(57)【要約】【課題】生産性向上のために硫黄系酸触媒を用いた方法によって得られたにも拘らず、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度を低減させたエーテル系基油、及び当該エーテル系基油を含む潤滑油組成物、並びにエーテル系基油の製造方法を提供する。【解決手段】炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られるアセタールを還元して得られる、エーテル系基油。条件（Ｉ）：アルデヒドの配合量に対して、アルコール（Ｂ）の水酸基換算での配合量（ＸＢ）が５．０当量以下、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られるアセタールを還元して得られる、エーテル系基油。
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）が有するホルミル基１当量に対する、アルコール（Ｂ）の水酸基換算での配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
【請求項２】
前記アセタールに含まれる硫黄分濃度が４００ｐｐｍ以下である、請求項１に記載のエーテル系基油。
【請求項３】
前記芳香族スルホン酸系化合物が、ｐ−トルエンスルホン酸及びその水和物から選ばれる１種以上である、請求項１又は２に記載のエーテル系基油。
【請求項４】
有機溶媒（Ｄ）がトルエンを含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載のエーテル系基油。
【請求項５】
アルデヒド（Ａ）が炭素数８〜１２の単官能アルデヒドであり、アルコール（Ｂ）が炭素数８〜１２の一価アルコールである、請求項１〜４のいずれか１項に記載のエーテル系基油。
【請求項６】
アルデヒド（Ａ）が、分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドであり、
アルコール（Ｂ）が、直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコールである、請求項５に記載のエーテル系基油。
【請求項７】
Ｐの値が１００以上である、請求項１〜６のいずれか１項に記載のエーテル系基油。
【請求項８】
硫黄分濃度が１０ｐｐｍ未満である、請求項１〜７のいずれか１項に記載のエーテル系基油。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のエーテル系基油を含む、潤滑油組成物。
【請求項１０】
さらに、酸化防止剤、極圧剤、摩耗防止剤、分散剤、及び金属系清浄剤から選ばれる１種以上の潤滑油添加剤を含む、請求項９に記載の潤滑油組成物。
【請求項１１】
エンジン油、船舶用エンジン油、ＡＴＦ、ベルトＣＶＴ油、冷凍機油、又は軸受油に用いられる、請求項９又は１０に記載の潤滑油組成物。
【請求項１２】
下記工程（１）及び（２）を有する、エーテル系基油の製造方法。
工程（１）：炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により、アセタールを得る工程
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）１当量に対する、アルコール（Ｂ）の配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
工程（２）：工程（１）で得たアセタールを還元する工程
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エーテル系基油、及び当該エーテル系基油を含む潤滑油組成物、並びにエーテル系基油の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機油、駆動系油、及び設備油等として用いられる潤滑油組成物は、基油として、エーテル結合を有するエーテル系基油を用いる場合がある。
潤滑油組成物に使用されるエーテル系基油は、ハロゲン化物にナトリウムアルコキシド等を反応させて得るウィリアムソン合成により得られるのが一般的である。
しかしながら、上記合成法ではハロゲン化物を使用する等の観点から、工業的には不向きである。
【０００３】
工業的に量産可能なエーテル系基油の製造方法としては、アルデヒドとアルコールを酸触媒の存在下、アセタール化反応によってアセタールとした後、当該アセタールを還元して得る方法が検討されている。
アセタール化反応で使用される酸触媒としては、アセタールの選択率及び収率を向上させ、生産性を良好とする観点から、濃硫酸等の硫黄系酸触媒が使用される場合が多い。
