(57)【要約】【課題】  効率の良い回転体による回転力発生装置を提供する。【解決手段】  主軸２中心として回転可能な円形板状または円環状の回転体１と、回転体に回転駆動力を付与する駆動源３とを有する。回転体１は、回転体の周縁部よりも部分的に大径としてなる大径部４を備え、大径部のみに対して駆動力が伝達される。回転体１は、回転体の一部または回転体に設けられた錘を周方向へ進退可能に装着されてなる進退部材と、回転体の外方から進退部材に対して進退方向へ強制させる強制手段とを備える構成としてもよい。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
主軸を中心として回転可能な円形板状または円環状の回転体と、この回転体に回転駆動力を付与する駆動源とを有する回転力発生装置であって、
前記回転体は、該回転体の周縁部よりも部分的に大径としてなる大径部を備え、前記大径部のみに対して駆動力が伝達されるものであることを特徴とする回転力発生装置。
【請求項２】
前記大径部は、前記回転体の周縁部よりも外方に重心を有する錘を備え、前記主軸よりも上方において駆動源を付与されるものであることを特徴とする請求項１に記載の回転力発生装置。
【請求項３】
前記大径部は、前記回転体の回転軸を中心に対称な位置の少なくとも２個所に配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載の回転力発生装置。
【請求項４】
前記回転体は、該回転体の一部または該回転体に設けられた錘を周方向へ進退可能に装着されてなる進退部材と、前記回転体の外方から前記進退部材に対して進退方向へ強制させる強制手段とを備えることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の回転力発生装置。
【請求項５】
前記回転体は、非磁性体で構成され、前記進退部材は磁性体で構成されており、強制手段は磁力を使用したものであることを特徴とする請求項４に記載の回転力発生装置。
【請求項６】
前記進退部材は、前記強制手段によって強制される進退方向に抗して付勢されていることを特徴とする請求項４または５に記載の回転力発生装置。
【請求項７】
前記進退部材は、前記回転体の複数の個所に配置されていることを特徴とする請求項４ないし６のいずれかに記載の回転力発生装置。
【請求項８】
前記進退部材は、前記大径部の近傍に設けられるものであることを特徴とする請求項４ないし６のいずれかに記載の回転力発生装置。
【請求項９】
前記進退部材は、前記大径部に設けられる錘であることを特徴とする請求項４ないし６のいずれかに記載の回転力発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動力を付与されて効率よく回転駆動する回転力発生装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
以前より回転駆動される回転体について、効率の良い回転を実現するための構造体が提案されている。例えば、ドラム状の回転体について、回転軸に平行な軸線を有する棒状の錘を不均一に配置し、慣性モーメントを最大限に引き出そうとする試みがあった（特許文献１参照）。また、梃子作用力を利用する試みがあった（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−７７６１３号公報
【特許文献２】特開２０１０−２１６４４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前掲の各構造体は、画一的に組み立てられた回転体を回転させる構成であるため、一部において重力加速度を利用し得るものの他方において反力を生じることとなり、想定される程に効率的であるとは言い難いものであった。また、回転体に作用する空気抵抗を減ずるために真空中で回転させる手法もあるが、その効果も飛躍的なものとは言い難かった。
【０００５】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、効率の良い回転体による回転力発生装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、本発明者は、鋭意研究の結果、第１に、間欠的に動力を付与することにより小さい駆動力によって回転力をえることと、第２に、重力加速度を利用することにより、効率よく回転力を発生させることができるという結論に至ったものである。
【０００７】
