(57)【要約】【課題】ころの軸方向端面とこれに対向する保持器の内側面との間における潤滑油の流通性を高め、潤滑油の撹拌抵抗による昇温を抑制することができるころ軸受を提供する。【解決手段】内輪と、外輪と、複数のころ１３と、保持器１４とを備え、ころ１３の軸方向端面１３ａに対向する保持器１４の内側面２１ａに、保持器１４の径方向外端縁２１ｂから径方向内方へ形成された第１の凹部３１と、保持器１４の径方向内端縁２１ｃから径方向外方へ形成された第２の凹部３２とが設けられ、保持器１４の内側面２１ａ及びころ１３の軸方向端面１３ａの少なくとも一方に、第１の凹部３１と第２の凹部３２とを連通させる第３の凹部３３が設けられ、第１の凹部３１における保持器回転方向Ｘ１の後方側の端縁が、径方向外側ほど、当該ころ軸受１０の中心を通る径方向線Ｙ１に対して保持器回転方向Ｘ１後方に位置するように傾斜している。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動可能に配置された複数のころと、複数の前記ころの周方向の間隔を保持する保持器と、を備えるころ軸受であって、
前記ころの軸方向端面に対向する前記保持器の内側面に、前記保持器の径方向外端縁から径方向内方へ形成された第１の凹部と、前記保持器の径方向内端縁から径方向外方へ形成された第２の凹部とが設けられ、
前記保持器の内側面及び前記ころの軸方向端面の少なくとも一方に、前記第１の凹部と前記第２の凹部とを連通させる第３の凹部が形成され、
前記第１の凹部における保持器回転方向の後方側の端縁が、径方向外側ほど、当該ころ軸受の中心を通る径方向線に対して保持器回転方向後方に位置するように傾斜している、ころ軸受。
【請求項２】
前記第１の凹部は、径方向外側ほど周方向の幅が拡大している、請求項１に記載のころ軸受。
【請求項３】
前記第１の凹部は、径方向外側ほど軸方向の深さが拡大している、請求項１又は請求項２に記載のころ軸受。
【請求項４】
前記第２の凹部は、径方向内側ほど周方向の幅が拡大している、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のころ軸受。
【請求項５】
前記第３の凹部は、前記ころの軸方向端面に形成され、前記第１の凹部の径方向内端部及び前記第２の凹部の径方向外端部が、前記第３の凹部と重複している、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のころ軸受。
【請求項６】
前記第３の凹部は、前記保持器の内側面に形成されている、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のころ軸受。
【請求項７】
内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動可能に配置された複数のころと、複数の前記ころの周方向の間隔を保持する保持器と、を備えるころ軸受であって、
前記ころの軸方向端面に対向する前記保持器の内側面の径方向幅よりも大きいころ径方向の長さ寸法を有し、かつ、前記ころの自転の過程で、その長さ方向の両端部が前記保持器の内側面から径方向外側及び内側へ同時に突出する凹部が、前記ころの軸方向端面に形成される、ころ軸受。
【請求項８】
前記凹部は、長さ方向の両端部において、ころ回転方向の後方側の端縁が、ころ径方向外側ほど、ころ中心を通る径方向線に対してころ回転方向後方側に位置するように傾斜している、請求項７に記載のころ軸受。
【請求項９】
前記凹部は、長さ方向の両端部において、ころ径方向外側ほどころ周方向の幅が拡大している、請求項７又は請求項８に記載のころ軸受。
【請求項１０】
前記凹部は、その長さ方向の両端部が、ころの軸方向端面における外周縁よりもころ径方向の内側に配置されている、請求項７〜請求項９のいずれか１項に記載のころ軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、円筒ころ軸受などのころ軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の主軸など各種回転軸を支持する転がり軸受として、内輪及び外輪と、これらの間に転動可能に設けられた複数の円筒ころと、複数の円筒ころの周方向の間隔を保持する保持器とを備えた円筒ころ軸受が知られている（例えば、特許文献１及び２参照）。また、このような円筒ころ軸受の潤滑には、オイルエア潤滑又はオイルミスト潤滑などの潤滑方法が採用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平８−２００３７６号公報