例えば、特許文献１は、金属加工油に使用される特定構造を有するアルキルアセタール化合物及びその製造方法に関する文献であるが、当該アルキルアセタール化合物を製造するためのアセタール化反応では、酸触媒として濃硫酸が使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開２００５／０８０３０５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記のアセタール化反応を用いたエーテル系基油の製造過程において、濃硫酸等の硫黄系酸触媒は、生産性の向上の観点からは優れたものであるが、中間体として得られるアセタール中には、硫黄系酸触媒に由来する硫黄分が残存しやすい。この硫黄分は、当該アセタールを還元して得られるエーテル系基油にも残存する。
当該エーテル系基油を内燃機油、駆動系油、及び設備油等として用いた場合、エーテル系基油中に残存する硫黄分は、スラッジ発生の要因となる。
なお、一般的な蒸留によってエーテル系基油中に含まれる硫黄分を除去することもできる。しかしながら、蒸留工程を経たとしても、蒸留後のエーテル系基油には、スラッジ発生が懸念される程度の硫黄分が残存している場合が多く、生産性を維持しつつ、スラッジ発生を抑制し得る程度まで硫黄分を除去することは難しい。
そのため、生産性が維持された方法で製造され、スラッジ発生を抑制し得る程度まで硫黄分が低減されたエーテル系基油が求められている。
【０００６】
本発明は、上記問題を鑑みてなされたものであって、生産性向上のために硫黄系酸触媒を用いた方法によって得られたにも拘らず、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度を低減させたエーテル系基油、及び当該エーテル系基油を含む潤滑油組成物、並びにエーテル系基油の製造方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、酸触媒として芳香族スルホン酸系化合物を用い、アルデヒド、アルコール、酸触媒、及び沸点が所定値以上の有機溶媒を、特定の配合条件で調整して得られるアセタールを還元して得られるエーテル系基油が、上記課題を解決し得ることを見出し、本発明を完成させた。
【０００８】
すなわち本発明は、以下の［１］〜［３］を提供する。
［１］炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られるアセタールを還元して得られる、エーテル系基油。
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）が有するホルミル基１当量に対する、アルコール（Ｂ）の水酸基換算での配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
［２］上記［１］に記載のエーテル系基油を含む、潤滑油組成物。
［３］下記工程（１）及び（２）を有する、エーテル系基油の製造方法。
工程（１）：炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により、アセタールを得る工程
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）１当量に対する、アルコール（Ｂ）の配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
工程（２）：工程（１）で得たアセタールを還元する工程
【発明の効果】
【０００９】
本発明のエーテル系基油は、生産性向上のために硫黄系酸触媒を用いた方法によって得られたにも拘らず、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度を低減させたものであり、スラッジ発生を抑制し得る。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
〔エーテル系基油〕
本発明のエーテル系基油は、炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られるアセタールを還元して得られるものである。
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）が有するホルミル基１当量に対する、アルコール（Ｂ）の水酸基換算での配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
【００１１】
条件（Ｉ）では、アルコール（Ｂ）、酸触媒（Ｃ）、及び有機溶媒（Ｄ）の各成分のアルデヒド（Ａ）に対する配合量を規定している。この条件（Ｉ）を満たす各成分を配合条件は、生産性を向上させる条件だけでなく、エーテル系基油の性状を良好とするための条件でもある。
【００１２】
条件（Ｉ）で規定する、アルデヒド（Ａ）が有するホルミル基１当量に対する、アルコール（Ｂ）の水酸基換算での配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であるが、好ましくは４．０当量以下、より好ましくは３．５当量以下、更に好ましくは３．０当量以下、より更に好ましくは２．７当量以下である。
