(57)【要約】【課題】確認装置の持ち込みおよび接続の手間を生じさせることなく、外部機器と無線通信機器とが通信する電波の強度を確認することができる給湯機を提供する。【解決手段】貯湯式給湯機１は、電波による無線通信をＨＥＭＳコントローラ２と行うための無線通信アダプタ８と、無線通信アダプタ８に有線接続される制御装置６と、制御装置６に有線接続されるリモコン７と、を備える。リモコン７は、表示部７ａを有する。制御装置６は、ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度の情報を表示部７ａに表示させる。【選択図】図１
2016200350.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電波による無線通信を外部機器と行うための無線通信アダプタと、
前記無線通信アダプタに有線接続される制御装置と、
前記制御装置に有線接続されるリモコンと、
を備え、
前記リモコンは、表示部を有し、
前記制御装置は、前記外部機器と前記無線通信アダプタとが通信する電波の強度の情報を前記表示部に表示させる給湯機。
【請求項２】
前記リモコンは、前記外部機器と前記無線通信アダプタとが通信する電波の強度が規定レベル未満の場合に、音声による注意報知を行う音声報知手段を有する請求項１に記載の給湯機。
【請求項３】
前記音声報知手段による注意報知の実施有無を設定する注意報知設定手段を備える請求項２に記載の給湯機。
【請求項４】
前記音声報知手段は、注意報知を開始してから第１の時間経過後に注意報知を停止し、注意報知の停止から第２の時間経過後において前記外部機器と前記無線通信アダプタとが通信する電波の強度が規定レベル未満の場合に、注意報知を再開する請求項２または請求項３に記載の給湯機。
【請求項５】
前記音声報知手段は、前記外部機器と前記無線通信アダプタとが無線通信を行うための設定が行われてから第３の時間経過後までの期間のみ、前記外部機器と前記無線通信アダプタとが通信する電波の強度が規定レベル未満の場合に、音声による注意報知を行う請求項２から請求項４までの何れか１項に記載の給湯機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯機に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、給湯機と給湯機に接続されたＨＥＭＳコントローラとを備える給湯システムが記載されている。給湯機とＨＥＭＳコントローラ等の外部機器とは、例えば電波による無線通信を行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１７１１８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
外部機器と電波による無線通信を行う給湯機には、無線通信機器が設けられる。外部機器と無線通信機器とは、十分な強度の電波による通信を行う必要がある。外部機器と無線通信機器とは、良好な電波環境に設置する必要がある。外部機器および無線通信機器は、設置位置を移動すると、電波環境が悪化する可能性がある。電波環境が悪化すると、電波の強度が不十分になる可能性がある。
【０００５】
例えば工事業者が外部機器および無線通信機器を設置する際、外部機器と無線通信機器とが通信する電波の強度を確認する必要がある。特許文献１に記載の給湯システムでは、電波の強度を確認するため、例えばパーソナルコンピュータ等の確認装置を別途持ち込む必要がある。また持ち込んだ装置を、例えば外部機器および無線通信機器等に新たに接続する手間が生じてしまう。
