(57)【要約】【課題】水循環回路の構成要素内（例えば水熱交換器内）への異物の付着具合を従来よりも高精度に行うことが可能なインジケータを提供する。【解決手段】インジケータ１００は、少なくとも一部が透明部材で形成され、設置状態において水の流入側となる下方から水の流出側となる上方に向かって互いの間隔が広くなる対向面を有するフロート支持部材２と、フロート支持部材２内に移動自在に設けられたフロート１と、フロート支持部材２の上側開口部を覆う網部材３と、フロート支持部材２内に溜まった水を排出する排水弁４と、を備えたものである。【選択図】図１
2016038124.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一部が透明部材で形成され、設置状態において水の流入側となる下方から水の流出側となる上方に向かって互いの間隔が広くなる対向面を有するフロート支持部材と、
前記フロート支持部材内に移動自在に設けられたフロートと、
前記フロート支持部材の上側開口部を覆う網部材と、
前記フロート支持部材内に溜まった水を排出する排水弁と、
を備えたことを特徴とするインジケータ。
【請求項２】
前記フロートは球状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載のインジケータ。
【請求項３】
前記フロートを上下方向に貫通し、該フロートを上下方向に移動自在に支持するガイドを備え、
前記フロートは、下側の形状が半球状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載のインジケータ。
【請求項４】
前記フロートの上端部が、上側に凸な錘形状に形成されていることを特徴とする請求項３に記載のインジケータ。
【請求項５】
前記フロートは磁石を備え、
前記フロート支持部材の外部に、前記磁石の磁力によって該磁石と共に移動する指示針を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載のインジケータ。
【請求項６】
前記フロート支持部材内に設けられ、該フロート支持部材内から水が排出された状態において前記フロートを支持するバネと、
該バネの変位量を検知する検知手段と、
を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載のインジケータ。
【請求項７】
前記網部材に、前記フロート支持部材内に水が流れている状態において前記フロートを保持する凹部が形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載のインジケータ。
【請求項８】
熱交換器を有し、水が循環する主循環流路を備えた水循環回路であって、
前記主循環流路における前記熱交換器の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路を設け、
該バイパス流路のそれぞれに、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを備えたことを特徴とする水循環回路。
【請求項９】
水中の異物を捕捉する捕捉手段を前記主循環流路に備え、
前記主循環流路における前記捕捉手段の入口側及び出口側の配管のそれぞれにバイパス流路を設け、
該バイパス流路のそれぞれに、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを備えたことを特徴とする請求項８に記載の水循環回路。
【請求項１０】
前記主循環流路と前記バイパス流路との間での水の流れを遮断する開閉手段を備えたことを特徴とする請求項８又は請求項９に記載の水循環回路。
【請求項１１】
熱交換器を有し、水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、
前記主循環流路における前記熱交換器の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路を設け、
該バイパス流路のそれぞれに、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを設け、
前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、前記熱交換器の入口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置と、前記熱交換器の出口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置とを比較し、
前記熱交換器内への異物の付着具合を推定することを特徴とするインジケータの使用方法。
【請求項１２】
水中の異物を捕捉する捕捉手段を有し、水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、
前記主循環流路における前記捕捉手段の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路を設け、
該バイパス流路のそれぞれに、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを設け、
前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、前記捕捉手段の入口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置と、前記捕捉手段の出口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置とを比較し、
前記捕捉手段内への異物の付着具合を推定することを特徴とするインジケータの使用方法。
【請求項１３】
水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、少なくとも１つのバイパス流路を前記主循環流路に接続し、前記主循環流路と前記バイパス流路との間での水の流れを遮断する開閉手段を設け、
該バイパス流路に、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを設け、
前記バイパス流路に一定時間水を流した後、
前記開閉手段によって、前記主循環流路と前記バイパス流路との間での水の流れを遮断して、前記インジケータの少なくとも前記フロートを取り外し、
前記水循環回路を循環する異物を取得することを特徴とするインジケータの使用方法。
【請求項１４】
水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、少なくとも１つのバイパス流路を前記主循環流路に接続し、前記主循環流路と前記バイパス流路との間での水の流れを遮断する開閉手段を設け、
