(57)【要約】【課題】熟練を要することなく作業車輌に備えられる種々の機能の有効利用を図り得る作業車輌を提供する。【解決手段】複数の操作部材と、複数の作動部材と、液晶表示部を有する表示装置と、前記作動部材及び前記表示装置の制御を司る制御装置とを備え、前記制御装置は、前記複数の操作部材のうちの一の操作部材の操作に応じて対応する一又は複数の作動部材の作動制御を行うと共に、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示する。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の操作部材と、複数の作動部材と、液晶表示部を有する表示装置と、前記作動部材及び前記表示装置の制御を司る制御装置とを備えた作業車輌であって、
前記制御装置は、前記複数の操作部材のうちの一の操作部材の操作に応じて対応する一又は複数の作動部材の作動制御を行うと共に、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示することを特徴とする作業車輌。
【請求項２】
前記制御装置は、前記液晶表示部に、前記ヘルプ情報に加えて、前記一の操作部材の操作状態を表示させることを特徴とする請求項１に記載の作業車輌。
【請求項３】
前記制御装置は、前記液晶表示部に前記ヘルプ情報を表示してから所定時間が経過すると又は所定の表示解除操作が行われると、前記液晶表示部を元の表示状態に戻すことを特徴とする請求項１又は２に記載の作業車輌。
【請求項４】
前記制御装置は、前記複数の操作部材のうちの一又は複数の操作部材をヘルプ情報表示対象操作部材として記憶しており、操作された前記一の操作部材が前記ヘルプ情報表示対象操作部材である場合にのみ、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示することを特徴とする請求項１から３の何れかに記載の作業車輌。
【請求項５】
前記表示対象操作部材を登録する為の表示対象登録操作部材を備え、
前記制御装置は、前記表示対象登録操作部材によって選択された操作部材を前記ヘルプ情報表示対象操作部材として更新記憶することを特徴とする請求項４に記載の作業車輌。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、操縦者に対して情報を表示する表示装置を備えたトラクタや田植機等の作業車輌に関する。
【背景技術】
【０００２】
トラクタ等の作業車輌において、エンジン回転数を示すタコメータや種々の表示ランプを有するメーターパネルに液晶表示部を備えたものが提案されている（下記特許文献１参照）。
【０００３】
詳しくは、前記特許文献１に記載の作業車輌は、走行機体に連結された作業機の昇降操作を行う昇降操作部材と、前記作業機を昇降させる昇降アクチュエータと、前記昇降アクチュエータの作動制御を行う制御装置と、前記液晶表示部を含む前記メーターパネルとを備えている。
【０００４】
前記作業車輌においては、前記昇降操作部材が操作されると、前記制御装置は、前記作業機が前記昇降操作部材の操作位置に応じた高さに位置するように前記昇降アクチュエータを作動させると共に、前記液晶表示部を標準画面からポジション画面に切り換えて、前記ポジション画面に前記昇降操作部材の操作位置を所定時間にわたってデジタル表示させる。
【０００５】
前記特許文献１に記載の前記作業車輌は、前記昇降操作部材の操作位置や前記作業機の昇降位置を直接的に目視することなく、前記液晶表示部を介して前記作業機の昇降位置を知ることができる点において有用である。
【０００６】
このように、前記特許文献１には、前記液晶表示部に前記昇降操作部材の操作位置を所定時間に亘って表示させることで、前記作業機の昇降操作性の向上を図り得ることが開示されているが、前記昇降操作部材以外の操作部材の操作性については考慮されていない。
【０００７】
即ち、トラクタ等の作業車輌には複数の操作部材が備えられ、前記複数の操作部材を適宜操作することによって種々の機能を奏するように構成されているが、前記複数の操作部材の数量が多い為、これらを適切に操作して、前記作業車輌に備えられる種々の機能を有効利用するには熟練を要する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許第５１３８３１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、斯かる従来技術に鑑みなされたものであり、熟練を要することなく、備えられる種々の機能の有効利用を図り得る作業車輌の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、前記目的を達成するために、複数の操作部材と、複数の作動部材と、液晶表示部を有する表示装置と、前記作動部材及び前記表示装置の制御を司る制御装置とを備えた作業車輌であって、前記制御装置は、前記複数の操作部材のうちの一の操作部材の操作に応じて対応する一又は複数の作動部材の作動制御を行うと共に、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示する作業車輌を提供する。
【００１１】
好ましくは、前記制御装置は、前記液晶表示部に、前記ヘルプ情報に加えて、前記一の操作部材の操作状態を表示させることができる。
【００１２】
好ましくは、前記制御装置は、前記液晶表示部に前記ヘルプ情報を表示してから所定時間が経過すると又は所定の表示解除操作が行われると、前記液晶表示部を元の表示状態に戻すように構成される。
【００１３】
前記種々の形態において、好ましくは、前記制御装置は、前記複数の操作部材のうちの一又は複数の操作部材をヘルプ情報表示対象操作部材として記憶しており、操作された前記一の操作部材が前記ヘルプ情報表示対象操作部材である場合にのみ、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示するように構成され得る。