【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものである。確認装置の持ち込みおよび接続の手間を生じさせることなく、外部機器と無線通信機器とが通信する電波の強度を確認することができる給湯機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る給湯機は、電波による無線通信を外部機器と行うための無線通信アダプタと、無線通信アダプタに有線接続される制御装置と、制御装置に有線接続されるリモコンと、を備える。リモコンは、表示部を有する。制御装置は、外部機器と無線通信アダプタとが通信する電波の強度の情報を表示部に表示させる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、確認装置の持ち込みおよび接続の手間を生じさせることなく、外部機器と無線通信機器とが通信する電波の強度を確認することができる給湯機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態１の貯湯式給湯機の構成図である。
【図２】本発明の実施の形態１の制御装置の動作を示すフローチャートである。
【図３】本発明の実施の形態１のリモコンの動作を示すフローチャートである。
【図４】本発明の実施の形態２の制御装置の動作を示すフローチャートである。
【図５】本発明の実施の形態２のリモコンの動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。尚、各図において同一部分または相当部分は、同一の符号を付して、重複する説明を省略する。
【００１１】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１の貯湯式給湯機１の構成図である。貯湯式給湯機１は、例えばＨＥＭＳコントローラ２と無線通信を行う。ＨＥＭＳコントローラ２は貯湯式給湯機１と無線通信を行う外部機器の一例である。ＨＥＭＳコントローラ２は、例えば貯湯式給湯機１の動作状態および消費電力を管理する。ＨＥＭＳコントローラ２は、例えば貯湯式給湯機１を含む複数の家電機器に接続される。
【００１２】
貯湯式給湯機１は、タンクユニット３、ヒートポンプユニット４、浴槽５、制御装置６、リモコン７および無線通信アダプタ８を備える。タンクユニット３は、例えば配管および電気配線を介してヒートポンプユニット４に接続される。ヒートポンプユニット４にはタンクユニット３から水が導かれる。ヒートポンプユニット４はタンクユニット３から導かれた水を加熱するための加熱手段の一例である。
【００１３】
制御装置６は、例えばタンクユニット３に内蔵される。制御装置６は、貯湯式給湯機１が備える各機器と電気的に接続される。貯湯式給湯機１が備える各機器は、例えば弁およびポンプ等である。制御装置６は、例えば弁およびポンプ等の動作を制御する。なお制御装置６は本例以外にも、例えばタンクユニット３の外部等に設けてもよい。
【００１４】
リモコン７は、制御装置６に有線で接続される。制御装置６とリモコン７とは相互通信が可能である。リモコン７には、例えば表示部７ａおよび操作部７ｂが設けられる。表示部７ａには、例えば貯湯式給湯機１の運転状態等の情報が表示される。表示部７ａに表示される運転状態には、例えば追い焚き運転状態および湯はり運転状態等が含まれる。
【００１５】
操作部７ｂは、例えば貯湯式給湯機１の使用者が貯湯式給湯機１の操作をするために設けられる。貯湯式給湯機１の操作には、例えば沸き上げ温度の設定、給湯温度の設定、湯はり指示および追い焚き指示等が含まれる。操作部７ｂは、例えばダイヤルおよびスイッチ等である。またリモコン７には、例えばマイクおよびスピーカ７ｃ等の装置が設けられる。スピーカ７ｃは、音声による注意報知を行う音声報知手段の一例である。
【００１６】
無線通信アダプタ８は、貯湯式給湯機１がＨＥＭＳコントローラ２と無線通信を行うために設けられる。ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とは、例えば電波による相互通信が可能である。また無線通信アダプタ８は、制御装置６に有線で接続される。制御装置６と無線通信アダプタ８とは相互通信が可能である。
【００１７】