該バイパス流路に、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを設け、
前記バイパス流路に一定時間水を流した後、前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、前記フロートの位置を記録し、
前記フロートを交換して、前記水循環回路内の水を入れ替えた後、前記バイパス流路に一定時間水を流し、その後に前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、前記フロートの位置を記録し、
前記水循環回路内の水の入れ替え前後における前記フロートの位置を比較して、水の入れ替えによる水質改善を評価することを特徴とするインジケータの使用方法。
【請求項１５】
水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、複数のバイパス流路を前記主循環流路に接続し、
該バイパス流路のそれぞれに、請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載のインジケータを設け、
前記バイパス流路に一定時間水を流した後、前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、隣接する前記バイパス流路に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置を比較し、異物の発生箇所を特定することを特徴とするインジケータの使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水が循環する水循環回路に設けられるインジケータ、該インジケータを備えた水循環回路、及び、該インジケータの使用方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
空調・冷熱機器における熱交換器は、必要不可欠な技術である。熱交換器は、近接する２つの流体間に温度差が生じると、温度勾配に沿った熱移動が生じ、熱交換を行うという性質を利用したものである。２流体の間には、熱伝導率の高い金属を伝熱面として挟むことで流体の混合を防ぎ、効率の良い熱交換を実現する。熱交換器には多くの種類があり、多管式、コイル式、二重管式、プレート式、及びスパイラル式等がある。熱交換を行う流体を一般に熱媒体又は冷媒と呼び、主にフルオロカーボンやアンモニア等が用いられる。
【０００３】
空調・冷熱機器の中には、熱媒体として水を用いる熱交換器を有する製品があり、このような熱交換器は水熱交換器とも呼ばれる。水熱交換器を用いた空調機器の一例として産業用チラーがある。産業用チラーは、水熱交換器及び利用側熱交換器であるラジエータ等の構成要素を配管接続した水循環回路を備えている。そして、産業用チラーは、水熱交換器で循環水を冷却し、当該冷水をラジエータに提供する。
【０００４】
従来より、水循環回路を構成する構成要素内に異物が付着することが知られている。例えば、水循環回路内を流れる水から析出した炭酸カルシウム等の硬度成分が、構成要素内に異物として付着する場合がある。また例えば、産業用チラーの水循環回路には鉄製配管が使用されることが多いため、産業用チラーの水循環回路を構成する構成要素内に、異物として鉄さびが付着する場合がある。これは、ラジエータや鉄製配管といった鉄製部品に、循環水中の溶存酸素が酸化剤として作用することで酸化反応が起き、鉄さびが生じると考えられている。
【０００５】
水循環回路を構成する構成要素内への異物の付着は、水循環回路の効率を低下させる。特に、水熱交換器の伝熱部への異物の付着は、熱交換の効率を下げるため、産業用チラーのような空調・冷熱機器の水循環回路中の循環水から異物を除去する必要がある。
【０００６】
ここで、従来より、水循環回路の構成要素である水熱交換器への異物の付着具合を検出するインジケータ（検出装置）として、水熱交換器の入口側及び出口側の流路に温度センサーを設け、これら温度センサーの検出温度に基づいて水熱交換器への異物の付着具合を推定するものが提案されている（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開昭６３−１２３９５１号公報（図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に示したインジケータ（検出装置）は、水熱交換器の入口側及び出口側の流路に設けられた温度センサーの検出温度に基づいて水熱交換器への異物の付着具合を推定するものである。このため、このようなインジケータ（検出装置）を用いて水循環回路の構成要素内（例えば水熱交換器内）への異物の付着具合を推定しようとすると、温度センサーに異物が付着して温度センサーの測定精度が著しく低下してしまうため、構成要素内への異物の付着具合の推定精度が著しく低下してしまうという問題点があった。
【０００９】
本発明は、上述のような課題を解決するためになされたものであり、水循環回路の構成要素内（例えば水熱交換器内）への異物の付着具合を従来よりも高精度に行うことが可能なインジケータ、該インジケータを備えた水循環回路、及び、該インジケータの使用方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係るインジケータは、少なくとも一部が透明部材で形成され、設置状態において水の流入側となる下方から水の流出側となる上方に向かって互いの間隔が広くなる対向面を有するフロート支持部材と、前記フロート支持部材内に移動自在に設けられたフロートと、前記フロート支持部材の上側開口部を覆う網部材と、前記フロート支持部材内に溜まった水を排出する排水弁と、を備えたものである。
【００１１】
また、本発明に係る水循環回路は、熱交換器を有し、水が循環する主循環流路を備えた水循環回路であって、前記主循環流路における前記熱交換器の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路を設け、該バイパス流路のそれぞれに、本発明に係るインジケータを備えたものである。
【００１２】