すなわち、本発明は、主軸を中心として回転可能な円形板状または円環状の回転体と、この回転体に回転駆動力を付与する駆動源とを有する回転力発生装置であって、前記回転体は、該回転体の周縁部よりも部分的に大径としてなる大径部を備え、前記大径部のみに対して駆動力が伝達されるものであることを特徴とするものである。
【０００８】
上記のような構成によれば、回転駆動力は大径部のみに付与されることから、駆動力を間欠的に回転体に伝達させることとなり、小さい駆動力によっても回転力を発生させることができる。ここで、大径部に対する回転駆動力の付与は、摩擦伝達によることができる。つまり、回転駆動される駆動輪と大径部とを接触させることによって駆動力を摩擦伝達するのである。駆動力は、駆動輪が大径部に接触する場合に最大とし、大径部に接触しない状態では空回転となるが、例えばモータ駆動においては、消費電力が大きく異なることとなる。
【０００９】
そこで、上記構成における前記大径部には、前記回転体の周縁部よりも外方に重心を有する錘を備え、前記主軸よりも上方において駆動源を付与されるようにすることが好ましい。
【００１０】
このような構成によれば、大径部が設けられている範囲は、回転体の他の領域よりも重く構成されることとなる。これにより、当該大径部を駆動することにより、慣性力が作用し、大径部が下降する際には重力加速度により回転力を増幅させることができる。
【００１１】
さらに、上記構成における前記大径部が、前記回転体の回転軸を中心に対称な位置の少なくとも２個所に配置されていることが好ましい。
【００１２】
このような構成の場合には、大径部が上昇する際に、減衰させるように作用する重量部分を駆動力の付与に使用することができ、その回転力の減衰を抑制させることができる。
【００１３】
ところで、前記各構成の回転力発生装置においては、前記回転体には、該回転体の一部または該回転体に設けられた錘を周方向へ進退可能に装着されてなる進退部材と、前記回転体の外方から前記進退部材に対して進退方向へ強制させる強制手段とを備えることが好適である。
【００１４】
このような構成の場合、進退部材の進退により、同一回転体でありながら、当該回転体の重心が移動することとなる。そして、この重心移動のタイミングが、主軸よりも上方において移動することにより、当該重心が移動した側の重力加速度を有効に利用することができる。なお、進退部材が回転体の一部である場合には、周方向へ向かって進むとき（以下、この状態を前進と称することがある）には、回転体から突出することとなり、中心方向へ退くとき（以下、この状態を後退と称することがある）には、回転体から突出しないこととなるものである。
【００１５】
そこで、上記講師における前記回転体は、非磁性体で構成され、前記進退部材は磁性体で構成されており、強制手段として磁力を使用することができる。
【００１６】
このような構成の場合には、回転体と非接触でありながら進退部材の進退を作動させることが可能となり、摩擦等による回転エネルギの損失を排除することができる。なお、磁力を使用する進退部材の作動には、吸引と排斥が想定されるが、いずれか一方または双方を利用することができる。すなわち、進退部材を磁性体（ここでは磁着可能な材料を意味する）で構成し、強制手段として磁石を使用することにより、吸引力のみを作用させる場合のほか、進退部材を磁石で構成し、強制部材として同極の磁石を使用して排斥力のみを作用させる場合がある。さらには、進退部材を磁石で構成し、強制部材には同極および異極の双方を適宜位置に配置し、その進退を磁力のみで操作する方法もあり得る。
【００１７】
前記のように吸引力または排斥力の一方のみを使用する場合には、前記進退部材が、前記強制手段によって強制される進退方向に抗して付勢されている構成とすることが好ましい。
【００１８】
上記のような構成の場合には、進退部材が、回転体の中心から突出方向へ付勢されるか、中心方向へ引き寄せられる方向へ付勢されることとなり、磁力が作用しない範囲において、いずれか一方の状態を維持させることができる。
【００１９】
また、上記構成における前記進退部材は、前記回転体の複数の個所に配置されていることが好ましい。
【００２０】
この場合には、回転中の回転体における重心が変更された状態となる機会が多くなり、重力加速度の作用を受けて回転力を増幅させることができる。
【００２１】
特に、前記進退部材は、前記大径部の近傍に設けられるものであることにより、回転力の付与により慣性力を受けるとともに、重力加速度の作用により、回転力を増加させることができる。また、回転体が重力加速度の作用により加速する際に回転力が付与される場合には、駆動源の回転速度とのバランスを失することが懸念されるため、重力加速度が作用しないタイミングで駆動力の付与を受けることができることとなる。
【００２２】