ヒートポンプユニット４は、圧縮機９、水冷媒熱交換器１０、膨張弁１１および空気熱交換器１２を備える。圧縮機９、水冷媒熱交換器１０、膨張弁１１および空気熱交換器１２は、冷媒配管１３によって順に環状に接続される。冷媒配管１３は、水冷媒熱交換器１０の一次側に設けられる。圧縮機９、水冷媒熱交換器１０、膨張弁１１および空気熱交換器１２はヒートポンプサイクルを構成する。水冷媒熱交換器１０は、一次側を流れる冷媒と二次側を流れる水との間で熱交換を行う。
【００１８】
タンクユニット３は、貯湯タンク１４を備える。貯湯タンク１４は、内部に水を貯留する。貯湯タンク１４の下部には、水導入口１４ａおよび水導出口１４ｂが設けられる。貯湯タンク１４の中央部から下部までの間には、温水導入口１４ｃが設けられる。貯湯タンク１４の上部には、温水導入出口１４ｄが設けられる。
【００１９】
水導入口１４ａは、第１給水配管１５ａによって減圧弁１６に接続される。減圧弁１６は、第２給水配管１５ｂによって水源に接続される。水源は、例えば水道等である。水源から供給される水は第２給水配管１５ｂを流れる。第２給水配管１５ｂを流れる水は、減圧弁１６によって圧力が調整される。圧力が調整された水は、第１給水配管１５ａを流れる。第１給水配管１５ａを流れる水は、水導入口１４ａから貯湯タンク１４に流入する。
【００２０】
貯湯タンク１４には、例えばヒートポンプユニット４によって加熱された高温の水が温水導入出口１４ｄから流入する。貯湯タンク１４には、例えば温水導入出口１４ｄから高温の水が流入するとともに水導入口１４ａから低温の水が流入する。これにより、貯湯タンク１４内の上部と下部とで温度差が生じるように水が貯留される。
【００２１】
貯湯タンク１４の表面には複数の温度センサが設けられる。例えば貯湯タンク１４の表面には、温度センサ１７ａおよび温度センサ１７ｂがそれぞれ取り付け高さを変えて設けられる。温度センサ１７ａおよび温度センサ１７ｂは、例えば貯湯タンク１４内の水の量および温度分布等の情報を得るために設けられる。得られた情報に基づいて、例えばヒートポンプユニット４による沸き上げ運転の開始および停止等が制御される。
【００２２】
またタンクユニット３は、風呂用熱交換器１８を備える。風呂用熱交換器１８は、一次側を流れる高温の水によって二次側を流れる加熱対象水を加熱する。一次側を流れる高温の水は、例えばヒートポンプユニット４および貯湯タンク１４から供給される。加熱対象水には、例えば浴槽水および暖房用水が含まれる。
【００２３】
風呂用熱交換器１８の二次側流入口は、例えば風呂戻り配管１９によって浴槽５に接続される。風呂用熱交換器１８の二次側流出口は、例えば風呂往き配管２０によって浴槽５に接続される。
【００２４】
風呂戻り配管１９には、風呂用熱交換器１８と浴槽５との間に、例えば循環ポンプ２１および風呂戻り温度センサ２２が順に設けられる。風呂往き配管２０には、例えば風呂用熱交換器１８と浴槽５との間に風呂往き温度センサ２３が設けられる。循環ポンプ２１は、浴槽５内の水を風呂戻り配管１９および風呂往き配管２０に循環させる。風呂戻り温度センサ２２は、浴槽５から取り出された水の温度を検出する。風呂往き温度センサ２３は、風呂用熱交換器１８による熱交換後の水の温度を検出する。
【００２５】
またタンクユニット３は、三方弁２４、四方弁２５、給湯用混合弁２６および風呂用混合弁２７を備える。三方弁２４および四方弁２５は、流路切り替え手段の一例である。
【００２６】
三方弁２４は、流入口２４ａ、流入口２４ｂおよび流出口２４ｃの計３つのポートを有する。流入口２４ａは、水導出口配管２８によって水導出口１４ｂに接続される。流入口２４ｂは、温水導出配管２９によって風呂用熱交換器１８の一次側流出口に接続される。流出口２４ｃは、ヒートポンプ往き配管３０によって水冷媒熱交換器１０の二次側流入口に接続される。
【００２７】
ヒートポンプ往き配管３０には、水冷媒熱交換器１０と流出口２４ｃとの間に熱源ポンプ３１が設けられる。熱源ポンプ３１は、貯湯式給湯機１を構成する各種配管に水を流すために設けられる。
【００２８】