配合量（ＸＢ）の下限値は、特に制限は無いが、生産性の観点、並びに得られるエーテル系基油の性状を良好に維持する観点から、好ましくは２．０当量以上、より好ましくは２．１当量以上、更に好ましくは２．２当量以上である。
【００１３】
条件（Ｉ）で規定する、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）は、４．０モル％以下であるが、好ましくは２．５モル％以下、より好ましくは１．０モル％以下、更に好ましくは０．７モル％以下、より更に好ましくは０．０７モル％以下である。
配合量（ＸＣ）の下限値は、特に制限は無いが、生産性の観点、並びに得られるエーテル系基油の性状を良好に維持する観点から、好ましくは０．０００１モル％以上、より好ましくは０．００１モル％以上、更に好ましくは０．００５モル％以上である。
【００１４】
条件（Ｉ）で規定する、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）である上限値は、１０．０質量部以下であるが、好ましくは９．０質量部以下、より好ましくは８．０質量部以下、更に好ましくは７．０質量部以下、より更に好ましくは６．５質量部以下である。
配合量（ＸＤ）の下限値は、特に制限は無いが、生産性の観点、並びに得られるエーテル系基油の性状を良好に維持する観点から、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは１．０質量部以上である。
【００１５】
条件（II）で規定するＰの値は、７．０以上であり、得られるエーテル系基油中に含まれる硫黄分濃度を低減させる観点、及び当該エーテル系基油の性状を良好とする観点から、好ましくは１０．０以上、より好ましくは１５．０以上、より好ましくは５０．０以上、更に好ましくは１００．０以上、更に好ましくは１２０．０以上、より更に好ましくは１５０．０以上である。
Ｐの値が７．０未満であると、得られるエーテル系基油中の硫黄分濃度が高く、当該エーテル系基油を用いた潤滑油組成物はスラッジが発生し易くなる。
なお、Ｐの値の上限値は特に制限は無いが、生産性の観点、並びに得られるエーテル系基油の性状を良好に維持する観点から、Ｐの値は、好ましくは１０００以下、より好ましくは７００以下である。
【００１６】
本発明の一態様において、上記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られる前記アセタールの硫黄分濃度は、好ましくは４００ｐｐｍ以下、より好ましくは３００ｐｐｍ以下、更に好ましくは２００ｐｐｍ以下、更に好ましくは１００ｐｐｍ以下、より更に好ましくは５０ｐｐｍ以下である。
なお、上記のアセタールの硫黄分濃度は、紫外線蛍光法（ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１−６）に準拠し測定した値である。
以下、アルデヒド（Ａ）、アルコール（Ｂ）、酸触媒（Ｃ）、及び有機溶媒（Ｄ）の詳細について説明する。
【００１７】
＜アルデヒド（Ａ）＞
本発明のエーテル系基油の原料となるアルデヒド（Ａ）は、一分子中に少なくとも１つのホルミル基（−ＣＨＯ）を有し、ホルミル基の炭素原子も含む炭素数が８〜１２の化合物であれば、特に制限はされないが、炭素数８〜１２の単官能アルデヒドが好ましい。
なお、本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルデヒド（Ａ）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００１８】
本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルデヒド（Ａ）の炭素数としては、当該エーテル系基油の性状の観点から、８〜１２であるが、好ましくは８〜１１、より好ましくは９〜１０である。
なお、本明細書において、上記のアルデヒドの炭素数は、アルデヒドが有するホルミル基の炭素原子も含めた数である。
【００１９】
本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルデヒド（Ａ）としては、当該エーテル系基油の性状の観点から、直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒド、又は、分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドが好ましい。
【００２０】
直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドとしては、例えば、オクタナール、ノナナール、デカナール、ウンデカナール、ドデカナール等が挙げられる。