従って、上記構成における前記進退部材は、前記大径部に設けられる錘によって構成してもよい。この場合には、駆動力を付与する際には重力加速度の作用を受けず、駆動力が付与された後に重力加速度の作用を受けることができるように構成できることとなる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、間欠的な駆動力の付与により、慣性力による回転力を発生させることができ、効率の良い回転力発生装置を構成させることができる。さらに、進退部材を備えた回転体を使用することにより、進退部材の進退による重心移動に伴う重力加速度の作用を受けて、回転力を増幅させることとなることから、一層効率の良い回転力発生装置を構成することとなる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す説明図である。
【図２】第１の実施形態の作動態様を示す説明図である。
【図３】本発明の第２の実施形態を示す説明図である。
【図４】進退部材の状態を示す説明図である。
【図５】進退部材の移動軌跡を示す説明図である。
【図６】第２の実施形態に拡径部を示した状態の説明図である。
【図７】実施形態の変形例を示す説明図である。
【図８】実験方法を示す説明図である。
【図９】実験結果をまとめたグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の第１の実施形態を示す概略図である。この図に示すように、回転体１は、円形板状に構成され、その中心に主軸２が設けられている。この主軸２は、図示せぬ軸受けを介して支持されるものであり、当該主軸２とともに回転体１が回転自在に設置されるものである。また、回転体１の上方には、駆動源となるモータ３が配置されており、このモータ３の駆動力が駆動輪３１を介して回転体１に回転駆動力を摩擦伝達させるものである。なお、ここでは、駆動源をモータ３としているが、この駆動源は回転駆動できるものであればモータに限定されるものではない。
【００２６】
ここで、回転体１には、主軸２を中心に対称な位置の二個所に大径部４が設けられている。この大径部４は、扇状の平板によって構成された装着部４１が、回転体１の両側（または片側）に固着されており、その外周側端縁は、回転体１と同心円上となるように設けられている。また、当該外周側端縁には、適宜な幅を有する帯状の当接部４２が、前記周縁に沿って設けられており、モータ３の駆動輪３１の外周面に当接可能になっている。これらモータ３および大径部４は、固定的に配置されることから、モータ３の駆動輪３１の外周面３１は、大径部４の当接部４２との間でのみ当接可能であり、この当接によって駆動力が伝達されるようになっている。
【００２７】
また、大径部４には、適宜個所（図は３個所）に錘４３，４４，４５が配置されている。これらの複数の錘４３〜４５は、いずれも正面視において、回転体１の外周縁よりも外方に設けられており、大径部４が設けられる範囲においては、その周辺よりも重く構成されている。これらの錘４３〜４５は、少なくとも個々の重心が回転体１の外周縁よりも外方に位置する状態とすることにより、大径部４が設置される範囲では、回転体１の外方において慣性力を付与させることができるように構成されているのである。
【００２８】
このように、大径部４の範囲において、回転体１の外方に重心を有する錘４３〜４５を配置することによって、駆動力が付与された大径部４は、その慣性力によって大きい回転力を受けることとなるのである。なお、この大径部４は、図示のように、対称な位置（反対側）にも設けられることにより、順次慣性力を受けながら間欠的に大きな回転力を発生させることとなる。
【００２９】
ところで、大径部４が下降側に存在する場合には、重力加速度を受けて回転速度が上昇するが、反対側の大径部４は上昇側に位置することから、重力加速度の影響は減衰されることとなる。しかしながら、駆動源（モータ）３による駆動力伝達は間欠的であるため、少ない駆動力によって回転を維持させることができるものである。
【００３０】
本実施形態は、上記のような構成であるから、図２に示すように、回転体１の大径部４ａ，４ｂに対して間欠的に駆動力を伝達させることで、継続的な回転力を発生させることとなるのである。すなわち、図２（ａ）のように、一方の大径部４ａに対して駆動力が伝達されると、当該大径部４ａに慣性力が付与され、回転力を生じた回転体１が回転（図は反時計回りへ回転）し、他方の大径部４ｂは、その回転力に伴って上昇することとなる（図２（ｂ）参照）。さらに回転することにより、当該他の大径部４ｂが、駆動源３まで移動できることとなる（図２（ｃ）参照）。この大径部４ｂが駆動源３から駆動力を付与されることにより、前記図２（ａ）と同様に、慣性力による回転が継続されることとなるのである。