【００１４】
好ましくは、前記作業車輌には前記表示対象操作部材を登録する為の表示対象登録操作部材が備えられ、前記制御装置は、前記表示対象登録操作部材によって選択された操作部材を前記ヘルプ情報表示対象操作部材として更新記憶するように構成され得る。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る作業車輌によれば、制御装置が、複数の操作部材のうちの一の操作部材の操作に応じて対応する一又は複数の作動部材の作動制御を行うことに加えて、液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示するように構成されているので、熟練を要することなく前記作業車輌に備えられる種々の機能の有効利用を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の一実施の形態に係る作業車輌の斜視図である。
【図２】図２は、前記作業車輌の背面図である。
【図３】図３は、前記作業車輌の平面図である。
【図４】図４は、前記作業車輌の伝動模式図である。
【図５】図５は、前記作業車輌における制御ブロック図である。
【図６】図６は、前記作業車輌における液晶表示部のヘルプ表示の一例の模式図である。
【図７】図７は、前記液晶表示部のヘルプ表示の他の例の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る作業車輌の好ましい実施の形態について、添付図面を参照しつつ説明する。
図１〜図４に、それぞれ、本実施の形態に係る作業車輌１の斜視図、背面図、平面図及び伝動模式図を示す。
【００１８】
図１〜図４に示すように、本実施の形態に係る前記作業車輌１はトラクタの形態をなしている。
詳しくは、図１〜図４に示すように、前記作業車輌１は、車輌フレーム１０と、前記車輌フレーム１０に支持された運転席１５と、前記車輌フレーム１０に支持されたエンジン５０と、左右一対の前輪２０Ｆと、左右一対の後輪２０Ｒと、前記エンジン５０からの回転動力を駆動輪に伝達する走行系伝動構造６０と、外部に向けて回転動力を出力するＰＴＯ軸９５と、前記エンジン５０からの回転動力を前記ＰＴＯ軸９５に伝達するＰＴＯ系伝動構造８０と、制御装置１００と、前記エンジン５０に燃料を噴射する燃料噴射装置４０（下記図５参照）とを有している。
【００１９】
図５に、前記制御装置１００のブロック図を示す。
図５に示すように、本実施の形態においては、前記制御装置１００は、本機コントローラ１０１、エンジンコントローラ１０２及びメータコントローラ１０３等の複数のコントローラを有している。
【００２０】
前記複数のコントローラ１０１、１０２、１０３には、それぞれ、対応する前記センサ及び前記アクチュエータが電気的に接続されており、前記複数のコントローラ１０１、１０２、１０３はＣＡＮ通信バス１０５を介して互いに電気的に接続されている。
【００２１】
前記各コントローラ１０１、１０２、１０３は、前記各種センサ等から入力される信号に基づいて演算処理を実行する制御演算手段を含む演算部（以下ＣＰＵという）と、制御プログラムや制御データ等を記憶するＲＯＭ，設定値等を電源を切っても失われない状態で保存し且つ前記設定値等が書き換え可能とされたＥＥＰＲＯＭ及び前記演算部による演算中に生成されるデータを一時的に保持するＲＡＭ等を含む記憶部とを備えている。
【００２２】
前記制御装置１００は、前記エンジン５０の出力制御として、前記エンジン５０の出力回転数が、人為操作されるエンジン回転数変更操作部材１１０による設定回転数となるように、エンジン回転数変更アクチュエータを作動させる通常制御を実行するように構成されている。
【００２３】
詳しくは、図３及び図５に示すように、前記作業車輌１は、アクセルペダル１１１及びアクセルレバー１１２等の前記エンジン回転数変更操作部材１１０と、前記エンジン回転数変更操作部材１１０の操作位置を検出する操作側エンジン回転数センサ１１０ａと、前記エンジン回転数変更アクチュエータとして作用する燃料噴射装置４０と、前記エンジン５０の出力回転数を検出する作動側エンジン回転数センサ５０ａとを有している。
【００２４】
図５に示すように、本実施の形態においては、前記燃料噴射装置４０は、燃料タンク４１からフィルタ（図示せず）を介して燃料を吸い込む燃料供給ポンプ４２と、前記燃料供給ポンプ４２から圧送される燃料を蓄圧状態で貯留するコモンレール４５と、前記コモンレール４５内の蓄圧燃料を前記エンジン５０の各気筒に噴射する複数のインジェクタ４６とを有している。
なお、図５中の符号４５ａは前記コモンレール４５の内圧を検出する圧力センサである。
【００２５】
前記制御装置１００は、前記通常制御においては、前記操作側エンジン回転数センサ１１０ａによって検出される設定回転数をエンジン出力回転数の目標回転数として用いて、前記インジェクタ４６を作動させる。
【００２６】
具体的には、前記制御装置１００には、ＲＯＭ等の記憶部に、予め、エンジン回転数とインジェクタ制御量（燃料噴射量）との関係を示す制御データが記憶されており、前記制御装置１００は前記制御データを用いて、前記インジェクタ４６の作動制御を行う。
【００２７】
即ち、前記制御装置１００は、アクセルレバー等のエンジン回転数変更操作部材１１０の操作位置をアクセルセンサ１１０ａから入力して目標エンジン回転数を認識し、前記制御データを用いて算出される前記目標エンジン回転数に応じた燃料噴射量を噴射するように前記インジェクタ４６を作動させ、エンジン回転数センサ５０ａによって検出される実エンジン回転数が前記目標エンジン回転数に一致しているか否かを判断し、両者が一致するように前記インジェクタ４６の作動制御を行う。
【００２８】
本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記エンジン５０の回転数上限値を任意に設定し得るように構成されている。