【特許文献２】特開２００４−１４４２４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような円筒ころ軸受は、円筒ころの軸方向端面とこれに対向する保持器の内側面とが摺接するため、これらの間を適切に潤滑することが望まれる。
上記特許文献１記載の発明は、円筒ころの軸方向端面に対向する保持器の内側面に、油溜まりとなる凹部を備え、この凹部内の潤滑油によって円筒ころの軸方向端面と保持器の内側面との間の潤滑を促進している。また、円筒ころの軸方向端面の中心には製造の過程で凹部が形成されることがあり、この凹部も油溜まりとなる。
【０００５】
しかしながら、上記のような油溜まりによって、円筒ころの軸方向端面と保持器の内側面との間から潤滑油が抜けにくくなるため、潤滑油の撹拌抵抗が増大し、却って円筒ころ軸受の昇温が大きくなるおそれがある。また、保持器の回転速度は内輪の回転速度に比べて低く、潤滑油に作用する遠心力も小さいので、上記のような油溜まりが形成されていない場合であっても、円筒ころの軸方向端面と保持器の内側面との間から潤滑油が抜けにくく、撹拌抵抗の増大に起因して円筒ころ軸受の昇温が大きくなる可能性がある。
【０００６】
一方、特許文献２には、保持器の内側面に形成した突部を円筒ころの軸方向端面に当接させることによって、円筒ころの軸方向端面と保持器の内側面との間に隙間を形成し、当該隙間に潤滑油を供給し易くするとともに、当該隙間から潤滑油を排出し易くする技術が開示されている。
しかしながら、保持器の内側面は、突部のみにおいて円筒ころの軸方向端面に接触するため、両者の接触面積が小さくなり、接触面圧の増加による発熱が問題になる可能性がある。
【０００７】
本発明は、以上の実情に鑑みてなされたものであり、ころの軸方向端面とこれに対向する保持器の内側面との間の潤滑油の流通性能を高め、ころ軸受の昇温を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動可能に配置された複数のころと、複数の前記ころの周方向の間隔を保持する保持器と、を備えるころ軸受であって、前記ころの軸方向端面に対向する前記保持器の内側面に、前記保持器の径方向外端縁から径方向内方へ形成された第１の凹部と、前記保持器の径方向内端縁から径方向外方へ形成された第２の凹部とが設けられ、前記保持器の内側面及び前記ころの軸方向端面の少なくとも一方に、前記第１の凹部と前記第２の凹部とを連通させる第３の凹部が形成され、前記第１の凹部における保持器回転方向の後方側の端縁が、径方向外側ほど、当該ころ軸受の中心を通る径方向線に対して保持器回転方向後方に位置するように傾斜しているものである。
【０００９】
この構成によれば、ころ軸受の回転に伴って保持器が回転すると、その遠心力によって、第２の凹部に浸入した潤滑油が第３の凹部を経て第１の凹部から径方向外方へ排出される。したがって、ころの軸方向端面と保持器の内側面との間の潤滑油の流通性を高めることができ、当該間を潤滑油によって潤滑しつつ当該間における潤滑油の滞留を抑制し、撹拌抵抗によるころ軸受の昇温を抑制することができる。さらに、第１の凹部における保持器回転方向の後方側の端縁が、径方向外側ほど、ころ軸受の中心を通る径方向線に対して保持器回転方向後方に位置するように傾斜しているので、第１の凹部内の潤滑油は、第１の凹部の保持器回転方向後方側の端縁に押されることによって径方向外方へ向く力が作用し、第１の凹部からの排出が促進される。したがって、ころの軸方向端面と保持器の内側面との間における潤滑油の滞留をより確実に抑制することができる。また、上記構成によれば、特許文献２に記載の技術と比較して、ころの軸方向端面と保持器の内側面との接触面積を確保し易いので、両者の接触面圧の増加に起因する発熱も抑制することができる。
【００１０】
前記第１の凹部は、径方向外側ほど周方向の幅が拡大していることが好ましい。