また、本発明に係るインジケータの使用方法は、熱交換器を有し、水が循環する主循環流路を備えた水循環回路に対して、前記主循環流路における前記熱交換器の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路を設け、該バイパス流路のそれぞれに、本発明に係るインジケータを設け、前記フロート支持部材内に水が流れていない状態において、前記排水弁から前記フロート支持部材内の水を排出させ、前記熱交換器の入口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置と、前記熱交換器の出口側に設けられた前記インジケータ内の前記フロートの位置とを比較し、前記熱交換器内への異物の付着具合を推定するものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明においては、水循環回路を循環する水の一部をフロート支持部材内にも流すことにより、フロートの外面部に循環水中の異物が付着し、フロートの外形が大きくなっていく。このため、フロート支持部材内に水が流れていない状態において、排水弁からフロート支持部材内の水を排出させ、インジケータ内のフロートの位置により、水循環回路の構成要素（熱交換器等）内への異物の付着具合を、従来よりも高精度に推定することができる。このため、本発明に係るインジケータを用いることにより、例えば、水循環回路の構成要素の適切な洗浄時期や交換時期を把握することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態１に係るインジケータの構成を示す断面図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着していない状態を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着している状態を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態２に係る水循環回路を示す回路図である。
【図５】本発明の実施の形態２に係る試験１の結果を示すグラフである。
【図６】本発明の実施の形態２に係る試験２の結果を示すグラフである。
【図７】本発明の実施の形態３に係る水循環回路を示す回路図である。
【図８】本発明の実施の形態４に係る水循環回路を示す回路図である。
【図９】本発明の実施の形態５に係る水循環回路を示す回路図である。
【図１０】本発明の実施の形態１０に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
【図１１】本発明の実施の形態１０に係るインジケータの別の一例の構成を示す断面図である。
【図１２】本発明の実施の形態１１に係るインジケータの一例を示す断面図である。
【図１３】本発明の実施の形態１１に係るインジケータの一例を示す断面図である。
【図１４】本発明の実施の形態１１に係るインジケータの一例を示す断面図である。
【図１５】本発明の実施の形態１２に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
【図１６】本発明の実施の形態１２に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図である。
【図１７】本発明の実施の形態１３に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
【図１８】本発明の実施の形態１３に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着していない状態を示す図である。
【図１９】本発明の実施の形態１３に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着している状態を示す図である。
【図２０】本発明の実施の形態１５に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
【図２１】本発明の実施の形態１６に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
本実施の形態１に係るインジケータ１００は、フロート支持部材２、フロート支持部材２内に移動自在に設けられ、例えば球状のフロート１、フロート支持部材２の上側開口部を覆う網部材３、及び、フロート支持部材２内に溜まった水を排出する排水弁４を備えている。
【００１６】
ここで、フロート支持部材２をさらに詳しく説明すると、フロート支持部材２は円錐台形状に形成されている。そして、フロート支持部材２は、水の流入側となる小径側端部が下方となり、水の流出側となる大径側（網部材３で閉塞された側の端部）が上方となるように設置される。また、フロート支持部材２は、内部に設けられたフロート１を視認できるように、少なくとも一部が透明部材で形成されている。この透明部材で形成されている範囲は、後述の可視部５と共に、可視部として機能する。なお、フロート支持部材２の形状は、フロート支持部材２内に水が無い状態でフロート１を支持できる形状であればよく、円錐台形状に限定されるものではない。つまり、フロート支持部材２は、設置状態において水の流入側となる下方から水の流出側となる上方に向かって互いの間隔が広くなる対向面を有していればよい。
【００１７】
また、本実施の形態１では、フロート支持部材２を図示せぬ筐体中に配置することを想定している。このため、本実施の形態１に係るインジケータ１００は、筐体の壁部に設けられる透明部材の可視部５も備えている。これにより、可視部５及びフロート支持部材２の透明材質部分を介して、フロート支持部材２内のフロート１を観察することができる。なお、フロート支持部材２の透明部材部分を直接観察できる場合には、可視部５を設ける必要は特にない。
【００１８】
図２は、本発明の実施の形態１に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着していない状態を示す図である。また、図３は、本発明の実施の形態１に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着している状態を示す図である。
以下、これら図２，３及び図１を用いて、本実施の形態１に係るインジケータ１００の動作について説明する。
【００１９】
インジケータ１００を使用する場合、フロート支持部材２の小径側端部が下方となり、大径側が上方となるように、インジケータ１００を設置する。そして、フロート支持部材２の下端部が水の流入側となり、上端部が水の流出側となるように、インジケータ１００を水循環回路に接続する。このようにインジケータ１００を設置することにより、水循環回路内を循環する水の一部は、図１に示すインジケータ入口の水流方向６のようにフロート支持部材２内に流入し、インジケータ出口の水流方向７のようにフロート支持部材２から流出する。このとき、フロート支持部材２内の水流によってフロート１はフロート支持部材２の下流側に流されるが、当該箇所には網部材３が設けられているため、フロート１がフロート支持部材２から流出することは防止される。
【００２０】
フロート支持部材２内に水が流れていない状態において、排水弁４を開いてフロート支持部材２内から水を排出すると、図２及び図３に示すように、フロート１は、下方へ落下し、フロート支持部材２の内面部に支持された状態となる。このとき、フロート支持部材２内を水が長時間循環していると、図３に示すように、フロート１の外面部に異物８が付着し、フロート１の外径が増加する。このため、フロート１が支持される位置（停止する位置）は、図２に示す初期状態と比較して、図３に示すフロート１外面部に異物８が付着した状態の方が高くなる。このフロート１の位置は透明な可視部から確認可能である。
