(57)【要約】【課題】  表面に溝形状を設けた電子写真感光体およびクリーニング手段としてウレタンゴム製のクリーニングブレードを有する電子写真装置において、長期繰り返し使用後においても帯電性に優れ、ブレード鳴きを抑制した電子写真装置を提供する。【解決手段】  電子写真感光体の周方向に連続したＶ字形状の特定の寸法の溝が特定の角度で形成されており、クリーニングブレードは特定のヤング率およびヤング率の平均変化率を持つものである。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体および支持体上に形成された感光層を有する円筒状の電子写真感光体と、
該電子写真感光体に当接させて、該電子写真感光体の表面をクリーニングするためのクリーニングブレードを有するクリーニング手段と、
を有する電子写真装置において、
該電子写真感光体の表面に、該電子写真感光体の周方向に連続したＶ字形状の溝が形成されており、
該Ｖ字形状の溝が、該電子写真感光体の周方向に対して０°以上１０°以下の角度をなしており、
該Ｖ字形状の溝の幅が、３０μｍ以上１００μｍ以下であり、
該Ｖ字形状の溝の深さが、１．２μｍ以上４μｍ以下であり、
該クリーニング手段が、ウレタンゴム製のクリーニングブレードを有し、
該クリーニングブレードの、該電子写真感光体との当接部の表面Ｃのヤング率（Ｙ０）が、１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下であり、
該クリーニングブレードの、該表面Ｃより５０μｍ内部の位置のヤング率（Ｙ５０）と、該ヤング率（Ｙ０）と、の比（Ｙ５０／Ｙ０）が、０．５以下であり、
該クリーニングブレードの、該表面Ｃより２０μｍ内部の位置のヤング率を（Ｙ２０）としたとき、該表面Ｃから該２０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ０−Ｙ２０）／Ｙ０｝／（２０−０）］が、該２０μｍ内部の位置から該５０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ２０−Ｙ５０）／Ｙ０｝／（５０−２０）］以上である
ことを特徴とする電子写真装置。
【請求項２】
前記Ｖ字形状の溝の幅ｗの平均値をｗａｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｗσとしたとき、ｗσ／ｗａｖ≦０．１０である請求項１に記載の電子写真装置。
【請求項３】
前記Ｖ字形状の溝の深さｄの平均値をｄａｖ（μｍ）とし、その標準偏差をｄσとしたとき、ｄσ／ｄａｖ≦０．１０である請求項１または２に記載の電子写真装置。
【請求項４】
前記Ｖ字形状の溝の幅が、３０μｍ以上５５μｍ以下である請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項５】
前記Ｖ字形状の溝の深さが、１．２μｍ以上２．５μｍ以下である請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項６】
前記電子写真感光体の母線方向の幅１０００μｍあたりの連続したＶ字形状の溝の幅の合計値ｗｓｕｍ（μｍ）が、９５０μｍ以上１０００μｍ以下である請求項１〜５のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項７】
前記比（Ｙ５０／Ｙ０）が、０．２以下である請求項１〜６のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項８】
前記ヤング率（Ｙ０）が、１０ｍｇｆ／μｍ２以上２５０ｍｇｆ／μｍ２以下である請求項１〜７のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項９】
前記ウレタンゴムが、イソシアヌレート基を含有するポリエステル系ウレタンゴムである請求項１〜８のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【請求項１０】
前記ウレタンゴムが、イソシアヌレート基を含有するポリエステル系ウレタンゴムであり、
前記当接部における該ポリエステル系ウレタンゴムの表面において、μＡＴＲ法でＩＲスペクトルを測定したとき、該ポリエステル系ウレタンゴム中のイソシアヌレート基由来のＣ−Ｎピーク（１４１１ｃｍ−１）の強度（ＩＳＩ）と、該ポリエステル系ウレタンゴム中のエステル基由来のＣ＝Ｏピーク（１７２６ｃｍ−１）の強度（ＩＳＥ）と、の比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）が、０．５０以上１．５５以下である請求項１〜８のいずれか１項に記載の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真装置に用いられる電子写真感光体の表面には、帯電、露光、現像、転写、クリーニングの繰り返し工程において、様々な電気的外力、機械的外力が加えられる。中でもクリーニング工程は、電子写真感光体の表面の転写残トナーを除去（クリーニング）する工程であり、乱れのない画像を得るために重要な工程である。通常、クリーニング工程におけるトナー除去は、クリーニングブレードを電子写真感光体に当接させることにより行っている。
【０００３】
トナーを十分に除去するためには、クリーニングブレードと電子写真感光体との当接圧を高めて、クリーニングブレードと電子写真感光体との間に形成される隙間を小さくすることが効果的である。
【０００４】
しかしながら、クリーニングブレードと電子写真感光体との当接圧を高めるほど、両部材の間に生じる摩擦力は高まる傾向がある。摩擦力が高くなるほど、クリーニングブレードの摩耗、電子写真感光体の表面の摩耗、クリーニング不良による画像の乱れ、クリーニングブレードの捲れや異音（鳴き）などが発生する傾向にある。
【０００５】
部材の摩耗はその耐久性に直結するため、摩耗を軽減する観点から、電子写真感光体の表面層の材料の改良が進められており、表面層に硬化性樹脂などの耐摩耗性に優れる材料を用いて、耐摩耗性を向上させる改良技術が検討されている。
【０００６】
一方で、電子写真感光体の耐摩耗性を改良することにより生じる課題として、クリーニングブレードと電子写真感光体の間に生じる摩擦力が高まることが挙げられる。クリーニングブレードと電子写真感光体の間の摩擦力を低減する観点から、電子写真感光体の表面に溝形状を形成することでクリーニングブレードとの接触面積を減らす改良が行われている。
【０００７】
特許文献１には、クリーニング性を向上することを目的として、電子写真感光体の表面に特定の溝形状を有する電子写真感光体が開示されている。
【０００８】
特許文献２には、高いクリーニング性能とクリーニングブレード巻き込みの抑制とを両立することを目的として、トナー像担持体の外周面に特定の溝形状を有するトナー像担持体が開示されている。
【０００９】
また、クリーニングブレードと電子写真感光体の間の摩擦力を低減する観点から、表面層と基層とを有する２層型のクリーニングブレードを用いた改良技術が検討されている。
【００１０】
特許文献３には、ウレタンゴム（ウレタンエラストマー）製のクリーニングブレードにおける被クリーニング部材と当接する表面層に、平均粒径３μｍ以下の微粒子を含有させる技術が記載されている。
【００１１】
特許文献４には、クリーニングブレードにおける被クリーニング部材との当接部に、クリーニングブレードの基層よりも高硬度な表面層を設ける技術が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２０１０−２６２４０号公報
【特許文献２】特開２０１０−２５０３５５号公報
【特許文献３】特開２００８−２６８６７０号公報
【特許文献４】特開２０１２−１５０２０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
近年の電子写真装置の高画質化、プロセススピードの高速化に伴い、電子写真感光体には、耐久性の向上、長期的使用時の安定性が求められている。
【００１４】
しかしながら、特許文献１および２に開示された技術は、電子写真感光体の表面とクリーニングブレードの間に生じる摩擦力の低減およびクリーニング性の向上に関して効果があるものの、さらなる改善の余地があった。
【００１５】
また、本発明者らの検討の結果、溝形状を設けた電子写真感光体にローラー形状の接触帯電部材で帯電をしたところ、面内の帯電性が均一になる傾向が見受けられた。詳細な理由は不明であるが、溝形状を設けることにより、ローラーと電子写真感光体の表面との微小空隙の箇所が増加したためと思われる。
【００１６】
しかしながら、帯電が均一になる形状を設けたところ、クリーニングブレードと電子写真感光体の間の摩擦力が高まり、クリーニングブレードの異音（鳴き）が発生するという不具合が発生した。
【００１７】
特許文献３および４に記載されているような表面層と基層とを有する２層型のクリーニングブレードは、被クリーニング部材に当接しているときの挙動が表面層と基層とで異なる。そのため、電子写真感光体の表面に形成された溝形状や、表面に存在する異物（トナーを含む）などへの追随性が不十分になり、表面層が剥がれたり、欠け（抉れ）たりする場合があった。
【００１８】
本発明の目的は、表面に溝形状を設けた電子写真感光体およびウレタンゴム製のクリーニングブレードを有する電子写真装置において、長期繰り返し使用後においても帯電性に優れ、ブレード鳴きを抑制した電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明は、支持体および支持体上に形成された感光層を有する円筒状の電子写真感光体と、
該電子写真感光体に当接させて、該電子写真感光体の表面をクリーニングするためのクリーニングブレードを有するクリーニング手段と、
を有する電子写真装置において、
該電子写真感光体の表面に、該電子写真感光体の周方向に連続したＶ字形状の溝が形成されており、
該Ｖ字形状の溝が、該電子写真感光体の周方向に対して０°以上１０°以下の角度をなしており、
該Ｖ字形状の溝の幅が、３０μｍ以上１００μｍ以下であり、
該Ｖ字形状の溝の深さが、１．２μｍ以上４μｍ以下であり、
該クリーニング手段が、ウレタンゴム製のクリーニングブレードを有し、
該クリーニングブレードの、該電子写真感光体との当接部の表面Ｃのヤング率（Ｙ０）が、１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下であり、
該クリーニングブレードの、該表面Ｃより５０μｍ内部の位置のヤング率（Ｙ５０）と、該ヤング率（Ｙ０）と、の比（Ｙ５０／Ｙ０）が、０．５以下であり、
該クリーニングブレードの、該表面Ｃより２０μｍ内部の位置のヤング率を（Ｙ２０）としたとき、該表面Ｃから該２０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ０−Ｙ２０）／Ｙ０｝／（２０−０）］が、該２０μｍ内部の位置から該５０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ２０−Ｙ５０）／Ｙ０｝／（５０−２０）］以上である
ことを特徴とする電子写真装置である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、長期繰り返し使用後においても帯電性に優れ、ブレード鳴きを抑制した電子写真装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】クリーニングブレードと電子写真感光体の当接部およびその近傍を示す模式図である。
【図２】クリーニングブレードが電子写真感光体に当接している状態を示す模式図である。
【図３】クリーニングブレードと電子写真感光体との間にトナーが挟み込まれたときのクリーニングブレードの変形を示す模式図である。
【図４】（ａ）はクリーニングブレードのヤング率の大きさを色の濃淡で示す模式図であり、（ｂ）はクリーニングブレードのヤング率を測定する場所を示す模式図である。
【図５】電子写真感光体を表面および断面から見た模式図である。
【図６】電子写真感光体の断面から見た基準面、溝幅、溝高さを示す図である。
【図７】電子写真感光体の表面に溝形状を形成するための圧接形状転写加工装置の例を示す図である。
【図８】電子写真装置の例を示す図である。
【図９】型部材の一例を模式的に示す図である。
【図１０】電子写真感光体の一例を模式的に示す図である。
【図１１】型部材の一例を模式的に示す図である。
【図１２】電子写真感光体の一例を模式的に示す図である。
【図１３】平坦部を有する型部材の一例を模式的に示す図である。
【図１４】平坦部を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す図である。
【図１５】クリーニングブレード−Ｂ１の製造例の結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明者らは、鋭意検討を行った結果、クリーニングブレードにおける電子写真感光体との当接部の表面および内部のヤング率を適切に制御することで、当接部の表面が低摩擦化されることを見出した。そして、電子写真感光体の表面の溝形状への追従性に優れたクリーニングブレードが得られることを見出した。その結果、表面に溝形状を設けた電子写真感光体を備えた電子写真装置においても、当接部の摩擦に起因するブレード鳴きが抑制されることを見出した。他の効果として、クリーニングブレードはエッジ部分が欠けにくいことも見出だした。
【００２３】
すなわち、クリーニングブレードの当接部の表面のヤング率（Ｙ０）を１０ｍｇｆ／μｍ２以上にすることで、クリーニングブレードの当接部の表面の低摩擦化を図ることができる。また、クリーニングブレードの当接部が変形しにくくなる。
【００２４】
クリーニングブレードの当接部の表面の低摩擦化を図ることができるのは、クリーニングブレードと電子写真感光体との摩擦に関わる両者の極微視的な接触点（真実接触面積）が少なくなるためと考えられる。クリーニングブレードの当接部の表面が低摩擦化されることによって、また、クリーニングブレードの当接部が変形しにくくなることによって、クリーニングブレード（のエッジ部分）の捲れが抑制される。また、クリーニングブレードの当接部の表面が低摩擦化されることによって、および、クリーニングブレードの当接部が変形しにくくなることによって、後述のクリーニング角βを大きく維持しやすくなる。また、クリーニングブレードの当接部の幅が安定する。そのため、クリーニングブレードのビビリや鳴きを抑制することができる。
【００２５】
〈本発明の電子写真感光体用クリーニング手段の説明〉
ウレタンゴム製のクリーニングブレードの当接部のヤング率を高める方法としては、当接部におけるウレタンゴムの分子構造を制御することが有効である。
【００２６】
ウレタンゴムは、例えば、ポリイソシアネート、ポリオール、鎖延長剤（例えば、多官能のポリオール）、および、ウレタンゴム合成用触媒を用いて合成することができる。
【００２７】
ウレタンゴムが、ポリエステル系ウレタンゴムである場合、ポリエステル系ウレタンゴムを合成するためには、上記ポリオールとしてポリエステル系ポリオールを用いればよい。また、ポリエステル系ウレタンゴムが脂肪族ポリエステル系ウレタンゴムである場合、脂肪族ポリエステル系ウレタンゴムを合成するためには、上記ポリオールとして脂肪族ポリエステル系ポリオールを用いればよい。
【００２８】
ウレタンゴム製のクリーニングブレードの当接部のヤング率を高めるより具体的方法としては、ウレタンゴムの架橋度を変化させたり、ウレタンゴムの原料の分子量を制御したりする方法がある。また、好適な方法として、ウレタンゴムにイソシアヌレート基を含有させて該イソシアヌレート基の濃度を高める方法がある。イソシアヌレート基は、ウレタンゴムの原料であるポリイソシアネートに由来する基として、ウレタンゴムに含有させることができる。
【００２９】
