(57)【要約】      （修正有）【課題】蛍光体の組成を分析できる方法の提供。【解決手段】蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する工程、前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る工程、前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する工程、及び、同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める工程、を含む検量線作成方法。【選択図】図３
2016136119.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体において、Ｃａ、及びＥｕの組成比を推算するための検量線作成方法であって、
下記第一の工程〜第四の工程：
前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する第一の工程、
前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る第二の工程、
前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、前記Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する第三の工程、及び
同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める第四の工程、
を含むことを特徴とする検量線作成方法。
【請求項２】
前記第二の工程において、前記発光強度比Ｃは、以下で表される請求項１に記載の検量線作成方法。
発光強度比Ｃ＝Ｂ／Ａ
（ここで、Ｂは、２つの励起波長における短波長側の発光強度
Ａは、２つの励起波長における長波長側の発光強度を表す）
【請求項３】
前記第二の工程において、検出波長として６６０ｎｍ付近のピーク波長を用い、励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定する請求項１から２のいずれかに記載の検量線作成方法。
【請求項４】
前記２つの励起波長が、３５０ｎｍと４５０ｎｍである請求項１から３のいずれかに記載の検量線作成方法。
【請求項５】
ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体に対し、前記任意の２つの励起波長における発光強度を測定することにより、得られた発光強度比Ｃから、請求項１から４のいずれかに記載の検量線作成方法より作成した検量線を用い、前記蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することを特徴とする、蛍光体の元素組成の分析方法。
【請求項６】
前記蛍光体におけるＥｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％から１．６０ｍｏｌ％の範囲である場合に、前記蛍光体におけるＥｕの分析方法として使用する請求項５に記載の蛍光体の元素組成の分析方法。
【請求項７】
請求項５から６のいずれかに記載の蛍光体の元素組成の分析方法を品質管理工程として含むことを特徴とする蛍光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光体の組成分析のための検量線作成方法、それを用いた分析方法、及び蛍光体の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
組成式ＣａＳ：Ｅｕで表されるＣＳ蛍光体は、白色ＬＥＤ用蛍光体として知られている。蛍光体の輝度を増幅させるためには、発光中心であるＥｕのドープ量には最適濃度があるため、濃度を適切に管理する必要がある。そのような蛍光体を安定的に製造するためには製造時の品質管理が不可欠である。
製造時の品質管理の手段として、通常出来上がった蛍光体組成の管埋を行うが、その確認方法として、ＩＣＰ（誘導結合プラズマ分析）等の化学分析によって、その組成を調べるのが通例であった（例えば、非特許文献１参照）。
【０００３】
しかしこの分析方法は、作業が煩雑であり、簡便な方法により蛍光体組成を分析することが望まれている。検量線データを用いた蛍光Ｘ線による組成分析も、考えられるが、元素による分析感度に差異があり、Ｅｕのように少量しか存在しない元素を精度良く分析するには限界があった。
そこで、蛍光体の組成管理が簡単に効率よく行えるよう、簡便な方法で、蛍光体の組成を分析できる方法が望まれている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】岩崎、「ナノサイズＹ２Ｏ３：Ｅｕ３＋赤色蛍光体の調製とその蛍光特性」、資源と素材  Ｓｈｉｇｅｎ−ｔｏ−Ｓｏｚａｉ  Ｖｏｌ.１２０、ｐ４４６−４５０、（２００４）Ｎｏ.８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、蛍光体の組成管理が簡単に効率よく行えるよう、簡便な方法で、蛍光体の組成を分析できる方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体において、Ｃａ、及びＥｕの組成比を推算するための検量線作成方法であって、