このような構成によって、第１の凹部内の潤滑油の排出をより促進することができる。
【００１１】
前記第１の凹部は、径方向外側ほど軸方向の深さが拡大していることが好ましい。
このような構成によっても、第１の凹部内の潤滑油の排出をより促進することができる。
【００１２】
前記第２の凹部は、径方向内側ほど周方向の幅が拡大していることが好ましい。
このような構成によって、保持器の径方向内側の潤滑油を第２の凹部内へ浸入させ易くすることができ、さらに浸入した第２の凹部内の潤滑油を集めて第３の凹部に導入し、第３の凹部及び第１の凹部を介して潤滑油を排出し易くすることができる。
【００１３】
前記第３の凹部は、前記ころの軸方向端面に形成され、第１の凹部の径方向内端部及び第２の凹部の径方向外端部が、前記第３の凹部と重複していることが好ましい。
このような構成によって、第１の凹部と第２の凹部とが直接的に接続されていなくても、ころに形成された第３の凹部によって第１の凹部と第２の凹部とを連通させることができる。また、ころの軸方向端面には、製造の過程で凹部が形成されることがあり、この凹部を第３の凹部として利用すれば、新たな加工を行うことなく第１の凹部と第２の凹部とを連通させることができる。
【００１４】
前記第３の凹部は、前記保持器の内側面に形成されていてもよい。
このような構成によって、第１の凹部と第２の凹部とを直接的に連通させることができる。
【００１５】
本発明は、内輪と、外輪と、前記内輪及び前記外輪の間に転動可能に配置された複数のころと、複数の前記ころの周方向の間隔を保持する保持器と、を備えるころ軸受であって、
前記ころの軸方向端面に対向する前記保持器の内側面の径方向幅よりも大きいころ径方向の長さ寸法を有し、かつ、前記ころの自転の過程で、その長さ方向の両端部が前記保持器の内側面から径方向外側及び内側へ同時に突出する凹部が、前記ころの軸方向端面に形成されたものである。
【００１６】
この構成によれば、ころの軸方向端面に形成された凹部が、保持器の内側面から径方向外側及び内側に突出したとき、潤滑油は、前記凹部を介して保持器の径方向内側と径方向外側との間で流通し易くなる。これによって、ころの軸方向端面と保持器の内側面との間の潤滑油の流通性を高めることができ、当該間を潤滑しつつ当該間における潤滑油の滞留を抑制し、撹拌抵抗によるころ軸受の昇温を抑制することができる。なお、ころの「自転」とは、ころの中心を回転軸心とする回転をいう。
【００１７】
前記凹部は、長さ方向の両端部において、ころ回転方向の後方側の端縁が、ころ径方向外側ほど、ころ中心を通る径方向線に対してころ回転方向後方側に位置するように傾斜していることが好ましい。
このような構成によって、ころの回転に伴って、潤滑油が、凹部の長さ方向の両端部におけるころ回転方向の後方側の端縁に押されることによって、ころ径方向外方へ向く力が作用し、凹部からの潤滑油の排出が促進される。そのため、ころの軸方向端面と保持器の内側面との間の潤滑油の滞留を抑制することができる。
【００１８】
前記凹部は、長さ方向の両端部において、ころ径方向の外側ほどころ周方向の幅が拡大していることが好ましい。
このような構成によって、凹部の長さ方向の両端部を介して、凹部内に潤滑油を浸入し易くし、かつ、凹部から潤滑油を排出し易くすることができる。
【００１９】
前記凹部は、その長さ方向の両端が、ころの軸方向端面における外周縁よりもころ径方向の内側に配置されていることが好ましい。
一般に、ころ軸受のころは、その軸方向端面が内輪又は外輪に形成された鍔部に当接することによって軸方向の位置が規制される。上記のように凹部の長さ方向の両端が、ころの軸方向端面における外周縁よりもころ径方向の内側に配置されていることによって、ころの外周部と鍔部との接触面積を十分に確保することができ、鍔部によるころの位置規制も好適に行うことができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、ころの軸方向端面とこれに対向する保持器の内側面との間の潤滑油の流通性能を高め、ころ軸受の昇温を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１の実施形態に係るころ軸受の断面図である。