本発明のクリーニングブレードは、当接部の表面のヤング率の制御のしやすさの点から、イソシアヌレート基を含有するウレタンゴム製のクリーニングブレードであることが好ましい。その場合、そのクリーニングブレードの当接部の表面のヤング率を高めるためには、当接部におけるウレタンゴムの表面（およびその近傍）にイソシアヌレート基の含有量を多くすることが好ましい。具体的には、上記ウレタンゴムがポリエステル系ウレタンゴムである場合、まず、当接部におけるポリエステル系ウレタンゴムの表面において、μＡＴＲ法でＩＲスペクトルを測定する。そのとき、ポリエステル系ウレタンゴム中のイソシアヌレート基由来のＣ−Ｎピークの強度（ＩＳＩ）と、ポリエステル系ウレタンゴム中のエステル基由来のＣ＝Ｏピークの強度（ＩＳＥ）との比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）が０．５０以上であることが好ましい。Ｃ−Ｎピークは、１４１１ｃｍ−１のピークであり、Ｃ＝Ｏピークは、１７２６ｃｍ−１のピークである。この比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は、イソシアヌレート基の多寡に影響されないエステル基由来のＣ＝Ｏピークの強度を基準としている。そして、この基準とイソシアヌレート基由来のＣ−Ｎピークの強度とを比較することによって、イソシアヌレート基の多寡を定性的に測ることのできるパラメーターである。
【００３０】
図１は、クリーニングブレードと電子写真感光体の当接部およびその近傍の模式図を示す模式図である。
【００３１】
クリーニングブレード８０１は、当接部８０３において、電子写真感光体８０２に対して、所定の当接圧およびクリーニング角βで当接している。当接部８０３の奥のくさび部に侵入しようとするトナーを堰き止める能力は、当接圧およびクリーニング角βに依存し、クリーニング角βが大きいほど、低い当接圧であっても、高いトナー堰き止め能力を示す。図１（ａ）に示す状態は、図１（ｂ）に示す状態に比べてクリーニング角βが大きく、トナーを堰き止める能力が高い状態である。
【００３２】
図１に示すように、クリーニングブレード８０１には、電子写真感光体８０２の表面の進行方向（図１中の矢印の方向）に負荷がかかっており、この負荷は、クリーニングブレードの当接部を変形させる負荷として働く。
【００３３】
図２は、クリーニングブレードが電子写真感光体に当接している状態を示す図である。
【００３４】
クリーニングブレード８０１が電子写真感光体８０２と当接する状態としては、図２（ａ）に示すように、クリーニングブレード８０１のエッジ部分が電子写真感光体８０２に当接する場合がある。また、図２（ｃ）に示すように、クリーニングブレード８０１のエッジ部分が浮き、クリーニングブレード８０１の電子写真感光体８０２と相対する面が当接する場合（いわゆる腹当たり）もある。また、図２（ｂ）に示すように、図２（ａ）に示す状態と図２（ｃ）に示す状態の中間の状態もある。本発明においては、これらいずれの状態であっても、クリーニングブレードが電子写真感光体に当接している部位を当接部と呼ぶ。
【００３５】
当接部の状態は、クリーニングブレードの長手方向や、電子写真感光体の表面の移動方向においては、電子写真感光体の表面に溝形状が存在することや、局在的に画像形成が行われることなどにより、必ずしも均一とはならない。例えば、何らかの理由により、トナー８０４が当接部８０３に挟み込まれると、クリーニングブレード８０１は、その弾性によって変形しつつ、トナー８０４を保持することになる。その際、クリーニングブレード８０１の表面は、トナー８０４の形状に追従しようとする。トナー８０４がクリーニングブレード８０１の当接部８０３に挟まるとき、トナー８０４はクリーニングブレード８０１を押し上げる方向、および、電子写真感光体８０２の表面の進行方向（図１の矢印の方向）に力が働く。
【００３６】
図３は、クリーニングブレードと電子写真感光体との間にトナー（異物の一種）が挟み込まれたときのクリーニングブレードの変形を示す模式図である。なお、図３は、図１の左側から見たときの図である。
【００３７】
クリーニングブレード８０１の表面のヤング率が小さければ、クリーニングブレード８０１は、図３（ａ）に示すように、トナー８０４の形状に追従しやすくなるが、ヤング率が大きすぎると、トナー８０４の形状に追従しにくくなる。トナー８０４の形状に追従しにくくなると、クリーニングブレード８０１の表面は、トナー８０４の部分だけでなく、トナー８０４の周囲の部分も押し込まれ、図３（ｂ）に示すように、曲率半径の大きな変形が生じやすくなる。そして、図３（ｂ）に示すような曲率半径の大きな変形が生じた場合、トナー８０４の周囲の空隙からトナーがすり抜けやすくなる。したがって、本発明のクリーニングブレードの当接部の表面のヤング率（Ｙ０）は、４００ｍｇｆ／μｍ２以下であるが、３４４ｍｇｆ／μｍ２以下であることが好ましく、２５０ｍｇｆ／μｍ２以下であることがより好ましい。
【００３８】
そして、本発明のクリーニングブレードは、上述のとおり、イソシアヌレート基を含有するウレタンゴム製のクリーニングブレードである。そのクリーニングブレードの当接部の表面のヤング率（Ｙ０）をある程度まで（４００ｍｇｆ／μｍ２以下）に抑えるためには、当接部におけるウレタンゴムの表面（およびその近傍）にイソシアヌレート基の含有量をある程度の量に抑えることが好ましい。具体的には、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）が１．５５以下であることが好ましい。また、上記ヤング率（Ｙ０）を３４４ｍｇｆ／μｍ２以下に抑えるためには、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は１．３５以下であることが好ましい。上記ヤング率（Ｙ０）を２５０ｍｇｆ／μｍ２以下に抑えるためには、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は１．２０以下であることが好ましい。
【００３９】
以上より、本発明のクリーニングブレードの当接部の表面のヤング率（Ｙ０）は、１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にあるが、１０ｍｇｆ／μｍ２以上３４４ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にあることが好ましい。より好ましくは、１０ｍｇｆ／μｍ２以上２５０ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲である。そして、クリーニングブレードの当接部の表面のヤング率（Ｙ０）を１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にするためには、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は、０．５０以上１．５５以下であることが好ましい。また、ヤング率（Ｙ０）を１０ｍｇｆ／μｍ２以上３４４ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にするためには、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は、０．５０以上１．３５以下であることが好ましい。さらにはヤング率（Ｙ０）を１０ｍｇｆ／μｍ２以上２５０ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にするためには、上記比（ＩＳＩ／ＩＳＥ）は、０．５０以上１．２０以下であることが好ましい。
【００４０】
また、本発明のクリーニングブレードは、その当接部の表面のヤング率をある程度高くする（１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下）とともに、当接部の表面から内部に向かってヤング率が小さくなるように構成されている。具体的には、クリーニングブレードの当接部の表面より５０μｍ内部の位置のヤング率（Ｙ５０）と上記ヤング率（Ｙ０）との比（Ｙ５０／Ｙ０）が０．５以下（好ましくは０．２以下）になるように構成されている。これにより、当接部の表面のヤング率がある程度高くなっていても、良好な凹凸・異物への追従性を得ることができる。また、上記比（Ｙ５０／Ｙ０）を０．５以下（好ましくは０．２以下）にすることで、クリーニング角βを大きく維持しやすくなり、高いトナー堰き止め能力を得ることができる。
【００４１】
上記ヤング率（Ｙ０）を１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下の範囲にしつつ、上記比（Ｙ５０／Ｙ０）を０．５以下にするということは、クリーニングブレードの当接部の表面から内部にかけてヤング率を急激に小さくするということを意味する。
【００４２】
本発明者らの検討の結果、クリーニングブレードの欠けは、クリーニングブレードにかかる応力が集中する箇所で発生しやすいことがわかった。また、応力の集中は、クリーニングブレードがヤング率の異なる複数の層で構成されている場合の層同士の界面や、急激にヤング率が変化する部位で生じやすいことがわかった。
【００４３】
そこで、本発明のクリーニングブレードは、上述のように、当接部の表面から内部に向かってヤング率が急激に小さくなるように構成されているが、その中でも、当接部の表面近傍においては、特に急激にヤング率が小さくなるように構成されている。具体的には、当接部の表面から２０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率が、２０μｍ内部の位置から５０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率以上になるように構成されている。当接部の表面から２０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率は、クリーニングブレードの当接部の表面より２０μｍ内部の位置のヤング率を（Ｙ２０）としたとき、［｛（Ｙ０−Ｙ２０）／Ｙ０｝／（２０−０）］で表される。また、２０μｍ内部の位置から５０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率は、［｛（Ｙ２０−Ｙ５０）／Ｙ０｝／（５０−２０）］で表される。これにより、当接部の表面から内部（表面より５０μｍ内部）に向かってヤング率が急激に小さくなっていても、クリーニングブレードの欠けが生じにくくなる。また、クリーニングブレードの当接部が変形しにくくなることで、電子写真感光体の表面の溝形状に対する当接部が安定し、クリーニングブレードの鳴きが抑制される。変形による応力が大きい表面近傍で急激にヤング率が小さくなり、それより内部側では、ヤング率が緩やかに小さくなる構成とすることで、変形による応力を分散しているためと考えられる。
【００４４】
以下、当接部の表面から２０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ０−Ｙ２０）／Ｙ０｝／（２０−０）］を「ΔＹ０−２０」とも表記する。また、２０μｍ内部の位置から５０μｍ内部の位置までのヤング率の平均変化率［｛（Ｙ２０−Ｙ５０）／Ｙ０｝／（５０−２０）］を「ΔＹ２０−５０」とも表記する。これらを用いて表せば、本発明のクリーニングブレードは、ΔＹ０−２０≧ΔＹ２０−５０を満たすように構成されている。
【００４５】
また、本発明のクリーニングブレードは、上述のとおり、上記ヤング率（Ｙ５０）と上記ヤング率（Ｙ０）との比（Ｙ５０／Ｙ０）が０．５以下になるように構成されている。より好ましくは、上記ヤング率（Ｙ２０）と上記ヤング率（Ｙ０）の比（Ｙ２０／Ｙ０）が０．５以下になるように構成されていることである。これにより、電子写真感光体の表面の溝形状や表面に存在しうる異物へのクリーニングブレードの追従性がより良好になる。そうすることで、電子写真感光体の表面の溝形状に対する当接部が安定し、クリーニングブレードの鳴きが抑制されると考えられる。
【００４６】
また、本発明においては、クリーニングブレードの当接部の表面からの距離（前記当接部の表面を距離０μｍとする。）を横軸とし、ヤング率を縦軸とした平面において、当接部の表面から５０μｍ内部の位置までの範囲における任意の位置（当接部の表面からの距離がＮ［μｍ］の位置）のヤング率（ＹＮ）（ただし、０＜Ｎ＜５０［μｍ］である。）が、上記ヤング率（Ｙ０）と上記ヤング率（Ｙ５０）とを結ぶ直線より下にある（直線より小さい）ことが好ましい。これは、クリーニングブレードの当接部の表面から内部に向かっていったときのヤング率の変化のプロファイルが下に凸であるということを意味する。これにより、電子写真感光体の表面の溝形状や表面に存在しうる異物へのクリーニングブレードの追従性がより良好になる。そうすることで、電子写真感光体の表面の溝形状に対する当接部が安定し、クリーニングブレードの鳴きが抑制されると考えられる。
【００４７】
図４の（ａ）は、クリーニングブレードのヤング率の大きさを色の濃淡で示す模式図であり、（ｂ）はクリーニングブレードのヤング率を測定する場所を示す模式図である。クリーニングブレードの当接部を変形させる負荷は、クリーニングブレードの被クリーニング部材と相対する面に沿った方向（図４（ａ）中の矢印Ｘの方向）の応力となる。図７（ａ）において、色が濃いほどヤング率が高いことを示している。なお、図４（ａ）では、説明の便宜上、ヤング率が段階的に変化しているように示されているが、本発明において、クリーニングブレードのヤング率の変化は、段階的な変化に限定されず、連続的であってもよい。
【００４８】
クリーニングブレードのヤング率の変化は、段階的であるよりも連続的であることが好ましい。連続的であるということは、剥がれや欠けを生じやすくするヤング率が異なる部分同士の界面が存在しないということである。
【００４９】
本発明のクリーニングブレードは、被クリーニング部材の表面の凹凸や表面に存在する異物への追従性や、エッジ部分の欠けの抑制といったクリーニングブレードの当接部の表面近傍の局所的（ミクロ）な変形には、表面領域が対応するようになっている。表面領域とは、上述のような、ヤング率が当接部の表面から内部に向かって小さくなっていく領域のことである。一方、クリーニングブレードの全体の撓みや、温度による特性の変化といった全体的（マクロ）な特性には、内部領域で対応するようになっていることが好ましい。
【００５０】
内部領域とは、表面領域よりも内部の領域のことである。そのため、クリーニングブレードの上記表面領域は、クリーニングブレードの厚さの１／２以下であることが好ましい。
【００５１】
また、クリーニングブレードと電子写真感光体とが当接する部分（当接部・ニップ部）の幅は、一般的に、数十〜百μｍである。よって、上述のような表面領域は、クリーニングブレードのエッジ部分から２ｍｍ以上の範囲に存在することが好ましい。
【００５２】
クリーニングブレードを支持する方法としては、例えば、支持部材にクリーニングブレードを接着する方法や、複数の支持部材でクリーニングブレードを挟み込む方法などが挙げられる。また、クリーニングブレードを支持する他の方法としては、例えば、支持部材の先端にクリーニングブレードを形成する方法（クリーニングブレードの一部を支持部とする方法）なども挙げられる。
【００５３】
本発明のクリーニングブレードは、上述のとおり、ウレタンゴム製のクリーニングブレードである。ウレタンゴムの中でも、耐摩耗性などの機械的強度や、当接圧による永久変形のしにくさ（耐クリープ性）の観点から、ポリエステル系ウレタンゴムが好ましく、その中でも、脂肪族ポリエステル系ウレタンゴムがより好ましい。
【００５４】
クリーニングブレードの当接部のヤング率を上述のように制御する方法としては、ウレタンゴムの分子構造を制御することが有効である。
【００５５】