三方弁２４は、流入口２４ａあるいは流入口２４ｂのどちらか一方から水が流入するように流路を切り替えることができる。本例において三方弁２４は、２つの形態に流路を切り替える。２つの形態は、水導出口配管２８とヒートポンプ往き配管３０とが連通する形態および温水導出配管２９とヒートポンプ往き配管３０とが連通する形態である。三方弁２４は、例えば制御装置６によって動作が制御される。
【００２９】
四方弁２５は、流入口２５ａ、流入口２５ｂ、流出口２５ｃ、流出口２５ｄの計４つのポートを有する。流入口２５ａは、ヒートポンプ戻り配管３２によって水冷媒熱交換器１０の二次側流出口に接続される。流入口２５ｂは、第１バイパス配管３３によってヒートポンプ往き配管３０に、水冷媒熱交換器１０と熱源ポンプ３１との間で接続される。本例においてタンクユニット３とヒートポンプユニット４とは、ヒートポンプ往き配管３０およびヒートポンプ戻り配管３２によって接続される。
【００３０】
流出口２５ｃは、第２バイパス配管３４によって温水導入口１４ｃに接続される。また温水導入出口１４ｄには温水導入出口配管３５が設けられる。温水導入出口配管３５は、送湯配管３６と給湯配管３７との２つの配管に分岐する。送湯配管３６は、流出口２５ｄに接続される。また送湯配管３６は、温水導入出口１４ｄと流出口２５ｄとの間で、温水導入配管３８によって風呂用熱交換器１８の一次側流入口に接続される。
【００３１】
四方弁２５は、４つの形態に流路を切り替えることができる。４つの形態は、流入口２５ａ−流出口２５ｃ、流入口２５ａ−流出口２５ｄ、流入口２５ｂ−流出口２５ｃおよび流入口２５ｂ−流出口２５ｄである。本例における４つの形態は、ヒートポンプ戻り配管３２と送湯配管３６とが連通する形態、ヒートポンプ戻り配管３２と第２バイパス配管３４とが連通する形態、第１バイパス配管３３と第２バイパス配管３４とが連通する形態および第１バイパス配管３３と送湯配管３６とが連通する形態である。四方弁２５は、例えば制御装置６によって動作が制御される。
【００３２】
給湯配管３７は、貯湯タンク１４内に貯留された水を外部へ供給するために設けられる。給湯配管３７は２つに分岐する。２つに分岐した給湯配管３７の一方は、給湯用混合弁２６に接続される。２つに分岐した給湯配管３７の他方は、風呂用混合弁２７に接続される。
【００３３】
また減圧弁１６には、第３給水配管１５ｃが接続される。第３給水配管１５ｃは２つに分岐する。２つに分岐した第３給水配管１５ｃの一方は、給湯用混合弁２６に接続される。２つに分岐した第３給水配管１５ｃの他方は、風呂用混合弁２７に接続される。第３給水配管１５ｃには、第２給水配管１５ｂを流れる水が減圧弁１６を介して流入する。第１給水配管１５ａ、第２給水配管１５ｂ、第３給水配管１５ｃおよび減圧弁１６は、貯湯式給湯機１の給水管路を構成する。
【００３４】
給湯用混合弁２６および風呂用混合弁２７は、給湯配管３７から供給される高温の水と第３給水配管１５ｃから供給される水との流量比を調節して設定温度の水を生成する。給湯用混合弁２６および風呂用混合弁２７は、例えば制御装置６によって動作が制御される。
【００３５】
給湯用混合弁２６および風呂用混合弁２７が生成する水の設定温度は、例えば使用者がリモコン７の操作部７ｂを操作することによって設定される。本例において操作部７ｂは、給湯温度設定手段の一例である。設定温度は、例えばリモコン７の表示部７ａに表示される。制御装置６は、設定温度の水を生成するように、給湯用混合弁２６および風呂用混合弁２７の動作を制御する。
【００３６】
給湯用混合弁２６は、第１給湯配管３９によって給湯栓４０を介して外部の給湯端末に接続される。給湯端末は、例えばシャワーおよび台所の蛇口および洗面所の蛇口等である。使用者が給湯端末を使用する場合、給湯用混合弁２６が生成した設定温度の水が第１給湯配管３９および給湯栓４０を経由して給湯端末へ供給される。
【００３７】
