(57)【要約】【課題】定着温度、画像出力速度に関わらず、電子写真画像出力において、ブロッキングの発生を抑制することができる電子写真画像形成方法を提供すること。【解決手段】記録媒体上にトナーを定着させ、画像を形成する電子写真画像形成方法において、記録媒体最表面に微粒子を存在させることを特徴とする、電子写真画像形成方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録媒体上にトナーを定着させ、画像を形成する電子写真画像形成方法において、記録媒体最表面に微粒子を存在させることを特徴とする、電子写真画像形成方法。
【請求項２】
前記微粒子を、記録媒体上の定着画像が存在する箇所だけに選択的に存在させること特徴とする、請求項１に記載の電子写真画像形成方法。
【請求項３】
前記微粒子の単位面積あたりの付着量（Ｍ／Ａ）が０．０５ｍｇ／ｃｍ２以上０．１ｍｇ／ｃｍ２以下であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の電子写真画像形成方法。
【請求項４】
前記微粒子が無機微粒子であり、該微粒子の平均粒子径が３μｍ以上２０μｍ以下であることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
【請求項５】
前記無機微粒子がシリカであることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
【請求項６】
前記微粒子が樹脂微粒子であり、平均粒子径が３μｍ以上２０μｍ以下であり、加熱可能なカンチレバーを有したＳＰＭにより測定した軟化温度が１８０℃以上であることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真における画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機やプリンタあるいはファクシミリ装置などの画像形成装置においては、潜像担持体上に形成された静電潜像を現像プロセスにおいて可視像処理した後、その可視像を記録媒体の一つである記録用紙等のシートに対して静電転写し、転写された可視像が、例えば、加熱定着されて複写物あるいは記録物として得られるようになっている。
【０００３】
定着に用いられる構成の一つにシートの搬送路を挟んで対向する加熱ローラと加圧ローラとを配置し、これら両ローラによりシートを挟持搬送する過程でトナー像に対して熱・圧力を作用させて定着する熱ローラ定着方式を用いた構成がある。
熱ローラ定着方式は、熱効率が高く高速化が図れること、伝熱効率が高く安定した定着効率が得られることおよびシートの搬送媒体として利用できることにより構造が簡単であることなどの利点があることから近年多用されるようになっている。定着後のシートは、加熱ローラおよび加圧ローラの近傍に配置されている排紙ローラを備えたシート搬送装置により排紙トレイなどに排出される。
トナー像は、熱・圧力を作用されることにより融解・浸透し、温度低下による硬化の過程を経ることでシートに定着されることになる。
【０００４】
斯かる画像形成装置であって、特に、毎分６０枚以上のコピースピードを有する高速複写機では、排紙された紙の温度が、用紙にトナーを融着させる定着熱のためまだ高いうちに、次々にコピーが繰り返されることになる。
一般に熱定着時の温度は、トナーの種類によっても異なるが約１７０℃ 程度であり、定着後のシートの表面温度は約１００℃ となる。
このような温度ではトナーは完全には固化しておらず粘着性を有している。この状態で連続的にコピーを繰り返した場合、用紙のトナーが十分に冷却されずに重なり、冷却されきっていないトナーの粘性によって、シート同士が貼り付いてしまうブロッキング現象が生じるなどの問題が発生する。
【０００５】
従来、ブロッキングを防止すべく、定着後に排出されるシートを冷却する構成として、排紙トレイに向け排出されるシートに接触する冷却部材を設ける構成（例えば、特許文献１）や、噴気流と接触させて放熱する構成が提案されている（例えば、特許文献２，３）。
さらに、冷却風を強制的に供給する構成としては、シート排出部近傍にファンを配置した構成（例えば、特許文献４）、あるいは排紙トレイにおけるシートの排出方向に沿って複数の排気口を設けた構成がある（例えば、特許文献５）。
【０００６】
すなわち、特許文献１には、定着後に排出されるシートの搬送路中にヒートシンクやファンにより冷却された冷却部材を配置しておき、排出されるシートを接触させる構成が開示されている。
特許文献２，３には、定着装置の排熱風を分流させて排出されるシートの上部から噴出することで排出されるシートに噴気流を接触させる構成が開示されている。
特許文献４には、シートの排出部近傍にシートの下方から冷却風を供給するファンが配置されている構成が開示されている。
特許文献５には、排紙トレイの側壁にシートの排出方向に沿って複数の排気口を設け、これら各排気口を纏めた通路に送風する構成が開示されている。
しかしながら、シートを冷却する手段では、定着温度が非常に高温であった場合や、画像出力速度が高速であった場合に、追従しきれない場合があり、汎用性に欠ける一面があった。
【０００７】
特許文献６，７には、コア粒子および耐熱性に優れる外殻シェル層よりなるコアシェル構造を有するものとすることで、トナーの耐熱保存性を高める方法が提案されている。
しかしながら、トナー粒子が加熱定着されるときに展延され、その表面積が増加する際、トナー粒子の外殻シェル層として耐熱性の高い樹脂を用いても、表面積の増加の変形に追従できず、定着画像の表面に、コア粒子から低ガラス転移点温度の樹脂が露出してしまい、ブロッキングが生じる、という問題がある。
すなわち、コアシェル構造化によりトナーの熱的安定性を解消させることは実現されたが、形成したトナー画像の熱的安定性を向上させることは上記技術のみで実現することは困難である。
【０００８】
特許文献８には、トナーを構成する樹脂として結晶性ポリエステルを使用し、示唆走査熱量計による１回目の昇温時と２回目の昇温時で吸熱量で大きな差を示すトナーを用いることで、耐ブロッキング性を高める技術が開示されている。
しかしながら、この手段においても、実際の画像出力時において、定着温度が非常に高温であった場合や、画像出力速度が高速であった場合に、トナーの吸熱量の変化が排紙までに完了しないと、ブロッキングの発生を抑える効果が乏しいといった欠点があった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は定着温度、画像出力速度に関わらず、電子写真画像出力において、ブロッキングの発生を抑制することができる電子写真画像形成方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは鋭意検討した結果、記録媒体上にトナーを定着させ、画像を形成する電子写真画像形成方法において、記録媒体最表面に微粒子を存在させる電子写真画像形成方法が上記課題を解決することができることを見出して本発明を完成した。
すなわち、本発明は下記（１）に記載する通りのものである。
（１）記録媒体上にトナーを定着させ、画像を形成する電子写真画像形成方法において、記録媒体最表面に微粒子を存在させることを特徴とする、電子写真画像形成方法。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】加熱可能なカンチレバーを有したＳＰＭにより有機微粒子の軟化温度を測定した概略図である。
【図２】画像形成装置の形態を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明者は、ブロッキングの発生を抑制することができる新規な電子写真画像形成方法を提供する。
すなわち、本発明は上記（１）の「電子写真画像形成方法」に係るものであるが、次の（２）〜（６）をも実施の形態として含む。
（２）前記微粒子を、記録媒体上の定着画像が存在する箇所だけに選択的に存在させること特徴とする、（１）に記載の電子写真画像形成方法。