【００２１】
分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドとしては、例えば、２−メチルヘプタナール等の各種メチルヘプタナール；２−メチルオクタナール等の各種メチルオクタナール；２−メチルノナナール等の各種メチルノナナール；２−メチルデカナール等の各種メチルデカナール；２−メチルウンデカナール等の各種メチルウンデカナール；２，２−ジメチルヘキサナール等の各種ジメチルヘキサナール；２，２−ジメチルヘプタナール等の各種ジメチルヘプタナール；３，５，５−トリメチルヘキサナール等の各種トリメチルヘキサナール；２，２−ジメチルオクタナール等の各種ジメチルオクタナール；２，２−ジメチルノナナール等の各種ジメチルノナナール；等が挙げられる。
なお、上記の「各種」との語には、対象となるアルデヒドの各種異性体をすべて含める意味として使用したものである。
【００２２】
＜アルコール（Ｂ）＞
本発明のエーテル系基油の原料となるアルコール（Ｂ）は、一分子中に少なくとも１つの水酸基を有する炭素数８〜１２の化合物であれば、特に制限はされないが、炭素数８〜１２の一価アルコールが好ましい。
なお、本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルコール（Ｂ）は、単独で又は２種以上を併用してもよい。
【００２３】
本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルコール（Ｂ）の炭素数としては、当該エーテル系基油の性状の観点から、８〜１２であるが、好ましくは８〜１１、より好ましくは９〜１０である。
【００２４】
本発明の一態様のエーテル系基油の原料となるアルコール（Ｂ）としては、直鎖アルキル基を有するアルコールであってもよく、分岐鎖アルキル基を有するアルコールであってもよいが、直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコール、又は、分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコールが好ましい。
直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコールとしては、例えば、１−オクタノール、１−ノナノール、１−デカノール、１−ウンデカノール、１−ドデカノール等が好ましい。
【００２５】
なお、本発明の一態様において、当該エーテル系基油の性状の観点から、アルデヒド（Ａ）が炭素数８〜１２の単官能アルデヒドであり、アルコール（Ｂ）が炭素数８〜１２の一価アルコールであることが好ましい。
本発明の一態様において、アルデヒド（Ａ）とアルコール（Ｂ）との組み合わせとしては、得られるエーテル系基油が非対称エーテルとなるような組み合わせが好ましい。
上記の本発明の一態様としては、アルデヒド（Ａ）が分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドであり、アルコール（Ｂ）が、直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコールであること、もしくは、アルデヒド（Ａ）が直鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の単官能アルデヒドであり、アルコール（Ｂ）が分岐鎖アルキル基を有する炭素数８〜１２の一価アルコールであることがより好ましい。
【００２６】
＜酸触媒（Ｃ）＞
本発明では、生産性の向上の観点、並びに、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度が低いエーテル系基油とする観点から、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒を使用する。
当該芳香族スルホン酸系化合物としては、スルホ基（−ＳＯ３Ｈ）を有する芳香族化合物であればよく、例えば、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等のような、炭素数１〜３（好ましくは１〜２）のアルキル基で置換されたベンゼンスルホン酸、及びこれらの水和物等が挙げられる。
これらの中でも、生産性の向上の観点、並びに、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度が低いエーテル系基油とする観点から、炭素数１〜３（好ましくは１〜２）のアルキル基で置換されたベンゼンスルホン酸及びその水和物から選ばれる１種以上が好ましく、ｐ−トルエンスルホン酸及びその水和物から選ばれる１種以上がより好ましい。
【００２７】