【図２】図１のＡ矢視方向から見た保持器の側面図である。
【図３】図２のＢ−Ｂ線におけるころ軸受の断面図である。
【図４】図２のＣ矢視図である。
【図５】第１の凹部を拡大して示す図である。
【図６】第２の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図である。
【図７】第３の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図である。
【図８】第４の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図である。
【図９】図８のＤ−Ｄ線におけるころ軸受の断面図である。
【図１０】第５の実施形態に係るころ軸受のころの側面図である。
【図１１】図１０のＥ−Ｅ線におけるころ軸受の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、添付図面を参照しつつ、本発明のころ軸受の実施形態を詳細に説明する。
［第１の実施形態］
図１は、第１の実施形態に係るころ軸受の断面図である。
第１の実施形態に係るころ軸受１０は、複列円筒ころ軸受であり、実施形態に係る転がり軸受１０は、複列円筒ころ軸受であり、内輪１１と、外輪１２と、転動体１３と、保持器１４とを有している。
【００２３】
なお、本明細書において、単に「径方向」、「軸方向」、「周方向」という場合は、それぞれ円筒ころ軸受１０の「径方向」（内外輪１１，１２の直径方向）、「軸方向」（内外輪１１，１２の中心軸に沿った方向）、「周方向」（内外輪１１，１２の外周面に沿った方向）を意味している。また、「回転方向」という場合には、円筒ころ軸受１０の内輪１１又は外輪１２の回転方向を意味する。また、「ころ径方向」、「ころ周方向」という場合は、それぞれ転動体１３としての円筒ころの「径方向」（円筒ころの直径方向）、円筒ころの「周方向」（円筒ころの外周面に沿った方向）を意味している。また、「ころ回転方向」という場合は、円筒ころが自転する方向を意味している。
【００２４】
内輪１１は、外周部に複列の軌道面１１ａを備えている。また、内輪１１は、所謂鍔付き内輪であり、複列の軌道面１１ａ間に中鍔部１１ｂを備え、各軌道面１１ａの軸方向外側に外鍔部１１ｃを備えている。内輪１１は、例えば工作機械の主軸の外周面に嵌合され、主軸と一体的に回転する。
【００２５】
外輪１２は、内周部に複列の軌道面１２ａを備えている。外輪１２は、所謂鍔無し外輪であり、例えば工作機械のハウジングの内面に嵌合される。
転動体１３は、円筒ころとされている。この円筒ころ１３は、内輪１１の軌道面１１ａと外輪１２の軌道面１２ａとの間に設けられ、軌道面１１ａ，１２ａ上を転動する。
内輪１１、外輪１２、及び円筒ころ１３は、例えば軸受鋼からなる。
【００２６】
図２は、図１のＡ矢視方向から見た保持器の側面図である。図１及び図２に示すように、保持器１４は、金属又は合成樹脂によって形成され、軸方向に並べて一対設けられている。各保持器１４は、所謂冠型の保持器とされ、環状部２１と、柱部２２とを備えている。環状部２１は円環状に形成されている。柱部２２は、環状部２１の周方向複数箇所から軸方向に突出する。複数の柱部２２は周方向に等間隔で配置されている。周方向に隣合う柱部２２の間はポケットとされ、このポケット内に円筒ころ１３が保持される。
【００２７】
図１に示すように、一対の保持器１４は、環状部２１同士が背中合わせになるように配置され、各柱部２２が、軸方向外方へ向けて突出するように配置されている。また、一方の保持器１４と他方の保持器１４とは、複数の円筒ころ１３の配設ピッチの半分だけ周方向に位相をずらして配置されている。保持器１４は、内輪１１の回転に伴って円筒ころ１３が軌道面１１ａ，１２ａ上を転動することで、内輪１１よりも低速で内輪１１と同じ方向に回転する。
【００２８】
図３は、図２のＢ−Ｂ線におけるころ軸受の断面図、図４は、図２のＣ矢視図である。
円筒ころ１３の軸方向端面１３ａにおける中心Ｏ（以下、「ころ中心Ｏ」ともいう）には、円形状の凹部（第３の凹部）３３が形成されている。この第３の凹部３３は、一般に円筒ころ１３の研磨の容易化等の製造上の観点から形成される。一方、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａに対向する保持器１４の環状部２１の内側面２１ａには、２つの凹部（第１の凹部３１及び第２の凹部３２）が形成されている。