（３）前記微粒子の単位面積あたりの付着量（Ｍ／Ａ）が０．０５ｍｇ／ｃｍ２以上０．１ｍｇ／ｃｍ２以下であることを特徴とする、（１）又は（２）に記載の電子写真画像形成方法。
（４）前記微粒子が無機微粒子であり、該微粒子の平均粒子径が３μｍ以上２０μｍ以下であることを特徴とする、（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
（５）前記無機微粒子がシリカであることを特徴とする、（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
（６）前記微粒子が樹脂微粒子であり、平均粒子径が３μｍ以上２０μｍ以下であり、加熱可能なカンチレバーを有したＳＰＭにより測定した軟化温度が１８０℃以上であることを特徴とする、（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真画像形成方法。
【００１３】
本発明の電子写真画像形成方法は、トナーを定着させ形成した画像の最表面に微粒子を存在させることで、電子写真画像を形成した記録媒体を排出し、熱を帯びた状態で重ねてスタックした場合でも、微粒子がスペーサーとして機能し、ブロッキングの発生を抑制することができる。
前記微粒子は、記録媒体上の定着画像が存在する箇所だけに選択的に存在させることが好ましい。これにより、微粒子の消費量を抑えることができる。また、トナー画像のない記録媒体面への微粒子による濁りを抑制できる。
【００１４】
前記微粒子の単位面積あたりの存在量（付着量）（Ｍ／Ａ）は、０．０５ｍｇ／ｃｍ２以上０．１ｍｇ／ｃｍ２以下であることが好ましい。０．０５ｍｇ／ｃｍ２より少ないとトナーにより形成された画像に対して微粒子の存在量が少なくなりスペーサーとしての機能が低下する。０．１ｍｇ／ｃｍ２より多いと記録媒体上で視覚的に認識されやすく、画像品質が低下する。
【００１５】
前記微粒子の平均粒子径は３μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましい。３μｍより小さいとトナーにより形成された画像に埋もれやすく、スペーサーとしての機能が低下する。また、２０μｍより大きいと記録媒体上で視覚的に認識されやすく、画像品質が低下する。なお、電界放出形走査電子顕微鏡（ＦＥ−ＳＥＭ）（日立製作所製、Ｓ−４２００）を用い、５万倍の倍率で観察し、１００個の粒子の平均値を平均粒子径とする。
【００１６】
前記微粒子は、電子写真画像形成装置により、静電転写することで記録媒体上最上面に存在させるため、静電的に帯電し、かつ定着後にスペーサーとしての機能を発現させるため、定着時に受ける熱でも形状を保つものであればよく、無機微粒子であっても、また、軟化温度が定着時の温度に対して十分に高い樹脂微粒子であってもよい。
【００１７】
電子写真画像形成装置により記録媒体上のトナー像を定着させる際の定着部材と加圧部材の表面温度は一般的に約１６０〜１８０℃であるが、記録媒体の温度は数十℃低い。そのため、前記樹脂微粒子の軟化温度は１８０℃以上が好ましい。
前記樹脂微粒子の軟化温度は、加熱可能なカンチレバーを有したＳＰＭ（以下、ｎａｎｏ−ＴＡ）によって評価し、以下の方法で評価することが好ましいが、他の手段で評価可能であればその手段でも構わない。
ｎａｎｏ−ＴＡは、加熱可能なカンチレバーを有したＳＰＭによりサンプルの軟化特性を評価する手法である。カンチレバーを試料の測定位置に移動・接触させた後、カンチレバーを昇温させると、試料の熱膨張に伴いカンチレバーがたわむ。ある温度まで達すると、試料の融点あるいは軟化により、カンチレバーは試料中へ沈みこむ。このカンチレバーのたわみの変曲点を軟化温度として評価する（図１参照）。
ｎａｎｏ−ＴＡは、ＳＰＭと同等レベルの鋭敏な専用カンチレバーを用いるため、数１０ｎｍ〜１００ｎｍの微小な領域の軟化特性を評価することが可能である。カンチレバーの温度は、事前に軟化温度が既知である標準樹脂３点を用いて、校正を行った。微粒子の軟化温度は１０箇所以上の平均軟化温度として評価した。
ＳＰＭ装置：ＭＦＰ−３Ｄ型分子間力プローブ顕微鏡システム（Ａｓｙｌｕｍ社）
測定モード：Ｄｅｆｌｅｃｔｉｏｎ  Ｚｔｈｅｒｍ（Ｒａｍｐ  Ｒａｔｅ：０．１）
カンチレバー：ＡＮ２−２００
【００１８】
前記無機微粒子としては、シリカ、アルミナ、二酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、雲母状酸化鉄、鉛白、酸化鉛、酸化コバルト、ストロンチウムクロメート、モリブデン系顔料、スメクタイト、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、炭酸カルシウム、モンモリロナイト、ムライトなどが挙げられる。帯電性という観点からシリカが好ましい。
【００１９】
前記樹脂微粒子としては、定着時に受ける熱でも形状を保つものであればよく、例えば、ビニル系樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ケイ素系樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アニリン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリカーボネート樹脂、フッ素系樹脂、アクリル樹脂、スチレン樹脂、脂肪酸又はその誘導体や、これ等の金属塩等の粉末などが挙げられる。
【００２０】
樹脂微粒子を製造する方法としては、特に限定はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、以下の（ａ）〜（ｈ）などが挙げられる。
（ａ）ビニル系樹脂の場合において、モノマーを出発原料として、懸濁重合法、乳化重合法、シード重合法、分散重合法等の重合反応により、直接、樹脂微粒子の水性分散液を製造する方法。
（ｂ）ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加あるいは縮合系樹脂の場合において、前駆体（モノマー、オリゴマー等）又はその溶剤溶液を適当な分散剤存在下で水性媒体中に分散させ、その後に加熱したり、硬化剤を加えたりして硬化させて樹脂微粒子の水性分散体を製造する方法。
（ｃ）ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂等の重付加あるいは縮合系樹脂の場合において、前駆体（モノマー、オリゴマー等）又はその溶剤溶液（液体であることが好ましく、加熱により液状化させたものでもよい。）中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法。
（ｄ）あらかじめ高分子化反応（付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。）により作製した樹脂を機械回転式、ジェット式等の微粉砕機を用いて粉砕し、次いで、分級することによって樹脂微粒子を得た後、適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。
（ｅ）あらかじめ高分子化反応（付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。）により作製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を、霧状に噴霧することにより樹脂微粒子を得た後、適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。
（ｆ）あらかじめ高分子化反応（付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。）により作製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液に溶剤を添加するか、又はあらかじめ溶剤に加熱溶解した樹脂溶液を冷却することにより樹脂微粒子を析出させ、次いで、溶剤を除去して樹脂微粒子を得た後、適当な分散剤存在下で水中に分散させる方法。