本発明の一態様において、酸触媒（Ｃ）中の芳香族スルホン酸系化合物の配合量は、生産性の観点、及び、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度が低いエーテル系基油とする観点から、酸触媒の全量（１００モル％）に対して、好ましくは７０〜１００モル％、より好ましくは８０〜１００モル％、更に好ましくは９０〜１００モル％、より更に好ましくは１００モル％である。
【００２８】
また、本発明の一態様において、酸触媒（Ｃ）中のｐ−トルエンスルホン酸及びその水和物の配合量は、上記観点から、酸触媒の全量（１００モル％）に対して、好ましくは７０〜１００モル％、より好ましくは８０〜１００モル％、更に好ましくは９０〜１００モル％、より更に好ましくは１００モル％である。
【００２９】
＜有機溶媒（Ｄ）＞
本発明では、沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）を使用する。
アルデヒド（Ａ）とアルコール（Ｂ）とのアセタール化反応では、水が生成されるが、反応系内に水が残存すると、逆反応との平衡により、反応の進行が妨げられ、生産性が低下するため好ましくない。また、副生成物の増加を引き起こす恐れがあり、得られるエーテル系基油の性状にも影響を及ぼす。そこで、１００℃以上に加熱をして水を除去するために、使用する有機溶媒の沸点は１００℃以上である必要がある。
【００３０】
本発明の一態様で用いる有機溶媒（Ｄ）としては、アセタール化反応に不活性な溶媒であり、沸点が１００℃以上の有機溶媒であれば制限はないが、炭化水素系溶媒が好ましい。
当該炭化水素系溶媒としては、例えば、トルエン（１１０．６℃）、ｏ−キシレン（１４４．４℃）、ｍ−キシレン（１３９℃）、ｐ−キシレン（１２８℃）等の芳香族炭化水素系溶媒や、ｎ−オクタン（１２５．６℃）等の飽和炭化水素系溶媒が挙げられる。なお、上記例示中の（  ）内の温度は、各有機溶媒の沸点を示す。
これらの中でも、本発明の一態様において、有機溶媒（Ｄ）がトルエンを含むことが好ましい。
【００３１】
本発明の一態様においては、２種以上の有機溶媒からなる混合溶媒を用いてもよい。
なお、混合溶媒を用いる場合、当該混合溶媒の共沸点が１００℃以上であればよい。
【００３２】
本発明の一態様で用いる有機溶媒（Ｄ）の沸点（混合溶媒の場合は共沸点）としては、１００℃以上であるが、好ましくは１０２℃以上、より好ましくは１０５℃以上、更に好ましくは１０９℃以上であり、また、好ましくは１６０℃以下、より好ましくは１５０℃以下である。
なお、本明細書において、「有機溶媒（Ｄ）の沸点」とは、１気圧における沸点（標準沸点）を意味する。
【００３３】
＜エーテル系基油の性状＞
本発明のエーテル系基油は、上記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により得られたアセタールを還元して得られるエーテル系化合物からなる。
本発明の一態様のエーテル系基油の硫黄分濃度は、好ましくは１０ｐｐｍ未満、より好ましくは５ｐｐｍ未満、更に好ましくは１ｐｐｍ未満である。
なお、上記のエーテル系基油の硫黄分濃度は、紫外線蛍光法（ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１−６）に準拠し測定した値である。
【００３４】
本発明の一態様のエーテル系基油の１００℃における動粘度をＰ（ｍｍ２／ｓ）、４０℃における動粘度をＱ（ｍｍ２／ｓ）とした場合、（ａ）「Ｐ≧２．０、且つ、粘度指数が１３０以上である」あるいは（ｂ）「Ｐ＜２．０、且つ、Ｑ≦４．４７８×Ｐ−２．９２３４の関係にある」ことが好ましい。
本発明の一態様のエーテル系基油の４０℃における動粘度が５．８ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、また、１００℃における動粘度が２．１ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましい。
本発明の一態様のエーテル系基油の粘度指数は、１００以上であることが好ましい。
本発明の一態様のエーテル系基油の流動点は、０℃以下であることが好ましく、−３０℃以下であることがより好ましい。
なお、上記のエーテル系基油の動粘度及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に記載の方法に準拠して測定した値であり、当該エーテル系基油の流動点は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３に記載の方法に準拠して測定した値である。
【００３５】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、上述の本発明のエーテル系基油を含むものである。
なお、本発明の一態様の潤滑油組成物は、さらに潤滑油組成物に一般的に配合される潤滑油添加剤を含有してもよい。