【００２９】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１にはエンジン回転数上限設定部材５１０が備えられている。
前記制御装置１００は、前記エンジン回転数変更操作部材１１０を最大操作した際の目標エンジン回転数が前記エンジン回転数上限設定部材５１０によって設定されるエンジン回転数上限値に制限された状態で、前記エンジン５０の出力回転数が前記エンジン回転数変更操作部材１１０の操作位置に応じた回転数となるように、前記燃料噴射装置４０の作動制御を行うように構成されている。
なお、図５中の符号５１０ａは前記エンジン回転数上限設定部材５１０の操作位置を検出するセンサである。
【００３０】
このように、エンジン回転数上限設定機能を備えることにより、前記エンジン回転数変更操作部材１１０に対する誤操作によって、前記エンジン５０から作動的に回転動力が伝達される耕耘装置や植付装置等の作業機に意図しない高回転数の動力が入力されてトラブルが生じることを有効に防止することができる。
【００３１】
図４に示すように、本実施の形態においては、前記走行系伝動構造６０は、主変速装置として作用する油圧式無段変速装置（ＨＳＴ）６１を有している。
【００３２】
前記ＨＳＴ６１は、図４に示すように、メインクラッチ５１を介して入力される前記エンジン５０からの回転動力を無段変速するように構成されている。
なお、図５中の符号５２及び５３は、前記メインクラッチ５１を介して入力される前記エンジン５０からの回転動力によって駆動されるチャージポンプ及び補助ポンプである。
【００３３】
本実施の形態においては、前記ＨＳＴ６１は、前記制御装置１００によって作動制御される主変速アクチュエータ２２０を介して変速動作するように構成されている。
【００３４】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１においては、作動側変速センサ（速度センサ）６１ａによって検出される前記ＨＳＴ６１の出力回転速度が主変速レバー等の主変速操作部材１２０への人為操作に応じた速度となるように、前記制御装置１００が前記主変速アクチュエータ２２０の作動制御を行うようになっている。
【００３５】
なお、図５中の符号１２０ａは、前記主変速操作部材１２０の操作位置（操作方向及び／又は操作量）を検出する操作側変速センサである。
【００３６】
又、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記主変速操作部材１２０を最大操作した際の前記ＨＳＴ６１の出力回転速度の上限値（最高速値）を任意に設定し得るように構成されている。
【００３７】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１には最高速設定部材５１５が備えられている。
前記制御装置１００は、前記主変速操作部材１２０を最大操作した際の前記ＨＳＴ６１の最高出力回転速度が前記最高速設定部材５１５によって設定された回転速度に制限された状態で、前記主変速操作部材１２０の操作位置に応じて前記ＨＳＴ６１の出力回転速度が変更されるように前記主変速アクチュエータ２２０の作動制御を行う。
なお、図５中の符号５１５ａは、前記最高速設定部材５１５の操作位置を検出するセンサである。
【００３８】
前記最高速設定部材５１５は前記エンジン回転数上限設定部材５１０と別体とすることも可能であるし、両部材５１０、５１５を共通操作部材によって構成することも可能である。
【００３９】
即ち、前記最高速設定部材５１５及び前記エンジン回転数上限設定部材５１０を共通部材によって構成する場合には、前記エンジン回転数上限設定部材５１０及び前記最高速設定部材５１５の双方として作用するエンジン回転・車速切換スイッチ（図示せず）及びエンジン回転・車速設定ダイヤル（図示せず）が備えられている。
【００４０】
前記エンジン回転・車速切換スイッチは、エンジン回転数上限設定フェイズ及び最高速設定フェイズを切り換える為の部材である。
【００４１】
詳しくは、前記エンジン回転・車速切換スイッチは、エンジン側及び車速側に切り換え可能とされており、前記制御装置１００は、前記エンジン回転・車速切換スイッチの操作位置に応じて、操縦者がエンジン回転数上限値を登録したいのか、又は、最高速値を登録したいのかを認識する。
【００４２】
そして、前記制御装置１００は、前記エンジン回転・車速設定ダイヤルによって設定された値を、前記エンジン回転・車速切換スイッチによって選択された側（即ち、エンジン出力の回転速度又はＨＳＴ出力の回転速度）の上限値として登録する。
【００４３】
本実施の形態においては、前記制御装置１００は、前記エンジン回転数上限設定部材５１０によって設定されるエンジン回転数上限値及び前記最高速設定部材５１５によって設定される最高速度値の組み合わせによって画される走行モードを複数個、記憶し、人為操作による指令を受けて複数の走行モードのうちの何れか一の走行モードを起動させ得るように構成されている。
【００４４】
即ち、図５に示すように、前記作業車輌１には、人為操作可能な走行モード切換操作部材５２０が備えられている。
前記走行モード切換操作部材５２０は、前記複数の走行モード（例えば、Ａモード及びＢモードの２種類の走行モード）の切り換えを行えるように構成されている。
【００４５】
即ち、前記走行モード切換操作部材５２０は、人為操作に応じて、前記複数の走行モードのそれぞれに対応した走行モード位置（例えば、Ａモード位置又はＢモード位置）を選択的にとり得るようになっている。
【００４６】
前記制御装置１００は、前記走行モード切換操作部材５２０が一の走行モード位置（前記例においては、Ａモード位置又はＢモード位置）に位置された状態で前記エンジン回転数上限設定部材５１０及び前記最高速設定部材５１５が操作されると、その操作によって設定された値を当該一の走行モードにおけるエンジン回転数上限値及び最高速値として記憶する。