（ｇ）あらかじめ高分子化反応（付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。）により作製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液を、適当な分散剤存在下で水性媒体中に分散させ、これを加熱、減圧等によって溶剤を除去する方法。
（ｈ）あらかじめ高分子化反応（付加重合、開環重合、重付加、付加縮合、縮合重合等いずれの重合反応様式であってもよい。）により作製した樹脂を溶剤に溶解した樹脂溶液中に適当な乳化剤を溶解させた後、水を加えて転相乳化する方法。
【００２１】
本発明のトナーの成分は特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、結着樹脂、着色剤、離型剤、帯電制御剤、外添剤、流動性向上剤、クリーニング性向上剤、磁性材料などが挙げられる。
結着樹脂としては、次のようなものを挙げることができる。なお、これらの樹脂は単独使用に限らず、二種以上併用することも可能である。
ポリエチレン、ポリスチレン、クロロポリスチレン、ポリα−メチルスチレン、スチレン／クロロスチレン共重合体、スチレン／プロピレン共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／塩化ビニル共重合体、スチレン／酢酸ビニル共重合体、スチレン／マレイン酸共重合体、スチレン／アクリル酸エステル共重合体（スチレン／アクリル酸メチル共重合体、スチレン／アクリル酸エチル共重合体、スチレン／アクリル酸ブチル共重合体、スチレン／アクリル酸オクチル共重合体、スチレン／アクリル酸フェニル共重合体等）、スチレン／メタクリル酸エステル共重合体（スチレン／メタクリル酸メチル共重合体、スチレン／メタクリル酸エチル共重合体、スチレン／メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン／メタクリル酸フェニル共重合体等）、スチレン／α−クロルアクリル酸メチル共重合体、スチレン／アクリロニトリル／アクリル酸エステル共重合体等のスチレン系樹脂（スチレン又はスチレン置換体を含む単独重合体又は共重合体）、塩化ビニル樹脂、スチレン／酢酸ビニル共重合体、ロジン変性マレイン酸樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコーン樹脂、ケトン樹脂、エチレン／エチルアクリレート共重合体、キシレン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂等、石油系樹脂、水素添加された石油系樹脂。
これらの樹脂の製造法は、特に限定されるものではなく、塊状重合、溶液重合、乳化重合、懸濁重合のいずれも利用できる。
【００２２】
前記着色剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばカーボンブラック、ニグロシン染料、鉄黒、ナフトールイエローＳ、ハンザイエロー（１０Ｇ、５Ｇ、Ｇ）、カドミウムイエロー、黄色酸化鉄、黄土、黄鉛、チタン黄、ポリアゾイエロー、オイルイエロー、ハンザイエロー（ＧＲ、Ａ、ＲＮ、Ｒ）、ピグメントイエローＬ、ベンジジンイエロー（Ｇ、ＧＲ）、パーマネントイエロー（ＮＣＧ）、バルカンファストイエロー（５Ｇ、Ｒ）、タートラジンレーキ、キノリンイエローレーキ、アンスラザンイエローＢＧＬ、イソインドリノンイエロー、ベンガラ、鉛丹、鉛朱、カドミウムレッド、カドミウムマーキュリレッド、アンチモン朱、パーマネントレッド４Ｒ、パラレッド、ファイセーレッド、パラクロルオルトニトロアニリンレッド、リソールファストスカーレットＧ、ブリリアントファストスカーレット、ブリリアントカーンミンＢＳ、パーマネントレッド（Ｆ２Ｒ、Ｆ４Ｒ、ＦＲＬ、ＦＲＬＬ、Ｆ４ＲＨ）、ファストスカーレットＶＤ、ベルカンファストルビンＢ、ブリリアントスカーレットＧ、リソールルビンＧＸ、パーマネントレッドＦ５Ｒ、ブリリアントカーミン６Ｂ、ピグメントスカーレット３Ｂ、ボルドー５Ｂ、トルイジンマルーン、パーマネントボルドーＦ２Ｋ、ヘリオボルドーＢＬ、ボルドー１０Ｂ、ボンマルーンライト、ボンマルーンメジアム、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、ローダミンレーキＹ、アリザリンレーキ、チオインジゴレッドＢ、チオインジゴマルーン、オイルレッド、キナクリドンレッド、ピラゾロンレッド、ポリアゾレッド、クロームバーミリオン、ベンジジンオレンジ、ペリノンオレンジ、オイルオレンジ、コバルトブルー、セルリアンブルー、アルカリブルーレーキ、ピーコックブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー、ファストスカイブルー、インダンスレンブルー（ＲＳ、ＢＣ）、インジゴ、群青、紺青、アントラキノンブルー、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキ、コバルト紫、マンガン紫、ジオキサンバイオレット、アントラキノンバイオレット、クロムグリーン、ジンクグリーン、酸化クロム、ピリジアン、エメラルドグリーン、ピグメントグリーンＢ、ナフトールグリーンＢ、グリーンゴールド、アシッドグリーンレーキ、マラカイトグリーンレーキ、フタロシアニングリーン、アントラキノングリーン、酸化チタン、亜鉛華、リトボンなどが挙げられる。
前記着色剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナーに対して１質量％〜１５質量％が好ましく、３質量％〜１０質量％がより好ましい。
【００２３】
前記着色剤は、樹脂と複合化されたマスターバッチとして用いることもできる。マスターバッチの製造又はマスターバッチとともに混練される樹脂としては、上述した変性又は未変性ポリエステル樹脂の他にポリスチレン、ポリｐ−クロロスチレン、ポリビニルトルエン等のスチレン又はその置換体の重合体；スチレン−ｐ−クロロスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−ビニルナフタリン共重合体、スチレン−アクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリル酸エチル共重合体、スチレン−アクリル酸ブチル共重合体、スチレン−アクリル酸オクチル共重合体、スチレン−メタクリル酸メチル共重合体、スチレン−メタクリル酸エチル共重合体、スチレン−メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン−α−クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ビニルメチルケトン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、スチレン−アクリロニトリル−インデン共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体；ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、エポキシ樹脂、エポキシポリオール樹脂、ポリウレタン、ポリアミド、ポリビニルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックスなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記マスターバッチはマスターバッチ用の樹脂と着色剤とを高せん断力をかけて混合し、混練して得ることができる。この際着色剤と樹脂の相互作用を高めるために、有機溶剤を用いることができる。また、いわゆるフラッシング法と呼ばれる着色剤の水を含んだ水性ペーストを樹脂と有機溶剤とともに混合混練を行い、着色剤を樹脂側に移行させ、水分と有機溶剤成分を除去する方法も着色剤のウエットケーキをそのまま用いることができるため乾燥する必要がなく、好ましく用いられる。混合混練するには３本ロールミル等の高せん断分散装置が好ましく用いられる。