下記第一の工程〜第四の工程：
前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する第一の工程、
前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る第二の工程、
前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、前記Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する第三の工程、及び
同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める第四の工程、
を含むことを特徴とする検量線作成方法である。
＜２＞  前記第二の工程において、前記発光強度比Ｃは、以下で表される前記＜１＞に記載の検量線作成方法である。
発光強度比Ｃ＝Ｂ／Ａ
（ここで、Ｂは、２つの励起波長における短波長側の発光強度
Ａは、２つの励起波長における長波長側の発光強度を表す）
＜３＞  前記第二の工程において、検出波長として６６０ｎｍ付近のピーク波長を用い、励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定する前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の検量線作成方法である。
＜４＞  前記２つの励起波長が、３５０ｎｍと４５０ｎｍである前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の検量線作成方法である。
＜５＞  ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体に対し、前記任意の２つの励起波長における発光強度を測定することにより、得られた発光強度比Ｃから、前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の検量線作成方法より作成した検量線を用い、前記蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することを特徴とする、蛍光体の元素組成の分析方法である。
＜６＞  前記蛍光体におけるＥｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％から１．６０ｍｏｌ％の範囲である場合に、前記蛍光体におけるＥｕの分析方法として使用する前記＜５＞に記載の蛍光体の元素組成の分析方法である。
＜７＞  前記＜５＞から＜６＞のいずれかに記載の蛍光体の元素組成の分析方法を品質管理工程として含むことを特徴とする蛍光体の製造方法である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、蛍光体の組成管理が簡単に効率よく行えるよう、簡便な方法で、蛍光体の組成を分析できる方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１は、ＣＳ蛍光体サンプルにおける発光スペクトルの結果を示す図である。
【図２】図２は、ＣＳ蛍光体サンプルにおける励起スペクトルの結果を示す図である。
【図３】図３は、ＣＳ蛍光体サンプルにおける、２つの励起波長（４５０ｎｍと３５０ｎｍ）における発光強度比ＣとＥｕの組成比（ｍｏｌ％）との関係を示す図である。
【図４】図４は、ＣＳ蛍光体サンプル、及び評価用蛍光体試料における、２つの励起波長（４５０ｎｍと３５０ｎｍ）における発光強度比ＣとＥｕの組成比（ｍｏｌ％）との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（検量線の作成方法）
本発明の検量線の作成方法は、ＣａＳ：Ｅｕで表されるＣＳ蛍光体を対象とし、Ｃａ、及びＥｕの組成比を推算するための方法である。
本発明の検量線の作成方法は、下記第一の工程〜第四の工程を含む。
第一の工程：
前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する。
第二の工程：
前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る。
第三の工程：
前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、前記Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する。
第四の工程：
同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める。
【００１０】
上記工程により得られた検量線を用いることにより、簡便な方法で、蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成を分析することができる。