なお、前記走行モード切換操作部材５２０の操作位置はセンサ５２０ａ（図５参照）によって検出される。
【００４７】
このように複数の走行モードが記憶されている状態において、前記制御装置１００は、前記走行モード切換操作部材５２０の操作位置に対応した走行モードを起動する。
【００４８】
なお、前記走行モード切換操作部材５２０が、前記複数の走行モード位置に加えて、走行モード解除位置をとり得るように構成し、前記走行モード切換操作部材５２０が走行モード解除位置に位置されると、前記制御装置１００が、前記複数の走行モードの解除状態を現出させるように構成することも可能である。
【００４９】
図４に示すように、本実施の形態においては、前記走行系伝動構造６０は、前後進切換装置６２を有している。
前記前後進切換装置６２は、前記ＨＳＴ６１から作動的に伝達される回転動力の回転方向を切り替えて出力するように構成されている。
【００５０】
詳しくは、前記前後進切換装置６２は、前記ＨＳＴ６１からの回転動力を正転方向（前進方向）の回転動力として前記駆動輪へ向けて出力する前進状態、前記ＨＳＴ６１からの回転動力を逆転方向（後進方向）の回転動力として前記駆動輪へ向けて出力する後進状態、及び、前記ＨＳＴ６１から前記駆動輪への動力伝達を遮断する中立状態を選択的にとり得るように構成されている。
【００５１】
前記前後進切換装置６２は、人為操作可能なF/Rレバー等の前後進切換操作部材１３０への人為操作に応じて、前進状態又は後進状態をとり、人為操作可能な主クラッチ操作部材１３５のクラッチ切り操作に応じて、中立状態（動力遮断状態）をとるようになっている。
【００５２】
本実施の形態においては、前記前後進切換装置６２は、前後進切換アクチュエータ２３０によって出力状態の切り換えが行われるようになっている。
【００５３】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１においては、前記前後進切換装置６２の出力状態が前記前後進切換操作部材１３０及び前記主クラッチ操作部材１３５への人為操作に応じて変更されるように、前記制御装置１００が前記前後進切換アクチュエータ２３０の作動制御を行うようになっている。
【００５４】
なお、図５中の符号１３０ａ及び１３５ａは前記前後進切換操作部材１３０及び前記主クラッチ操作部材１３５の操作位置をそれぞれ検出する操作側前後進センサ及び操作側主クラッチセンサであり、符号６２ａは前記前後進切換装置６２の作動状態を検出する前後進センサである。
【００５５】
図４に示すように、本実施の形態においては、前記走行系伝動構造６０は、副変速装置として作用するギヤ式多段変速装置６３を有している。
【００５６】
前記ギヤ式多段変速装置６３は、前記前後進切換装置６２の伝動方向後流側に配設されており、前記前後進切換装置６２を介して入力される回転動力を多段変速して、走行系出力軸６５に伝達する。
【００５７】
前記多段変速装置６３は、副変速操作部材１４０（図５参照）によって選択された変速段を係合させるように構成されている。
図４に示すように、本実施の形態においては、前記多段変速装置６３は、高速段及び低速段の２段の変速段を有している。
【００５８】
本実施の形態においては、前記多段変速装置６３は、副変速アクチュエータ２４０（図５参照）によって変速状態の切り換えが行われるようになっている。
【００５９】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１においては、前記多段変速装置６３の変速段が前記副変速操作部材１４０への人為操作に応じて変更されるように、前記制御装置１００が前記副変速アクチュエータ２４０の作動制御を行うようになっている。
【００６０】
なお、図５中の符号１４０ａは前記副変速操作部材１４０の操作位置を検出する操作側副変速センサであり、符号６３ａは前記多段変速装置６３の変速状態を検出する副変速センサである。
【００６１】
本実施の形態においては、前記一対の後輪２０Ｒがメイン駆動輪とされ、且つ、前記一対の前輪２０Ｆが操舵輪且つサブ駆動輪とされている。
【００６２】
即ち、図４及び図５に示すように、前記作業車輌１には、人為操作されるステアリングホイール等の旋回操作部材１１５と、前記旋回操作部材１１５の操作位置を検出する操作側旋回センサ１１５ａと、前記操舵輪（本実施の形態においては前輪２０Ｆ）を操舵するパワーステアリング装置等の旋回アクチュエータ２１５と、車輌旋回角度を検出する作動側旋回センサ９０ａとが備えられている。
【００６３】
そして、前記制御装置１００は、前記作動側旋回センサ９０ａによって検出される車輌旋回角が前記操作側旋回センサ１１５ａによって検出される前記旋回操作部材１１５の操作角となるように、前記旋回アクチュエータ２１５の作動制御を行う。
【００６４】
又、本実施の形態においては、図４に示すように、前記走行系伝動構造６０は、さらに、前記走行系出力軸６５の回転動力を主駆動輪として作用する前記一対の後輪２０Ｒに差動伝達する主駆動輪側デファレンシャルギヤ装置６６と、前記走行系出力軸６５の回転動力を入力するサブ駆動輪駆動装置７０と、前記サブ駆動輪駆動装置７０からの回転動力をサブ駆動輪として作用する前記一対の前輪２０Ｆに差動伝達するサブ駆動輪側デファレンシャルギヤ装置７１と、前記左右一対のメイン駆動輪にそれぞれ制動力を付加し得る左右一対のブレーキ装置７５Ｌ、７５Ｒとが備えられている。なお、図４においては、左側ブレーキ装置７５Ｌのみ図示している。
【００６５】