【００２４】
前記離型剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ロウ類及びワックス類としては、カルナバワックス、綿ロウ、木ロウ、ライスワックス等の植物系ワックス；ミツロウ、ラノリン等の動物系ワックス；オゾケライト、セルシン等の鉱物系ワックス；パラフィン、マイクロクリスタリン、ペトロラタム等の石油ワックスなどが挙げられる。
また、これらの天然ワックス以外の離型剤としては、フィッシャー・トロプシュワックス、ポリエチレンワックス等の合成炭化水素ワックス；エステル、ケトン、エーテル等の合成ワックスなどが挙げられる。
さらに、１，２−ヒドロキシステアリン酸アミド、ステアリン酸アミド、無水フタル酸イミド、塩素化炭化水素等の脂肪酸アミド；低分子量の結晶性高分子である、ポリメタクリル酸ｎ−ステアリル、ポリメタクリル酸ｎ−ラウリル等のポリアクリレートのホモポリマー又はコポリマー（例えば、アクリル酸ｎ−ステアリルーメタクリル酸エチル共重合体等）等の側鎖に長鎖アルキル基を有する結晶性高分子も離型剤として用いることができる。
前記離型剤の融点としては、５０℃〜１２０℃が好ましく、６０℃〜９０℃がより好ましい。前記融点が、５０℃未満の離型剤は耐熱保存性に悪影響を与えることがあり、１２０℃を超える離型剤は低温での定着時にコールドオフセットを起こしやすい。
前記離型剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナーに対して４０質量％以下が好ましく、３質量％〜３０質量％がより好ましい。
【００２５】
前記帯電制御剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ニグロシン系染料、トリフェニルメタン系染料、クロム含有金属錯体染料、モリブデン酸キレート顔料、ローダミン系染料、アルコキシ系アミン、４級アンモニウム塩（フッ素変性４級アンモニウム塩を含む）、アルキルアミド、燐の単体又は化合物、タングステンの単体又は化合物、フッ素系活性剤、サリチル酸金属塩及び、サリチル酸誘導体の金属塩等である。具体的にはニグロシン系染料のボントロン０３、第四級アンモニウム塩のボントロンＰ−５１、含金属アゾ染料のボントロンＳ−３４、オキシナフトエ酸系金属錯体のＥ−８２、サリチル酸系金属錯体のＥ−８４、フェノール系縮合物のＥ−８９（以上、オリエント化学工業株式会社製）、第四級アンモニウム塩モリブデン錯体のＴＰ−３０２、ＴＰ−４１５（以上、保土谷化学工業株式会社製）、ＬＲＡ−９０１、ホウ素錯体であるＬＲ−１４７（日本カーリット社製）、銅フタロシアニン、ペリレン、キナクリドン、アゾ系顔料、その他スルホン酸基、カルボキシル基、四級アンモニウム塩等の官能基を有する高分子系の化合物などが挙げられる。
前記帯電制御剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナー１００質量部に対して０．１質量部〜１０質量部が好ましく、０．２質量部〜５質量部がより好ましい。前記含有量が、１０質量部を超えると、トナーの帯電性が大きすぎ、主帯電制御剤の効果を減退させ、現像ローラとの静電的吸引力が増大し、現像剤の流動性低下や、画像濃度の低下を招くことがある。
これらの帯電制御剤はマスターバッチ、樹脂とともに溶融混練した後溶解分散させることもできるし、もちろん有機溶剤に直接溶解、分散する際に加えてもよいし、トナー表面にトナー粒子作製後固定化させてもよい。
【００２６】
前記外添剤としては酸化物微粒子の他に、無機微粒子や疎水化処理無機微粒子を併用することができるが、疎水化処理された一次粒子の平均粒径は１ｎｍ〜１００ｎｍが好ましく、５ｎｍ〜７０ｎｍの無機微粒子がより好ましい。
また、疎水化処理された一次粒子の平均粒径が２０ｎｍ以下の無機微粒子を少なくとも１種類以上含み、かつ３０ｎｍ以上の無機微粒子を少なくとも１種類含むことが好ましい。また、ＢＥＴ法による比表面積は、２０ｍ２／ｇ〜５００ｍ２／ｇであることが好ましい。
前記外添剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シリカ微粒子、疎水性シリカ、脂肪酸金属塩（例えばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウムなど）、金属酸化物（例えばチタニア、アルミナ、酸化錫、酸化アンチモンなど）、フルオロポリマーなどが挙げられる。
好適な添加剤としては、疎水化されたシリカ、チタニア、酸化チタン、アルミナ微粒子が挙げられる。シリカ微粒子としては、例えば、Ｒ９７２、Ｒ９７４、ＲＸ２００、ＲＹ２００、Ｒ２０２、Ｒ８０５、Ｒ８１２（いずれも、日本アエロジル社製）などが挙げられる。また、チタニア微粒子としては、例えば、Ｐ−２５（日本アエロジル社製）、ＳＴＴ−３０、ＳＴＴ−６５Ｃ−Ｓ（いずれも、チタン工業株式会社製）、ＴＡＦ−１４０（富士チタン工業株式会社製）、ＭＴ−１５０Ｗ、ＭＴ−５００Ｂ、ＭＴ−６００Ｂ、ＭＴ−１５０Ａ（いずれも、テイカ株式会社製）などが挙げられる。
疎水化処理された酸化チタン微粒子としては、例えば、Ｔ−８０５（日本アエロジル株式会社製）、ＳＴＴ−３０Ａ、ＳＴＴ−６５Ｓ−Ｓ（いずれも、チタン工業株式会社製）、ＴＡＦ−５００Ｔ、ＴＡＦ−１５００Ｔ（いずれも、富士チタン工業株式会社製）、ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｔ（いずれも、テイカ株式会社製）、ＩＴ−Ｓ（石原産業株式会社製）などが挙げられる。
疎水化処理された酸化物微粒子、疎水化処理されたシリカ微粒子、疎水化処理されたチタニア微粒子、疎水化処理されたアルミナ微粒子を得るためには、親水性の微粒子をメチルトリメトキシシランやメチルトリエトキシシラン、オクチルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤で処理して得ることができる。
【００２７】
またシリコーンオイルを必要ならば熱を加えて無機微粒子に処理した、シリコーンオイル処理酸化物微粒子、無機微粒子も好適である。
前記シリコーンオイルとしては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、クロルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、エポキシ・ポリエーテル変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、アクリル、メタクリル変性シリコーンオイル、α−メチルスチレン変性シリコーンオイルなどが使用できる。
前記無機微粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化鉄、酸化銅、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸パリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などが挙げられる。これらの中でも、シリカと二酸化チタンが特に好ましい。
前記外添剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記トナーに対し０．１質量％〜５質量％が好ましく、０．３質量％〜３質量％がより好ましい。
前記無機微粒子の一次粒子の平均粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１００ｎｍ以下が好ましく、３ｎｍ以上７０ｎｍ以下がより好ましい。この範囲より小さいと、無機微粒子がトナー中に埋没し、その機能が有効に発揮されにくい。またこの範囲より大きいと、感光体表面を不均一に傷つけ好ましくない。
【００２８】
前記流動性向上剤は、表面処理を行って、疎水性を上げ、高湿度下においても流動特性や帯電特性の悪化を防止可能なものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、変性シリコーンオイルなどが挙げられる。前記シリカ、前記酸化チタンは、このような流動性向上剤により表面処理行い、疎水性シリカ、疎水性酸化チタンとして使用するのが特に好ましい。