ウレタンゴムは、例えば、ポリイソシアネート、高分子量のポリオール、鎖延長剤（例えば、多官能の低分子量のポリオール）、および、ウレタンゴム合成用触媒を用いて合成することができる。ポリエステル系ウレタンゴムを合成するためには、ポリオールとしてポリエステル系ポリオールを用いればよく、脂肪族ポリエステル系ウレタンゴムを合成するためには、ポリオールとして脂肪族ポリエステル系ポリオールを用いればよい。
【００５６】
ウレタンゴム製のクリーニングブレードの当接部のヤング率を上述のように制御する方法としては、具体的には、ウレタンゴムの架橋度を変化させたり、ウレタンゴムの原料の分子量などを制御したりする方法などが挙げられる。これらの方法の中でも、ウレタンゴムの原料であるポリイソシアネートに由来するイソシアヌレート基の濃度がウレタンゴムの表面側ほど高くなるようにする方法が、ヤング率の制御の精度の観点から好ましい。
【００５７】
イソシアヌレート基（イソシアヌレート結合）を含有するウレタンゴムは、イソシアヌレート基を有さないウレタンゴムと比較して、同程度の硬度（例えば、国際ゴム硬度）を有する場合でも、クリーニング角βを大きく維持しやすくなる。
【００５８】
ポリイソシアネートとしては、例えば、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（ＭＤＩ、４，４’−ＭＤＩ）、２，４−トリレンジイソシアネート（２，４−ＴＤＩ）、２，６−トリレンジイソシアネート（２，６−ＴＤＩ）、キシレンジイソシアネート（ＸＤＩ）、１，５−ナフチレンジイソシアネート（１，５−ＮＤＩ）、ｐ−フェニレンジイソシアネート（ＰＰＤＩ）、ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、４，４’−ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート（水添ＭＤＩ）、テトラメチルキシレンジイソシアネート（ＴＭＸＤＩ）、カルボジイミド変性ＭＤＩ、ポリメチレンポリフェニルイソシアネート（ＰＡＰＩ）などが挙げられる。これらの中でも、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネートが好ましい。
【００５９】
高分子量のポリオール（脂肪族ポリエステル系ポリオール）としては、例えば、エチレンブチレンアジペートポリエステルポリオール、ブチレンアジペートポリエステルポリオール、ヘキシレンアジペートポリエステルポリオール、ラクトン系ポリエステルポリオールなどが挙げられる。また、これらを混合して用いてもよい。また、これらの脂肪族ポリエステル系ポリオールの中でも、結晶性が高い点で、ブチレンアジペートポリエステルポリオール、ヘキシレンアジペートポリエステルポリオールが好ましい。脂肪族ポリエステル系ポリオールの結晶性が高いほど、得られるポリエステル系ウレタンゴム（ポリエステル系ウレタンゴム製のクリーニングブレード）の硬度が高くなり、クリーニングブレードの耐久性を高めることができる。
【００６０】
また、高分子量のポリオールの数平均分子量は、１５００以上４０００以下であることが好ましく、２０００以上３５００以下であることがより好ましい。ポリオールの数平均分子量が大きいほど、得られるウレタンゴム（ウレタンゴム製のクリーニングブレード）の硬度、弾性率および引っ張り強度が高くなる。また、数平均分子量が小さいほど、粘度が低くなり、ハンドリングが容易になる。
【００６１】
鎖延長剤（多官能の低分子量のポリオール）としては、例えば、グリコールが挙げられる。グリコールとしては、例えば、エチレングリコール（ＥＧ）、ジエチレングリコール（ＤＥＧ）、プロピレングリコール（ＰＧ）、ジプロピレングリコール（ＤＰＧ）、１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）、１，６−ヘキサンジオール（１，６−ＨＤ）、１，４−シクロヘキサンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、キシリレングリコール（テレフタリルアルコール）、トリエチレングリコールなどが挙げられる。また、グリコール以外の鎖延長剤としては、例えば、３価以上の多価アルコールが挙げられる。３価以上の多価アルコールとしては、例えば、トリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトールなどが挙げられる。また、これらを混合して用いてもよい。
【００６２】
ウレタンゴム合成用触媒としては、ゴム化（樹脂化）や泡化を促進するためのウレタン化触媒（反応促進触媒）と、イソシアヌレート化触媒（イソシアネート三量化触媒）とに大別される。本発明においては、これらを混合して用いてもよい。
【００６３】
ウレタン化触媒としては、例えば、ジブチルチンジラウレート、スタナスオクトエートなどのスズ系のウレタン化触媒や、トリエチレンジアミン、テトラメチルグアニジン、ペンタメチルジエチレントリアミン、ジメチルイミダゾール、テトラメチルプロパンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチルアミノエチルエタノールアミンなどのアミン系のウレタン化触媒などが挙げられる。本発明においては、これらを混合して用いてもよい。これらのウレタン化触媒の中でも、ウレタン反応を特に促進する点で、トリエチレンジアミンが好ましい。
【００６４】
イソシアヌレート化触媒としては、例えば、Ｌｉ２Ｏ、（Ｂｕ３Ｓｎ）２Ｏなどの金属酸化物や、ＮａＢＨ４などのハイドライト化合物や、ＮａＯＣＨ３、ＫＯ−（ｔ−Ｂｕ）、ホウ酸塩などのアルコキシド化合物や、Ｎ（Ｃ２Ｈ５）３、Ｎ（ＣＨ３）２ＣＨ２Ｃ２Ｈ５、Ｎ２Ｃ６Ｈ１２などのアミン化合物や、ＨＣＯ２Ｎａ、ＣＯ３（Ｎａ）２、ＰｈＣＯ２Ｎａ／ＤＭＦ、ＣＨ３ＣＯ２Ｋ、（ＣＨ３ＣＯ２）２Ｃａ、アルカリ石鹸、ナフテン酸塩などのアルカリ性カルボキシレート塩化合物や、アルカリ性蟻酸塩化合物や、（（Ｒ１）３−ＮＲ２ＯＨ）−ＯＯＣＲ３などの四級アンモニウム塩化合物などが挙げられる。また、イソシアヌレート化触媒として用いられる組み合わせ触媒（共触媒）として、例えば、アミン／エポキシド、アミン／カルボン酸、アミン／アルキレンイミドなどが挙げられる。本発明においては、これらを混合して用いてもよい。
【００６５】
ウレタンゴム合成用触媒の中でも、単独でウレタン化触媒としての作用に加えてイソシアヌレート化触媒の作用も示す、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチルアミノエチルエタノールアミンが好ましい。
【００６６】
また、必要に応じて、顔料、可塑剤、防水剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤などの添加剤を併せて用いることもできる。
【００６７】
また、上述のように、本発明のクリーニングブレードは、表面Ｃのヤング率をある程度高くする（１０ｍｇｆ／μｍ２以上４００ｍｇｆ／μｍ２以下）とともに、当接部の表面から内部に向かってヤング率が小さくなるように構成されている。具体的には、クリーニングブレードの当接部の表面より５０μｍ内部の位置のヤング率（Ｙ５０）と上記ヤング率（Ｙ０）との比（Ｙ５０／Ｙ０）が０．５以下（好ましくは０．２以下）になるように構成されている。ヤング率（Ｙ０）を高くすることにより、クリーニングブレードの先端が下流側へ引っ張られにくくなり、角度βを高く維持しやすくなる。また、上記比（Ｙ５０／Ｙ０）を０．５以下に抑えることにより、表面Ｃのヤング率がある程度高くなっていても、電子写真感光体の表面の溝形状や表面に存在しうる異物へのクリーニングブレードの追従性がより良好になる。そうすることで、電子写真感光体の表面の溝形状に対する当接部が安定し、クリーニングブレードの鳴きが抑制されると考えられる。
【００６８】
ただし、ヤング率（Ｙ０）およびヤング率（ＹＵ０）が大きすぎると、クリーニングブレードの表面の変形が少なくなりやすい。その結果、電子写真感光体の表面の溝形状への追従性が悪化したり、電子写真感光体の表面に対して局所的に非常に大きい圧力がかかって被クリーニング部材の表面を傷付けたりしやすくなる。そのため、ヤング率（Ｙ０）およびヤング率（ＹＵ０）は４００ｍｇｆ／μｍ２以下であることが好ましい。
【００６９】
（ヤング率の測定方法）
本発明において、クリーニングブレードのヤング率の測定は、（株）エリオニクス製の微小押し込み硬さ試験機ＥＮＴ−１１００（商品名）を使用して行った。クリーニングブレードの当接部の表面から内部に向かって適宜な点において、下記の条件で負荷−除荷試験を行い、同試験機の計算結果としてヤング率は得られる。
試験モード：負荷−除荷試験
荷重レンジ：Ａ
試験荷重：１００［ｍｇｆ］
分割数：１０００［回］
ステップインターバル：１０［ｍ秒］
荷重保持時間：２［秒］
【００７０】
図４（ｂ）は、クリーニングブレードのヤング率を測定する場所を示す模式図である。
本発明においては、まず、クリーニングブレードを長手方向で４等分した。そして、両端を除く３つの切断面８０５における、当接部８０６（図４（ｂ）の下側の図中の灰色の領域）の任意の箇所において、当接部の表面から内部に向かう方向（図４（ｂ）の下側の図中の矢印の方向）で、上述した測定および計算を行った。具体的には、当接部の表面から内部に向かって、表面から６０μｍまでは２μｍ刻み、６０μｍから１００μｍまで１０μｍ刻み、１００μｍから３００μｍは２０μｍ刻みの位置で上述した測定および計算を行った。そして、各測定位置において、上記３つの断面における測定値を平均した値を、その位置におけるヤング率の値として用いた。なお、原理上、ヤング率は０より大きい値となる。
【００７１】
（μＡＴＲ法でＩＲスペクトルの測定方法）
本発明において、μＡＴＲ法でＩＲスペクトルの測定は、パーキンエルマー社製のフーリエ変換赤外分光装置（商品名：Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｏｎｅ／Ｓｐｏｔｌｉｇｈｔ３００）を使用して行った（ダイヤモンドクリスタルのユニバーサルＡＴＲ）。
【００７２】
本発明において、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の硬度は、６５°以上９０°以下の範囲にあることが好ましい。ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の硬度が高いほど、電子写真感光体に当接させたときの当接圧を十分に確保しやすくなる。一方、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の硬度が低いほど、電子写真感光体を傷つけることを抑制することができる。なお、本発明において、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の硬度（ＩＲＨＤ）は、ウォーレス（Ｈ．Ｗ．ＷＡＬＬＡＣＥ）社製のウォーレス微小硬度計を用い、国際ゴム硬さ試験Ｍ法によって測定した値である。国際ゴム硬さ試験Ｍ法は、ＪＩＳＫ６２５３−１９９７に規定されている。
【００７３】
本発明において、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の１００％伸張時の引っ張り応力（１００％モジュラス）は、２．５ＭＰａ以上６．０ＭＰａ以下の範囲にあることが好ましい。ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の１００％伸張時の引っ張り応力が大きいほど、電子写真感光体に当接させたときの当接圧を十分に確保しやすくなる。一方、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の１００％伸張時の引っ張り応力（１００％モジュラス）が小さいほど、電子写真感光体の表面に対する追従性が良好になる。なお、本発明において、ウレタンゴム製のクリーニングブレード（ウレタンゴム）の１００％伸張時の引っ張り応力（１００％モジュラス）の際には、まず、クリーニングブレードを打ち抜いてＪＩＳ−３号ダンベルを作製した。そして、作製したＪＩＳ−３号ダンベルを用い、引っ張り速度５００ｍｍ／分で引っ張り１００％伸張時の応力（１００％モジュラス）を測定した。
【００７４】
本発明において、クリーニングブレードを構成するウレタンゴムのｔａｎδ（１０Ｈｚの周波数で−５０℃以上＋１３０℃以下の温度域において測定した値。以下同じ。）のピーク温度は、できるだけ低温であることが好ましく、具体的には、５℃以下であることが好ましい。また、クリーニングブレードを構成するウレタンゴムのｔａｎδの値は、低温から高温にかけてなだらかな曲線を描くことが好ましい。具体的には、５℃のときのｔａｎδの値が０．７以下であり、４０℃のときのｔａｎδの値が０．０４以上であることが好ましい。クリーニングブレードを構成するウレタンゴムのｔａｎδのピーク温度が低いほど、クリーニングブレードの低温環境下での弾性の低下が抑えられる。また、該ｔａｎδの値が低温から高温にかけて描く曲線がなだらかなほど、クリーニングブレードの低温環境下での弾性の低下が抑えられる。クリーニングブレードの低温環境下での弾性の低下が抑えられれば、低温環境下でのクリーニング性の悪化を抑えることができる。また、クリーニングブレードを構成するウレタンゴムのｔａｎδのピーク温度が低いほど、粘性が低くなりにくい。また、該ｔａｎδの値が低温から高温にかけて描く曲線がなだらかなほど、粘性が低くなりにくい。粘性が低くなりにくければ、高温環境下でのクリーニングブレードのビビリ、捲れを抑えることができる。なお、本発明において、ウレタンゴムのｔａｎδは、セイコーインスツルメンツ（株）製の動的粘弾性測定装置（商品名：Ｅｘｓｔａｒ  ６１００ＤＭＳ）を用いて測定した値である。
【００７５】
本発明において、クリーニングブレードを構成するウレタンゴムの圧縮永久歪みに関しては、圧縮永久歪みが大きいほど、クリーニングブレードのエッジ部分の電子写真感光体の表面への圧接力が下がりやすい。また、圧縮永久歪みが大きいほど、クリーニングブレードのエッジ部分が被クリーニング部材の表面に一様に当接しにくくなる。そのため、圧縮永久歪みが小さいものが好ましい。また、ウレタンゴムの耐摩耗性の観点からも、圧縮永久歪みが小さいものが好ましい。具体的には、クリーニングブレードを構成するウレタンゴムの圧縮永久歪みは、５％以下であることが好ましい。なお、本発明において、ウレタンゴムの圧縮永久歪みは、ＪＩＳ  Ｋ６２６２−１９９７に基づいて測定した値である。
【００７６】
〈本発明の電子写真感光体の説明〉
次に、本発明の電子写真装置に用いられる電子写真感光体について説明する。
【００７７】
本発明では、帯電性の改善を目的として、感光体の表面にＶ字溝の形状を形成する。詳細な理由は不明であるが、Ｖ字溝形状を設けることにより、帯電ローラーと電子写真感光体の表面との微小空隙の箇所が増加したためだと思われる。本発明者らの検討によれば、溝の幅ｗが３０μｍ以上１００μｍ以下、溝の深さｄが１．２μｍ以上４μｍ以下、溝の方向が電子写真感光体の周方向に対して０°以上１０°以下の角度をなすときに、帯電性に対する改善の効果が見られた。
【００７８】
本発明のＶ字形状の溝は、円筒状の電子写真感光体の表面の周方向に連続して形成されている。図５は本発明における電子写真感光体の表面に形成されたＶ字形状の溝を表面および断面から見た模式図である。
【００７９】
本発明におけるＶ字形状の溝とは、円筒状電子写真感光体の母線方向の断面から観察した際に、溝の山部と溝の谷部が直線状に繋がり、山部−谷部−山部の３点の成す形状がＶ字となる溝のことを示す。
【００８０】
本発明におけるＶ字形状の溝の幅ｗ（μｍ）は、３０μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。帯電性を向上する観点から、Ｖ字形状の溝の幅ｗは３０μｍ以上５５μｍ以下であることがより好ましい。
【００８１】