前記サブ駆動輪駆動装置７０は、サブ駆動輪駆動切換操作部材１４５への人為操作に応じて、前記サブ駆動輪（本実施の形態においては前記前輪２０Ｆ）が前記メイン駆動輪（本実施の形態においては後輪２０Ｒ）と、常時、等速駆動されるように前記走行系出力軸６５の回転動力を前記サブ駆動輪へ向けて出力する４駆等速状態と、旋回角センサ９０ａ（図５参照）によって検出される旋回角が所定角以下の場合には前記サブ駆動輪が前記メイン駆動輪と等速で駆動され且つ前記旋回角が所定角を超えた場合には前記サブ駆動輪が前記メイン駆動輪より高速（例えば約２倍速）で駆動されるように前記走行系出力軸６５の回転動力を前記サブ駆動輪へ向けて出力する４駆旋回時増速状態と、前記サブ駆動輪を駆動しない２駆状態とを選択的にとり得るように構成されている。
【００６６】
本実施の形態においては、前記サブ駆動輪駆動装置７０は、サブ駆動輪駆動切換アクチュエータ２４５を介して伝動状態の切り換えが行われるようになっている。
【００６７】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１においては、前記サブ駆動輪駆動装置７０がサブ駆動輪駆動切換操作部材１４５への人為操作に応じた伝動状態となるように、前記制御装置１００が前記サブ駆動輪駆動切換アクチュエータ２４５の作動制御を行うようになっている。
【００６８】
なお、図５中の符号１４５ａは、前記サブ駆動輪駆動切換操作部材１４５の操作位置を検出するサブ駆動輪駆動切換センサであり、符号７０ａは前記サブ駆動輪駆動装置７０の伝動状態を検出するサブ駆動輪センサである。
【００６９】
前記一対のブレーキ装置７５Ｌ、７５Ｒは、人為操作される一対のブレーキ操作部材１５０Ｌ、１５０Ｒへの人為操作に応じて、個別に、ブレーキ作動状態及びブレーキ解除状態をとり得るようになっている。
【００７０】
本実施の形態においては、前記一対のブレーキ装置７５Ｌ、７５Ｒは、それぞれ、一対のブレーキアクチュエータ２５０Ｌ、２５０Ｒを介して、ブレーキ作動状態及びブレーキ解除状態の切り換えが行われるようになっている。
【００７１】
詳しくは、前記制御装置１００は、前記一対のブレーキ装置７５Ｌ、７５Ｒが前記一対のブレーキ操作部材１５０Ｌ、１５０Ｒへの人為操作に応じたブレーキ作動状態又はブレーキ解除状態となるように、前記一対のブレーキアクチュエータ２５０Ｌ、２５０Ｒの作動制御を行うようになっている。
【００７２】
なお、図５中の符号１５０Ｌａ、１５０Ｒａは前記一対のブレーキ操作部材１５０Ｌ、１５０Ｒの操作状態を検出するセンサであり、符号７５Ｌａ、７５Ｒａは前記一対のブレーキ装置７５Ｌ、７５Ｒの作動状態を検出するセンサである。
【００７３】
次にＰＴＯ伝動構造８０について説明する。
図４に示すように、本実施の形態においては、前記ＰＴＯ系伝動構造８０は、ＰＴＯクラッチ装置８１とＰＴＯ変速装置８２とを有している。
【００７４】
前記ＰＴＯクラッチ装置８１は、前記メインクラッチ５１を介して入力される前記エンジン５０からの回転動力を選択的に伝達又は遮断するように構成されている。
前記ＰＴＯ変速装置８２は、前記ＰＴＯクラッチ機構８１を介して入力される前記エンジン５０からの回転動力を変速して、前記ＰＴＯ軸９５へ向けて出力するように構成されている。
【００７５】
即ち、前記制御装置１００は、図５に示すように、人為操作されるＰＴＯ入切操作部材１６０への人為操作に応じて前記ＰＴＯクラッチ装置８１が伝動状態及び遮断状態となるように、ＰＴＯクラッチアクチュエータ２６０の作動制御を行うようになっている。
【００７６】
また、前記制御装置１００は、図５に示すように、人為操作されるＰＴＯ変速操作部材１６５への人為操作に応じて前記ＰＴＯ変速装置８２が変速動作するように、ＰＴＯ変速アクチュエータ２６５の作動制御を行うようになっている。
【００７７】
なお、図５中の符号１６０ａは前記ＰＴＯ入切操作部材１６０の操作位置を検出するセンサであり、符号８１ａは前記ＰＴＯクラッチ装置８１の作動状態を検出するセンサである。
また、符号１６５ａは前記ＰＴＯ変速操作部材１６５の操作位置を検出するセンサであり、符号８２ａは前記ＰＴＯ変速装置８２の作動状態を検出するセンサである。
さらに、符号９５ａは前記ＰＴＯ軸９５の回転数を検出するセンサである。
【００７８】
本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記ＰＴＯ軸９５を介して前記エンジン５０からの回転動力を伝達し得る状態でリンク機構３８０を介して作業機２００を付設し得るように構成されている。
本実施の形態においては、図２及び図３に示すように、前記リンク機構３８０は、トップリンク３８１及び左右一対のロワーリンク３８２を有している。
【００７９】
前記作業車輌１は、前記作業機２００を昇降させることができ、さらには、左右方向に傾動させ得るようになっている。
【００８０】
詳しくは、前記作業車輌１には、図５に示すように、前記作業機２００を昇降させる昇降アクチュエータ２７０と、前記作業機２００の左右方向の傾きを変更させる傾動アクチュエータ２８０とが備えられている。
【００８１】
前記制御装置１００は、人為操作信号に基づいて、前記昇降アクチュエータ２７０及び前記傾動アクチュエータ２８０の作動制御を行う。
【００８２】
詳しくは、前記作業車輌１には、昇降操作部材１７０として、手動昇降操作部材１７１とワンタッチ昇降操作部材１７２と上昇位置設定部材１７３と昇降微調整操作部材１７４とが備えられている。
【００８３】
前記手動昇降操作部材１７１が操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１の操作位置に応じた高さに位置するように前記昇降アクチュエータ２７０を作動させる。
なお、図５中の符号１７１ａは、前記手動昇降操作部材１７１の操作位置を検出するセンサであり、符号２０１ａは、前記作業機２００の昇降位置を検出するリフトセンサである。
【００８４】
前記ワンタッチ昇降操作部材１７２が上昇操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記上昇位置設定部材１７３によって設定されている高さまで上昇するように前記昇降アクチュエータ２７０を作動させる。
【００８５】