【００２９】
第１の凹部３１は、環状部２１の径方向外端縁２１ｂからころ中心Ｏに向けて径方向内方へ形成されている。したがって、第１の凹部３１は、環状部２１の径方向外端縁２１ｂにおいて径方向外方へ開放している。また、第１の凹部３１は、径方向外側ほど周方向の幅が拡大している。図３に示すように、第１の凹部３１は、径方向外側ほど深くなるように底面が傾斜している。また、図４に示すように、第１の凹部３１は、周方向中央部で深く、周方向両側が浅くなるように、底面が円弧状に湾曲している。
【００３０】
図２に示すように、第２の凹部３２は、環状部２１の径方向内端縁２１ｃからころ中心Ｏに向けて径方向外方へ形成されている。したがって、第２の凹部３２は、環状部２１の径方向内端縁２１ｃにおいて径方向内方へ開放している。また、第２の凹部３２は、径方向内側ほど周方向の幅が拡大している。図３に示すように、第２の凹部３２は、径方向内側ほど深くなるように底面が傾斜している。また、第２の凹部３２は、第１の凹部３１と同様に、周方向中央部で深く、周方向両側が浅くなるように、底面が円弧状に湾曲している。
【００３１】
図５は、第１の凹部を拡大して示す図である。第１の凹部３１は、周方向両側の端縁が円弧状に湾曲している。両端縁３１ａ，３１ｂは、径方向内方に向かうに従って互いに接近し、径方向の内端部で接続されている。図５の直線Ｙ１は、円筒ころ軸受１０の軸心を通る径方向線である。また、矢印Ｘ１は、保持器１４の回転方向を示す。回転方向Ｘ１の後方側（図５の左側）にある第１の凹部３１の端縁３１ａは、径方向線Ｙ１に対して径方向外側ほど回転方向Ｘ１後方側に位置するように傾斜している。逆に、回転方向Ｘ１の先方側（図５の右側）にある第１の凹部３１の端縁３１ｂは、径方向線Ｙ１に対して径方向外側ほど回転方向Ｘ１の先方側に位置するように傾斜している。
【００３２】
第１の凹部３１と第２の凹部３２とは、径方向に関してほぼ対称形状に形成されている。
図２及び図３に示すように、第１の凹部３１の径方向内端部は、円筒ころ１３の第３の凹部３３と重複している。同様に、第２の凹部３２の径方向外端部は、円筒ころ１３の第３の凹部３３に重複している。したがって、第１の凹部３１と第２の凹部３２とは、径方向に離れて配置されているが、第３の凹部３３を介して互いに連通している。
【００３３】
図１に示すように円筒ころ軸受１０は、オイルエア潤滑やオイルミスト潤滑によって潤滑油が供給される。特に、内輪１１と円筒ころ１３との転がり接触部、外輪１２と円筒ころ１３との転がり接触部、円筒ころ１３と保持器１４との摺接部等に潤滑油が供給される。内輪１１と円筒ころ１３との間の転がり接触部に供給された潤滑油は、内輪１１の回転に伴う遠心力で径方向外方へ飛散する（図３の矢印ａ参照）。このとき、潤滑油は、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａと保持器１４の内側面２１ａとの間の摺接面にも供給される。
【００３４】
保持器１４の径方向内側には、第２の凹部３２が形成されているので、内輪１１から径方向外方へ飛散した潤滑油は、第２の凹部３２を介して円筒ころ１３の軸方向端面１３ａと保持器１４の内側面２１ａとの間に浸入し易くなっている。
第２の凹部３２内の潤滑油は、保持器１４の回転による遠心力で、第３の凹部３３に入り込み、さらに第１の凹部３１にも入り込む。そのため、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａと保持器１４の内側面２１ａとの間の摺接面が潤滑油によって潤滑される。そして、第１の凹部３１内の潤滑油は、保持器１４の回転による遠心力で径方向外方へ飛散し、第１の凹部３１から排出される（図３の矢印ｂ参照）。
【００３５】
以上のように、第１〜第３の凹部３１〜３３によって潤滑油の流路が形成され、保持器１４の径方向内側から径方向外側への潤滑油の流通性が高まるので、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａと保持器１４の内側面２１ａとの間に潤滑油が滞留し難くなり、潤滑油の撹拌抵抗の増大に起因する円筒ころ軸受１０の昇温を抑制することができる。