【００２９】
前記クリーニング性向上剤は、感光体や一次転写媒体に残存する転写後の現像剤を除去するために前記トナーに添加されるものであれば、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸等の脂肪酸金属塩、ポリメチルメタクリレート微粒子、ポリスチレン微粒子等のソープフリー乳化重合により製造されたポリマー微粒子などが挙げられる。該ポリマー微粒子は、比較的粒度分布が狭いものが好ましく、体積平均粒径が０．０１μｍ〜１μｍのものが好適である。
【００３０】
前記磁性材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、鉄粉、マグネタイト、フェライトなどが挙げられる。
【００３１】
本発明のトナーの製造方法としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の方法の中から適宜選択することができ、例えば、前記トナーを形成する材料を溶融混練後、粉砕分級する粉砕法や重合法などが挙げられる。
【００３２】
本発明のトナーは、一成分現像剤としても、キャリアと組み合わせてなる二成分現像剤としても用いることができる。
前記キャリアとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、芯材と、該芯材を被覆する樹脂層とを有するものが好ましい。
【００３３】
前記芯材の材質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０ｅｍｕ／ｇ〜９０ｅｍｕ／ｇのマンガン−ストロンチウム（Ｍｎ−Ｓｒ）系材料、５０ｅｍｕ／ｇ〜９０ｅｍｕ／ｇのマンガン−マグネシウム（Ｍｎ−Ｍｇ）系材料などが好ましく、画像濃度の確保の点では、鉄粉（１００ｅｍｕ／ｇ以上）、マグネタイト（７５ｅｍｕ／ｇ〜１２０ｅｍｕ／ｇ）等の高磁化材料が好ましい。また、トナーが穂立ち状態となっている感光体への当りを弱くでき高画質化に有利である点で、銅−ジンク（Ｃｕ−Ｚｎ）系（３０ｅｍｕ／ｇ〜８０ｅｍｕ／ｇ）等の弱磁化材料が好ましい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記芯材の粒径としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、平均粒径（質量平均粒径（Ｄ５０））で、１０μｍ〜２００μｍが好ましく、３０μｍ〜１００μｍがより好ましい。前記平均粒径（質量平均粒径（Ｄ５０））が、１０μｍ未満であると、キャリア粒子の分布において、微粉が多くなり、１粒子当たりの磁化が低くなってキャリア飛散を生じることがあり、２００μｍを超えると、比表面積が低下し、トナーの飛散が生じることがあり、ベタ部分の多いフルカラーでは、特にベタ部の再現が悪くなることがある。
【００３４】
前記樹脂層の材質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノ系樹脂、ポリビニル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ハロゲン化オレフィン樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ弗化ビニル樹脂、ポリ弗化ビニリデン樹脂、ポリトリフルオロエチレン樹脂、ポリヘキサフルオロプロピレン樹脂、弗化ビニリデンとアクリル単量体との共重合体、弗化ビニリデンと弗化ビニルとの共重合体、テトラフルオロエチレンと弗化ビニリデンと非弗化単量体とのターポリマー等のフルオロターポリマー、シリコーン樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３５】
前記アミノ系樹脂としては、例えば、尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。前記ポリビニル系樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、ポリメチルメタクリレート樹脂、ポリアクリロニトリル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂などが挙げられる。前記ポリスチレン系樹脂としては、例えば、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリル共重合樹脂などが挙げられる。前記ハロゲン化オレフィン樹脂としては、例えば、ポリ塩化ビニルなどが挙げられる。前記ポリエステル系樹脂としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂などが挙げられる。
【００３６】
前記樹脂層には、必要に応じて導電粉等を含有させてもよく、該導電粉としては、例えば、金属粉、カーボンブラック、酸化チタン、酸化錫、酸化亜鉛などが挙げられる。これらの導電粉の平均粒子径としては、１μｍ以下が好ましい。前記平均粒子径が１μｍを超えると、電気抵抗の制御が困難になることがある。
前記樹脂層は、例えば、前記シリコーン樹脂等を溶剤に溶解させて塗布溶液を調製した後、該塗布溶液を前記芯材の表面に公知の塗布方法により均一に塗布し、乾燥した後、焼付を行うことにより形成することができる。前記塗布方法としては、例えば、浸漬法、スプレー法、ハケ塗り法などが挙げられる。
前記溶剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トルエン、キシレン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、セルソルブ、ブチルアセテートなどが挙げられる。
前記焼付の方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、外部加熱方式であってもよいし、内部加熱方式であってもよい。
前記焼付の装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、固定式電気炉、流動式電気炉、ロータリー式電気炉、バーナー炉、マイクロウエーブを備えた装置などが挙げられる。
前記樹脂層の前記キャリアにおける量としては、０．０１質量％〜５．０質量％が好ましい。前記量が、０．０１質量％未満であると、前記芯材の表面に均一な前記樹脂層を形成することができないことがあり、５．０質量％を超えると、前記樹脂層が厚くなり過ぎてキャリア同士の造粒が発生し、均一なキャリア粒子が得られないことがある。
前記キャリアの前記現像剤における含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、９０質量％〜９８質量％が好ましく、９３質量％〜９７質量％がより好ましい。
前記現像剤の前記トナーと前記キャリアの混合割合は、一般に前記キャリア１００質量部に対しトナー１質量部〜１０．０質量部である。
【００３７】
本発明の画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、定着工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて、その他の工程、例えば、除電工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程などを含む。静電潜像担持体と、静電潜像形成手段と、現像手段と、転写手段と、定着手段とを少なくとも有し、更に必要に応じて、その他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段などを有する画像形成装置により好適に実施することがでる。
【００３８】
以下、前記画像形成方法について、図面を用いて詳細に説明するが、本発明の画像形成方法は、これにより限られるものではない。
【００３９】
＜画像形成方法１＞