なお、図５中の符号１７２ａは、前記ワンタッチ昇降操作部材１７２の操作状態を検出するセンサであり、符号１７３ａは前記上昇位置設定部材１７３による設定位置を検出するセンサである。
【００８６】
前記ワンタッチ昇降操作部材１７２が下降操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１の操作位置によって画される下降位置まで下降するように前記昇降アクチュエータ２７０を作動させる。
即ち、本実施の形態においては、前記手動昇降操作部材１７１が下降位置設定部材としても作用するようになっている。
【００８７】
前記昇降微調整操作部材１７４は、上げ操作及び下げ操作可能とされている。
詳しくは、前記昇降微調整操作部材１７４は、上げ方向に押圧操作されている際には上げ位置をとり、上げ方向への押圧操作が解除されると自動的に中立位置へ復帰し、且つ、下げ方向に押圧操作されている際には下げ位置をとり、下げ方向への押圧操作が解除されると自動的に中立位置へ復帰するように構成されている。
【００８８】
前記制御装置１００は、前記昇降微調整操作部材１７４が上げ操作及び下げ操作されている間は、所定速度で前記作業機２００がそれぞれ上昇及び下降するように前記昇降アクチュエータ２７０を作動させ、上げ操作及び下げ操作が解除されて前記昇降微調整操作部材１７４が中立位置へ復帰すると前記作業機２００の昇降を停止させる。
なお、図５中の符号１７４ａは、前記昇降微調整操作部材１７４の操作位置を検出するセンサである。
【００８９】
さらに、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記作業機２００としてロータリー耕耘装置が用いられる場合等に利用される耕深自動モードを有している。
前記耕深自動モードは、耕深センサ２０３ａによって検出される前記作業機２００の耕深位置が耕深設定ダイヤル１７６で設定された設定位置となるように、前記昇降用アクチュエータ２７０の作動制御を行う制御モードである。
【００９０】
前記耕深自動モードは、入切操作可能な耕深自動スイッチ１７５（図５参照）への人為操作に応じて、前記制御装置１００によって起動状態及び解除状態が切り換えられる。
図５中の符号１７５ａは、前記耕深自動スイッチ１７５の操作状態を検出するセンサであり、符号１７６ａは、前記耕深設定ダイヤル１７６の操作状態を検出するセンサである。
【００９１】
さらに、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記作業機２００の昇降に関し、前記作業機２００を自動上昇させる作業時自動昇降機能を有している。
具体的には、前記作業車輌１は、旋回時作業機上昇機能及び後進時作業機上昇機能を有している。
【００９２】
前記旋回時作業時上昇機能は、前記作業機２００が作業位置に位置されている状態で前記旋回操作部材１１５の操作角が所定値を越えると、自動的に前記作業機２００を上昇させる機能である。
【００９３】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１には、旋回時作業機上昇機能を人為的にオン・オフさせる旋回上昇モード選択手段５６０が備えられている。
なお、図５中の符号５６０ａは、前記旋回上昇モード選択手段５６０の操作位置を検出するセンサである。
【００９４】
前記制御装置１００は、前記旋回上昇モード選択手段５６０のオン操作時には旋回時作業機上昇機能を有効化させ、前記旋回上昇モード選択手段５６０のオフ操作時には旋回時作業機上昇機能を無効化させる。
【００９５】
前記後進時作業機上昇機能は、前記作業機２００が作業位置に位置されている状態で前記前後進切換操作部材１３０が後進操作されると、自動的に前記作業機２００を上昇させる機能である。
【００９６】
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１には、前記後進時作業機上昇機能を人為的にオン・オフさせる後進上昇モード選択手段５７０が備えられている。
【００９７】
前記制御装置１００は、前記後進上昇モード選択手段５７０のオン操作時には後進時作業機上昇機能を有効化させ、前記後進上昇モード選択手段５７０のオフ操作時には後進時作業機上昇機能を無効化させる。
【００９８】
又、図５に示すように、前記作業車輌１には傾動操作部材１８０が備えられており、前記傾動操作部材１８０への人為操作に応じて前記作業機２００が左右方向に傾動されるように、前記制御装置１００が前記傾動アクチュエータ２８０の作動制御を行う。
なお、図５中の符号１８０ａは、前記傾動操作部材１８０の操作位置を検出するセンサであり、符号２０２ａは、前記作業機２００の傾きを検出する傾きセンサである。
【００９９】
さらに、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記作業機２００の傾動に関し、傾き自動モードを有している。
前記傾き自動モードは、前記傾きセンサ２０２ａによって検出される前記作業装置２００の左右方向の傾きが傾き設定ダイヤル１８６で設定された傾きとなるように、前記傾動用アクチュエータ２８０の作動制御を行う制御モードである。
【０１００】
前記傾き自動モードは、入切操作可能な傾き自動スイッチ１８５（図５参照）への人為操作に応じて、前記制御装置１００によって起動状態及び解除状態が切り換えられる。
図５中の符号１８５ａは、前記傾き自動スイッチ１８５の操作状態を検出するセンサであり、符号１８６ａは、前記傾き設定ダイヤル１８６の操作状態を検出するセンサである。
【０１０１】
また、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記ＰＴＯ軸９０への動力伝達モードを人為選択し得るように構成されている。
詳しくは、図５に示すように、前記作業車輌１には、人為操作可能なＰＴＯ連動切換操作部材１６２が備えられている。