風呂用混合弁２７は、第２給湯配管４１によって風呂往き配管２０に、風呂用熱交換器１８と風呂往き温度センサ２３との間で接続される。第２給湯配管４１には、風呂往き配管２０と風呂用混合弁２７との間に、風呂用電磁弁４２および風呂用流量センサ４３が順に設けられる。風呂用電磁弁４２は、第２給湯配管４１を開閉する。風呂用流量センサ４３は、第２給湯配管４１を流れる水の流量を検出する。
【００３８】
風呂用混合弁２７が生成した設定温度の水は、第２給湯配管４１に流入する。第２給湯配管４１に流入した水は、風呂用電磁弁４２、風呂用流量センサ４３、風呂往き配管２０および風呂戻り配管１９を経由して浴槽５に供給される。
【００３９】
次に、貯湯式給湯機１の動作について説明する。本発明に関する動作として、例えば工事業者がＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８を設置する際の動作について説明する。図２は、制御装置６の動作を示すフローチャートである。
【００４０】
制御装置６は、ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度の情報を無線通信アダプタ８から受信したか判定する（ステップＳ１）。例えばＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８の設置を開始する時点で、制御装置６は無線通信アダプタ８から電波の強度の情報を受信していない。制御装置６は、電波の強度の情報を無線通信アダプタ８から受信していない場合、待機状態を継続する。
【００４１】
制御装置６は、無線通信アダプタ８から電波の強度の情報を受信した場合、受信した情報をリモコン７に送信する（ステップＳ２）。無線通信アダプタ８は、例えばＨＥＭＳコントローラ２と無線通信を開始することにより、制御装置６に電波の強度の情報を送信する。これにより制御装置６は、無線通信アダプタ８から電波の強度の情報を受信する。無線通信アダプタ８とＨＥＭＳコントローラ２との無線通信は、無線通信を行うための設定をすることによって開始される。無線通信を行うための設定には、例えば接続機器同士の暗号化および接続認証等が含まれる。
【００４２】
制御装置６は、電波の強度の情報をリモコン７に送信すると、ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度が規定レベル未満か判定する。制御装置６は、電波の強度の情報に基づいて判定を行う（ステップＳ３）。
【００４３】
電波の強度の規定レベルは、例えば実使用環境において通信を安定的に行えるレベルとして設定される。設定された規定レベルは、例えば制御装置６に予め記憶される。例えばＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが安定的に通信可能な電波の強度がα、実使用環境において許容すべき電波の強度のばらつきがβの場合、α−βを規定レベルとして設定する。例えば安定的に通信可能な電波の強度が−５０ｄＢ、実使用環境において許容すべき電波の強度のばらつきが−５ｄＢの場合、規定レベルは−４５ｄＢとして設定される。
【００４４】
制御装置６は、電波の強度が規定レベル未満の場合、音声報知指示をリモコン７に送信する。例えば規定レベルが−４５ｄＢで電波の強度が−４８ｄＢの場合、制御装置６は音声報知指示をリモコン７に送信する（ステップＳ４）。
【００４５】
制御装置６は、電波の強度が規定レベル未満でない場合、音声報知を停止する指示をリモコン７に送信する。例えば規定レベルが−４５ｄＢで電波の強度が−３０ｄＢの場合、制御装置６は、音声報知を停止する指示をリモコン７に送信する（ステップＳ５）。
【００４６】
図３は、リモコン７の動作を示すフローチャートである。リモコン７は、電波の強度の情報を制御装置６から受信したか判定する（ステップＳ６）。例えばＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８の設置を開始する時点で、リモコン７は制御装置６から電波の強度の情報を受信していない。リモコン７は、電波の強度の情報を制御装置６から受信していない場合、待機状態を継続する。リモコン７が電波の強度を受信していなければ、表示部７ａに電波の強度の情報は表示されない。
