラニンの蓄積が皮膚に褐色又は有色の斑の外観となって現れる皮膚障害である。本発明のメラニン産生抑制方法はまた、美容のための肌に対する美白方法に用いてもよい。美白方法は、例えば、肌のしみ、そばかす、くすみ等の改善や予防を目的として行うことができる。本発明のメラニン産生抑制方法を適用する対象は哺乳動物であり、好ましくはヒトである。メラニン産生抑制のための本発明の皮膚外用剤の一日当たりの好ましい使用量は、使用する対象、剤形、使用間隔等の要因に依存して変動するが、典型的には、ヒト成人一人の一日当たりの使用量で、全顔であれば約０．１〜３ｇ／日、顔を除く全身であれば約１〜１０ｇ／日であってよい。この一日量は、一度に使用してもよく、２〜４回に分割して使用してもよい。
【実施例】
【００４１】
以下、実施例を用いて本発明をさらに具体的に説明する。但し、本発明の技術的範囲はこれら実施例に限定されるものではない。
【００４２】
［実施例１］  モノＯ−（５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エノイル）グリセロール（ＭＧＰＡ）の合成
【００４３】
【化６】
2016150900.tif 000011
【００４４】
グリセロール０．６５ｇ（７．１ｍｍｏｌ）及び炭酸カリウム０．５９ｇ（４．３ｍｍｏｌ）の乾燥Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（３．５ｍＬ）溶液に、８０℃で５，９，１３−トリメチルテトラデカ−４−エン酸メチル１．０ｇ（３．５ｍｍｏｌ）をゆっくり滴下した。１００℃で１８時間撹拌した後、反応液に１Ｍ塩酸を添加し、エーテルで抽出した。抽出液を飽和重曹水、飽和食塩水で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン混液）で精製することにより、ＭＧＰＡを無色透明液体として得た。
【００４５】
得られた化合物について、１Ｈ−ＮＭＲ測定及び粘度測定を行った結果は以下の通りである。
【００４６】
１Ｈ−ＮＭＲスペクトル（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ＴＭＳ）δ：０．８０−０．９０（ｍ，９Ｈ），１．００−１．７０（ｍ，１５Ｈ），１．９７（ｔｄ，Ｊ＝７．８，１７．０Ｈｚ，２Ｈ），２．１３（ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，１Ｈ，ＯＨ），２．２５−２．４５（ｍ，４Ｈ），２．５５（ｄ，Ｊ＝５．２Ｈｚ，１Ｈ，ＯＨ），３．５０−４．００（ｍ，３Ｈ），４．１０−４．２５（ｍ，２Ｈ），５．０８（ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ，１Ｈ）
粘度：０．４８Ｐａ・ｓ（せん断速度９２  １／ｓ）
【００４７】
［実施例２］  薬剤溶液の調製
ＭＧＰＡを１，３ブチレングリコール（以下、ＢＧと称する；ダイセル化学工業）に懸濁し、０．３％及び１％濃度のＭＧＰＡ溶液（０．３％及び１％ＭＧＰＡ／ＢＧ）を調製した。
【００４８】
グラブリジン（以下、ＧＢと称する；和光純薬工業）をＢＧに懸濁して０．０３％濃度のＧＢ溶液（０．０３％ＧＢ／ＢＧ）を調製した。
【００４９】
α−アルブチン（以下、αＡＢと称する；和光純薬工業）、β−アルブチン（以下、βＡＢと称する；和光純薬工業）、リン酸Ｌ−アスコルビルマグネシウム（以下、ＶＣＰＭＧと称する；和光純薬工業）及びＬ−アスコルビン酸−２−グルコシド（以下、ＡＡ２Ｇと称する；和光純薬工業）を超純水（ミリポア社製超純水装置を用いて調製）に懸濁して、０．１％αＡＢ溶液（０．１％αＡＢ／超純水）、０．１％βＡＢ溶液（０．１％βＡＢ／超純水）、３％ＶＣＰＭＧ溶液（３％ＶＣＰＭＧ／超純水）、３％ＡＡ２Ｇ溶液（３％ＡＡ２Ｇ／超純水）をそれぞれ調製した。
【００５０】
コウジ酸（以下、ＫＡと称する；和光純薬）をエタノール（和光純薬）に懸濁して０．１％ＫＡ溶液（０．１％ＫＡ／エタノール）を調製した。
【００５１】
［実施例３］  メラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデルを用いたメラニン産生抑制効果の評価
メラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデルは、ヒト皮膚の擬似モデルとして美白成分のメラニン産生抑制効果評価用に汎用されている。メラニン産生抑制効果の評価に用いるメラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデルとしてはＭＥＬ−３００（アジア人ドナー；ＭａｔＴｅｋ）を用いた。皮膚三次元モデルの維持用培地としてＥＰＩ−１００−ＬＬＭＭ（ＭａｔＴｅｋ）を用いた。
【００５２】
メラノサイト含有ヒト皮膚三次元モデルを用いた各薬剤のメラニン産生抑制効果の評価は以下のようにして行った。
【００５３】
６ウェルプレートの各ウェルにＥＰＩ−１００−ＬＬＭＭ培地を９００μｌずつ添加した後、各ウェルにＭＥＬ−３００皮膚モデル挿入培養カップを静置し、３７℃、５％ＣＯ２のインキュベーター（Ｔｈｅｒｍｏ  ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）内で１時間培養し、馴化した。新しい６ウェルプレートの各ウェルにステンレスワッシャー（ＭａｔＴｅｋ）を２個重ね置きした後、ＥＰＩ−１００−ＬＬＭＭ培地を５ｍｌずつ添加し、重ね置きしたステンレスワッシャーの上に馴化後のＭＥＬ３００皮膚モデル挿入培養カップを静置した。
【００５４】
他の既存美白成分と組み合わせたＭＧＰＡのメラニン産生抑制効果を評価するため、実施例２で調製した薬剤溶液（０．３％及び１％ＭＧＰＡ／ＢＧ、０．０３％ＧＢ／ＢＧ、０．１％αＡＢ／超純水、０．１％βＡＢ／超純水、０．１％ＫＡ／エタノール、３％ＡＡ２Ｇ／超純水、及び３％ＶＣＰＭＧ／超純水）をＥＰＩ−１００−ＬＬＭＭ培地に溶解又は懸濁し、ＢＧ、エタノール、及び／又は超純水を添加して、表１に示す終濃度と組成の各試料（試料番号２〜２１）を調製した。対照として、ＢＧ、エタノール、及び超純水を混合した試料（表１の試料番号１）も調製した。
【００５５】
【表１】
2016150900.tif 000012
【００５６】
調製した各試料をＭＥＬ３００皮膚モデルの処理に用いた。まず、上記で調製した６ウェルプレートの各ウェル内のＭＥＬ３００皮膚モデル挿入培養カップ内に試料を１００μｌ添加し、３７℃、５％ＣＯ２のインキュベーター内で培養した（各試料につきｎ＝３）。２日毎にカップ内の試料を新鮮なものに交換しながら、１７日間培養した後に位相差顕微鏡（オリンパス、ＩＸ７３）により皮膚モデルの細胞内メラニンを観察し、デジタルカメラ（オリンパス、ＤＰ７３）により観察画像を撮影した。
【００５７】
続いて、バイオプシーパンチ（８ｍｍφ）（東洋紡）を用いて、培養カップ内のＭＥＬ３００皮膚モデルの一部を切り取り、１．５ｍｌエッペンドルフチューブに入れた。ＭＥＬ３００皮膚モデルを含む１．５ｍｌエッペンドルフチューブに１５０μｌの溶解液（１％ＳＤＳ、０．０５％ＥＤＴＡ、１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．５））を添加し、マイクロチューブミキサー（ＭＴ−３６０、ＴＯＭＹ）により撹拌し、得られたＭＥＬ３００溶液を後述のメラニン量測定用の試料とした。
【００５８】
なお対照として、上記試料により処理する前の無処理のＭＥＬ３００皮膚モデル（０日目）を用いて同様に観察画像を撮影し、ＭＥＬ３００溶液を調製した。
【００５９】
検量線作成に用いる標準メラニン溶液を調製するため、１０ｍｇのメラニン（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）に１０ｍｌの上記溶解液を添加し、超音波破砕機（ＶＰ−０５０、ＴＡＩＴＥＣ）により超音波処理してメラニンを溶解させた。得られた１ｍｇ／ｍｌメラニン溶液を、上記溶解液を用いて希釈し、１２．５μｇ／ｍｌ、２５μｇ／ｍｌ、５０μｇ／ｍｌ、１００μｇ／ｍｌ、及び２００μｇ／ｍｌメラニン溶液を調製した。
【００６０】