【００２１】
したがって、本実施の形態１のように構成されたインジケータ１００においては、フロート支持部材２内のフロート１の位置により、水循環回路内が異物の発生しやすい環境であるかの判断が可能となる。このため、水循環回路の構成要素（熱交換器等）内への異物の付着具合を、高精度に推定することができる。このため、本実施の形態１に係るインジケータ１００を用いることにより、水循環回路の構成要素の適切な洗浄時期や交換時期を把握することが可能となる。
【００２２】
また、フロート１が球状に形成されているため、フロート１の外面部に異物８が均一に付着するため、フロート１の停止位置（フロート支持部材２に支持される位置）を、異物８の付着量に対して一定の位置にすることができる。
【００２３】
なお、フロート１は、異物が付着しやすい材質で形成するのが好ましい。異物８によるフロート１の外径の増加速度が増大するため、フロート１への異物の付着（つまり水循環回路内の環境）状態がより把握しやすくなるためである。
例えば、対象とする異物が鉄さびである場合、フロート１の材料として、アクリロニトリル、ブタジエン、スチレンの共重合合成樹脂（ＡＢＳ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリメタクリル酸メチル、ポリカーボネイト、ポリアミドイミド、ポリアセタール、及び、シリコーンのうちのいずれかの樹脂材料を用いるとよい。
【００２４】
また、フロート１外面部の面粗度を粗くし（例えばフロート支持部材２の内周面の面粗度よりも粗くし）フロート１の外面部に異物８がより付着しやすい状態にしてもよい。
【００２５】
実施の形態２．
本実施の形態２では、実施の形態１で示したインジケータ１００を備えた水循環回路の一例について説明する。なお、本実施の形態２で記載されていない構成は、実施の形態１と同様とする。
【００２６】
図４は、本発明の実施の形態２に係る水循環回路を示す回路図である。
本実施の形態２に係る水循環回路３０は、熱交換器１１を有し、水が循環する主循環流路３１を備えている。詳しくは、主循環流路３１は、循環ポンプ１２、水を貯留するタンク１３、主循環流路３１を循環する水と室内空気との間で熱交換させる空調機器の利用側熱交換器１４、及び、主循環流路３１を循環する水と他の冷媒との間で熱交換させる熱交換器１１が環状に配管接続されて構成されている。本実施の形態２では、熱交換器１１の伝熱面を銅で形成している。
【００２７】
また、本実施の形態２に係る水循環回路３０の主循環流路３１は、熱交換器１１の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路３５が設けられており、主循環流路３１を循環する水の一部がこれらバイパス流路３５にも流れる構成となっている。そして、これらバイパス流路３５のそれぞれには、実施の形態１で示したインジケータ１００が設けられている。さらに、本実施の形態２では、例えば主循環流路３１とバイパス流路３５との接続部に、主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断するバルブ２３（開閉手段）を設けている。なお、図４では、熱交換器１１の入口側のバイパス流路３５に設けられたインジケータ１００を、熱交換器入口のインジケータ９として示している。また、熱交換器１１の出口側のバイパス流路３５に設けられたインジケータ１００を、熱交換器出口のインジケータ１０として示している。
【００２８】
なお、本実施の形態２では、フロート１を、熱交換器１１の伝熱面の材料よりも異物が付着しやすい材料で形成している。また、インジケータ１００へのバイパス流量を低流量の１Ｌ／ｍｉｎ程度にしている。また、フロート１の直径は、フロート１の表面積が熱交換器１１の伝熱面の面積よりも十分に小さくなるように、５〜１０ｍｍ程度としている。なお、フロート１の直径は、対象とする主循環流路３１に合わせて、適宜大きさを調整すればよい。
【００２９】
続いて、このように構成された水循環回路３０の動作について説明する。
水循環回路３０内において水の循環を続けていると、熱交換器１１の伝熱面に異物が付着してくる。そして、熱交換器１１の伝熱面全面にわたって異物が付着すると、熱交換器１１の伝熱面に異物が積層して付着することとなる。このような状態になると、熱交換器１１の伝熱面への異物の付着速度が大きくなる。換言すると、熱交換器１１を流れる水の単位時間あたりの量（流量）が同じでも、単位時間あたりに伝熱面に付着する異物の量が多くなる。このため、熱交換器１１の入口側と出口側とを比べると、入口側の方が異物の濃度が大きくなる。
【００３０】
つまり、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１への異物の付着量が、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１への異物の付着量よりも多くなる。したがって、バルブ２３を締めて熱交換器入口のインジケータ９及び熱交換器出口のインジケータ１０内に水が流れていない状態とし、各インジケータにおいて排水弁４からフロート支持部材２内の水を排出させると、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）は、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）よりも高い状態となる。
【００３１】
この現象は、熱交換器１１の伝熱面への異物の付着速度が大きく増加したことを示しており、熱交換器１１の閉塞が生じるリスクが大きくなったことを示している。よって、熱交換器１１の洗浄対応が必要な時期といえる。すなわち、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）と、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）とを比較することにより、熱交換器１１内への異物の付着具合を推定することができ、熱交換器１１の洗浄又は交換の時期の判断が可能となる。
【００３２】