【０１０２】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２は、独立モード位置、連動モード位置及び昇降連動モード位置を選択的に取り得るように構成されている。
なお、図５中の符号１６２ａは、前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２の操作位置を検出するセンサである。
【０１０３】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が連動モード位置に位置されると、前記制御装置１００は、連動モードを起動する。
前記連動モードの起動時には、前記制御装置１００は、前記主クラッチ操作部材１３５の遮断操作（即ち、前記前後進切換装置６１を中立状態とさせる為の操作）に応じて、前記ＰＴＯ入切操作部材１６０の操作状態に拘わらず、前記ＰＴＯクラッチ装置８１が強制的に動力遮断状態となるように前記ＰＴＯクラッチアクチュエータ２６０を作動させる。
【０１０４】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が独立モード位置に位置されると、前記制御装置１００は、前記ＰＴＯクラッチ装置８１の作動制御を独立して行う独立モードを起動する。
即ち、独立モードの起動時には、前記制御装置１００は、前記主クラッチ操作部材１３５が人為操作されても、前記ＰＴＯクラッチ装置８１が前記ＰＴＯ入切操作部材１６０の操作状態に応じたものとなるように前記ＰＴＯクラッチアクチュエータ２６０を作動させる。
【０１０５】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が昇降連動モード位置に位置されると、前記制御装置１００は、上昇連動モードを起動する。
前記上昇連動モードの起動時には、前記制御装置１００は、前記連動モードの制御に加えて、前記ＰＴＯクラッチ装置８１が伝動状態において前記作業機２００を上昇させる所定の上昇指令を受けると、前記ＰＴＯ入切操作部材１６０の操作状態に拘わらず、前記ＰＴＯクラッチ装置８１が強制的に動力遮断状態となるように前記ＰＴＯクラッチアクチュエータ２６０を作動させる。
【０１０６】
なお、前記上昇指令には、前記ワンタッチ昇降操作部材１８２の上昇操作及び前記旋回時上昇機能による前記作業機２００の上昇を伴う前記旋回操作部材１１５の旋回操作が含まれる。
【０１０７】
本実施の形態に係る前記作業車輌１は、さらに、液晶表示部を有する表示装置を備えている。
図３及び図５に示すように、本実施の形態に係る前記作業車輌１は、前記表示装置として、前記運転席１５の前方に配設されたメーターパネル４５０と、前記運転席１５の側方に配設されたサブディスプレイ４８０とを備えている。
【０１０８】
ここで、本実施の形態に係る前記作業車輌１に備えられたヘルプ情報表示機能について説明する。
【０１０９】
前述の通り、前記制御装置１００は、前記作業車輌１に備えられる前記複数の操作部材のうちの一の操作部材が操作されると、前記一の操作部材の操作に応じて対応する一又は複数の作動部材の作動制御を行うが、これに加えて、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示するように構成されている。
【０１１０】
斯かる構成によれば、操縦者は、操作した前記一の操作部材の情報を正確に知ることができ、熟練を要することなく前記作業車輌に備えられる種々の機能の有効利用を図ることができる。
【０１１１】
なお、前記ヘルプ情報を表示させる前記液晶表示部としては、前記メーターパネル４５０における液晶表示部及び／又は前記サブディスプレイ４８０における液晶表示部を用いることができる。
【０１１２】
前記ヘルプ情報表示機能について、前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が操作された場合を例に説明する。
【０１１３】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が操作されると、前記制御装置１００は、前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２の操作に応じたＰＴＯ動力伝達モードを起動させることに加えて、前記液晶表示部に、起動中のＰＴＯ動力伝達モード及びその説明を表示させる。
【０１１４】
前記液晶表示部へのヘルプ表示に関し具体的に説明すると、前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が独立モード位置へ操作されると、前記制御装置１００は、前記液晶表示部に、独立モードが起動中である旨の表示と共に、独立モードの説明として、前記主クラッチ操作部材１３５への操作に拘わらず、前記ＰＴＯ入切操作部材１６０への操作に応じて前記ＰＴＯ軸９５への動力伝達が係脱される旨の説明を表示させる。
【０１１５】
図６に、前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が独立モード位置へ操作された際に前記液晶表示部に表示されるヘルプ情報の一例を示す。
【０１１６】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が連動モード位置へ操作されると、前記制御装置１００は、前記液晶表示部に、連動モードが起動中である旨の表示と共に、前記ＰＴＯ入切操作部材１６０への操作に拘わらず、前記主クラッチ操作部材１３５の切り操作に応じて前記ＰＴＯ軸９５への動力伝達が遮断される旨の説明を表示させる。
【０１１７】
前記ＰＴＯ連動切換操作部材１６２が昇降連動モード位置へ操作されると、前記制御装置１００は、前記液晶表示部に、昇降連動モードが起動中である旨の表示と共に、前記ＰＴＯ入切操作部材１６０への操作に拘わらず、前記主クラッチ操作部材１３５の切り操作及び所定の作業機上昇に応じて前記ＰＴＯ軸９５への動力伝達が遮断される旨の説明を表示させる。