【００４７】
制御装置６は、ステップＳ２で電波の強度の情報をリモコン７に送信する。これによりリモコン７は、制御装置６から電波の強度の情報を受信する。リモコン７は、制御装置６から電波の強度の情報を受信すると、受信した情報を表示部７ａに表示させる。これによりリモコン７は、電波の強度の情報を工事業者に認識させる（ステップＳ７）。
【００４８】
リモコン７は、ステップＳ７で表示部７ａに電波の強度の情報を表示させると、制御装置６から音声報知指示を受信したか判定する（ステップＳ８）。
【００４９】
制御装置６は、ステップＳ４でリモコン７に音声報知指示を送信する。これによりリモコン７は、制御装置６から音声報知指示を受信する。リモコン７は、制御装置６から音声報知指示を受信した場合、スピーカ７ｃに音声による注意報知を行わせる。これによりリモコン７は、電波環境が悪いことを工事業者に伝える（ステップＳ９）。
【００５０】
ステップＳ５で制御装置６はリモコン７に音声報知停止指示を送信する。これによりリモコン７は、音声報知停止指示を受信する。リモコン７は、制御装置６から音声報知停止指示を受信した場合、スピーカ７ｃに音声による注意報知を行わせない。これによりリモコン７は、電波環境が良いことを工事業者に伝える（ステップＳ１０）。
【００５１】
本実施の形態では、例えば電波強度の数値および電波強度のレベルを表すグラフ等が、電波の強度の情報として表示部７ａに表示される。工事業者は、表示部７ａを確認することによってＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度の情報を確認することができる。
【００５２】
本例の貯湯式給湯機１は音声による注意報知を行う。工事業者は、例えばリモコン７から離れた位置においても注意報知を認識することができる。本実施の形態であれば、リモコン７の設置位置によらず電波の強度の情報を確認しやすい貯湯式給湯機１を得ることができる。
【００５３】
本例の貯湯式給湯機１は、ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度が規定レベル未満の場合、音声による注意報知を行う。工事業者は電波環境が悪いことを容易に認識できる。これにより工事業者は、ＨＥＭＳコントローラ２あるいは無線通信アダプタ８の取り付け位置の変更をする必要があることを容易に認識できる。
【００５４】
制御装置６は、例えばステップＳ１〜ステップＳ５を一定の周期で繰り返す。制御装置６は、ステップＳ１で無線通信アダプタ８から情報を受信していない場合、例えば一定時間経過後に再びステップＳ１で判定を行う。
【００５５】
リモコン７は、例えばステップＳ６〜ステップＳ１０を一定の周期で繰り返す。リモコン７は、ステップＳ６で制御装置６から情報を受信していない場合、例えば一定時間経過後に再びステップＳ６で判定を行う。リモコン７は、表示部７ａに電波の強度の情報が表示されている際に制御装置６から情報を受信した場合、表示部７ａに表示されている情報を更新する。
【００５６】
リモコン７は、スピーカ７ｃによる注意報知の実行中に制御装置６から音声報知指示を受信した場合、ステップＳ９でスピーカ７ｃに注意報知を継続させる。リモコン７は、スピーカ７ｃによる注意報知の停止中に制御装置６から音声報知指示を受信した場合、ステップＳ９でスピーカ７ｃに注意報知を開始させる。
【００５７】
リモコン７は、スピーカ７ｃによる注意報知の実行中に制御装置６から音声報知停止指示を受信した場合、ステップＳ１０でスピーカ７ｃに注意報知を停止させる。リモコン７は、スピーカ７ｃによる注意報知の停止中に制御装置６から音声報知停止指示を受信した場合、ステップＳ１０でスピーカ７ｃに停止状態を継続させる。
【００５８】