なお、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）と、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）との間に差が生じないまま、各インジケータのフロート１がフロート支持部材２の上端に達してしまう場合もある。このような場合、熱交換器１１の伝熱面への異物の付着量は少量だが、フロート１は異物の付着限界に達したことになる。この場合は、熱交換器入口のインジケータ９及び熱交換器出口のインジケータ１０を取り外し、フロート１の洗浄又は交換が必要となる。このとき、バルブ２３を締めて熱交換器入口のインジケータ９及び熱交換器出口のインジケータ１０内に水が流れていない状態とすることで、主循環流路３１の水の循環を停止させることなく、フロート１の洗浄又は交換ができる。
【００３３】
最後に、本実施の形態２に関連する試験結果（試験１，２）を以下に示す。
【００３４】
［試験１］
熱交換器１１の伝熱面の表面の材料である銅と、インジケータ１００のフロート１の材料の１つである樹脂材料のＡＢＳについて、酸化鉄の付着性の違いを調べるために以下のような試験を行った。
酸化鉄（Ｆｅ２Ｏ３）２０ｍｇを水道水２００ｍＬに入れ、超音波（４０ｋＨｚ）を１５分間印加して懸濁させた酸化鉄懸濁液を２００ｍＬビーカーに入れマグネチックスターラーによって回転数５００ｒｐｍで撹拌し、２．５ｃｍ×１０ｃｍに切断した銅とＡＢＳを２０時間浸漬させた。試験結果を図５に示す。ＡＢＳへの酸化鉄の付着量は銅の４倍以上であった。これより、熱交換器１１の伝熱面より十分小さい表面積を持つフロート１をＡＢＳで形成することで、熱交換器１１の異物付着状態の判断に十分に使用できることがわかる。
【００３５】
［試験２］
熱交換器１１の伝熱面への異物付着現象について、熱交換器１１の伝熱面の表面の材料である銅板への異物付着速度と、銅板の上に異物が堆積した状態における堆積物上への異物付着速度との違いを調べるため、以下のような試験を行った。
異物として炭酸カルシウムを使用し、炭酸カルシウムが潤沢に析出する試験液を銅板の伝熱面を持つ模擬熱交換器に循環させ、銅板を介して熱交換を行った。試験結果を図６に示す。試験時間１８時間の部分で単位面積当たりの異物付着量が急激に増加している。これは、銅板表面の全てが炭酸カルシウムによって覆われたことを示している。つまり、銅板の上に堆積した炭酸カルシウムの層の上に炭酸カルシウムが付着したことで異物付着速度が増加したことを示している。
【００３６】
以上より、熱交換器１１の伝熱面の材料より異物が付着しやすい材料を使い、さらに熱交換器１１の伝熱面より十分小さい表面積を持ったフロート１を用意することで、フロート１の外面部が直ちに異物に覆われ、フロート１の直径が増加することがわかる。また、熱交換器１１の伝熱面についても、時間が経過して全面に異物が付着することで、伝熱面への異物付着速度が飛躍的に増大するため、伝熱面が異物の主要な付着箇所になることがわかる。そのため、熱交換器１１の伝熱面の全面に異物が付着した後は、熱交換器１１の入口側より出口側の方が異物濃度が極端に小さくなることがわかる。
【００３７】
つまり、熱交換器１１の伝熱面の全面に異物が付着する前は、熱交換器１１の入口側と出口側で異物の濃度に大きな差は生じないため、熱交換器入口のインジケータ９及び熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１の位置は同じになる。一方で、熱交換器１１の伝熱面の全面に異物が付着すると、入口側に比べて出口側での異物の濃度が非常に小さくなる。そのため、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１への異物の付着量が、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１への異物の付着量よりも多くなる。そして、水を抜いた時、熱交換器入口のインジケータ９のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）は、熱交換器出口のインジケータ１０のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）よりも高い状態となる。
【００３８】
実施の形態３．
実施の形態１で示したインジケータ１００を用いることができる水循環回路３０は、実施の形態２で示したものに限定されるわけではなく、種々の構成の水循環回路３０を構成することができる。本実施の形態３〜実施の形態５において、実施の形態１で示したインジケータ１００を用いることができる水循環回路３０の別の一例を説明する。なお、本実施の形態３〜実施の形態５において記載されていない構成は、実施の形態１及び実施の形態２と同様とする。
【００３９】
図７は、本実施の形態３に係る水循環回路を示す回路図である。
本実施の形態３に係る水循環回路３０は、実施の形態２で示した水循環回路３０に対して、水中の異物を捕捉する捕捉手段１５を付加したものである。本実施の形態３においては、捕捉手段１５は、主循環流路３１において熱交換器１１と並列に接続されている。
【００４０】
ここで、異物対策の捕捉手段１５についても、異物付着に係る閉塞や機能低下が考えられる。そこで、本実施の形態３に係る水循環回路３０の主循環流路３１は、捕捉手段１５の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路３５が設けられており、主循環流路３１を循環する水の一部がこれらバイパス流路３５にも流れる構成となっている。そして、これらバイパス流路３５のそれぞれには、実施の形態１で示したインジケータ１００が設けられている。さらに、本実施の形態３では、例えば主循環流路３１とバイパス流路３５との接続部に、主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断するバルブ２３（開閉手段）を設けている。なお、図７では、捕捉手段１５の入口側のバイパス流路３５に設けられたインジケータ１００を、捕捉手段入口のインジケータ１６として示している。また、捕捉手段１５の出口側のバイパス流路３５に設けられたインジケータ１００を、捕捉手段出口のインジケータ１７として示している。
【００４１】
このように構成された水循環回路３０においては、実施の形態２と同様に、熱交換器１１の洗浄又は交換の時期を知ることができる。さらに、本実施の形態３に係る水循環回路３０は、捕捉手段入口のインジケータ１６及び捕捉手段出口のインジケータ１７のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）を比較することにより、捕捉手段１５内への異物の付着具合を推定することができ、捕捉手段１５についても洗浄又は交換の時期を知ることができる。
【００４２】