本発明者は、上記課題を解決するため、組成式ＣａＳ：Ｅｕで表されるＣＳ蛍光体のＣａ、Ｅｕの２種の構成元素に注目し、この２元素のＩＣＰ分析からＣａとＥｕのモル比率の合計に対するＣａ又はＥｕのモル比率と、該ＣＳ蛍光体の励起スペクトルにおける任意の２つの励起波長（４５０ｎｍと３５０ｎｍ）における発光強度の比との相関関係から、簡便にＣａ又はＥｕの組成を精度よく分析できることを見出した。
【００１１】
＜第一の工程＞
第一の工程では、前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する。例えば、組成比を変えた数種類のＣａＳ：Ｅｕ蛍光体サンプルを用意し、該蛍光体サンプルの発光スペクトルを測定する。
【００１２】
具体的には、蛍光体のサンプルの基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０４〜０．１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、各サンプルを作製する。
個数は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３個以上が好ましい。尚、本発明では４個の蛍光体サンプルを作製した。
各蛍光体のサンプルに対し、励起光λ＝４５０ｎｍでの発光スペクトルを検出する（図１参照）。図１は、ＣＳ蛍光体サンプルに対し、励起光λ＝４５０ｎｍに固定して蛍光体を発光させた時の発光スペクトルの結果を示す図である。発光強度は、ＹＡＧ（イットリウム・アルミニウム・ガーネット）系蛍光体のピーク発光強度を１とした相対値で示している。図１から、約６６０ｎｍ付近にピーク波長があることが確認できる。
【００１３】
＜第二の工程＞
次に、上記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る。
【００１４】
具体的には、上記サンプルのそれぞれについて、ピーク波長である約６６０ｎｍ付近を検出波長とし、励起波長λ＝３５０ｎｍから６２２ｎｍにおける励起スペクトルにおける発光強度を測定する（図２）。図２は、ＣＳ蛍光体サンプルに対し、それぞれのサンプルにおけるピーク波長を検出波長とし、蛍光体に入力する励起光の波長を３５０ｎｍから６２２ｎｍに変えた時に得られる発光強度の最大値を、励起光の波長毎にプロットし、４５０ｎｍの強度で規格化した図である。
図２では、図１に挙げた蛍光体サンプル４個についての結果を示す。
【００１５】
尚、図２の測定において、上記第一の工程で得られたピーク波長が６６０ｎｍである場合は、６６０ｎｍの検出波長における励起スペクトルの発光強度をプロットしている。また、上記第一の工程で得られたピーク波長が６５８ｎｍである場合には、６５８ｎｍの検出波長における励起スペクトルの発光強度をプロットしている。このように、励起光の波長と発光強度とをプロットする図２において、各サンプルで使用する検出波長は、上記第一の工程で得られるピーク波長の結果によっており、検出波長の設定は、サンプル毎に異なっている。
【００１６】
前記発光強度Ｃを得るための２つの励起波長としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、本発明では、３５０ｎｍと４５０ｎｍの励起波長を選択するのがより好ましい。
【００１７】
前記発光強度比Ｃとしては、短波長側の発光強度に対する長波長側の発光強度で比をとっても、長波長側の発光強度に対する短波長側の発光強度で比をとっても構わないが、本発明では、以下の式で表される発光強度比とする。
発光強度比Ｃ＝Ｂ／Ａ
（ここで、Ｂは、２つの励起波長における短波長側の発光強度
Ａは、２つの励起波長における長波長側の発光強度を表す）
【００１８】
＜第三の工程＞
第三の工程では、前記各蛍光体サンプルに対し、ＩＣＰによる元素分析を行い、組成を分析する。
【００１９】
具体的には、ＩＣＰ分析を用い、各蛍光体サンプルにおけるＣａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する。尚、Ｃａ、及びＥｕのモル総和を１００％とする。
【００２０】
＜第四の工程＞
第四の工程では、同じ蛍光体サンプルにおける上記第二の工程で得られた発光強度比Ｃの結果と第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める。
【００２１】
具体的には、同じ蛍光体サンプルにおけるＣａ又はＥｕの組成比（Ｃａ又はＥｕのｍｏＬ濃度）の結果を横軸、発光強度比Ｃの結果を縦軸にとり、各蛍光体サンプルで同様に結果をプロットし、発光強度比ＣとＣａ又はＥｕのｍｏｌ濃度（ｍｏｌ％）との相関図を作成する（図３）。
【００２２】
図３の相関図から、グラフプロットによる対数近似式を求める。
最小二乗法により１次の近似式を作成し、その相関係数を求める。
図３においては、下記関係式が得られる。
発光強度比Ｃ＝０．１１３０２６０ｌｎ（Ｘ）＋０．５４８３６４６
（ここで、Ｘ＝Ｅｕｍｏｌ％）
（相関係数Ｒ２＝０．９９６７２４７）
上記関係式から、発光強度比ＣからＥｕの組成比（ｍｏｌ％）を求める式に変換すると下記の式が得られる。
Ｘ＝０．００７８１５３ｅ８．８４７５２１８Ｃ
【００２３】