各ＭＥＬ３００溶液、及び各濃度のメラニン溶液に、５ｍｇ／ｍｌプロテイナーゼＫ（和光純薬）を加え、マイクロチューブミキサー（ＭＴ−３６０、ＴＯＭＹ）により撹拌後、ウォーターバス（Ｔｈｅｒｍｏ  ｍｉｎｄｅｒ、ＴＡＩＴＥＣ）で４５℃で１８時間インキュベートした。次いで、２５μｌの５００ｍＭ炭酸ナトリウム溶液及び５μｌの３０％過酸化水素水を加え、マイクロチューブミキサーにより撹拌した。ウォーターバスで８０℃で３０分インキュベートした後、氷水中で１５分間冷却した。２０μｌのクロロホルム−メタノール混合液（クロロホルム：メタノール＝２：１）を加え、マイクロチューブミキサーにより撹拌後、１０，０００ｇ、１０分間遠心した。遠心終了後、マイクロチューブ内の上清を９６ウェルプレートの各ウェルに移し、吸光度計（Ｖｅｒｉｏｓｃａｎ  ｆｌａｓｈ、Ｔｈｅｒｍｏ  ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）により４０５ｎｍの吸光度を測定した。各濃度のメラニン溶液について測定した吸光度により検量線を作成し、それを用いて各試料で処理したＭＥＬ３００皮膚モデルのメラニン量を算出した。
【００６１】
得られた評価結果を図１〜図７に示す。図１はＭＧＰＡとＧＢの組み合わせ、図２はＭＧＰＡとαＡＢの組み合わせ、図３はＭＧＰＡとβＡＢの組み合わせ、図４はＭＧＰＡとＫＡの組み合わせ、図５はＭＧＰＡとＡＡ２Ｇの組み合わせ、図６はＭＧＰＡとＶＣＰＭＧの組み合わせの効果を示す。図１〜６のそれぞれが、無処理の皮膚モデル（０日目；Ａ）、並びに溶媒のみ（試料１；Ｂ）、ＭＧＰＡ単独（試料２又は３；Ｃ及びＤ）、各既存美白成分単独（試料４、７、１０、１３、１６又は１９；Ｅ）、及びＭＧＰＡと各既存美白成分の併用（試料５、６、８、９、１１、１２、１４、１５、１７、１８、２０又は２１；Ｆ及びＧ）により処理した皮膚モデル（メラニン産生状態）を位相差顕微鏡下で撮影した画像を示している。図７は測定したメラニン量のグラフを示す。
【００６２】
０．０３％及び０．１％ＭＧＰＡのそれぞれ単独での処理（図１Ｃ、Ｄ）は、溶媒処理（試料１；図１Ｂ）に比べてそれぞれ−１２．０μｇ／ｄｉｓｈ及び−１７．１μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。０．００３％ＧＢ単独での処理（図１Ｅ）の場合、溶媒処理に比べて−１０．１μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。一方、０．００３％ＧＢと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図１Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理に比べてそれぞれ−３３．９μｇ／ｄｉｓｈ、−４０．７μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。０．００３％ＧＢと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡを併用した場合に想定される相加効果は、それぞれ−２２．１μｇ／ｄｉｓｈ、−２７．１μｇ／ｄｉｓｈであり、今回得られた結果は相加効果を超えていたことから、ＭＧＰＡおよびＧＢを併用することにより相乗的なメラニン産生抑制効果が得られることが示された（図１及び図７）。
【００６３】
０．０１％αＡＢ単独での処理（図２Ｅ）の場合、溶媒処理（試料１；図２Ｂ）に比べて−２７．１μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。一方、０．０１％αＡＢと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図２Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理に比べてそれぞれ−４６．０μｇ／ｄｉｓｈ、−４８．０μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。０．０１％αＡＢと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡを併用した場合に想定される相加効果は、それぞれ−３９．１μｇ／ｄｉｓｈ、−４４．２μｇ／ｄｉｓｈであり、今回得られた結果は相加効果を超えていたことから、ＭＧＰＡおよびαＡＢを併用することにより相乗的なメラニン産生抑制効果が得られることが示された（図２及び図７）。