詳しくは、捕捉手段１５の効果により、捕捉手段１５を通過した後の水は、通過前の水に対して異物の濃度が減少する。このため、熱交換器１１の場合とは異なり、捕捉手段入口のインジケータ１６のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）が捕捉手段出口のインジケータ１７のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）よりも高くなる状態が、捕捉手段１５が正常なときの状態である。そして、捕捉手段１５の異物の捕捉能力が減衰すると、捕捉手段入口のインジケータ１６のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）と、捕捉手段出口のインジケータ１７のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）との差が小さくなってくる。このため、捕捉手段入口のインジケータ１６のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）と、捕捉手段出口のインジケータ１７のフロート１の位置（フロート１に異物が付着していない状態からの上昇量）とを比較することにより、捕捉手段１５内への異物の付着具合を推定することができ、捕捉手段１５の洗浄又は交換の時期の判断が可能となる。
【００４３】
なお、異物対策の捕捉手段１５として特定の材料の捕捉材を使用する場合、捕捉手段入口のインジケータ１６及び捕捉手段出口のインジケータ１７のフロート１と捕捉材とを同じ材料にすることで、異物対策の捕捉手段１５への異物付着量を模擬することも可能であり、捕捉材が性能限界に達したかどうかを判断できる。
【００４４】
また、本実施の形態３においても、バルブ２３を備えているため、主循環流路３１の水の循環を停止させることなく、各インジケータのフロート１の洗浄又は交換ができる。
【００４５】
実施の形態４．
図８は、本発明の実施の形態４に係る水循環回路を示す回路図である。
本実施の形態４に係る水循環回路３０は、実施の形態３と同様に捕捉手段１５を備えているが、捕捉手段１５の設置構成が実施の形態３とは異なる。詳しくは、本実施の形態４においては、捕捉手段１５は主循環流路３１において熱交換器１１の上流側に設けられ、捕捉手段１５と熱交換器１１が直列に接続されている。
【００４６】
また、本実施の形態４に係る水循環回路３０においても、熱交換器１１及び捕捉手段１５の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路３５が設けられており、主循環流路３１を循環する水の一部がこれらバイパス流路３５にも流れる構成となっている。そして、これらバイパス流路３５のそれぞれには、実施の形態１で示したインジケータ１００が設けられている。なお、本実施の形態４では、熱交換器入口のインジケータ９が、捕捉手段出口のインジケータ１７を兼ねる構成となっている。
【００４７】
このように構成された水循環回路３０においても、実施の形態３と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態４に係る水循環回路３０は、熱交換器１１と捕捉手段１５とを並列接続した実施の形態３に係る水循環回路３０と比べ、インジケータ１００の個数を削減できるという効果を得ることもできる。
【００４８】
実施の形態５．
図９は、本発明の実施の形態５に係る水循環回路を示す回路図である。
本実施の形態５に係る水循環回路３０は、実施の形態３及び実施の形態４と同様に捕捉手段１５を備えているが、捕捉手段１５の設置構成が実施の形態３及び実施の形態４とは異なる。詳しくは、本実施の形態５においては、捕捉手段１５は主循環流路３１において熱交換器１１の下流側に設けられ、捕捉手段１５と熱交換器１１が直列に接続されている。
【００４９】
また、本実施の形態５に係る水循環回路３０においても、熱交換器１１及び捕捉手段１５の入口側及び出口側のそれぞれにバイパス流路３５が設けられており、主循環流路３１を循環する水の一部がこれらバイパス流路３５にも流れる構成となっている。そして、これらバイパス流路３５のそれぞれには、実施の形態１で示したインジケータ１００が設けられている。なお、本実施の形態５では、熱交換器出口のインジケータ１０が、捕捉手段入口のインジケータ１６を兼ねる構成となっている。
【００５０】
このように構成された水循環回路３０においても、実施の形態３と同様の効果を得ることができる。また、本実施の形態５に係る水循環回路３０においても、実施の形態４と同様に、熱交換器１１と捕捉手段１５とを並列接続した実施の形態３に係る水循環回路３０と比べ、インジケータ１００の個数を削減できるという効果を得ることもできる。
【００５１】
実施の形態６．
実施の形態２〜実施の形態５では、インジケータ１００の使用方法の一例として、熱交換器１１及び捕捉手段１５の洗浄又は交換（異物の付着具合の推定）に使用する例を説明した。これに限らず、インジケータ１００をその他の用途に使用することも可能である。本実施の形態６〜実施の形態９では、その他のインジケータ１００の使用方法の一例を紹介する。なお、本実施の形態６〜実施の形態９において記載されていない構成は、実施の形態１〜実施の形態５のいずれかと同様とする。
【００５２】
実施の形態２〜実施の形態５では、主循環流路３１にバイパス流路３５を接続し、該バイパス流路３５にインジケータ１００を設けて、インジケータ１００を水循環回路３０に使用した。これに限らず、インジケータ１００を主循環流路３１に設けてもよい。例えば、主循環流路３１における継ぎ手部分及び流路が細い部分の入口及び出口といった閉塞が生じやすいと考えられる箇所にインジケータ１００を設置してもよい。インジケータ１００のフロート１の位置を比較することで、これらの箇所の閉塞時期を判断できる。
【００５３】
実施の形態７．
インジケータ１００を使用して、主循環流路３１の水の循環を停止することなく、主循環流路３１内で発生した異物を分析することも可能である。
詳しくは、少なくとも１つのバイパス流路３５を主循環流路３１に接続し、主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断するバルブ２３を設ける。また、該バイパス流路３５にインジケータ１００を設ける。そして、主循環流路３１を流れる水の一部を、例えば一定流量で一定時間、バイパス流路３５及びインジケータ１００に流す。その後、バルブ２３を閉じて主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断し（場合によっては排水弁４からフロート支持部材２内の水も排出し）、インジケータ１００の少なくともフロート１を取り外す。これにより、フロート１の外面部に付着した異物、つまり、主循環流路３１内で発生した異物を取得できる。すなわち、主循環流路３１の水の循環を停止することなく、主循環流路３１内で発生した異物を分析することができる。
【００５４】
なお、異物の分析を主目的とした場合、フロート１表面の面粗度を粗くして、異物の付着量を増加するのも良案である。
【００５５】
実施の形態８．