ステップＳ１〜ステップＳ５およびステップＳ６〜ステップＳ１０を繰り返すことにより例えばＨＥＭＳコントローラ２を動かしながら設置位置を決めることができる。また同様に、例えば無線通信アダプタ８を動かしながら設置位置を決めることができる。
【００５９】
スピーカ７ｃは、例えば注意報知を開始してから第１の時間経過後に注意報知を停止しても良い。第１の時間は、例えば１０秒である。これにより、例えば消費電力を節約することができる。また、例えば使い勝手を向上させることができる。また、例えば第１の時間だけ経過した後、さらに第２の時間経過後においても電波の強度が規定レベル未満のままの場合に注意報知を再開する構成としてもよい。第２の時間は例えば１０分である。
【００６０】
電波強度情報の確認が最も必要とされるのは、例えば工事業者がＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８を設置する際である。ＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８の設置は、例えば２４時間で完了する。ＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８を設置する際には、無線通信を行うための設定が行われる。例えばＷＰＳのプッシュボタン方式の場合、接続する機器のボタンを押すことによって設定が行われる。
【００６１】
音声による注意報知は、例えば無線通信を行うための設定が行われてから第３の時間経過後までの期間のみ行われる構成としても良い。第３の時間は、例えば２４時間である。音声による注意報知は、例えば工事業者がＨＥＭＳコントローラ２および無線通信アダプタ８を設置する際のみ実行される。貯湯式給湯機１の通常使用時には、音声による注意報知は行われない。これにより、例えば入浴者等の使い勝手の低下が防止される。また、例えば操作部７ｂを操作することにより、注意報知の実施有無を設定可能な構成としてもよい。操作部７ｂは注意報知設定手段の一例である。
【００６２】
貯湯式給湯機１は、例えばリモコン７を複数備える構成としてもよい。複数のリモコン７は、例えば台所リモコンおよび浴室リモコン等である。台所リモコンは、台所に設置される。台所リモコンは、例えば沸き上げ温度および給湯温度の設定等の給湯操作を行う際に使用される。浴室リモコンは、浴室に設置される。浴室リモコンは、例えば湯はり指示および追い焚き指示等の給湯操作をする際に使用される。貯湯式給湯機１はリモコン７を複数備えることにより、複数の場所で電波の強度の情報の確認を行うことが可能となる。
【００６３】
上記構成を採用することにより、例えばパーソナルコンピュータ等の確認装置を必要とすることなく、電波の強度の情報を確認できる給湯機が得られる。確認装置は、電波の強度の情報を確認する時のみ使用される。本発明の給湯機が備える制御装置６、リモコン７および無線通信アダプタ８は、外部機器および無線通信アダプタ８の設置完了後も使用される。本発明であれば、電波の強度の情報を確認する時のみ使用される確認装置を別途持ち込む必要がない。また確認装置を新たに接続する手間をなくすことができる。また電波の強度の確認終了後に、確認装置を取り外す手間をなくすことができる。
【００６４】
本発明の制御装置６は、無線通信アダプタ８から受信した電波強度情報をリモコン７に送信することによって、表示部７ａに電波の強度の情報を表示させる。制御装置６は、無線通信アダプタ８に有線接続される。制御装置６は、無線通信アダプタ８から電波の強度の情報を安定的に受信することができる。また制御装置６は、リモコン７に有線接続される。制御装置６は、リモコン７に電波の強度の情報を安定的に送信することができる。これにより本発明であれば、電波の強度の情報の確認を安定的に行うことができる。
【００６５】
なお電波の強度の情報の確認が必要な時期は、工事業者が無線通信機器および外部機器を設置する際に限られない。例えば給湯機の使用者が、工事完了後の通常使用時に電波の強度の情報を確認してもよい。
【００６６】