本発明におけるＶ字形状の溝の深さｄ（μｍ）は、１．２μｍ以上４μｍ以下であることが好ましい。帯電性を向上する観点から、１．２μｍ以上２．５μｍ以下であることがより好ましい。
【００８２】
本発明におけるＶ字形状の溝は、電子写真感光体の周方向に対して、０°以上１０°以下の角度をなして形成されている。すなわち、本発明のＶ字形状の溝は、周方向に対して、０°±１０°の範囲内で形成されるものである。該角度がこの範囲内にあることで帯電性が良好になる。
【００８３】
本発明におけるＶ字形状の溝は、その溝の幅ｗのばらつきが小さい方が好ましい。すなわち、溝の幅ｗの平均値ｗａｖに対する標準偏差ｗσの値が小さいことが好ましい。具体的には、下記に示した算出方法により得られた値がｗσ／ｗａｖ≦０．１０であることが好ましく、実質的に０であることがより好ましい。
【００８４】
本発明におけるＶ字形状の溝は、その溝の深さｄのばらつきが小さい方が好ましい。すなわち、溝の深さｄの平均値ｄａｖに対する標準偏差ｄσの値が小さいことが好ましい。具体的には、下記に示した算出方法により得られた値がｄσ／ｄａｖ≦０．１０であることが好ましく、実質的に０であることがより好ましい。
【００８５】
Ｖ字形状の溝の幅および溝の深さのばらつきを小さくすることで、帯電性がより良好になる。
【００８６】
本発明におけるＶ字形状の溝は、下記に示す電子写真感光体の母線方向の幅１０００μｍあたりの連続したＶ字形状の溝幅の合計値ｗｓｕｍ（μｍ）が９５０≦ｗｓｕｍ≦１０００（９５０μｍ以上１０００μｍ以下）であることが好ましい。さらには、実質的に１０００であることがより好ましい。Ｖ字形状の溝幅の合計値が大きくなるほど、帯電性がより良好になる。
【００８７】
本発明の効果を顕著に得るため、本発明のＶ字形状の溝は、帯電部材と接触する領域に形成されていることが好ましい。また、本発明のＶ字形状の溝は、クリーニングブレードと接触する領域に形成されていることが好ましい。
【００８８】
次に、本発明におけるＶ字形状の溝の観察方法およびデータの処理方法について詳細を説明する。
【００８９】
本発明において、電子写真感光体の表面のＶ字形状の溝は、例えば、レーザー顕微鏡、光学顕微鏡、電子顕微鏡、原子力間顕微鏡などの顕微鏡を用いて観察することができる。
【００９０】
レーザー顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製の超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−８５５０（商品名）、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９０００（商品名）、超深度形状測定顕微鏡ＶＫ−９５００（商品名）、ＶＫ−Ｘ２００（商品名）、ＶＫ−Ｘ１００（商品名）、オリンパス（株）製の走査型共焦点レーザー顕微鏡ＯＬＳ３０００（商品名）、レーザーテック（株）製  リアルカラーコンフォーカル顕微鏡オプリテクスＣ１３０（商品名）。
【００９１】
走査型白色干渉計としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）菱化システム製のＲ３３００Ｇ  Ｌｉｔｅ（商品名）、Ｒ５２００Ｇ（商品名）、Ｒ５３００Ｇ（商品名）、Ｒ５５００Ｇ（商品名）、ザイゴ（株）製のＮｅｗＶｉｅｗ７３００（商品名）、ＮｅｗＶｉｅｗ７１００（商品名）、（株）ミツトヨ製のハイパークイックビジョンＷＬＩ４０４（商品名）、ハイパークイックビジョンＷＬＩ６０６（商品名）、ブルカー・エイエックスエス（株）製のＣｏｎｔｏｕｒＧＴ‐Ｉ（商品名）、（株）ニコン  インストルメンツカンパニー製のＢＷ−Ｄ５０１（商品名）、ＢＷ−Ｄ５０２（商品名）、ＢＷ−Ｄ５０３（商品名）、ＢＷ−Ｄ５０５（商品名）、ＢＷ−Ｄ５０６（商品名）、ＢＷ−Ｄ５０７（商品名）、ＢＷ−Ａ５０１（商品名）、ＢＷ−Ａ５０２（商品名）、ＢＷ−Ａ５０３（商品名）、ＢＷ−Ａ５０５（商品名）、ＢＷ−Ａ５０６（商品名）、ＢＷ−Ａ５０７（商品名）。
【００９２】
光学顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製のデジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００（商品名）、デジタルマイクロスコープＶＨＸ−２００（商品名）、オムロン（株）製の３ＤデジタルマイクロスコープＶＣ−７７００（商品名）。
【００９３】
電子顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製の３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−９８００（商品名）、３Ｄリアルサーフェスビュー顕微鏡ＶＥ−８８００（商品名）、エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製の走査型電子顕微鏡コンベンショナル／Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ＳＥＭ（商品名）、（株）島津製作所製の走査型電子顕微鏡ＳＵＰＥＲＳＣＡＮ  ＳＳ−５５０（商品名）。
【００９４】
原子力間顕微鏡としては、例えば、以下の機器が利用可能である。
（株）キーエンス製のナノスケールハイブリッド顕微鏡ＶＮ−８０００（商品名）、エスアイアイ・ナノテクノロジー（株）製の走査型プローブ顕微鏡ＮａｎｏＮａｖｉステーション（商品名）、（株）島津製作所製の走査型プローブ顕微鏡ＳＰＭ−９６００（商品名）。
【００９５】
上記顕微鏡を用いて、所定の倍率により、測定視野内の形状を計測することができる。具体的には、視野内の各々の溝の幅ｗと溝の深さｄが測定できる。また、視野内の単位長さあたりの溝部の平均溝幅ｗａｖ、標準偏差ｗσ、平均深さｄａｖ、標準偏差ｄσ、溝幅の合計値ｗｓｕｍ、を計算により求めることができる。
【００９６】
ここで、溝の幅ｗと溝の深さｄの測定方法について説明する。まず、上記顕微鏡を用いて電子写真感光体の表面を観察する。機器で観察した結果、３次元の画像データ（Ａ）が得られ、その画像データを保存する。電子写真感光体が円筒状であれば、その後、保存した画像データを曲率補正して、平面上にＶ字溝の形状が形成されたデータと同等な３次元データ（Ｂ）を取得する。そのデータ（Ｂ）の断面を切りだした波形を図６に示す。
【００９７】
図６の実線６−１は、電子写真感光体の表面に形成したＶ字溝形状を断面から切りだした波形である。波線で示した基準面６−２は、隣り合う溝の山部同士を繋ぐことで得られる。溝の山部同士を繋ぐ直線の長さ６−３を溝の幅ｗと判定した。基準面６−２から垂直に溝の谷部とつないだ直線の長さ６−４を溝の深さｄと判定した。
【００９８】
なお、ｗａｖ、ｗσ、ｄａｖ、ｄσ、ｗｓｕｍの値は、次のようにして算出した。すなわち、まず、測定対象の電子写真感光体の表面を感光体回転方向に４等分した。そして、該感光体回転方向と直交する方向に２５等分して得られる計１００箇所の領域のそれぞれの中に、一辺１００μｍの正方形の領域を設けて各々の観察を行い、最終的に１００箇所の平均値として算出した。
【００９９】
〈本発明の表面加工方法〉
本発明においては、電子写真感光体の表面に形成するべきＶ字形状に対応した形状を有する型部材を電子写真感光体の表面に加圧接触させて形状転写を行うことにより、電子写真感光体の表面にＶ字形状の溝を形成することができる。
【０１００】
図７に、電子写真感光体の表面にＶ字形状の溝を形成するための圧接形状転写加工装置の例を示す。
【０１０１】
図７に示す圧接形状転写加工装置によれば、被加工物である電子写真感光体７ー１を回転させながら、その表面（周面）に連続的に型部材７ー２を接触させ、加圧することにより、電子写真感光体７ー１の表面にＶ字形状の溝を形成することができる。
【０１０２】
加圧部材７ー３の材質としては、例えば、金属、金属酸化物、プラスチック、ガラスなどが挙げられる。これらの中でも、機械的強度、寸法精度、耐久性の観点から、ステンレス鋼（ＳＵＳ）が好ましい。加圧部材７ー３は、その上面に型部材７ー２が設置される。また、下面側の支持部材（不図示）および加圧システム（不図示）により、支持部材７ー４に支持された電子写真感光体７ー１の表面に、型部材７ー２を所定の圧力で接触させることができる。また、支持部材７ー４を加圧部材７ー３に対して所定の圧力で押し付けてもよいし、支持部材７ー４および加圧部材７ー３を互いに押し付けてもよい。
【０１０３】
図７に示す例は、加圧部材７ー３を移動させることにより、電子写真感光体７ー１が従動または駆動回転しながら、その表面を連続的に加工する例である。さらに、加圧部材７ー３を固定し、支持部材７ー４を移動させることにより、または、支持部材７ー４および加圧部材７ー３の両者を移動させることにより、電子写真感光体７ー１の表面を連続的に加工することもできる。
【０１０４】
型部材としては、例えば、微細な表面加工された金属や樹脂フィルムや、シリコンウエハーなどの表面にレジストによりパターニングをしたものなどが挙げられる。また、微粒子が分散された樹脂フィルムや、微細な表面形状を有する樹脂フィルムに金属コーティングを施したものなどが挙げられる。また、シリコンウエハー上にフォトリソグラフィーや電子線により微細形状を描写した後、必要なエッチング処理を行って得られる型部材を用いることもできる。また、ポリイミドなどの樹脂にレーザー加工などにより微細形状を描写したものを母型（マスター）としたニッケル電鋳法により得られる型部材を用いることもできる。
【０１０５】
また、電子写真感光体に対して押し付けられる圧力を均一にする観点から、型部材７ー２と加圧部材７ー３との間に弾性体を設置することが好ましい。
【０１０６】
〈本発明による電子写真感光体の構成〉
本発明の電子写真感光体は、支持体と、支持体上に設けられた感光層を有する。本発明による電子写真感光体は、円筒状支持体上に感光層を形成した円筒状電子写真感光体として用いることが可能であるが、ベルト状あるいはシート状の形状も可能である。
【０１０７】
感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であってもよいし、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよい。電子写真特性の観点から、積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層は、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層であってもよいし、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層であってもよい。電子写真特性の観点から、順層型感光層が好ましい。また、電荷発生層を積層構成としてもよいし、電荷輸送層を積層構成としてもよい。
【０１０８】
支持体としては、導電性を示すもの（導電性支持体）であることが好ましい。支持体の材質としては、例えば、鉄、銅、金、銀、アルミニウム、亜鉛、チタン、鉛、ニッケル、スズ、アンチモン、インジウム、クロム、アルミニウム合金、ステンレスなどの金属（合金）が挙げられる。
【０１０９】
また、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化インジウム−酸化スズ合金を用いて真空蒸着によって形成した被膜を有する金属製支持体やプラスチック製支持体を用いることもできる。
【０１１０】
また、カーボンブラック、酸化スズ粒子、酸化チタン粒子、銀粒子などの導電性粒子をプラスチックや紙に含浸してなる支持体や、導電性結着樹脂製の支持体を用いることもできる。
【０１１１】
支持体の表面は、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的として、例えば、切削処理、粗面化処理、アルマイト処理を施してもよい。
【０１１２】
支持体と、後述の下引き層または感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、例えば、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制や、支持体の傷の被覆を目的として、導電層を設けてもよい。導電層は、例えば、カーボンブラック、導電性顔料、抵抗調節顔料を結着樹脂とともに溶剤に分散処理することによって得られる導電層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。また、導電層用塗布液には、例えば、加熱、紫外線照射、放射線照射により硬化重合する化合物を添加してもよい。例えば、導電性顔料や抵抗調節顔料を分散させてなる導電層は、その表面が粗面化される傾向にある。
【０１１３】
導電層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エチルセルロース樹脂、エチレン−アクリル酸コポリマー、エポキシ樹脂、カゼイン樹脂、シリコーン樹脂、ゼラチン樹脂、フェノール樹脂が挙げられる。また、ブチラール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエチレン樹脂が挙げられる。
【０１１４】
また、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアセタール、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリフェニレンオキサイドが挙げられる。ポリフッ化ビニル、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、メラミン樹脂、ユリア樹脂、アガロース樹脂、セルロース樹脂が挙げられる。
【０１１５】
導電性顔料および抵抗調節顔料としては、例えば、アルミニウム、亜鉛、銅、クロム、ニッケル、銀、ステンレスなどの金属（合金）の粒子や、これらをプラスチックの粒子の表面に蒸着したものが挙げられる。また、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、スズがドープされている酸化インジウム、アンチモンやタンタルがドープされている酸化スズなどの金属酸化物の粒子を用いることもできる。
【０１１６】
これらは、１種のみ用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上を組み合わせて用いる場合は、混合するだけでもよいし、固溶体や融着の形にしてもよい。さらに、導電性顔料および抵抗調節顔料には、表面処理を施すことができる。表面処理剤としては、例えば、界面活性剤、シランカップリング剤、チタンカップリング剤が用いられる。
【０１１７】
さらに、光散乱効果を目的として、シリコーン樹脂微粒子やアクリル樹脂微粒子などの粒子を添加してもよい。また、レベリング剤、分散剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、整流性材料等の添加剤を含有させても良い。
【０１１８】
導電層の膜厚は、０．２μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましく、５μｍ以上３０μｍ以下であることがより好ましい。
【０１１９】
支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などを目的として、下引き層（中間層）を設けてもよい。下引き層の構成材料は、機能を満たす限り特に制限されない。例えば、樹脂単体で構成されてもよいし、樹脂と金属酸化物の混合物で構成されてもよい。
【０１２０】
樹脂単体で構成される下引き層は、樹脂（結着樹脂）を溶剤に溶解させることによって得られる下引き層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【０１２１】