また、実施の形態７と同様の構成でインジケータ１００を水循環回路３０に設けることで、水循環回路３０内の水の入れ替え前後での水質を診断することもできる。
詳しくは、水循環回路３０内の水を入れ替える前に、未使用のフロート１を持つインジケータ１００に例えば一定流量で一定時間水を流す。その後、バルブ２３を閉じて主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断し、排水弁４からフロート支持部材２内の水を排出する。そして、フロート１の停止位置を記録する。
【００５６】
フロート１の停止位置を記録した後、水循環回路３０内の水を入れ替えて、同様の工程を繰り返す。つまり、フロート１を交換して、水循環回路３０内の水を入れ替えた後、未使用のフロート１を持つインジケータ１００に例えば一定流量で一定時間水を流す。その後、バルブ２３を閉じて主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断し、排水弁４からフロート支持部材２内の水を排出する。そして、フロート１の停止位置を記録する。循環後に水を抜いた時のフロートの停止位置を記録する。水循環回路３０内の水の入れ替え前後でフロート１の停止位置を比較することで、水の入れ替えによる水質改善を簡易に評価することができる。
【００５７】
実施の形態９．
インジケータ１００を用いて、主循環流路３１での異物発生箇所を特定することも可能である。
詳しくは、複数のバイパス流路３５を主循環流路３１に接続し、これらのバイパス流路３５にインジケータ１００を設ける。そして、主循環流路３１を流れる水の一部を、例えば一定流量で一定時間、バイパス流路３５及びインジケータ１００に流す。その後、バルブ２３を閉じて主循環流路３１とバイパス流路３５との間での水の流れを遮断し、排水弁４からフロート支持部材２内の水を排出して、隣接するバイパス流路３５に設けられたインジケータ１００内の前記フロートの位置を比較する。フロート１の位置に差が生じた箇所がある場合、当該箇所が異物の発生箇所であると特定することができ、当該箇所の部品を洗浄又は交換するといった対策を行うことができる。
【００５８】
実施の形態１０．
実施の形態２〜実施の形態６で用いられるインジケータ１００は、実施の形態１で示したものに限定されない。以下、本実施の形態１０〜実施の形態１６において、インジケータ１００の変形例を説明する。なお、本実施の形態１０〜実施の形態１６に示す構成を適宜組み合わせてインジケータ１００を構成しても勿論よい。また、本実施の形態１０〜実施の形態１６において記載されていない構成は、実施の形態１〜実施の形態９のいずれかと同様とする。
【００５９】
図１０は、本発明の実施の形態１０に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
本実施の形態１０に係るインジケータ１００は、フロート１を上下方向に貫通し、該フロート１を上下方向に移動自在に支持する例えば糸状のガイド１８を備えている。そして、フロート１は、下側の形状が半球状に形成されている。このように構成されたインジケータ１００は、フロート１の回転がガイド１８によって防止されるため、下側の形状が球状になっていれば、フロート１の停止位置（フロート支持部材２に支持される位置）を、異物の付着量に対して一定の位置にすることができる。
【００６０】
なお、このように構成する場合、フロート１の上側の形状は任意である。例えば図１１に示すように、フロート１の上側の形状を円柱状にしてもよい。
【００６１】
実施の形態１１．
図１２〜図１４は、本発明の実施の形態１１に係るインジケータの一例を示す断面図である。
実施の形態１０のようにフロート１の下側形状を半球状に形成する場合、フロート１の上端部を上側に凸な錘形状（円錐形状、角錐形状）に形成するのが好ましい。
例えば図１２に示すように、半球部分の上部に柱状部分を形成し、該柱状部分の上端部を凸な錘形状に形成してもよい。また例えば、図１３及び図１４に示すように、半球部分の上部に直接錘形状部分を形成してもよい。このとき、図１２〜図１４に示すように、半球部分の上側に形成された部分がフロート支持部材２の内面部に干渉しなければ、半球部分の上側に形成された部分の大きさは任意である。
【００６２】
例えば、フロート１の上端部が水平面になっている場合、重力の効果で、当該水平面に異物が堆積する。このため、インジケータ１００から水を抜き、フロート１の位置を確認した後に再度インジケータ１００に水を流すと、上端部の水平面に堆積した異物が網部材３にぶつかることで、堆積した異物がインジケータ１００内を飛散することになる。そして、飛散した異物がフロート１に付着したり、フロート支持部材２が汚れる等して、フロート１の位置を確認できなくなる場合がある。しかしながら、本実施の形態１１のようにフロート１の上端部を錘形状に形成することにより、フロート１と網部材３との接触部が点接触となり、異物の飛散を防ぐことができる。
【００６３】
実施の形態１２．
フロート支持部材２の透明部分及び可視部５を介してフロート１の位置を確認できればよいが、フロート支持部材２の透明部分が汚れた場合には、外部からフロート１の位置を確認出来なくなる。このような場合の対策として、本実施の形態１２のようにインジケータ１００を構成してもよい。
【００６４】
図１５は、本発明の実施の形態１２に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
本実施の形態１２に係るインジケータ１００は、フロート１の例えば内部に、磁石１９を備えている。また、本実施の形態１２に係るインジケータ１００は、フロート支持部材２の外部（図１５では可視部５）に、磁石１９の磁力によって該磁石１９と共に移動する指示針２０を備えている。
【００６５】
このように構成されたインジケータ１００においては、インジケータ１００から水を排出してフロート１の位置を確認する際、図１６に示すように、フロート１に合わせて指示針２０も下降する。このため、フロート支持部材２の透明部分が汚れる等によってフロート１を視認できなくなった場合でも、指示針２０によりフロート１の位置を確認することができる。
【００６６】
実施の形態１３．
フロート支持部材２の透明部分が汚れる等によってフロート１が視認できなくなった際の対策として、本実施の形態１３のようにインジケータ１００を構成してもよい。
【００６７】
図１７は、本発明の実施の形態１３に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
本実施の形態１３に係るインジケータ１００は、フロート支持部材２内に設けられ、該フロート支持部材２内から水が排出された状態においてフロート１を支持するバネ２２（圧縮バネ）と、バネ２２の変位量（圧縮バネの場合は縮み量）を電気的信号で検知する検知手段２４とを備えている。また、フロート１の例えば内部には、バネ２２がフロート１を支持した際にフロート１が確実にフロート支持部材２の内周面に接触するように、錘２１が設けられている。