実施の形態２．
次に、本発明の実施の形態２について説明する。本実施の形態の貯湯式給湯機１の構成は、実施の形態１と同様に図１で示される。実施の形態１において電波強度の規定レベルは、制御装置６に予め記憶される。本実施の形態において電波強度の規定レベルはリモコン７に記憶される。
【００６７】
図４は、本実施の形態の制御装置６の動作を示すフローチャートである。図４のステップＳ１１〜ステップＳ１２は、実施の形態１のステップＳ１〜Ｓ２に相当する。ステップＳ１１〜ステップＳ１２の動作は、実施の形態１のステップＳ１〜Ｓ２の動作と同様のため、詳細な説明を省略する。制御装置６は、無線通信アダプタ８から電波の強度の情報を受信すると、リモコン７へ情報を送信する。
【００６８】
図５は、本実施の形態のリモコン７の動作を示すフローチャートである。図５のステップＳ１３〜ステップＳ１４は、実施の形態１のステップＳ６〜Ｓ７に相当する。ステップＳ１３〜ステップＳ１４の動作は、実施の形態１のステップＳ６〜Ｓ７の動作と同様のため、説明を省略する。
【００６９】
本実施の形態のリモコン７には、電波の強度の規定レベルが予め記憶される。電波の強度の規定レベルは、例えば実施の形態１と同様に実使用環境において通信を安定的に行えるレベルとして設定される。リモコン７は、ステップＳ１４で表示部７ａに電波の強度の情報を表示させると、ＨＥＭＳコントローラ２と無線通信アダプタ８とが通信する電波の強度が規定レベル未満か判定する。リモコン７は、制御装置６から受信した電波の強度の情報に基づいて判定を行う（ステップＳ１５）。
【００７０】
リモコン７は、電波の強度が規定レベル未満の場合、スピーカ７ｃに音声による注意報知を行わせる（ステップＳ１６）。リモコン７は、電波の強度が規定レベル未満でない場合、スピーカ７ｃに音声による注意報知を行わせない（ステップＳ１７）。本実施の形態を採用することにより、実施の形態１と同等の効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００７１】
１  貯湯式給湯機、  ２  ＨＥＭＳコントローラ、  ３  タンクユニット、  ４  ヒートポンプユニット、  ５  浴槽、  ６  制御装置、  ７  リモコン、  ７ａ  表示部、  ７ｂ  操作部、  ７ｃ  スピーカ、  ８  無線通信アダプタ、  ９  圧縮機、  １０  水冷媒熱交換器、  １１  膨張弁、  １２  空気熱交換器、  １３  冷媒配管、  １４  貯湯タンク、  １４ａ  水導入口、  １４ｂ  水導出口、  １４ｃ  温水導入口、  １４ｄ  温水導入出口、  １５ａ  第１給水配管、  １５ｂ  第２給水配管、  １５ｃ  第３給水配管、  １６  減圧弁、  １７ａ  温度センサ、  １７ｂ  温度センサ、  １８  風呂用熱交換器、  １９  風呂戻り配管、  ２０  風呂往き配管、  ２１  循環ポンプ、  ２２  風呂戻り温度センサ、  ２３  風呂往き温度センサ、  ２４  三方弁、  ２４ａ  流入口、  ２４ｂ  流入口、  ２４ｃ  流出口、  ２５  四方弁、  ２５ａ  流入口、  ２５ｂ  流入口、  ２５ｃ  流出口、  ２５ｄ  流出口、  ２６  給湯用混合弁、  ２７  風呂用混合弁、  ２８  水導出口配管、  ２９  温水導出配管、  ３０  ヒートポンプ往き配管、  ３１  熱源ポンプ、  ３２  ヒートポンプ戻り配管、  ３３  第１バイパス配管、  ３４  第２バイパス配管、  ３５  温水導入出口配管、  ３６  送湯配管、  ３７  給湯配管、  ３８  温水導入配管、  ３９  第１給湯配管、  ４０  給湯栓、  ４１  第２給湯配管、  ４２  風呂用電磁弁、  ４３  風呂用流量センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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