【０１１８】
次に、前記ヘルプ情報表示機能について、前記旋回上昇モード選択手段５６０、前記手動昇降操作部材１７１及び前記ワンタッチ昇降操作部材１７２が操作された場合を例に説明する。
【０１１９】
前記旋回上昇モード選択手段５６０がオン操作された場合には、前記制御装置１００は、旋回時作業機上昇機能を有効化させることに加えて、前記液晶表示部に、旋回時作業機上昇機能が有効化されている旨の表示及び旋回時作業機上昇機能の説明を表示させる。
【０１２０】
前記旋回上昇モード選択手段５６０がオフ操作された場合には、前記制御装置１００は、旋回時作業機上昇機能を無効化させることに加えて、前記液晶表示部に、旋回時作業機上昇機能が無効化されている旨の表示を行う。この際に、旋回時作業機上昇機能の説明を併せて表示させることも可能である。
【０１２１】
前記手動昇降操作部材１７１が操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１の操作位置に応じた上下位置に位置するように前記昇降アクチュエータ２７０の作動制御を行うことに加えて、前記液晶表示部に、前記ヘルプ情報として、前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１への操作に応じて上昇又は下降している旨の表示を行う。
【０１２２】
なお、前記手動昇降操作部材１７１のように、操作位置に応じて対応する作動部材の作動量が異なる操作部材が操作された場合には、前記制御装置１００は、前記ヘルプ情報に加えて、操作されている操作部材の操作状態（操作位置）を表示させることができる。
【０１２３】
斯かる構成によれば、前記操作部材の操作状態（操作位置）を操縦者が正確に知ることができ、所定位置（又は所定状態）への操作を行う場合や微調整操作を行う場合の操作性を向上させることができる。
【０１２４】
図７に、前記手動昇降操作部材１７１が上げ操作された際に前記液晶表示部に表示されるヘルプ情報及び操作状態の一例を示す。
図７に示す例においては、操作可能範囲と前記操作可能範囲に対する現在の操作位置とが棒グラフ形式でアナログ表示されている。
【０１２５】
前記ワンタッチ昇降操作部材１７２が上昇操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記上昇位置設定部材１７１によって設定されている上下位置に位置するように前記昇降アクチュエータ２７０の作動制御を行うことに加えて、前記液晶表示部に、前記ヘルプ情報として、前記作業機２００がワンタッチ昇降操作部材１７１への上昇操作に応じて上昇している旨の表示と共に、この操作によって前記作業機２００が前記上昇位置設定部材１７３の設定位置まで上昇する旨の表示を行う。
この際に、前記上昇位置設定部材１７３の設定位置を棒グラフ等によってアナログ表示させることも可能である。
【０１２６】
前記ワンタッチ昇降操作部材１７２が下降操作されると、前記制御装置１００は、前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１によって設定されている上下位置に位置するように前記昇降アクチュエータ２７０の作動制御を行うことに加えて、前記液晶表示部に、前記ヘルプ情報として、前記作業機２００が前記ワンタッチ昇降操作部材１７２への下降操作に応じて下降している旨の表示と共に、この操作によって前記作業機２００が前記手動昇降操作部材１７１の設定位置まで下降する旨の表示を行う。
この際に、前記手動昇降操作部材１７１の設定位置を棒グラフ等によってアナログ表示させることも可能である。
【０１２７】
前記ヘルプ表示は、前記液晶表示部に表示されてから所定時間経過後、及び／又は、表示を解除する人為操作に基づいて、解除される。
即ち、前記制御装置１００は、前記液晶表示部へのヘルプ表示から所定時間経過後、及び／又は、表示切替部材４１０（図５参照）への人為操作に基づき、前記液晶表示部をヘルプ情報表示状態から元の表示状態又は標準表示状態へ戻すものとされる。
【０１２８】
好ましくは、前記制御装置１００に、前記複数の操作部材のうちの一又は複数の操作部材をヘルプ情報表示対象操作部材として記憶しておき、前記制御装置１００は、操作された前記一の操作部材が前記ヘルプ情報表示対象操作部材である場合にのみ、前記液晶表示部に前記一の操作部材に関するヘルプ情報を表示するように構成される。
斯かる構成によれば、必要なヘルプ情報のみを効率よく表示することができる。
【０１２９】
より好ましくは、前記作業車輌１に前記表示対象操作部材を登録する為の表示対象登録操作部材４２０（図５参照）を備え、前記制御装置１００は、前記表示対象登録操作部材４２０によって選択された操作部材を前記ヘルプ情報表示対象操作部材として更新記憶することができる。
【０１３０】
斯かる構成によれば、操縦者の変更や走行状況・作業状況の変化に応じて、必要となるヘルプ情報が変更されたとしても、必要なヘルプ情報を適切に表示させることができる。
なお、前記ヘルプ情報表示対象操作部材は、例えば、電源を切っても失われず且つ書き換え可能とされたＥＥＰＲＯＭに記憶される。
【符号の説明】
【０１３１】
１          作業車輌
１００      制御装置
４１０      表示切替部材
４２０      表示対象登録操作部材
４５０      メーターパネル（表示装置）
４８０      サブディスプレイ（表示装置）
【図１】
2016021952.tif 000003
【図２】
2016021952.tif 000004
【図３】
2016021952.tif 000005
【図４】
2016021952.tif 000006
【図５】
2016021952.tif 000007
【図６】
2016021952.tif 000008
【図７】
2016021952.tif 000009