【００６４】
０．０１％βＡＢ単独での処理（図３Ｅ）の場合、溶媒処理（試料１；図３Ｂ）に比べて−１７．１μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。一方、０．０１％β−アルブチン（βＡＢ）と０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図３Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理に比べてそれぞれ−４２．７μｇ／ｄｉｓｈ、−４６．２μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらした。０．０１％βＡＢと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡを併用した場合に想定される相加効果は、それぞれ−２９．２μｇ／ｄｉｓｈ、−３４．２μｇ／ｄｉｓｈであり、今回得られた結果は相加効果を超えていたことから、ＭＧＰＡおよびβＡＢを併用することにより相乗的なメラニン産生抑制効果が得られることが示された（図３及び図７）。
【００６５】
一方、ＫＡ、ＡＡ２Ｇ、又はＶＣＰＭＧとＭＧＰＡの併用処理では、溶媒処理に比べてメラニン産生量は低減したものの、相加効果を超える相乗的なメラニン産生抑制効果は見られなかった。０．０１％ＫＡと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図４Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理（試料１；図４Ｂ）に比べてそれぞれ−１５．５μｇ／ｄｉｓｈ及び−２４．６μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらしたが、それは０．０１％ＫＡ単独での処理（図４Ｅ）（−７．４μｇ／ｄｉｓｈの低減）と０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡ単独処理（図４Ｃ、Ｄ）を加算した効果（それぞれ−１９．４μｇ／ｄｉｓｈ及び−２４．５μｇ／ｄｉｓｈ）と比較して相乗的な抑制ではなかった（図４および図７）。同様に、０．３％ＡＡ２Ｇと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図５Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理（試料１；図５Ｂ）に比べてそれぞれ−１２．７μｇ／ｄｉｓｈ、−１６．９μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらしたが、それは０．３％ＡＡ２Ｇ単独での処理（図５Ｅ）（−３．０μｇ／ｄｉｓｈの低減）と０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡ単独処理（図５Ｃ、Ｄ）を加算した効果（それぞれ−１５．０μｇ／ｄｉｓｈ、−２０．１μｇ／ｄｉｓｈ）と比較して相乗的な抑制ではなかった（図５および図７）。さらに、０．３％ＶＣＰＭＧと０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡでの併用処理（図６Ｆ、Ｇ）は、溶媒処理（試料１；図６Ｂ）に比べてそれぞれ−１１．６μｇ／ｄｉｓｈ、−２１．１μｇ／ｄｉｓｈのメラニン産生量低減をもたらしたが、それは０．３％ＶＣＰＭＧ単独での処理（図６Ｅ）（−１．２μｇ／ｄｉｓｈの低減）と０．０３％又は０．１％ＭＧＰＡ単独処理（図６Ｃ、Ｄ）を加算した効果（それぞれ−１３．２μｇ／ｄｉｓｈ、−１８．３μｇ／ｄｉｓｈ）と比較して相乗的な抑制ではなかった（図６および図７）。すなわち、既存の美白成分とＭＧＰＡとの併用であっても必ずしも相乗効果をもたらさないことが示された。
【００６６】
以上記載したように、ＭＧＰＡとＧＢ、ＭＧＰＡとαＡＢ、又はＭＧＰＡとβＡＢを併用した場合、相加効果を超える相乗的なメラニン産生抑制効果が得られた。このことから、ＭＧＰＡとチロシナーゼ阻害活性を有するフェノール類を併用することにより、各々単独で使用する場合よりも皮膚でのメラニン産生量を低減することができ、その結果、優れた美白効果をもたらすことが示された。