上記第一の工程から第四の工程による検量線作成方法を用いて得られた図３で示す検量線から、上記Ｅｕの組成比（Ｅｕのｍｏｌ濃度）を求める式を得ることができる。そこで、この式を用いると、蛍光体の発光強度比Ｃを測定しさえすれば、その発光強度比Ｃの値から、蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することができる。本発明の方法によれば、初めに検量線作成用のサンプルに対しＩＣＰの測定を行い、検量線を作成しさえすれば、その後は、その都度測定用の蛍光体試料に対し、ＩＣＰの分析を行う必要がなく、蛍光体の発光強度を測定し発光強度比の値さえ得られれば、蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することができる。その結果、簡便な方法で短時間に高精度な、蛍光体の元素組成の分析結果を得ることができる。
【００２４】
（蛍光体の元素組成の分析方法）
本発明の蛍光体の元素組成の分析方法は、上記第一の工程から第四の工程による検量線作成方法を用いて得られた検量線を用いることにより、ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体に対し、任意の２つの励起波長における発光強度を測定することにより、得られた発光強度比Ｃから、Ｃａ、又はＥｕの組成比（ｍｏｌ％）を推算することができる。
【００２５】
本発明の蛍光体の元素組成の分析方法においては、図３から明らかなように、Ｅｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％から１．６０ｍｏｌ％の範囲である場合に、本発明の蛍光体の元素組成の分析方法を有効に使用することができる。この範囲であれば、特に信頼性の高い分析結果が得られ、本発明の蛍光体の元素組成の分析方法をＣＳ蛍光体の製造方法における品質管理工程として有効に利用することができる。
【００２６】
（蛍光体の製造方法）
本発明の蛍光体の製造方法は、上述の本発明の蛍光体の元素組成の分析方法を品質管理工程として含む。
蛍光体の製造方法に、本発明の蛍光体の元素組成の分析方法を含むことで、製造ラインにおいて、製造された蛍光体の発光強度をすぐに測定することができ、その場で発光強度比が得られ、その結果をもとに元素組成の組成比が分析できることから、オンラインで得られた蛍光体の組成結果を管理することが可能となる。タイムラグを生じることなく、分析結果を製品の製造条件の見直しなどに反映させることができる。これにより、例えば、原料の無駄を防止するなどの製造条件の最適化を図ることができる。
【実施例】
【００２７】
以下、実施例を挙げて、本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これらに限定されるものではない。
【００２８】
（実施例１）
蛍光体のサンプルの基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０４〜０．１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、検量線作成用の各サンプルを４個作製した。
検量線作成用蛍光体サンプルは、以下のように製造した。
硝酸ユウロピウムと硝酸カルシウムとを所定の配合で水に溶解させた酸性の水溶液を作製し、これと塩基性の水溶液を反応させることで、共沈反応による塩を得た。この塩を前駆体として、硫化水素中で焼成することで、目的の硫化物蛍光体である検量線作成用蛍光体サンプルを得た。
【００２９】
次に、各蛍光体のサンプルに対し、励起光λ＝４５０ｎｍでの発光スペクトルを検出した（図１参照）
図１において、発光強度は、ＹＡＧ（イットリウム・アルミニウム・ガーネット）系蛍光体のピーク発光強度を１とした相対値で示した。
次に、上記サンプルのそれぞれについて、図１で得られたピーク波長を検出波長とし、励起波長λ＝３５０ｎｍから６２２ｎｍにおける励起スペクトルにおける発光強度を測定し、４５０ｎｍの強度で規格化した結果を示した（図２）。
【００３０】
次に、各蛍光体のサンプルに対しＩＣＰ分析を用い、蛍光体サンプルにおけるＣａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出し、Ｃａ、及びＥｕのモル総和を１００％として、Ｅｕの組成比（ｍｏｌ濃度；ｍｏｌ％）を求めた。
次に、励起波長３５０ｎｍと４５０ｎｍにおける発光強度比Ｃを求め、同じサンプルにおけるＥｕｍｏｌ濃度を横軸、発光強度比Ｃの結果を縦軸にとり、各サンプルで同様に結果をプロットし、発光強度比ＣとＥｕｍｏｌ濃度との相関図を作成した（図３）。
【００３１】
これらの相関図から、グラフプロットによる対数近似式を求めた。
最小二乗法により１次の近似式を作成し、その相関係数を求めた。
図３においては、下記関係式が得られた。
発光強度比Ｃ＝０．１１３０２６０ｌｎ（Ｘ）＋０．５４８３６４６
（ここで、Ｘ＝Ｅｕｍｏｌ％）
（相関係数Ｒ２＝０．９９６７２４７）
【００３２】
上記関係式から、発光強度比ＣからＥｕの組成比（ｍｏｌ％）を求める式に変換すると下記の式が得られた。
Ｘ＝０．００７８１５３ｅ８．８４７５２１８Ｃ
【００３３】
次に上記で得られた式を用いることにより、ＣＳの蛍光体の組成分析が精度よくできているか評価した。