図２は、画像形成装置の全体を示した図である。まず画像形成方法１について説明する。
画像処理部（１４）に送られた画像データは、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｂｋ（ブラック）、微粒子の各画像信号を作成する。
画像処理部でＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ、微粒子の各画像信号は、書き込み部（１５）へ伝達される。上記書き込み部（１５）はＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ、微粒子用の５つのレーザービームをそれぞれ変調・走査して、帯電部（５１、５２、５３、５４、５５）によって感光体ドラム上を帯電した後に順次各感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に、静電潜像を作る。第５の感光体ドラム（２５）が微粒子に対応していること以外は順番に特に制限はなく、ここでは、例えば第１の感光体ドラム（２１）がＢｋに、第２の感光体ドラム（２２）がＹに、第３の感光体ドラム（２３）がＭに、第４の感光体ドラム（２４）がＣに対応している。
次に、現像付着手段としての現像ユニット（３１、３２、３３、３４、３５）によって各色のトナー像及び微粒子が上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に作られ、転写チャージャ（６１、６２、６３、６４、６５）によって順次に転写ベルト（７０）上に一旦転写される。給紙部（１６）によって給紙された転写紙は、二次転写手段（６６）によって転写紙上にトナー像及び微粒子は転写される。この転写工程終了後、上記転写紙は定着ユニット（８０）に搬送されて、この定着ユニット（８０）で、上記転写されたトナー像は最表面に微粒子が存在した状態で転写紙上に定着される。
転写工程終了後、上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に残留したトナー及び微粒子は、クリーニング部（４１、４２、４３、４４、４５）によって除去される。
画像形成方法１では、微粒子の平均粒子径は５μｍ以上１５μｍ以下が好ましい。５μｍより小さいとトナーにより形成された画像に埋もれやすく、スペーサーとしての機能が低下する。また、１５μｍより大きいと転写し難くなる。
【００４０】
＜画像形成方法２＞
次にトナー像と微粒子を別々に転写させた後に定着させ、最表面に微粒子を存在させる、画像形成方法２について説明する。
まず、画像処理部（１４）に送られた画像データのうち、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｂｋ（ブラック）、の各画像信号を作成する。
画像処理部でＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ、の各画像信号は、書き込み部（１５）へ伝達される。上記書き込み部（１５）はＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ用の４つのレーザービームをそれぞれ変調・走査して、帯電部（５１、５２、５３、５４）によって感光体ドラム上を帯電した後に順次各感光体ドラム（２１、２２、２３、２４）上に、静電潜像を作る。ここでは、例えば第１の感光体ドラム（２１）がＢｋに、第２の感光体ドラム（２２）がＹに、第３の感光体ドラム（２３）がＭに、第４の感光体ドラム（２４）がＣに対応している。
次に、現像付着手段としての現像ユニット（３１、３２、３３、３４）によって各色のトナー像が上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に作られ、転写チャージャ（６１、６２、６３、６４）によって順次に転写ベルト（７０）上に一旦転写される。給紙部（１６）によって給紙された転写紙は、二次転写手段（６６）によって転写紙上にトナー像は転写される。この転写工程終了後、上記転写紙は、切換爪（１００）で切り替えられ、記録媒体反転手段２（９１）及び記録媒体反転手段３（９２）により２度反転され、再給紙部（１７）によって未定着のまま、再び転写位置へと導きかれる。
二次転写手段（６６）によって再給紙部（１７）によって給紙されたトナー像が転写された転写紙上に転写紙上に微粒子は転写される。この転写工程終了後、上記転写紙は定着ユニット（８０）に搬送されて、この定着ユニット（８０）で、トナー像は最表面に微粒子が存在した状態で転写紙上に定着される。
転写工程終了後、上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に残留したトナー及び微粒子は、クリーニング部（４１、４２、４３、４４、４５）によって除去される。
画像形成方法２では、微粒子の平均粒子径は５μｍ以上が好ましい。５μｍより小さいとトナーにより形成された画像に埋もれやすく、スペーサーとしての機能が低下する。
【００４１】
＜画像形成方法３＞
次にトナー像が転写紙上に定着させた後に微粒子を転写し、微粒子を最表面に存在させる、画像形成方法３について説明する。
まず、画像形成方法２と同様に、画像処理部（１４）に送られた画像データのうち、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｂｋ（ブラック）、の各画像信号を作成する。
次に画像処理部でＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ、の各画像信号は、書き込み部（１５）へ伝達される。上記書き込み部（１５）はＹ、Ｍ、Ｃ、Ｂｋ用の４つのレーザービームをそれぞれ変調・走査して、帯電部（５１、５２、５３、５４）によって感光体ドラム上を帯電した後に順次各感光体ドラム（２１、２２、２３、２４）上に、静電潜像を作る。ここでは、例えば第１の感光体ドラム（２１）がＢｋに、第２の感光体ドラム（２２）がＹに、第３の感光体ドラム（２３）がＭに、第４の感光体ドラム（２４）がＣに対応している。
次に、現像付着手段としての現像ユニット（３１、３２、３３、３４）によって各色のトナー像が上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に作られ、転写チャージャ（６１、６２、６３、６４）によって順次に転写ベルト（７０）上に一旦転写される。給紙部（１６）によって給紙された転写紙は、二次転写手段（６６）によって転写紙上にトナー像は転写される。この転写工程終了後、上記転写紙は定着ユニット（８０）に搬送されて、この定着ユニット（８０）で、上記転写されたトナー像は転写紙上に定着される。
定着工程終了後、トナー像が定着された転写紙は記録媒体反転手段１（９０）及び記録媒体反転手段３（９２）により２度反転され、再給紙部（１７）によって再び転写位置へと導きかれる。
ここで、画像処理部（１４）に送られた画像データのうち、微粒子の各画像信号を作成する。
画像処理部で微粒子の各画像信号は、書き込み部（１５）へ伝達される。上記書き込み部（１５）は微粒子用のレーザービームを変調・走査して、帯電部（５５）によって感光体ドラム上を帯電した後に感光体ドラム（２５）上に、静電潜像を作る。なお、第５の感光体ドラム（２５）が微粒子に対応している。
次に、現像付着手段としての現像ユニット（３５）によって微粒子が上記感光体ドラム（２５）上に作られ、転写チャージャ（６５）によって転写ベルト（７０）上に一旦転写される。
二次転写手段（６６）によって再給紙部（１７）により給紙されたトナー像が定着された転写紙上に転写紙上に微粒子は転写される。この転写工程終了後、上記転写紙は定着ユニット（８０）に搬送されて、この定着ユニット（８０）で、上記転写された微粒子は予めトナー像が定着された転写紙上に存在される。
転写工程終了後、上記感光体ドラム（２１、２２、２３、２４、２５）上に残留したトナー及び微粒子は、クリーニング部（４１、４２、４３、４４、４５）によって除去される。
画像形成方法３では、微粒子がトナーにより形成された画像に埋没されにくく、転写性もよく、耐ブロッキング性に優れ、良好な画像を形成することができる。