【００３６】
図５に示すように、第１の凹部３１は、保持器１４の回転方向Ｘ１後方側の端縁３１ａが、径方向外側ほど回転方向Ｘ１後方側に位置するように傾斜しているので、第１の凹部３１内の潤滑油（液滴を符号αで示す）は、端縁３１ａから回転方向Ｘ１に沿った力が付与されたときに、端縁３１ａの傾斜に沿う方向ｃの力が作用する。これにより、第１の凹部３１からの潤滑油αの排出がより促進される。
【００３７】
第１の凹部３１は、径方向外側ほど周方向の幅が拡大しているので、潤滑油を第１の凹部３１から排出し易くすることができる。
また、図２に示すように、第２の凹部３２は、径方向内側ほど周方向の幅が拡大しているので、潤滑油を第２の凹部３２内に浸入し易くすることができる。また、第２の凹部３２は、ころ中心Ｏ側ほど周方向の幅が縮小しているので、浸入した潤滑油をころ中心Ｏに配置された第３の凹部３３に導くことができ、第３の凹部３３及び第１の凹部３１を介した潤滑油の排出を促進することができる。
【００３８】
［第２の実施形態］
図６は、第２の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図である。
第２の実施形態では、第１の凹部３１及び第２の凹部３２の形状が、第１の実施形態とは異なっている。具体的には、第１の凹部３１の周方向両側の端縁が直線状に形成され、第１の凹部３１が全体として三角形状に形成されている。同様に、第２の凹部３２の周方向両側の端縁も直線状に形成され、全体として第２の凹部３２が略三角形状に形成されている。その他の構成及び作用効果は、第１の実施形態と同様である。
【００３９】
［第３の実施形態］
図７は、第３の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図である。
第３の実施形態では、第１の凹部３１及び第２の凹部３２の端縁の形状は、第２の実施形態と同様であるが、各凹部３１，３２の内部には、凹部３１，３２の底面から突出する陸部３１ｃ，３２ｃが形成されることによって第１及び第２の凹部３１，３２の形状が実質的にＶ字形状（二股形状）に形成されている。そのため、第１及び第２の凹部３１，３２の周方向の幅は略一定となっている。その他の構成は第２の実施形態と同様である。
【００４０】
［第４の実施形態］
図８は、第４の実施形態に係るころ軸受の保持器の側面図、図９は、図８のＤ−Ｄ線におけるころ軸受の断面図である。
第４の実施形態では、第１の凹部３１及び第２の凹部３２の形状は、第１の実施形態と同様であるが、第３の凹部の構成が第１の実施形態と異なっている。具体的に、本実施形態の第３の凹部３３Ａは、円筒ころ１３に形成されず、保持器１４の内側面２１ａに形成されている。第３の凹部３３Ａは、径方向に沿って延び、その両端部が第１の凹部３１の径方向内端部と第２の凹部３２の径方向外端部とに接続されている。また、第３の凹部３３Ａは、第１の凹部３１及び第２の凹部３２よりも、周方向の幅が狭くなっている。
【００４１】
以上の構成により、第２の凹部３２から第３の凹部３３Ａを介して第１の凹部３１へと繋がる流路が形成され、この流路によって保持器１４の径方向内側と径方向外側との間で潤滑油を流通させることができ、第１の実施形態と同様の作用効果を奏する。なお、本実施形態において、保持器１４の内側面２１ａの第３の凹部３３Ａとともに、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａにも第１の実施形態と同様の第３の凹部３３が形成されていてもよい。
【００４２】
［第５の実施形態］
図１０は、第５の実施形態に係るころ軸受のころの側面図、図１１は、図１０のＥ−Ｅ線におけるころ軸受の断面図である。
第５の実施形態では、保持器１４の内側面２１ａに第１の凹部３１及び第２の凹部３２が形成されておらず、これに代わる第４の凹部３４と第５の凹部３５とが円筒ころ１３の軸方向端面１３ａに形成されている。具体的に、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａには、第１の実施形態と同様の第３の凹部３３が形成されている。そして、この第３の凹部３３のころ径方向の外側に第４の凹部３４と第５の凹部３５とがそれぞれ形成されている。