なお、フロート１の自重のみで該フロート１がフロート支持部材２の内周面に接触できる場合、フロート１に錘２１を設ける必要はない。
【００６８】
詳しくは、本実施の形態１３に係るフロート支持部材２は、例えば図示せぬ筐体等に、ロック機構２７で固定されている。そして、フロート支持部材２は、ロック機構２７による固定を解除すると移動自在になる構成となっている。
なお、ロック機構２７は、その構成が限定されるものではなく、公知の種々の構成を用いることができる。例えば、ロック機構２７として、ネジを用いてもよい。また例えば、排水弁４と共に開閉するスナップ錠（パチン錠）等をロック機構２７として用いてもよい。
【００６９】
検知手段２４は、起歪体２５及び検知装置２６を備えている。起歪体２５は、フロート支持部材２の水の流路ではない場所に設けられており、例えば図示せぬ筐体等に固定されている。そして、ロック機構２７の固定が解除された際、起歪体２５がフロート支持部材２を支持し、フロート支持部材２の質量及びフロート１の質量（錘２１を備える場合には錘２１の質量も含む。以下同じ）が起歪体２５にかかる構成となっている。この起歪体２５には、該起歪体２５の歪みに応じた電気的信号（電圧、電流等）を出力する歪み検出センサー（例えば歪みゲージ等で構成されたもの）が設けられている。検知装置２６は、起歪体２５の歪み検出センサーと電気的に接続されており、歪み検出センサーの出力値に基づいてバネ２２の縮み量を演算するものである。
【００７０】
図１８は、本発明の実施の形態１３に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着していない状態を示す図である。また、図１９は、本発明の実施の形態１３に係るインジケータにおいて、フロート支持部材から水を排出した状態を示す断面図であり、フロート外面部に異物が付着している状態を示す図である。
図１８及び図１９に示すように、インジケータ１００から水を抜くと、フロート１の位置が低下し、バネ２２にも垂直方向に負荷がかかり、バネ２２自体が縮むことになる。このとき、フロート１に異物が付着していると、図１９のように、初期状態（図１８の状態）と比べてフロート支持部材２の高い位置で停止するため、バネ２２の変位量（縮み量）が小さくなる。
【００７１】
ここで、フロート支持部材２の質量をＭｓ、フロート１の質量をＭｆ、バネ２２が支持するフロート１の質量分（バネ２２の縮み量に応じた反力）をＦと定義する。また、フロート１に付着した異物の質量はフロート１自体の質量に対して小さいため、フロート１に異物が付着する前後の質量を、共にＭｆと近似する。
この場合、ロック機構２７の固定を解除すると、起歪体２５には、フロート支持部材２の質量Ｍｓがかかる。また、ロック機構２７の固定を解除すると、起歪体２５には、フロート１の質量Ｍｆのうち、バネ２２で支持されている質量分以外がかかる。つまり、起歪体２５にかかる総質量Ｍは、Ｍ＝Ｍｓ＋（Ｍｆ−Ｆ）となる。このため、フロート支持部材２の質量Ｍｓ及びフロート１の質量Ｍｆが事前にわかっていれば、検知装置２６は、Ｍｓ＋Ｍｆと前記総質量Ｍとを比較することにより、バネ２２が支持するフロート１の質量分（バネ２２の縮み量に応じた反力）Ｆを演算することができる。また、バネ２２のバネ定数ｋが予め分かっていれば、検知装置２６は、バネ２２の縮み量ｘと該バネ２２が支持する質量（バネ２２の反力）との関係（フックの法則：Ｆ＝ｋｘ）から、バネ２２の縮み量ｘを演算することができる。
つまり、検知手段２４は、バネ２２の縮み量を検知することができる。
【００７２】
このため、検知手段２４によってバネ２２の変位量を電気的信号で検知することにより、フロート１が視認できなくなった場合でも、フロート１の位置を検出することができる。
【００７３】
なお、バネ２２は、圧縮バネに限定されるものではない。上述のように、バネ２２の変位量と該バネ２２が支持する質量との関係がわかっていれば、検知手段２４は電気的信号によってバネ２２の変位量を検知（演算）できる。このため、バネ２２を例えば板バネ等で構成してもよい。
【００７４】
実施の形態１４．
実施の形態１〜実施の形態１３、及び、後述の実施の形態１５，１６では、網部材３の目の粗さについて特に言及していない。網部材３の目の粗さは特に限定されるものではなく、フロート１がフロート支持部材２から流出することを防止でき、水の中に存在する異物が網部材３に引っ掛かり流路を塞ぐことがない大きさであればよい。
【００７５】
実施の形態１５．
図２０は、本発明の実施の形態１５に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
本実施の形態１５に係るインジケータ１００の網部材３の例えば中央部には、上側に凹んだ凹部３ａが形成されている。本実施の形態１５では、半球状に凹部３ａを形成している。
【００７６】
このように構成されたインジケータ１００においては、水が流れている間、フロート１は、網部材３の凹部３ａに保持されることとなる。このため、フロート１がフロート支持部材２内を動き回り、フロート１に付着した異物が剥がれ落ちることを防止できる。
【００７７】
実施の形態１６．
図２１は、本発明の実施の形態１６に係るインジケータの内部構造を示す断面図である。
網部材３の凹部３ａの形状は、実施の形態１５で示した形状に限定されるものではなく、水が流れている間、フロート１を保持できる形状であればよい。このため、凹部３ａの形状を、例えば図２１のように、上側に凹んだ円錐形状に形成してもよい。
このように凹部３ａを構成しても、フロート１がフロート支持部材２内を動き回り、フロート１に付着した異物が剥がれ落ちることを防止できる。
【符号の説明】
【００７８】
１  フロート、２  フロート支持部材、３  網部材、３ａ  凹部、４  排水弁、５  可視部、６  インジケータ入口の水流方向、７  インジケータ出口の水流方向、８  異物、９  熱交換器入口のインジケータ、１０  熱交換器出口のインジケータ、１１  熱交換器、１２  循環ポンプ、１３  タンク、１４  利用側熱交換器、１５  捕捉手段、１６  捕捉手段入口のインジケータ、１７  捕捉手段出口のインジケータ、１８  ガイド、１９  磁石、２０  指示針、２１  錘、２２  バネ、２３  バルブ、２４  検知手段、２５  起歪体、２６  検知装置、２７  ロック機構、３０  水循環回路、３１  主循環流路、３５  バイパス流路、１００  インジケータ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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