樹脂単体で構成される下引き層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体が挙げられる。また、カゼイン、ポリアミド、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン、共重合ナイロン、にかわ、ゼラチンが挙げられる。
【０１２２】
樹脂単体で構成される下引き層の膜厚は、０．０５μｍ以上７μｍ以下であることが好ましく、０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【０１２３】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層は、金属酸化物粒子を結着樹脂とともに溶剤に分散処理することによって得られる下引き層用塗布液を塗布し、得られた塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【０１２４】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層に含有される金属酸化物粒子は、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化ジルコニウム、酸化アルミニウムからなる群より選択される少なくとも１種を含有する粒子であることが好ましい。上記の金属酸化物を含有する粒子の中でも、酸化亜鉛を含有する粒子がより好ましい。
【０１２５】
金属酸化物粒子は、支持体から感光層側への電荷注入による黒点状の画像不良を抑制するため、金属酸化物粒子の表面がシランカップリング剤などの表面処理剤で処理されている粒子であってもよい。
【０１２６】
シランカップリング剤としては、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、（フェニルアミノメチル）メチルジメトキシシランが挙げられる。Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノイソブチルメチルジメトキシシラン、Ｎ−エチルアミノイソブチルメチルジエトキシシラン、Ｎ−メチルアミノプロピルメチルジメトキシシランが挙げられる。
【０１２７】
また、ビニルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランが挙げられる。３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【０１２８】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層に含有される樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エチルセルロース樹脂、エチレン−アクリル酸コポリマー、エポキシ樹脂、カゼイン樹脂、シリコーン樹脂が挙げられる。ゼラチン樹脂、フェノール樹脂、ウレタン樹脂、ブチラール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル、ポリイミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂が挙げられる。
【０１２９】
また、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂が挙げられる。
【０１３０】
これらの中でも、高温高湿環境下での電位変動を抑制する観点から、吸湿性が低い、ウレタン樹脂を用いることが好ましい。
【０１３１】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層に好適に用いられるウレタン樹脂は、イソシアネート化合物またはブロック化イソシアネート化合物と、ポリオール樹脂との組成物の重合物からなる。
【０１３２】
ブロック化イソシアネート化合物としては、例えば、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートをブロック剤でブロックしたものが挙げられる。１−イソシアナト−３，３，５−トリメチル−５−イソシアナトメチルシクロヘキサン（イソフォロンジイソシアネート、ＩＰＤＩ）をブロック剤でブロックしたものが挙げられる。ヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）、ＨＤＩ−トリメチロールプロパンアダクト体、ＨＤＩ−イソシアヌレート体、ＨＤＩ−ビウレット体をブロック剤でブロックしたものが挙げられる。
【０１３３】
ブロック化イソシアネート化合物のブロック剤としては、ホルムアルデヒドオキシム、アセトアルドオキシム、メチルエチルケトオキシム、シクロヘキサノンオキシム、アセトンオキシム、メチルイソブチルケトオキシムなどのオキシム系化合物が挙げられる。メルドラム酸、マロン酸ジメチル、マロン酸ジエチル、マロン酸ジｎ−ブチル、酢酸エチル、アセチルアセトンなどの活性メチレン系化合物が挙げられる。
【０１３４】
また、ジイソプロピルアミン、ジフェニルアニリン、アニリン、カルバゾールなどのアミン系化合物、エチレンイミン、ポリエチレンイミンなどのイミン系化合物が挙げられる。コハク酸イミド、マレイン酸イミドなどの酸イミド系化合物、マロネート、イミダゾール、ベンズイミダゾール、２−メチルイミダゾールなどのイミダゾール系化合物が挙げられる。１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、４−アミノ−１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾールなどのトリアゾール系化合物が挙げられる。
【０１３５】
また、アセトアニリド、Ｎ−メチルアセトアミド、酢酸アミドなどの酸アミド系化合物、ε−カプロラクタム、δ−バレロラクタム、γ−ブチロラクタムなどのラクタム系化合物、尿素、チオ尿素、エチレン尿素などの尿素系化合物が挙げられる。重亜硫酸ソーダなどの亜硫酸塩、ブチルメルカプタン、ドデシルメルカプタンなどのメルカプタン系化合物、フェノール、クレゾールなどのフェノール系化合物が挙げられる。
【０１３６】
また、ピラゾール、３，５−ジメチルピラゾール、３−メチルピラゾールなどのピラゾール系化合物、メタノール、エタノール、２−プロパノール、ｎ−ブタノールなどのアルコール系化合物などが挙げられる。
【０１３７】
また、これらのブロック剤の１種または２種以上を組合せたブロック化イソシアネート化合物であってもよい。ポリオール樹脂としては、例えば、ポリビニルアセタール樹脂、ポリフェノール樹脂が挙げられる。
【０１３８】
金属酸化物粒子と樹脂との含有比率は、電子写真特性やクラック抑制の観点から、金属酸化物粒子：樹脂が２：１〜４：１（質量比）であることが好ましい。
【０１３９】
分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、振動ミル、アトライター、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。
【０１４０】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層には、例えば、下引き層の表面粗さの調整、または下引き層のひび割れ軽減を目的として、有機樹脂粒子や、レベリング剤をさらに含有させてもよい。有機樹脂粒子としては、シリコーン粒子などの疎水性有機樹脂粒子や、架橋型ポリメタクリレート樹脂（ＰＭＭＡ）粒子などの親水性有機樹脂粒子を用いることができる。
【０１４１】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層には、各種添加物を含有させることができる。添加物としては、例えば、アルミニウム粉末および銅粉末などの金属、カーボンブラックなどの導電性物質が挙げられる。キノン化合物、フルオレノン化合物、オキサジアゾール系化合物、ジフェノキノン化合物、アリザリン化合物、ベンゾフェノン化合物などの電子輸送性物質が挙げられる。多環縮合化合物、アゾ化合物などの電子輸送物質が挙げられる。金属キレート化合物、シランカップリング剤などの有機金属化合物が挙げられる。
【０１４２】
樹脂と金属酸化物の混合物で構成される下引き層の膜厚は、上記導電層を設ける場合には、０．５μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましく、２μｍ以上８μｍ以下であることがより好ましい。上記導電層を設けない場合には、１０μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、１５μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。
【０１４３】
感光層が積層型感光層である場合、電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤とともに分散して得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。電荷発生層用塗布液は、電荷発生物質だけを溶剤に加えて分散処理した後に樹脂を加えて調製してもよいし、電荷発生物質と樹脂をともに溶剤に加えて分散処理して調製してもよい。また、電荷発生層は、電荷発生物質の蒸着膜としてもよい。
【０１４４】
感光層に用いられる電荷発生物質としては、例えば、アゾ顔料、フタロシアニン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、スクワリリウム色素、チアピリリウム塩、トリフェニルメタン色素、キナクリドン顔料が挙げられる。アズレニウム塩顔料、シアニン染料、アントアントロン顔料、ピラントロン顔料、キサンテン色素、キノンイミン色素、スチリル色素が挙げられる。
【０１４５】
これら電荷発生物質は、１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。これらの中でも、感度の観点から、オキシチタニウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニンが好ましい。さらに、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの中でも、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θの７．４°±０．３°および２８．２°±０．３°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶が好ましい。
【０１４６】
電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ブチラール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、アクリル樹脂、酢酸ビニル樹脂、尿素樹脂が挙げられる。これらの中でも、ブチラール樹脂が好ましい。これらは、単独、混合または共重合体として、１種または２種以上用いることができる。
【０１４７】
分散方法としては、例えば、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、アトライターを用いた方法が挙げられる。
【０１４８】
電荷発生層における電荷発生物質と結着樹脂との割合は、結着樹脂１質量部に対して電荷発生物質が０．３質量部以上１０質量部以下であることが好ましい。電荷発生層には、必要に応じて、例えば、増感剤、レベリング剤、分散剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、整流性材料を添加することもできる。電荷発生層の膜厚は、０．０１μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、０．１μｍ以上２μｍ以下であることがより好ましい。
【０１４９】
感光層が積層型感光層である場合、電荷発生層上には、電荷輸送層が形成される。電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解させて得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。
【０１５０】
感光層に用いられる電荷輸送物質としては、例えば、ピレン化合物、Ｎ−アルキルカルバゾール化合物、ヒドラゾン化合物、Ｎ，Ｎ−ジアルキルアニリン化合物、ジフェニルアミン化合物、トリフェニルアミン化合物が挙げられる。トリフェニルメタン化合物、ピラゾリン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物、ブタジエン化合物が挙げられる。これら電荷輸送物質は、１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。これら電荷輸送物質の中でも、電荷の移動度の観点から、トリフェニルアミン化合物が好ましい。
【０１５１】
電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アクリロニトリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂が挙げられる。ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアリレート（ｐｏｌｙａｒｙｌａｔｅ）樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂が挙げられる。ポリカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、メタクリル樹脂が挙げられる。
【０１５２】
これらの中でも、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、ポリビニルブチラール、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルピリジン樹脂、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、アガロース樹脂、セルロース樹脂、カゼインなどの絶縁性樹脂が挙げられる。
【０１５３】
これらは、単独、混合または共重合体として、１種または２種以上用いることができる。また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルポレンなどの有機光導電性ポリマーを用いることもできる。また、これらの樹脂の主鎖や側鎖に、電荷輸送機能を有する骨格を導入し、高分子電荷輸送物質とした化合物を用いることもできる。
【０１５４】
電荷輸送層には、必要に応じて、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
【０１５５】
電荷輸送層における電荷輸送物質と結着樹脂との割合は、結着樹脂１質量部に対して電荷輸送物質が０．３質量部以上１０質量部以下であることが好ましい。
【０１５６】
電荷輸送層が１層である場合、その電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、８μｍ以上３０μｍ以下であることがより好ましい。電荷輸送層を積層構成とした場合、支持体側の電荷輸送層の膜厚は、５μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、表面側の電荷輸送層の膜厚は、１μｍ以上１０μｍ以下であることが好ましい。
【０１５７】
電子写真感光体の耐摩耗性やクリーニング性の向上を目的として、電荷輸送層上に保護層を形成してもよい。保護層は、耐摩耗性に優れた硬化性樹脂を溶剤に溶解させて得られる保護層用塗布液の塗膜を形成し、該塗膜を乾燥させることによって形成することができる。
【０１５８】