このような潤滑油添加剤としては、例えば、粘度指数向上剤、酸化防止剤、極圧剤、摩耗防止剤、分散剤、金属系清浄剤、防錆剤、摩擦調整剤、摩擦緩和剤、流動点降下剤、消泡剤、増粘剤等が挙げられる。
これらの中でも、本発明の潤滑油組成物は、粘度指数向上剤、酸化防止剤、極圧剤、摩耗防止剤、分散剤、及び金属系清浄剤から選ばれる１種以上の潤滑油添加剤を含むことが好ましい。
【００３６】
本発明の一態様において、潤滑油添加剤の含有量は、得られる潤滑油組成物の用途に応じて、適宜設定されるものであり、特に制限はない。
本発明の一態様において、潤滑油添加剤の合計含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、好ましくは０〜２０質量％、より好ましくは０〜１５質量％、更に好ましくは０〜１０質量％、より更に好ましくは０〜８質量％である。
【００３７】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、例えば、内燃機油、駆動系油、及び設備油等として用いることができ、特に、エンジン油、船舶用エンジン油、ＡＴＦ、ベルトＣＶＴ油、冷凍機油、又は軸受油として用いられることが好ましい。
なお、本発明のエーテル系基油は、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度が非常に低いため、本発明のエーテル系基油を含む潤滑油組成物を用いた装置は、スラッジ発生が非常に抑制されたものとなる。
【００３８】
〔エーテル系基油の製造方法〕
本発明のエーテル系基油は、下記工程（１）〜（２）を有する方法で製造されることが好ましい。
工程（１）：炭素数８〜１２のアルデヒド（Ａ）と、炭素数８〜１２のアルコール（Ｂ）とを、芳香族スルホン酸系化合物を含む酸触媒（Ｃ）及び沸点が１００℃以上の有機溶媒（Ｄ）の存在下、下記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量でアセタール化反応により、アセタールを得る工程
条件（Ｉ）：アルデヒド（Ａ）１当量に対する、アルコール（Ｂ）の配合量（ＸＢ）が５．０当量以下であり、アルデヒド（Ａ）１００モル％に対する、酸触媒（Ｃ）の配合量（ＸＣ）が４．０モル％以下であり、アルデヒド（Ａ）１質量部に対する、有機溶媒（Ｄ）の配合量（ＸＤ）が１０．０質量部以下である
条件（II）：Ｐ＝ＸＢ×ＸＤ／ＸＣより算出されるＰの値が７．０以上である
工程（２）：工程（１）で得たアセタールを還元する工程
以下、各工程について説明する。
【００３９】
＜工程（１）＞
工程（１）は、前記成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）（以下、「成分（Ａ）〜（Ｄ）」とも略す）を用いて、前記条件（Ｉ）及び（II）を満たす配合量で、アセタール化反応により、アセタールを得る工程である。
前記成分（Ａ）〜（Ｄ）及び前記条件（Ｉ）及び（II）の詳細については、上述の「エーテル系基油」の項目の記載のとおりである。
【００４０】
本工程においては、アルコール（Ｂ）、酸触媒（Ｃ）、及び有機溶媒（Ｄ）を含む原料混合物を加熱したものに対して、アルデヒド（Ａ）を添加してアセタール化反応を進行させてもよく、一度に成分（Ａ）〜（Ｄ）を含む原料混合物を調製し、それを加熱してアセタール化反応を進行させてもよい。
【００４１】
本工程のアセタール化反応の反応温度としては、アセタール化反応が進行する程度に適宜設定されるが、好ましくは５０〜２００℃、より好ましくは７０〜１８０℃、更に好ましくは１００〜１５０℃である。
また、低い反応温度で反応させるために、系内に窒素等の不活性ガスを導入して反応を進行させてもよい。
【００４２】
本工程のアセタール化反応終了後は、酸触媒を失活させた後、反応液の有機層を洗浄及び乾燥してアセタールを得ることができる。
【００４３】
＜工程（２）＞
工程（２）は、工程（１）で得たアセタールを還元し、エーテル系化合物を得る工程である。当該エーテル系化合物は、エーテル系基油として、潤滑油組成物の基油として有用である。
アセタールの還元方法としては、特に制限は無く、例えば、還元剤を用いる方法や、触媒を用いる接触水素還元方法等が挙げられる。
【００４４】
還元剤を用いる方法で使用する還元剤としては、例えば、水素化リチウムアルミニウム（ＬｉＡｌＨ４）及び水素化ジイソブチルアルミニウム（ＤＩＢＡＬ−Ｈ）等のアルミニウムの水素化物；水素化ホウ素ナトリウム（ＮａＢＨ４）、ジボラン（Ｂ２Ｈ６）、ボラン・アンモニア錯体（ＢＨ３・ＮＨ３）、ボラン・ｔ−ブチルアミン錯体（ＢＨ３・（ＣＨ３）３ＣＮＨ２）、及びボラン・テトラヒドロフラン錯体（ＢＨ３・ＴＨＦ）等のホウ素の水素化物；等が挙げられる。
【００４５】
接触水素還元方法で用いる触媒としては、例えば、パラジウム、ルテニウム、ロジウム、白金、ニッケル、及びこれらの金属が珪藻土に担持された担持物等が挙げられる。