【００６７】
［実施例４］
処方例１：皮膚外用クリーム（１）
表２記載の成分（１）〜（１１）を８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（１２）〜（２０）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら４０℃まで冷却し、さらに３０℃まで攪拌冷却してクリームを得た。
【００６８】
【表２】
2016150900.tif 000013
【００６９】
［実施例５］
処方例２：皮膚外用クリーム（２）
表３記載の成分（１）〜（１０）を８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（１１）〜（２０）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら４０℃まで冷却し、さらに３０℃まで攪拌冷却してクリームを得た。
【００７０】
【表３】
2016150900.tif 000014
【００７１】
［実施例６］
処方例３：皮膚外用クリーム（３）
表４記載の成分（１）〜（１０）を８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（１１）〜（２０）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら４０℃まで冷却し、さらに３０℃まで攪拌冷却してクリームを得た。
【００７２】
【表４】
2016150900.tif 000015
【００７３】
［実施例７］
処方例４：皮膚外用乳液（１）
表５記載の成分（１）に（２）を加え、８０℃に加熱溶解した。成分（３）〜（９）を加え、８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（１０）〜（１８）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら３０℃まで冷却した。さらに、成分（１９）及び（２０）を（２１）に加えて攪拌溶解したものを加え、攪拌冷却して乳液を得た。
【００７４】
【表５】
2016150900.tif 000016
【００７５】
［実施例８］
処方例５：皮膚外用乳液（２）
表６記載の成分（１）に（２）を加え、８０℃に加熱溶解した。成分（３）〜（８）を加え、８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（９）〜（１８）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら３０℃まで冷却した。さらに、成分（１９）及び（２０）を（２１）に加えて攪拌溶解したものを加え、攪拌冷却して乳液を得た。
【００７６】
【表６】
2016150900.tif 000017
【００７７】
［実施例９］
処方例６：皮膚外用乳液（３）
表７記載の成分（１）に（２）を加え、８０℃に加熱溶解した。成分（３）〜（８）を加え、８０℃に加熱溶解し油相とした。成分（９）〜（１８）を７０℃に加熱溶解し水相とした。油相に水相を徐々に加え乳化し、攪拌しながら３０℃まで冷却した。さらに、成分（１９）及び（２０）を（２１）に加えて攪拌溶解したものを加え、攪拌冷却して乳液を得た。
【００７８】
【表７】
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【産業上の利用可能性】
【００７９】
本発明は、美白用製品の開発に用いることができる。本発明に係る皮膚外用剤は、しみやくすみの抑制効果、肌を明るくする効果等をもたらすために利用することができる。本発明の皮膚外用剤では、所定の美白成分を組み合わせることにより、個々の美白成分単独よりもメラニン産生を顕著に抑制できる相乗効果をもたらすことができ、それにより、従来よりも少ない配合量の美白成分で高い美白効果を発揮することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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