【実施例】
【００４２】
以下に実施例に基づいて本発明をより詳細に説明する。なお、いわゆる当業者は以下に示す本発明の実施例について適宜変更・修正をして他の実施形態をなすことは容易であり、これらの変更・修正は本発明に含まれるものであり、以下の説明はこの発明の好ましい実施形態における例であって、本発明を限定するものではない。
【００４３】
＜ブラックトナーの製造＞
ポリエステル樹脂（Ｍｗ８０００、Ｍｎ２５００）                        ８６部
パラフィンＷＡＸ（ＨＮＰ−５１、日本精鑞社製）                          ６部
カーボンブラック（キャボットコーポレーション製、リーガル４００Ｒ）      ８部
【００４４】
上記のトナー原材料を、へンシェルミキサー（日本コークス工業株式会社製、ＦＭ２０Ｂ）を用いて予備混合した後、一軸混練機（Ｂｕｓｓ製、コニーダ混練機）で１００〜１３０度の温度で溶融、混練した。得られた混練物は室温まで冷却後、ロートプレックスにて２００〜３００μｍに粗粉砕した。次いで、カウンタジェットミル（ホソカワミクロン株式会社製、１００ＡＦＧ）を用いて、重量平均粒径が６．２±０．３μｍとなるように粉砕エアー圧を適宜調整しながら微粉砕した後、気流分級機（株式会社マツボー製、ＥＪ−ＬＡＢＯ）で、重量平均粒径が７．０±０．２μｍ、重量平均粒径／個数平均粒径の比が１．２０以下となるようにルーバー開度を適宜調整しながら分級し、トナー母体粒子を得た。次いで、トナー母体粒子１００部に対し、添加剤（ＨＤＫ−２０００、クラリアント株式会社製）１．０部及び（Ｈ０５ＴＤ、クラリアント株式会社製）１．０部をヘンシェルミキサーで撹拌混合し、ブラックトナーを得た。
【００４５】
＜キャリアの作製＞
シリコーン樹脂（オルガノストレートシリコ−ン）                        １００部
トルエン                                                              １００部
γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン                  ５部
カーボンブラック                                                        １０部
【００４６】
上記混合物をホモミキサーで２０分間分散し、コート層形成液を調製した。このコート層形成液を、芯材として重量平均粒径が３５μｍのＭｎフェライト粒子を用いて、芯材表面において平均膜厚が０．２０μｍになるように、流動床型コーティング装置を使用して、流動槽内の温度を各７０℃に制御して塗布・乾燥した。得られたキャリアを電気炉中にて、１８０℃／２時間焼成し、キャリアを得た。
【００４７】
＜現像剤の作製＞
上記のブラックトナーとキャリアをターブラーミキサー（ウィリー・エ・バッコーフェン（ＷＡＢ）社製）を用いて４８ｒｐｍで５分間均一混合し帯電させ、それぞれ二成分現像剤を作製した。なお、ブラックトナーとキャリアの混合比率は７質量％に合わせて混合した。
【００４８】
［実施例１］
＜微粒子の添加剤混合品＞
シリカ微粒子１（ＡＧＣエスアイテック製、Ｈ−１２１、粒子径１２μｍ）１００部に対し、添加剤（白色のコロイダルシリカ即ちシリル化処理された無水ケイ酸、クラリアント株式会社製、ＨＤＫ−２０００）１．０部及び（疎水性シリカ、クラリアント株式会社製、Ｈ０５ＴＤ）１．０部をヘンシェルミキサーで撹拌混合し、シリカ微粒子１の添加剤混合品を得た。
【００４９】
＜現像剤の作製＞
上記のシリカ微粒子１の添加剤混合品と上記キャリアをターブラーミキサー（ウィリー・エ・バッコーフェン（ＷＡＢ）社製）を用いて４８ｒｐｍで５分間均一混合し帯電させ、それぞれ二成分現像剤を作製した。なお、シリカ微粒子１の添加剤混合品とキャリアの混合比率は、質量％に合わせて混合した。
【００５０】
＜評価＞
次に画像形成方法１を用いて画像を作製し、評価を行った。
【００５１】
―耐ブロッキング性―
画像形成方法１において、リコー製ＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ６０００（７０Ｗ）上に、ブラックトナーにより、１インチ四方のべた部と文字からなる画像面積５０％の画像を、トナーによる画像上に微粒子１により付着量０．０８ｍｇ／ｃｍ２となるように用紙全体にベタ画像を形成し、２０枚連続で片面印刷を行なった。なお、線速１６０ｍｍ／秒、温度１９０℃、ＮＩＰ幅１１ｍｍで定着を行った。
２０枚の画像を取り出し、重ねたまま１０ｇ／ｃｍ２の荷重をかけて５０℃の高温槽で２４時間保管した。保管後に画像の融着状態について評価した。結果を表１に示す。
【００５２】
〔評価基準〕
◎ ： 画像の融着がなく、良好な画質を維持している状態
○ ： 画像の融着が僅かにあるが、容易に分離し、良好な画質を維持している状態
△ ： 画像の融着があり、比較的容易に分離し、画質を維持している状態
× ： 画像の融着があり、分離後に画像欠陥がある状態
【００５３】
―画像品質―
画像形成方法１において、リコー製ＰＰＣ用紙ＴＹＰＥ６０００（７０Ｗ）上に、ブラックトナーにより、１インチ四方のべた部と文字からなる画像面積５０％の画像を、トナーによる画像上に微粒子１により付着量０．０８ｍｇ／ｃｍ２となるように用紙全体にベタ画像を形成し、片面印刷を行なった。なお、線速１６０ｍｍ／秒、温度１９０℃、ＮＩＰ幅１１ｍｍで定着を行った。
印刷した用紙の画像の濁りを目視により評価した。結果を表１に示す。
【００５４】
〔評価基準〕
◎ ： 画像に濁りが一切ない状態
○ ： 画像に問題とはならないレベルの濁りが僅かにある状態
△ ： 画像に問題とはならないレベルの濁りがある状態
【００５５】
―転写性―
画像形成方法１において、微粒子１の現像剤により、付着量０．０８ｍｇ／ｃｍ２の７．８ｃｍ×１．０ｃｍ画像を出力し、感光体上および転写ベルト上の微粒子１の量を測定し、転写性を求め、評価した。結果を表１に示す。
転写性＝（転写ベルト上トナー量／感光体上トナー量）×１００
【００５６】
〔評価基準〕
◎ ： ９０％以上
○ ： ８０％以上９０％未満
△ ： ７０％以上８０％未満
【００５７】
［実施例２］
実施例１の現像剤を用いて、ブラックトナーによる画像上のみに微粒子による画像を出力すること以外は実施例１と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００５８】
［実施例３］
実施例２において、画像形成方法３を用いて評価する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００５９】
［実施例４］
実施例２において、微粒子の付着量を０．０３ｍｇ／ｃｍ２に変更する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６０】
［実施例５］
実施例２において、微粒子の付着量を０．０５ｍｇ／ｃｍ２に変更する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６１】
［実施例６］
実施例２において、微粒子の付着量を０．１ｍｇ／ｃｍ２に変更する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６２】
［実施例７］
実施例２において、微粒子の付着量を０．１５ｍｇ／ｃｍ２に変更する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６３】
［実施例８］
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりにシリカ微粒子２（東亜重合製、ＨＰＳ−１０００、粒子径１．５μｍ）を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６４】
［実施例９］