【００４３】
第３の凹部３３、第４の凹部３４、及び第５の凹部３５は、ころ径方向に並べて形成され、互いに接続されている。図１１に示すように、第３〜第５の凹部３３〜３５の全体のころ径方向の長さＬは、保持器１４の径方向の幅Ｗよりも大きい寸法に設定されている。また、第３〜第５の凹部３３〜３５のころ径方向の長さＬは、円筒ころ１３の直径よりも小さく、その両端部は、円筒ころ１３の外周縁よりもころ径方向の内側に配置されている。その結果、図１０に示すように、第４の凹部３４及び第５の凹部３５は、内輪１１の中鍔部１１ｂにはかかっておらず、円筒ころ１３の軸方向端面１３ａには、中鍔部１１ｂとの当接面が十分に確保されている。
【００４４】
第４の凹部３４及び第５の凹部３５は、第３の凹部３３側においては、当該第３の凹部３３と略同じ深さに形成され、ころ径方向の外端部において、徐々に浅くなるように形成されている。
【００４５】
円筒ころ１３が内輪１１及び外輪１２の軌道面１１ａ，１２ａ上を転動することによって、ころ中心Ｏ回りに矢印Ｘ２方向に回転（自転）すると、その過程で第４の凹部３４の一部と第５の凹部３５の一部とが、保持器１４よりも径方向外側及び径方向内側に同時に突出する。そのため、保持器１４の径方向内側と径方向外側との間には、第３〜第５の凹部３３〜３５によって流路が形成され、この流路によって円筒ころ１３の軸方向端面１３ａと保持器１４の内側面２１ａとの間の潤滑油の流通性が高められる。そのため、潤滑油の撹拌抵抗による円筒ころ軸受１０の昇温を抑制することができる。
【００４６】
第４の凹部３４及び第５の凹部３５は、ころ回転方向Ｘ２の後方側の端縁３４ａ，３５ａが、ころ径方向外側ほど、ころ中心Ｏを通る径方向線Ｙ２に対してころ回転方向Ｘ２の後方側に位置するように傾斜している。そのため、円筒ころ１３の回転に伴って、潤滑油が、第４の凹部３４及び第５の凹部３５のころ回転方向Ｘ２の後方側の端縁３４ａ，３５ａに押されることによって、ころ径方向外方へ向く力が作用し、第４の凹部３４及び第５の凹部３５からの潤滑油の排出が促進される。そのため、円筒ころ１３の軸方向端面と保持器１４の内側面２１ａとの間の潤滑油の滞留を抑制することができる。
【００４７】
また、第４の凹部３４及び第５の凹部３５は、いずれもころ周方向の幅が、ころ径方向の外側ほど拡大している。これにより、各凹部３４，３５に対する潤滑油の浸入と排出とを行い易くすることができる。
【００４８】
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内において適宜変更可能である。
ころ軸受は、冠型の保持器に限らず、柱部の両端に円環部を有する保持器を備えていてもよい。また、ころ軸受は、円筒ころ軸受に限らず、円錐ころ軸受や自動調心ころ軸受であってもよい。また、ころ軸受は、複列に限らず、単列であってもよい。
【００４９】
ころ軸受は、工作機械用の主軸の支持用として用いるに限らず、他の機械装置の回転軸の支持用として用いることができる。ただし、工作機械においては高速回転性能が求められ、潤滑油の撹拌抵抗によるころ軸受の昇温が特に問題となるため、上述した凹部の構成を適用することがより好適である。また、ころ軸受は、外輪が固定で内輪が回転する環境だけでなく、内輪が固定で外輪が回転する環境や、内輪及び外輪が共に回転する環境において使用することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１０：ころ軸受、１１：内輪、１２：外輪、１３：円筒ころ、１３ａ：軸方向端面、１４：保持器、２１ａ：内側面、２１ｂ：径方向外端縁、２１ｃ：径方向内端縁、３１：第１の凹部、３１ａ：端縁、３２：第２の凹部、３３：第３の凹部、３４：第４の凹部、３５：第５の凹部、Ｌ：凹部の長さ、Ｏ：ころ中心、Ｗ：保持器の径方向幅、Ｘ１：保持器の回転方向、Ｘ２：ころの回転方向、Ｙ１：ころ軸受の径方向線、Ｙ２：ころの径方向線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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