評価用蛍光体試料の基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０４〜０．１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、上記検量線作成に使用したサンプルとは別に評価用蛍光体試料を３個作製した。
この評価用蛍光体試料は、上記の蛍光体サンプルと同様の方法により製造した。
【００３４】
これら評価用蛍光体試料に対し、発光ピーク波長を測定し、該発光ピーク波長を検出波長とした時の励起波長３５０ｎｍと４５０ｎｍにおける発光強度を測定し、発光強度比Ｃ（Ｃ＝３５０ｎｍの発光強度／４５０ｎｍの発光強度）を求めた。
結果を下記表１に示す。表１では、小数点以下２ケタまで表示する。
係る発光強度比Ｃの結果をもとに、上記で得られた式を使って、Ｅｕ（ｍｏｌ％）の値を計算した。結果を下記表１に示す。
【００３５】
また、この計算により得られた値の精度を評価するために、各評価用蛍光体試料について、ＩＣＰ測定を行い、Ｅｕ（ｍｏｌ％）を測定した。結果を下記表１に示す。
【００３６】
ＩＣＰ分析値と計算値とを比較すると、下記表１と図４に示すような結果になった。
Ｅｕが低濃度であると、計算値のズレが大きくなるが、Ｅｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％以上であれば、実用上許容範囲内と考えられる。簡易な方法で短時間におおよその組成比の結果が得られるという本発明の蛍光体の組成分析方法のメリットからすると、Ｅｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％以上であれば、品質管理工程において該組成分析方法を有効に使用することができるからである。
実施例の結果から、本発明の検量線作成方法により得られた検量線を用いて行う本発明の蛍光体の組成分析方法は、簡便な方法で、蛍光体における、Ｃａ又はＥｕの組成を精度よく分析することができることが確認できた。
【００３７】
【表１】
2016136119.tif 000003
【図１】
2016136119.tif 000004
【図２】
2016136119.tif 000005
【図３】
2016136119.tif 000006
【図４】
2016136119.tif 000007
【手続補正書】
【提出日】平成27年1月28日(2015.1.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体において、Ｃａ、及びＥｕの組成比を推算するための検量線作成方法であって、
下記第一の工程〜第四の工程：
前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する第一の工程、
前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る第二の工程、
前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、前記Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する第三の工程、及び
同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める第四の工程、
を含むことを特徴とする検量線作成方法。
【請求項２】
前記第二の工程において、前記発光強度比Ｃは、以下で表される請求項１に記載の検量線作成方法。
発光強度比Ｃ＝Ｂ／Ａ
（ここで、Ｂは、２つの励起波長における短波長側の発光強度
Ａは、２つの励起波長における長波長側の発光強度を表す）
【請求項３】
前記第二の工程において、検出波長として６６０ｎｍ付近のピーク波長を用い、励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定する請求項１から２のいずれかに記載の検量線作成方法。
【請求項４】
前記２つの励起波長が、３５０ｎｍと４５０ｎｍである請求項１から３のいずれかに記載の検量線作成方法。
【請求項５】
ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体に対し、前記任意の２つの励起波長における発光強度を測定することにより、得られた発光強度比Ｃから、請求項１から４のいずれかに記載の検量線作成方法より作成した検量線を用い、前記蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することを特徴とする、蛍光体の元素組成の分析方法。
【請求項６】
前記蛍光体におけるＣａ及びＥｕの総和に対するＥｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％から１．６０ｍｏｌ％の範囲である場合に、前記蛍光体におけるＥｕの分析方法として使用する請求項５に記載の蛍光体の元素組成の分析方法。
【請求項７】
請求項５から６のいずれかに記載の蛍光体の元素組成の分析方法を品質管理工程として含むことを特徴とする蛍光体の製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体において、Ｃａ、及びＥｕの組成比を推算するための検量線作成方法であって、