保護層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアリレート樹脂が挙げられる。ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、スチレン−ブタジエンコポリマー、スチレン−アクリル酸コポリマー、スチレン−アクリロニトリルコポリマーが挙げられる。
【０１５９】
また、保護層は、重合性のモノマーあるいはオリゴマーを溶剤に溶解させて得られる保護層用塗布液の塗膜を形成し、該塗布膜を架橋または重合反応を用いて硬化（重合）させて保護層を形成してもよい。重合性のモノマーあるいはオリゴマーとしては、例えば、アクリロイルオキシ基やスチリル基などの連鎖重合性官能基を有する化合物や、水酸基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、エポキシ基などの逐次重合性官能基を有する化合物が挙げられる。
【０１６０】
硬化させる反応としては、例えば、ラジカル重合、イオン重合、熱重合、光重合、放射線重合（電子線重合）、プラズマＣＶＤ法、光ＣＶＤ法などが挙げられる。
【０１６１】
放射線の照射工程に用いられる放射線とは、電磁波および粒子線であり、電磁波としては、γ線、Ｘ線、紫外線などが挙げられる。粒子線としては、電子線、陽子線、中性子線などが挙げられる。
【０１６２】
また、放射線照射工程の後の大気中での加熱処理は、硬化反応として行っても良いし、安定化を目的として行っても良い。
【０１６３】
また、保護層に要求される特性は膜の強度と電荷輸送能力の両立であるため、保護層用塗布液に導電性粒子や電荷輸送物質を添加してもよい。導電性粒子としては、上記導電層に用いられる導電性顔料を用いることができる。電荷輸送物質としては、上述の電荷輸送物質を用いることができる。
【０１６４】
さらに、膜の強度と電荷輸送能力の両立の観点から、同一分子内に電荷輸送性構造（好ましくは正孔輸送性構造）および重合性官能基の両方を有する化合物を用いることがより好ましい。電子写真特性維持の観点から、重合性官能基としてはアクリロイルオキシ基が好ましい。また、耐摩耗性の向上の観点から、同一分子内に重合性官能基を２つ以上有する化合物が好ましい。また、同一分子内に電荷輸送性構造および重合性官能基の両方を有する化合物と、上述の電荷輸送物質、結着樹脂、重合性のモノマーあるいはオリゴマーを混合して用いてもよい。
【０１６５】
また、電子写真感光体の表面層（電荷輸送層または保護層）には、耐久性改善のためにフィラーを添加することができる。フィラーとしては、フッ素原子含有樹脂粒子、アクリル樹脂粒子などの有機樹脂粒子や、アルミナ、シリカ、チタニアなどの無機粒子が挙げられる。
【０１６６】
また、各種機能改善を目的として添加剤を添加することもできる。添加剤としては、例えば、導電性粒子、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤が挙げられる。
【０１６７】
保護層が電荷輸送能力を有する場合、電荷発生層上に１層の電荷輸送層を兼ねた保護層を設けて表面層としてもよい。
【０１６８】
保護層の膜厚は、０．１μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、１μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましい。
【０１６９】
感光層が単層型感光層である場合、感光層は上記の電荷発生物質、電荷輸送物質と、電荷発生層、電荷輸送層および保護層に用いられる結着樹脂の群のうち１種または２種以上の結着樹脂を、溶剤に溶解させて得られる単層型感光層用塗布液を塗布する。そして、これを乾燥させることによって形成することができる。
【０１７０】
結着樹脂として重合性のモノマーあるいはオリゴマーを用い、溶剤に溶解させて塗布した後に、架橋あるいは重合させてもよい。必要に応じて、例えば、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤、電子搬送性物質、フィラーを添加してもよい。
【０１７１】
上記の単層型感光層、あるいは積層型感光層の各層の塗布液に用いられる溶剤としては、例えば、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、ハロゲン化炭化水素系溶剤、芳香族系溶剤が挙げられる。
【０１７２】
具体的には、例えば、水、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、メチルセロソルブ、メトキシプロパノール、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシドが挙げられる。アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジオキサン、メチラール、テトラヒドロフランが挙げられる。
【０１７３】
また、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、ギ酸メチル、ギ酸エチル、クロロベンゼン、ジクロロメタン、クロロホルム、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、四塩化炭素、ベンゼン、トルエン、キシレン、テトラリンが挙げられる。これらの溶剤は、１種類あるいは２種類以上を混合して用いることができる。
【０１７４】
上記各層の塗布液を塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法を用いることができる。また、ローラーコーティング法、マイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法の塗布方法を用いることができる。
【０１７５】
〈電子写真装置〉
図８に、本発明の電子写真装置の構成例を示す。ただし、本発明の電子写真装置の実施形態はこれに限定されない。
【０１７６】
電子写真装置９００は、タンデム方式で、かつ、中間転写体として中間転写ベルトを用いたレーザービームプリンターである。
【０１７７】
電子写真装置９００は、複数の画像形成手段として、第１、第２、第３、第４の画像形成部（ステーション）ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫを有する。第１、第２、第３、第４の画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫは、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を形成するようになっている。
【０１７８】
各画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫの構成および動作は、使用するトナーの色が異なることを除いて実質的に同一である。したがって、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用に設けられた要素であることを表すために図中符号に与えた添え字（Ｙ、Ｍ、ＣおよびＫ）は省略して総括的に説明する。
【０１７９】
画像形成部Ｓは、電子写真感光体９０１を有する。電子写真感光体９０１は、図中矢印Ｒ１方向（時計回り）に回転駆動される。電子写真感光体９０１の周囲には、帯電手段としての接触帯電部材（帯電ローラー）９０２、画像露光手段としてのレーザービームスキャナー９０３、現像手段としての現像装置９０４、クリーニング装置９０９が配置されている。また、すべての画像形成部Ｓの電子写真感光体９０１に接触するように中間転写ベルト９０６が配置されており、中間転写ベルト９０６を電子写真感光体９０１と挟む形で一次転写ローラー９０５が配置されている。
【０１８０】
次に、フルカラー画像形成時を例として画像形成動作（画像形成方法）を説明する。
【０１８１】
まず、電子写真感光体９０１の表面が、帯電ローラー９０２によって所定の極性（本実施例では負極性）の所定の電位に一様に帯電される。電子写真感光体９０１は、図中矢示Ｒ１方向に一定の周速度（表面移動速度）で回転する。電子写真感光体９０１の周速度は、電子写真装置９００のプロセススピードに相当する。
【０１８２】
帯電された電子写真感光体９０１の表面は、レーザービームスキャナー（画像露光装置）９０３によって、画像信号により変調されたレーザー光Ｌで走査露光される。レーザー光が照射された部分で電子写真感光体９０１の表面の帯電電荷が打ち消されるため、電子写真感光体９０１の表面に静電潜像が形成される。
【０１８３】
電子写真感光体９０１の表面に形成された静電潜像は、現像装置９０４に収容されたトナーによってトナー像として現像される。
【０１８４】
各電子写真感光体９０１の表面に形成された各色のトナー像は、中間転写ベルト９０６を挟んで一次転写ローラー９０５と電子写真感光体９０１とが対向している一次転写部にて、中間転写ベルト９０６上に順次に重ね合わせて転写（一次転写）される。このとき、一次転写ローラー９０５には、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の一次転写電圧が印加される。
【０１８５】
中間転写ベルト９０６は駆動ローラー９６１によって回転駆動されており、中間転写ベルト９０６の表面で４色重ねられたトナー像は、二次転写部９０７にて紙などの転写材Ｍに静電的に一括して転写される。
【０１８６】
トナー像が転写された転写材Ｍは、中間転写ベルト９０６から分離されて、定着手段としての定着器（熱ローラー定着器）９０８へと搬送される。そして、転写材Ｍ上の未定着トナー像は、定着器９０８によって加熱および加圧されることで、転写材Ｍに定着される。
【０１８７】
一次転写工程後に中間転写ベルト９０６に転写されずに電子写真感光体９０１の表面に残ったトナー（一次転写残トナー）は、クリーニング装置９０９により電子写真感光体９０１の表面から除去され、回収される。一次転写残トナーが除去された電子写真感光体９０１は、繰り返し画像形成に供される。なお、一次転写工程とクリーニング工程の間、もしくはクリーニング工程と帯電工程の間に除電手段（不図示）による除電工程を設けても良い。
【０１８８】
最後に、二次転写工程後に転写材Ｍに転写されずに中間転写ベルト９０６の表面に残ったトナー（二次転写残トナー）は、中間転写ベルトクリーナー９１０によって中間転写ベルト９０６の表面から除去され、回収される。
【０１８９】
なお、本発明の電子写真装置は、電子写真感光体、帯電手段、画像露光手段、現像手段、クリーニング手段、除電手段のうち少なくとも一つを有し、電子写真装置に着脱可能なプロセスカートリッジを用いた構成になっていても良い。
【実施例】
【０１９０】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。
【０１９１】
〈電子写真感光体の製造例〉
（製造例Ａ１）
直径３０ｍｍ、長さ３５７．５ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体（円筒状支持体）とした。
【０１９２】
次に、金属酸化物として酸化亜鉛粒子（比表面積：１９ｍ２／ｇ、粉体抵抗：４．７×１０６Ω・ｃｍ）１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、これにシランカップリング剤（化合物名：Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、商品名：ＫＢＭ６０２、信越化学工業（株）製）０．８部を添加し、６時間攪拌した。その後、トルエンを減圧留去して、１３０℃で６時間加熱乾燥し、表面処理された酸化亜鉛粒子を得た。
【０１９３】
次に、ポリオール樹脂としてブチラール樹脂（商品名：ＢＭ−１、積水化学工業（株）製）１５部およびブロック化イソシアネート（商品名：スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１５部をメチルエチルケトン７３．５部と１−ブタノール７３．５部の混合溶液に溶解させた。この溶液に前記表面処理された酸化亜鉛粒子８０．８部、２，３，４−トリヒドロキシベンゾフェノン０．８部（東京化成工業（株）社製）を加え、これを直径０．８ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で２３±３℃雰囲気下で３時間分散した。分散後、シリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１部、架橋ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）粒子（商品名：ＴＥＣＨＰＯＬＹＭＥＲ  ＳＳＸ−１０３、積水化成品工業（株）社製、平均一次粒径３．０μｍ）を５．６部加えて攪拌し、下引き層用塗布液を調製した。
【０１９４】
この下引き層用塗布液を上記支持体上に浸漬塗布し、得られた塗膜を４０分間１６０℃で乾燥させて、膜厚が１８μｍの下引き層を形成した。
【０１９５】
次に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．４°および２８．２°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶（電荷発生物質）２０部、下記構造式（Ａ）で示されるカリックスアレーン化合物０．２部、
【０１９６】
【化１】
2016090620.tif 000002
【０１９７】
ポリビニルブチラール（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）１０部、および、シクロヘキサノン６００部を、直径１ｍｍガラスビーズを用いたサンドミルに入れた。そして、４時間分散処理した後、酢酸エチル７００部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。この電荷発生層用塗布液を上記下引き層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を１５分間８０℃で乾燥させることによって、膜厚０．１７μｍの電荷発生層を形成した。
【０１９８】
次に、下記構造式（Ｂ）で示される化合物３０部（電荷輸送物質）、下記構造式（Ｃ）で示される化合物６０部（電荷輸送物質）、下記構造式（Ｄ）で示される化合物１０部、ポリカーボネート樹脂（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製、ビスフェノールＺ型のポリカーボネート）１００部、下記構造式（Ｅ）で示されるポリカーボネート（粘度平均分子量Ｍｖ：２００００）０．０２部を、混合キシレン６００部およびジメトキシメタン２００部の混合溶剤に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。この電荷輸送層用塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、得られた塗膜を３０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚１８μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１９９】
【化２】
2016090620.tif 000003
【０２００】
【化３】
2016090620.tif 000004
【０２０１】
上記電荷輸送層のＴｇを測定するために、同じアルミシリンダー上に、直接同じ電荷輸送層用塗布液を同じ条件で塗布して乾燥させ電荷輸送層を形成した。その後、アルミニウムシリンダーから電荷輸送層を剥離し、示差走査熱量測定装置（ＤＳＣ）測定用のアルミニウムパンの中に折りたたんで投入した。
【０２０２】
このＤＳＣ測定用のサンプルをセイコー電子工業（株）製ＤＳＣ測定装置に設置し、測定温度を２０℃から２８０℃まで昇温速度５℃／ｍｉｎで走査して測定を行った。得られた示差走査熱量曲線から、ガラス転移温度（Ｔｇ）を求めた。Ｔｇは６８℃であった。
【０２０３】