接触水素還元方法における系内の水素圧としては、好ましくは１．２〜５．０ＭＰａ、より好ましくは１．５〜４．０ＭＰａ、更に好ましくは１．８〜３．０ＭＰａである。
なお、接触水素還元方法においては、アセタールの還元反応前に、触媒の予備活性化の処理や、系内の水分を取り除く脱水処理を行ってもよい。
【００４６】
本工程の還元工程で用いる溶媒としては、反応に不活性な溶媒であれば特に限定されず、例えば、メタノールやエタノール等のアルコール類；ｎ−ヘキサン、ｎ−ヘプタン、ｎ−オクタン、イソオクタン、シクロペンタン及びシクロヘキサン等の脂肪族炭化水素類；ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン及びキシレン等芳香族炭化水素類；ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、テトラヒドロフラン及びジオキサン等のエーテル類；等が挙げられる。
当該溶媒は、単独溶媒であってもよく、２種以上を混合してなる混合溶媒であってもよい。
【００４７】
本工程の還元工程での反応温度は、好ましくは−５０〜２００℃、より好ましくは０〜１８０℃、更に好ましくは２０℃〜１５０℃である。
【００４８】
本工程の還元反応終了後は、反応液をろ過して、ろ液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー、蒸留及び再結晶等の通常の精製方法により、エーテル系化合物を得ることができ、当該エーテル系化合物は、エーテル系基油として、潤滑油組成物の基油として有用である。
なお、上記の精製方法としては、蒸留が好ましい。
本発明の製造方法においては、成分（Ａ）〜（Ｄ）の配合量を前記条件（Ｉ）及び（II）を満たすように調整しているため、アセタールの硫黄分濃度が低いため、本工程の還元反応終了後に通常の蒸留を施すことで、硫黄分をほぼ除去することができ、硫黄分濃度が非常に低いエーテル系基油を得ることができる。
【実施例】
【００４９】
次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
なお、アセタール及びエーテル系基油の硫黄分濃度は、以下の方法により測定した。
＜アセタール及びエーテル系基油の硫黄分濃度の測定法＞
紫外線蛍光法（ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１−６）に準拠し測定した値である。
【００５０】
実施例１
（アセタール化反応）
２Ｌの四口フラスコに、滴下ロート、ディーンスターク、ジムロート、及びメカニカルスターラーを取り付け、系内を窒素で置換した。次に、窒素で置換した系内に、アルコールとして、１−デカノール３３２ｇ（２．１ｍｏｌ、４００ｍＬ、３．０当量／対アルデヒド１当量）を、酸触媒として、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物２．７ｇ（１４ｍｍｏｌ、２．０ｍｏｌ％／対アルデヒド１００モル％）を、並びに、有機溶媒として、トルエン６００ｇ（６９２ｍＬ、６．０質量部／対アルデヒド１質量部）を仕込み、原料混合物を調製した。次いで、原料混合物を撹拌しながら、系内の温度が１１０℃に達するまで加熱した。
系内の温度が１１０℃に到達後、アルデヒドとして、３，５，５−トリメチルヘキサナール１００ｇ（０．７ｍｏｌ、１２２ｍＬ）を滴下ロートを用いて１時間かけて、系内の原料混合物に滴下した。滴下終了後、１２０℃まで昇温した後、同温度で５時間撹拌し、アセタール化反応を進行させた。
その後、ガスクロマトグラフィーにてアセタール化の反応転化率、選択率を確認した後、室温（２５℃）まで冷却し、炭酸水素ナトリウム飽和水溶液０．５Ｌを加えて、酸触媒を失活させた。そして、反応液を分液ロートに移送して、油水分離し、有機層を水０．５Ｌで３回洗浄後、無水硫酸マグネシウムを加えて、有機層の液体を乾燥させた。その上で、有機層の液体をろ過し、ろ液をロータリーエバポレータにて濃縮して溶媒を留去して、粗アセタールを得た。粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
なお、表１に記載のアルデヒドの転化率及びアセタールの選択率は、ガスクロマトグラフィーにより算出した値であり、アセタールの収率は、「アルデヒドの転化率（％）×アセタールの選択率（％）／１００」より算出した値である（以下の実施例及び比較例においても同様である）。
【００５１】
実施例２〜７、比較例１〜２
アルコールである「１−デカノール」、酸触媒である「ｐ−トルエンスルホン酸一水和物」、及び有機溶媒である「トルエン」を表１に示す配合量に変更し、アルデヒドの滴下終了後の温度を表１に示す温度まで昇温してアセタール化反応を進行させた以外は、実施例１と同様の方法によって、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５２】
実施例８