下記第一の工程〜第四の工程：
前記蛍光体における検量線作成用の蛍光体サンプルをいくつか用意し、その各蛍光体サンプルに対し発光スペクトルを測定することにより、ピーク波長を検出する第一の工程、
前記第一の工程で検出したピーク波長において、前記各蛍光体サンプルに対し励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定し、その２つの発光強度の比をとり、発光強度比Ｃを得る第二の工程、
前記各蛍光体サンプルに対しＩＣＰによる元素分析により組成分析を行い、前記Ｃａ、及びＥｕの組成比をｍｏｌ％で算出する第三の工程、及び
同じ蛍光体サンプルにおける前記第二の工程で得られた発光強度比Ｃと前記第三の工程で得られたＣａ又はＥｕの組成比とをプロットし、各蛍光体サンプルに対しても同様にプロットすることにより得られた関係から検量線を求める第四の工程、
を含むことを特徴とする検量線作成方法である。
＜２＞  前記第二の工程において、前記発光強度比Ｃは、以下で表される前記＜１＞に記載の検量線作成方法である。
発光強度比Ｃ＝Ｂ／Ａ
（ここで、Ｂは、２つの励起波長における短波長側の発光強度
Ａは、２つの励起波長における長波長側の発光強度を表す）
＜３＞  前記第二の工程において、検出波長として６６０ｎｍ付近のピーク波長を用い、励起スペクトルにおける励起光の任意の２つの励起波長における発光強度を測定する前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の検量線作成方法である。
＜４＞  前記２つの励起波長が、３５０ｎｍと４５０ｎｍである前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の検量線作成方法である。
＜５＞  ＣａＳ：Ｅｕで表される蛍光体に対し、前記任意の２つの励起波長における発光強度を測定することにより、得られた発光強度比Ｃから、前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の検量線作成方法より作成した検量線を用い、前記蛍光体における、Ｃａ、又はＥｕの組成比を推算することを特徴とする、蛍光体の元素組成の分析方法である。
＜６＞  前記蛍光体におけるＣａ及びＥｕの総和に対するＥｕの組成比が、０．０４ｍｏｌ％から１．６０ｍｏｌ％の範囲である場合に、前記蛍光体におけるＥｕの分析方法として使用する前記＜５＞に記載の蛍光体の元素組成の分析方法である。
＜７＞  前記＜５＞から＜６＞のいずれかに記載の蛍光体の元素組成の分析方法を品質管理工程として含むことを特徴とする蛍光体の製造方法である。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
具体的には、蛍光体のサンプルの基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０００４〜０．０１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、各サンプルを作製する。
個数は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、３個以上が好ましい。尚、本発明では４個の蛍光体サンプルを作製した。
各蛍光体のサンプルに対し、励起光λ＝４５０ｎｍでの発光スペクトルを検出する（図１参照）。図１は、ＣＳ蛍光体サンプルに対し、励起光λ＝４５０ｎｍに固定して蛍光体を発光させた時の発光スペクトルの結果を示す図である。発光強度は、ＹＡＧ（イットリウム・アルミニウム・ガーネット）系蛍光体のピーク発光強度を１とした相対値で示している。図１から、約６６０ｎｍ付近にピーク波長があることが確認できる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
（実施例１）
蛍光体のサンプルの基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０００４〜０．０１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、検量線作成用の各サンプルを４個作製した。
検量線作成用蛍光体サンプルは、以下のように製造した。
硝酸ユウロピウムと硝酸カルシウムとを所定の配合で水に溶解させた酸性の水溶液を作製し、これと塩基性の水溶液を反応させることで、共沈反応による塩を得た。この塩を前駆体として、硫化水素中で焼成することで、目的の硫化物蛍光体である検量線作成用蛍光体サンプルを得た。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３３】
次に上記で得られた式を用いることにより、ＣＳの蛍光体の組成分析が精度よくできているか評価した。
評価用蛍光体試料の基本組成を（ＥｕｘＣａｙＳ（ｘは、０．０００４〜０．０１６の間で適宜好ましい割合を選択する（但し、ｘ＋ｙ＝１））とし、仕込み比を若干変更することにより、上記検量線作成に使用したサンプルとは別に評価用蛍光体試料を３個作製した。
この評価用蛍光体試料は、上記の蛍光体サンプルと同様の方法により製造した。