また、電荷輸送物質の融点を測定するために、電荷輸送層用塗布液と同割合で上記構造物（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）を秤量した後よく混ぜ合わせ、融点測定用試料とした。該融点測定用試料を用いて、上記電荷輸送層のＴｇ測定と同様にして、電荷輸送物質の融点（Ｔｍ）を求めた。Ｔｍは１４１℃であった。
【０２０４】
次に、１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン（商品名：ゼオローラＨ、日本ゼオン（株）製）２０部／１−プロパノール２０部の混合溶剤を、ポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０４０、アドバンテック東洋（株）製）で濾過した。その後、下記構造式（Ｆ）で示される正孔輸送性化合物９０部、
【０２０５】
【化３】
2016090620.tif 000005
【０２０６】
１，１，２，２，３，３，４−ヘプタフルオロシクロペンタン７０部、および、１−プロパノール７０部を上記混合溶剤に加えた。これをポリフロンフィルター（商品名：ＰＦ−０２０、アドバンテック東洋（株）製）で濾過することによって、保護層用塗布液を調製した。この保護層用塗布液を上記電荷輸送層上に浸漬塗布し、得られた塗膜を大気中において６分間５０℃で乾燥させた。その後、窒素雰囲気下にて、支持体（被照射体）を２００ｒｐｍで回転させながら、加速電圧７０ｋＶ、吸収線量８０００Ｇｙの条件で１．６秒間、電子線を塗膜に照射した。引き続いて、窒素雰囲気下にて２５℃から１２５℃まで３０秒かけて昇温させ、塗膜の加熱を行った。電子線照射およびその後の加熱時の雰囲気の酸素濃度は１５ｐｐｍであった。次に、大気中において３０分間１００℃で加熱処理を行うことによって、電子線により硬化された膜厚５μｍの保護層を形成した。
【０２０７】
上記で作製したＶ字形状の溝形成前の電子写真感光体を、ＩＨヒーターを用いて表面の温度が７４℃になるまで加熱した。その後、大気雰囲気下で表面の温度が５５℃になるまで安置した後、Ｖ字形状の溝形成前の電子写真感光体に表面加工を行った。
【０２０８】
表面加工は、図７に示す構成の圧接形状転写加工装置を用いた。本例において、型部材の表面形状は、図９に示すような連続したＶ字形状の溝を有しており、幅Ｘは５０μｍであり、深さＺは６μｍであるものを用いた。超硬合金Ｄ４０で作製された図７に示される型部材７−２を使用し、電子写真感光体を支持部材７−４に装着した。
【０２０９】
加工時には、電子写真感光体の表面温度が１２０℃となるように電子写真感光体および型部材の温度を制御した。そして、１０ＭＰａの圧力で電子写真感光体と加圧部材を押し付けながら電子写真感光体を周方向に回転しながら移動させ、電子写真感光体の表面（周面）の全面に連続したＶ字形状の溝を形成した。この電子写真感光体を、感光体−Ａ１とした。
【０２１０】
なお、表面加工工程における各種の温度測定は以下の方法により行った。まず、表面加工用の電子写真感光体と同様にして作製した電子写真感光体の表面に、先端径２５μｍの熱電対を電子写真感光体の表面の４カ所（円筒状電子写真感光体の長手方向に４等分）に銀ペーストで固定した。これを、温度測定用の電子写真感光体とした。熱電対は、株式会社アンベエスエムティ製の熱電対（商品名：ＫＦＴ−２５−１００）である。上記温度測定用の電子写真感光体を使用することで、加工プロセス中の温度変化を測定した。
【０２１１】
得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）で５０倍レンズにより拡大観察し、上述のようにして電子写真感光体の表面に設けられた形状の判定を行った。観察時には、電子写真感光体の母線方向に傾きが無いように、また、周方向については、電子写真感光体の円弧の頂点にピントが合うように、調整を行った。得られた結果は、付属の画像解析ソフトにより、画像処理高さデータを選択し、フィルタタイプメディアンでフィルタ処理を行った。図１０に示すように、Ｖ字形状の溝が形成されており、溝の幅ｗは５０μｍ、溝の深さｄは２μｍ、溝と電子写真感光体の周方向がなす角度θは０°となっていた。結果を表１に示す。
【０２１２】
（製造例Ａ２）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを３０μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２とし、結果を表１に示す。
【０２１３】
（製造例Ａ３）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを８０μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ３とし、結果を表１に示す。
【０２１４】
（製造例Ａ４）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺを４μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ４とし、結果を表１に示す。
【０２１５】
（製造例Ａ５）
製造例Ａ１において、型部材の形状を図１３に示すような平坦部（平坦部の幅の合計が１０００μｍあたり５０μｍ）を有する形状に変更し、型部材の形状の深さＺを７μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１４に示すように、感光体表面に平坦部を有するＶ字形状の溝が形成されていた。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ５とし、結果を表１に示す。
【０２１６】
（製造例Ａ６）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺを８μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ６とし、結果を表１に示す。
【０２１７】
（製造例Ａ７）
製造例Ａ１において、型部材を、図１１に示すような形状を用いて、Ｖ字形状の溝と電子写真感光体の周方向のなす角θが１０°となるように変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２１８】
得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１２に示すように、Ｖ字形状の溝は、電子写真感光体の周方向との成す角度θが１０°となるように形成されていた。溝の幅ｗは５０μｍ、溝の深さｄは２μｍであった。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ７とし、結果を表１に示す。
【０２１９】
（製造例Ａ８）
製造例Ａ１において、型部材の設置角度を、図７における移動方向に対して５°傾けて設置した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２０】
得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１２に示すように、Ｖ字形状の溝は、電子写真感光体の周方向との成す角度θが５°となるように形成されていた。溝の幅ｗは５０μｍ、溝の深さｄは２μｍであった。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ８とし、結果を表１に示す。
【０２２１】
（製造例Ａ９）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを５５μｍに変更し、型部材の形状の深さＺを５．５μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ９とし、結果を表１に示す。
【０２２２】
（製造例Ａ１０）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺを３．５μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１０とし、結果を表１に示す。
【０２２３】
（製造例Ａ１１）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘが４５〜５５μｍの範囲で形成された形状（幅の平均＝５０μｍ、幅の標準偏差＝５．０μｍ）に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１１とし、結果を表１に示す。
【０２２４】
（製造例Ａ１２）
製造例Ａ１において、型部材の形状を図１３に示すような平坦部（平坦部の幅の合計が１０００μｍあたり１０μｍ）を有する形状に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１４に示すように、感光体表面に平坦部を有するＶ字形状の溝が形成されていた。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１２とし、結果を表１に示す。
【０２２５】
（製造例Ａ１３）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺが１．７〜２．３μｍの範囲で形成された形状（深さの平均＝２．０μｍ、深さの標準偏差＝０．２μｍ）に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１３とし、結果を表１に示す。
【０２２６】
（製造例Ａ１４）
製造例Ａ１において、型部材の形状を図１３に示すような平坦部（平坦部の幅の合計が１０００μｍあたり５０μｍ）を有する形状に変更し、型部材の形状の幅Ｘを１００μｍに変更し、型部材の形状の深さＺを８μｍに変更した。それら以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１４に示すように、感光体表面に平坦部を有するＶ字形状の溝が形成されていた。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１４とし、結果を表１に示す。
【０２２７】
（製造例Ａ１５）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを３０μｍに変更し、型部材の形状の深さＺを４μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１５とし、結果を表１に示す。
【０２２８】
（製造例Ａ１６）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを６０μｍに変更し、型部材の形状の深さＺを７μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１６とし、結果を表１に示す。
【０２２９】
（製造例Ａ１７）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘが３７〜４３μｍの範囲で形成された形状（幅の平均＝４０μｍ、幅の標準偏差＝２．０μｍ）に変更した。また、型部材の形状の深さＺが１．４〜１．６μｍの範囲で形成された形状（深さの平均＝１．５μｍ、深さの標準偏差＝０．０７５μｍ）に変更した。また、表面加工前の加熱温度を８５℃に変更した。それら以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１７とし、結果を表１に示す。
【０２３０】
（製造例Ａ１８）
製造例Ａ１において、型部材の形状を図１３に示すような平坦部（平坦部の幅の合計が１０００μｍあたり５μｍ）を有する形状に変更した。また、型部材の形状の幅Ｘを７０μｍに変更し、型部材の形状の深さＺを６．５μｍに変更した。それら以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、図１４に示すように、感光体表面に平坦部を有するＶ字形状の溝が形成されていた。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１８とし、結果を表１に示す。
【０２３１】
（製造例Ａ１９）
製造例Ａ１において、型部材の形状を図１３に示すような平坦部（平坦部の幅の合計が１０００μｍあたり６０μｍ）を有する形状に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ１９とし、結果を表１に示す。
【０２３２】
（製造例Ａ２０）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘが２５〜７５μｍの範囲で形成された形状（幅の平均＝５０μｍ、幅の標準偏差＝１５μｍ）に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２０とし、結果を表１に示す。
【０２３３】
（製造例Ａ２１）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺが１．０〜３．０μｍの範囲で形成された形状（深さの平均＝２．０μｍ、深さの標準偏差＝０．６μｍ）に変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２１とし、結果を表１に示す。
【０２３４】
（製造例Ａ２２）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを２０μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２２とし、結果を表１に示す。
【０２３５】
（製造例Ａ２３）
製造例Ａ１において、型部材の形状の幅Ｘを１５０μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２３とし、結果を表１に示す。
【０２３６】
（製造例Ａ２４）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺを０．３μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２４とし、結果を表１に示す。
【０２３７】
（製造例Ａ２５）
製造例Ａ１において、型部材の形状の深さＺを１０μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２５とし、結果を表１に示す。
【０２３８】
（製造例Ａ２６）
製造例Ａ１において、型部材の設置角度を、図７における移動方向に対して９０°傾けて設置し、型部材の形状の深さＺを７μｍに変更した以外は、製造例Ａ１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２３９】
得られた電子写真感光体をレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製：Ｘ−１００）により拡大観察した結果、Ｖ字形状の溝は、電子写真感光体の周方向との成す角度θが９０°となるように形成されていた。溝の幅ｗは５０μｍ、溝の深さｄは２μｍであった。得られた電子写真感光体を感光体−Ａ２６とし、結果を表１に示す。
【０２４０】
【表１】
2016090620.tif 000006
【０２４１】
〈クリーニングブレードの製造例〉
（製造例Ｂ１）
（第一の組成物を得る工程）
４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート（以下「４，４’−ＭＤＩ」とも表記する。）２９９部および数平均分子量２６００のブチレンアジペートポリエステルポリオール（以下「ＢＡ２６００」とも表記する。）７６７．５部を８０℃で３時間反応させて、ＮＣＯ基を７．２質量％含む第一の組成物（プレポリマー）を得た。
【０２４２】
（第二の組成物を得る工程）