アルデヒドの滴下終了後に、流速５０ｍＬ／分で窒素フローをしながら、１１２℃でアセタール化反応を進行させた以外は、実施例１と同様の方法によって、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５３】
実施例９
実施例１において、各原料成分の配合量を５０倍にスケールアップし、アルデヒドの滴下終了後のアセタール化反応の進行時間を４時間とした以外は、実施例１と同様の方法によって、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５４】
比較例３
ディーンスターク、コンデンサ、及び撹拌翼を備えた１００Ｌの反応釜に、アルデヒドとして、３，５，５−トリメチルヘキサナール１０ｋｇ（７０ｍｏｌ、１２．２Ｌ）を、アルコールとして、１−デカノール２４．４ｋｇ（１５４ｍｏｌ、２９．４Ｌ、２．２当量／対アルデヒド１当量）を、酸触媒として、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物２００ｇ（１．０５ｍｏｌ、１．５モル％／対アルデヒド１００モル％）を、並びに、有機溶媒として、トルエン２０ｋｇ（２３Ｌ、２．０質量部／対アルデヒド１質量部）を仕込み、原料混合物を調整した。次いで、原料混合物を撹拌しながら、反応釜内の温度が１３０℃になるまでスチームで加熱した。
反応釜内の温度が１３０℃に到達後、同温度で５時間撹拌し、アセタール化反応を進行させた。
その後、ガスクロマトグラフィーにてアセタール化の反応転化率、選択率を確認した後、室温（２５℃）まで冷却し、粉ソーダ灰２ｋｇを加え撹拌し、酸触媒を失活させた。そして、反応液を１０質量％ソーダ灰水溶液２０Ｌで２回洗浄後、芒硝を加えて乾燥させた。その上で、反応液をろ過し、ろ液を単蒸留により濃縮し、溶媒を留去して、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５５】
比較例４
酸触媒として、濃硫酸１．４ｇ（１４ｍｍｏｌ、２．０モル％／対アルデヒド１００モル％）を用いた以外は、実施例１と同様の方法によって、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５６】
比較例５
酸触媒として、活性白土２ｇ（２．０質量部／対アルデヒド１００質量部）を用いた以外は、実施例１と同様の方法によって、粗アセタールを得た。
粗アセタールの収量、アルデヒドの転化率、アセタールの選択率及び収率、並びに、粗アセタールの硫黄分濃度を表１に示す。
【００５７】
【表１】
2016089067.tif 000002
【００５８】
実施例８及び９、並びに、比較例３で得たアセタールを用いて、以下の水素化反応を行い、エーテル系基油を得た。
（水素化反応）
１Ｌのオートクレーブに、触媒として、ニッケル珪藻土３．０ｇ（日揮触媒化成（株）製、商品名「Ｎ−１１３」）を、及び、溶媒として、イソオクタン３００ｇを加え、系内を水素で置換した後、内部温度１５０℃、水素圧３．０ＭＰａで１時間予備活性化を行った。
室温（２５℃）に降温し、系内を窒素で置換した後、アセトアルデヒドジエチルアセタール３．０ｇを加えて、水素で置換した後、内部温度１４０℃、水素圧３．０ＭＰａで３０分間脱水した。
室温（２５℃）に降温し、系内を窒素で置換した後、系内の上澄みを取り除き、実施例８、９、又は比較例３で得た粗アセタール３００ｇを仕込んで水素で置換し、内部温度１２０℃、水素圧２．５ＭＰａで、６時間水素化反応を進行させた。
水素化反応終了後、室温（２５℃）に降温し、系内の反応液を取り出した。ガスクロマトグラフィーにより水素化の反応転化率、選択率を確認した後、ガラスフィルターにて触媒を分離し、ろ液をロータリーエバポレータにて濃縮し、濃縮物を得た。そして、濃縮物を、ビグリュー分留管及びリービッヒ冷却器を取り付けた蒸留装置を用いて、１２８℃、０．３４ｔｏｒｒで減圧蒸留し、エーテル系化合物からなるエーテル系基油を得た。
得られたエーテル系基油の収量、選択率、収率、及び硫黄分濃度を表２に示す。
なお、表２に記載のエーテル系基油の選択率は、ガスクロマトグラフィーにより算出した値であり、エーテル系基油の収率は、「アセタールの収率（％）×エーテル系基油の選択率（％）／１００（ただし、エーテル系基油の選択率が９９％超の場合は９９％として算出した）」より算出した値である。
【００５９】
【表２】
2016089067.tif 000003
【００６０】
表２により、本発明の一態様である実施例８及び９で得られたエーテル系基油は、比較例３のエーテル系基油に比べて、高い収率を維持しながらも、スラッジ発生の原因となる硫黄分濃度が非常に低いことがわかる。
なお、表２の結果から、表１に記載の実施例１〜７で得られたアセタールは、硫黄分濃度が低いため、還元して得られるエーテル系基油についても、実施例８及び９と同様に、硫黄分濃度が非常に低いものとなると考えられる。