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりにシリカ微粒子３（ＡＧＣエスアイテック製、Ｈ−３１、粒子径３μｍ）を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６５】
［実施例１０］
実施例９において、画像形成方法３を用いて評価する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６６】
［実施例１１］
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりにシリカ微粒子４（ＡＧＣエスアイテック製、Ｈ−２０１、粒子径２０μｍ）を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６７】
［実施例１２］
実施例１１において、画像形成方法２を用いて評価する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６８】
［実施例１３］
実施例１１において、画像形成方法３を用いて評価する以外は実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００６９】
［実施例１４］
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりにシリカ微粒子５（龍森製、３Ｋ、粒子径３０μｍ）を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７０】
［実施例１５］
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりにアルミナ微粒子（昭和電工製、ＡＳ−５０、粒子径１０μｍ）を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７１】
［実施例１６］
＜樹脂微粒子の製造＞
冷却管、撹拌機、及び窒素導入管の付いた反応容器中に、ビスフェノールＡエチレンオキサイド２モル付加物２２９部、ビスフェノールＡプロピレンオキサイド２モル付加物３２９部、テレフタル酸２０８部、無水トリメリット酸３０部、及びジブチルチンオキサイド２部を入れ、常圧で２００℃で１０時間反応し、さらに１０ｍｍＨｇ〜１５ｍｍＨｇの減圧で５時間反応し、［中間体ポリエステル］を得た。
次に、冷却管、撹拌機、及び窒素導入管の付いた反応容器中に、［中間体ポリエステル］４１０部、イソホロンジイソシアネート８９部、及び酢酸エチル５００部を入れ１００℃で７時間反応し、［プレポリマー］を得た。
ポリオキシエチレンアルキルエーテル１％水溶液４００部に、酢酸エチル１１０部、［プレポリマー］８０部及びポリエステル樹脂（Ｍｗ８０００、Ｍｎ２５００）１０部を投入し、Ｔ.Ｋ.ロボミクス  Ａ  ＴＹＰＥ（特殊機化製）改造機にて、回転数３００００ｒｐｍで３０分攪拌し、[乳化液]を得た。
[乳化液]をエバポレーターにて、６０分脱溶剤を行った後、遠心分離工程、ろ過工程、乾燥工程を経て[乾燥粉体]を得た。該[乾燥粉体]を気流分級機（株式会社マツボー製、ＥＪ−ＬＡＢＯ）にて分級し平均粒子径２μｍ、軟化温度１８２℃の樹脂微粒子１を得た。
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりに得られた樹脂微粒子１を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７２】
［実施例１７］
実施例１２において、[乳化液]作製時の回転数を２５０００ｒｐｍにする以外は実施例１２と同様にして、平均粒子径３μｍ、軟化温度１８２℃の樹脂微粒子２を得た。
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりに得られた樹脂微粒子２を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７３】
［実施例１８］
実施例１２において、[乳化液]作製時の回転数を８０００ｒｐｍにする以外は実施例１２と同様にして、平均粒子径１０μｍ、軟化温度１８２℃の樹脂微粒子３を得た。
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりに得られた樹脂微粒子３を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７４】
［実施例１９］
実施例１２において、[乳化液]作製時の回転数を３０００ｒｐｍにする以外は実施例１２と同様にして、平均粒子径２０μｍ、軟化温度１８２℃の樹脂微粒子４を得た。
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりに得られた樹脂微粒子４を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７５】
［実施例２０］
実施例１２において、[乳化液]作製時の回転数を１５００ｒｐｍにする以外は実施例１２と同様にして、平均粒子径３０μｍ、軟化温度１８２℃の樹脂微粒子５を得た。
実施例１において、シリカ微粒子１の代わりに得られた樹脂微粒子５を使用する以外は実施例１と同様に現像剤を得た。
得られた現像剤を用いて、実施例２と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７６】
［比較例１］
実施例１において、微粒子を使用しないこと以外は実施例１と同様の評価を行った。結果を表１に示す。
【００７７】
【表１】
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【符号の説明】
【００７８】
１４  画像処理部（ＩＰＵ）
１５  書き込み部
１６  給紙部
１７  再給紙部
２１  ブラック（Ｂｋ）トナー、現像剤用感光体ドラム
２２  イエロー（Ｙ）トナー、現像剤用感光体ドラム
２３  マゼンタ（Ｍ）トナー、現像剤用感光体ドラム
２４  シアン（Ｃ）トナー、現像剤用感光体ドラム
２５  微粒子、現像剤用感光体ドラム
３１  ブラック（Ｂｋ）トナー、現像剤用現像ユニット
３２  イエロー（Ｙ）トナー、現像剤用現像ユニット
３３  マゼンタ（Ｍ）トナー、現像剤用現像ユニット
３４  シアン（Ｃ）トナー、現像剤用現像ユニット
３５  微粒子、現像剤用現像ユニット
４１  ブラック（Ｂｋ）トナー、現像剤用クリーニング部
４２  イエロー（Ｙ）トナー、現像剤用クリーニング部
４３  マゼンタ（Ｍ）トナー、現像剤用クリーニング部
４４  シアン（Ｃ）トナー、現像剤用クリーニング部
４５  微粒子、現像剤用クリーニング手段
５１  ブラック（Ｂｋ）トナー、現像剤用帯電部
５２  イエロー（Ｙ）トナー、現像剤用帯電部
５３  マゼンタ（Ｍ）トナー、現像剤用帯電部
５４  シアン（Ｃ）トナー、現像剤用帯電部
５５  微粒子、現像剤用帯電部
６１  ブラック（Ｂｋ）トナー、現像剤用転写チャージャ
６２  イエロー（Ｙ）トナー、現像剤用転写チャージャ
６３  マゼンタ（Ｍ）トナー、現像剤用転写チャージャ
６４  シアン（Ｃ）トナー、現像剤用転写チャージャ
６５  微粒子、現像剤用転写チャージャ
７０  転写ベルト
８０  定着ユニット
９０  記録媒体反転手段１
９１  記録媒体反転手段２
９２  記録媒体反転手段３
１００  切換爪
【先行技術文献】
【特許文献】
【００７９】
【特許文献１】特開平１１−１６７２３２号公報
【特許文献２】特開２００１−２４２７６９号公報
【特許文献３】特開２００２−７２７２９号公報
【特許文献４】実開平４−４４２５１号公報
【特許文献５】実開昭６２−１４００５８号公報
【特許文献６】特開２０００−２７５９０８号公報
【特許文献７】特開２００６−２３５０２７号公報
【特許文献８】特開２００７−３３７７３号公報
【図１】
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【図２】
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