数平均分子量２０００のヘキシレンアジペートポリエステルポリオール（以下「ＨＡ２０００」とも表記する。）３００部に、ウレタンゴム合成用触媒としてのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチルアミノエチルエタノールアミン（以下「ＥＴＡ」とも表記する。）０．２５部を加え、６０℃で１時間撹拌して、第二の組成物を得た。
【０２４３】
（混合物を得る工程）
上記第一の組成物を８０℃に加温し、これに６０℃に加温した上記第二の組成物を加え、撹拌して、第一の組成物と該第二の組成物との混合物を得た。この混合物中のポリオールのモル数は、同混合物中のポリイソシアネートのモル数に対して１７モル％であった。以下、この割合を「Ｍ（ＯＨ／ＮＣＯ）」とも表記する。本例では、Ｍ（ＯＨ／ＮＣＯ）＝１７モル％である。
【０２４４】
（ウレタンゴム製のクリーニングブレードを得る工程）
エタノール１００部にＥＴＡ１００部を混合して調製した触媒液を、クリーニングブレード製造用の金型の内表面の一箇所にスプレー塗布した。その後、ウレタンゴム製のブレードで金型の内表面の一部（クリーニングブレードの当接部に対応する面）に触媒液を拭き延した。
【０２４５】
その後、金型を１１０℃に加熱した後、金型の内表面のうち触媒液を塗布していない方の面に離型剤を塗布し、再度、金型を１１０℃に加熱し、その温度で安定させた。
【０２４６】
その後、上記混合物を、金型の内部（キャビティ内）に注入した。注入後、１１０℃（成型温度）で３０分間加熱し、硬化反応させた後に、脱型し、ウレタンゴム板を得た。得られたウレタンゴム板を切断機で切断し、エッジ部分を形成して、ウレタンゴム製のクリーニングブレードを得た。得られたクリーニングブレードは、厚さ２ｍｍ、長さ２０ｍｍ、幅３４５ｍｍであった。このクリーニングブレードをクリーニングブレード−Ｂ１とした。
【０２４７】
製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示す。
【０２４８】
得られたクリーニングブレードについて、上記分析測定を行った。得られた結果を図１５および表４に示す。
【０２４９】
図１５中、ヤング率（Ｙ０）とヤング率（Ｙ５０）を結んだ直線をＬ０−５０と表記し、ヤング率（Ｙ０）とヤング率（Ｙ２０）を結んだ直線をＬ０−２０と表記し、ヤング率（Ｙ２０）とヤング率（Ｙ５０）を結んだ直線をＬ２０−５０と表記した。ΔＹ０−２０≧ΔＹ２０−５０であることは、Ｌ０−２０とＬ２０−５０の傾きから見て取れる。また、ヤング率（ＹＮ）はＬ０−５０より下にあり、当接部の表面から内部に向かっていったときのヤング率の変化のプロファイルが下に凸であることがわかる。
【０２５０】
また、クリーニングブレード−Ｂ１について、上述の方法によってμＡＴＲ法によるＩＲスペクトルの測定を行い、ＩＳＩ／ＩＳＥの値を求めた。得られた結果を表４に示す。
【０２５１】
（製造例Ｂ２）
製造例Ｂ１において、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部を下記式（Ｄ）で示される化合物
【０２５２】
【化１】
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【０２５３】
（商品名：ＤＡＢＣＯ−ＴＭＲ、三共エアプロダクツ社製）１００部に変更した。また、成型温度を１１０℃から８０℃に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ２を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５４】
（製造例Ｂ３）
製造例Ｂ１において、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部を特殊アミン（商品名：ＵＣＡＴ−１８Ｘ、サンアプロ（株）製）１００部に変更した。また、成型温度を１１０℃から１５０℃に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ３を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５５】
（製造例Ｂ４）
製造例Ｂ１において、第二の組成物を得る工程におけるＨＡ２０００の量を３００部から３６０部に変更した。また、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部をＣＨ３ＣＯＯＫ（商品名：ＰＯＬＹＣＡＴ４６、エアプロダクツ社製）１００部に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ４を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５６】
（製造例Ｂ５）
製造例Ｂ１において、第一の組成物を得る工程における４，４’−ＭＤＩの量を２９９部から３５０部に変更した。また、ＢＡ２６００の量を７６７．５部から８６０部に変更した。また、第二の組成物を得る工程におけるＨＡ２０００の量を３００部から１７０部に変更した。また、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部をＵＣＡＴ−１８Ｘ（商品名）とＤＡＢＣＯ−ＴＭＲ（商品名）との１：１（質量比）の混合品１００部に変更した。また、成型温度を１１０℃から９０℃に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ５を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５７】
（製造例Ｂ６）
製造例Ｂ１において、第二の組成物を得る工程におけるＨＡ２０００の量を３００部から２１８．５部に変更した。また、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部をＵＣＡＴ−１８Ｘ（商品名）１００部に変更した。また、成形温度を１１０℃から１００℃に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ６を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５８】
（製造例Ｂ７）
製造例Ｂ１において、第二の組成物を得る工程におけるＨＡ２０００の量を３００部から２１８．５部に変更した。また、金型の内表面に塗布する触媒液の調製に用いたＥＴＡ１００部をＵＣＡＴ−１８Ｘ（商品名）１００部に変更した。それら以外は、製造例Ｂ１と同様にしてクリーニングブレード−Ｂ７を製造し、分析測定および物性評価を行った。製造条件およびＭ（ＯＨ／ＮＣＯ）を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２５９】
（製造例Ｂ８）
メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）１００部にＤＡＢＣＯ−ＴＭＲ（商品名）０．１部（１０００ｐｐｍ相当）を添加し、さらに、これに４，４’−ＭＤＩを２００部添加して触媒液を調製した。調製した触媒液を、１３０℃に加熱した金型の内表面にスプレー塗布して、イソシアヌレートと未反応ＭＤＩを含有する厚さ５０μｍのポリイソシアネート膜を金型の内表面に形成した。次に、製造例Ｂ１と同様にして得た第一の組成物と第二の組成物の混合物を上記の金型の内部（キャビティ内）に注入した。注入後、１３０℃（成型温度）で３０分間加熱し、硬化反応させた後に、脱型し、ウレタンゴム板を得た。得られたウレタンゴム板を切断機で切断し、エッジ部分を形成して、ウレタンゴム製のクリーニングブレードを製造した。得られたクリーニングブレードは、厚さ２ｍｍ、長さ２０ｍｍ、幅３４５ｍｍであった。このクリーニングブレードをクリーニングブレード−Ｂ８とした。得られたクリーニングブレードに対して、製造例Ｂ１と同様にして分析測定および物性評価を行った。製造条件を表２および表３に示し、分析測定および物性評価の結果を表４に示す。
【０２６０】
【表２】
2016090620.tif 000008
【０２６１】
【表３】
2016090620.tif 000009
【０２６２】
【表４】
2016090620.tif 000010
【０２６３】
（実施例１）
感光体−Ａ１とクリーニングブレード−Ｂ１を用いて、以下の評価を行った。
【０２６４】
（帯電性の評価方法）
評価機として、キヤノン（株）製の複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶＣ５２５５）を用いた。感光体−Ａ１およびクリーニングブレード−Ｂ１を、上記複写機のブラックステーションに装着した。クリーニングブレード−Ｂ１は、その当接面（金型の内表面の触媒液が塗布された面に相対していた面）が感光体−Ａ１にカウンター方式で当接するように設置した。設置条件としては、設定角２２°、当接圧２８ｇｆ／ｃｍ、自由長８ｍｍとした。そして、２３℃、湿度５％ＲＨの環境下で、感光体の暗部電位（Ｖｄ）が−５００Ｖ、明部電位（Ｖｌ）が−１８０Ｖになるように帯電装置および画像露光装置の条件を設定し、感光体の初期電位を調整した。縦罫線画像にて１万枚の画出しを行った後、ブラック濃度３０％のスクリーン画像をハーフトーン画像としてＡ３縦用紙に出力し、スポンジローラの帯電不均一が原因による濃度スジムラについて以下のように評価した。結果を表５に示す。
Ａ：画像上にスジが発生していない。
Ｂ：画像上に極軽微なスジが発生している。
Ｃ：画像上に軽微なスジが発生しているが、画像上許容できるレベルである。
Ｄ：画像上に画像上許容できないレベルの明らかなスジが発生している。
【０２６５】
（異音の評価方法）
評価機として、キヤノン（株）製の複写機（商品名：ｉＲ−ＡＤＶＣ５２５５）を用いた。感光体−Ａ１およびクリーニングブレード−Ｂ１を、上記複写機のブラックステーションに装着した。クリーニングブレード−Ｂ１は、その当接面（金型の内表面の触媒液が塗布された面に相対していた面）が感光体−Ａ１にカウンター方式で当接するように設置した。設置条件としては、設定角２２°、当接圧２８ｇｆ／ｃｍ、自由長８ｍｍとした。そして、３０℃／８０％ＲＨの高温高湿環境下で、現像せずに放電電流１００μＡで１万枚の耐久試験を行い、クリーニングブレードの異音（鳴き）、ビビリおよび捲れを以下のように評価した。結果を表５に示す。
Ａ・・・クリーニングブレードの異音、ビビリおよび捲れ無し。
Ｂ・・・停止時または駆動開始時に異音が生じる場合がある。
Ｃ・・・停止時および駆動開始時に異音が生じる。または、駆動中に異音が生じる。
Ｄ・・・常時異音が生じる。または、捲れが生じる。
【０２６６】
（実施例２）
感光体−Ａ２およびクリーニングブレード−Ｂ１を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２６７】
（実施例３）
感光体−Ａ３およびクリーニングブレード−Ｂ１を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２６８】
（実施例４）
感光体−Ａ４およびクリーニングブレード−Ｂ２を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２６９】
（実施例５）
感光体−Ａ５およびクリーニングブレード−Ｂ２を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７０】
（実施例６）
感光体−Ａ６およびクリーニングブレード−Ｂ２を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７１】
（実施例７）
感光体−Ａ７およびクリーニングブレード−Ｂ３を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７２】
（実施例８）
感光体−Ａ８およびクリーニングブレード−Ｂ３を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７３】
（実施例９）
感光体−Ａ９およびクリーニングブレード−Ｂ３を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７４】
（実施例１０）
感光体−Ａ１０およびクリーニングブレード−Ｂ４を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７５】
（実施例１１）
感光体−Ａ１１およびクリーニングブレード−Ｂ４を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７６】
（実施例１２）
感光体−Ａ１２およびクリーニングブレード−Ｂ４を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７７】
（実施例１３）
感光体−Ａ１３およびクリーニングブレード−Ｂ５を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７８】
（実施例１４）
感光体−Ａ１４およびクリーニングブレード−Ｂ５を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２７９】
（実施例１５）
感光体−Ａ１５およびクリーニングブレード−Ｂ５を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８０】
（実施例１６）
感光体−Ａ１６およびクリーニングブレード−Ｂ６を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８１】
（実施例１７）
感光体−Ａ１７およびクリーニングブレード−Ｂ６を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８２】
（実施例１８）
感光体−Ａ１８およびクリーニングブレード−Ｂ６を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８３】
（実施例１９）
感光体−Ａ１９およびクリーニングブレード−Ｂ７を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８４】
（実施例２０）
感光体−Ａ２０およびクリーニングブレード−Ｂ７を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８５】
（実施例２１）
感光体−Ａ２１およびクリーニングブレード−Ｂ７を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８６】
（比較例１）
感光体−Ａ２２およびクリーニングブレード−Ｂ８を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８７】
（比較例２）
感光体−Ａ２３およびクリーニングブレード−Ｂ８を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８８】
（比較例３）
感光体−Ａ２４およびクリーニングブレード−Ｂ８を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２８９】
（比較例４）
感光体−Ａ２５およびクリーニングブレード−Ｂ８を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２９０】
（比較例５）
感光体−Ａ２６およびクリーニングブレード−Ｂ８を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表５に示す。
【０２９１】
【表５】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2016090620.tif 000023
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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