【００３１】
なお、本実施形態の回転体１の本体部分には、大径部４ａ，４ｂから偏った位置に複数の錘１１，１２，１３，１４が設けられている。この錘１１〜１４は、回転力が付与された回転体１の慣性力を維持するように作用するものであり、本実施形態では、相互の中心から９０°の角度を有し、かつ同心円上に配置されて重量のバランスが整えられている。これらの錘１１〜１４が設けられることにより、大径部４ａ，４ｂの慣性力に加えて、回転方向の慣性力が維持されることとなり、回転体１の回転速度のバラツキを低減させるようにしている。
【００３２】
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。図３は、本実施形態の概略を示すものである。説明の都合上、回転体１０１の構造を中心に詳述することとし、第１の実施形態における大径部４は省略している。
【００３３】
この図３に示すように、本実施形態の回転体１０１は、その一部が進退部材１０５として構成されている。進退部材１０５とは、回転体１０１の回転中心（主軸１０２の中心）から回転体１０１の周縁１１０の方向へ進む（前進する）ことができるとともに、回転中心方向へ退く（後退する）ことができるものであり、回転体１０１の周縁１１０の周辺においては、進退部材１０５の周縁側端部１５０が出没可能となったものである。この進退部材１０５は、略扇状としており、その中心角は任意に設定できるものであるが、５°〜１５°の範囲とすれば、周縁側端部１５０は適度な範囲で回転体１０１の周縁よりも外方へ突出させることができる。この周縁側端部１５０の突出により重心バランスを変化させて回転力を得るのである。
【００３４】
ところで、本実施形態では、進退部材１０５の進退を強制させるために、進退部材１０５を磁石によって構成し、回転体１０１の外方に配置した磁石（強制部材）１０６，１０７によって、非接触による作動を可能にしている。また、進退部材１０５が回転体１０１と磁着しないために、回転体１０１を非磁性体（例えばステンレス鋼）によって構成している。
【００３５】
このように進退部材１０５を磁石で構成する場合には、周縁側端部１０５を特定の極性とし、前進させる位置において磁着する極性の磁石（第１の強制部材）１０６を配置し、後退させるべき位置においては排斥させる極性の磁石（第２の強制部材）１０７を配置するのである。図の例示によれば、進退部材１０５の周縁側端縁１５０の極性をＳ極とする場合、一方の磁石（第１の強制部材）１０６の対向端部の極性をＮ極とし、他方の磁石（第２の強制部材）１０７の対向端部の極性をＳ極とするのである。
【００３６】
また、回転体１０１には、進退部材１０５が進退を強制された場合に、その状態を維持させるための機構が備えられている。このための機構は種々想定されるものであり、機械的に進退状態を保持させることのほか、電磁的な手段で保持させてもよい。そこで、例示として、機械的な保持機構を図に示している。これは、回転体１０１と進退部材１０５とが当接する対向面において、進退部材１０５の側面を２つの状態で係止する構成である。進退部材１０５の側面に二つの係入凹部１５１，１５２を設け、回転体１０１の対向面側に係入部１０８を設けるのである。係入部１０８は、前記係入凹部１５１，１５２に係入可能な球状体１８１が圧縮バネ１８２で押圧された状態で保持されたものである。球状体１８１が、進退部材１０５のいずれかの係入凹部１５１，１５２に係入した状態で進退が停止されるようにしている。この係止機構を進退部材１０５の両側側面に配置することにより、両側から進退部材１０５を保持することができるようにしているのである。
【００３７】
本実施形態は、上記のような構成であるから、進退部材１０５の進退によって回転体１０１の重心が変化し、これとともに、重力加速度の作用を受けて回転力を得ることができるものである。このときの重力加速度の作用は次のとおりである。
【００３８】
図４に、計算上の便宜のための模式図を示す。この図を参照しつつ重力加速度の作用を解析する。まず、進退部材１０５の質量をｍとし、この進退部材１０５を含む回転体１０１の全体の質量をＭとし、進退部材１０５が前進する距離（変位）を△ｒとすると、重心の移動は、次式で求められる。
【００３９】
【数１】
2016200076.tif 000003
【００４０】
この値は、回転体１０１の回転中心（主軸１０２の中心）から移動した重心までの径方向の距離（変位）である。複数の移動部材１０５が設けられている場合には、これら全ての重量移動に伴う重心の変位について算出することになるが、その場合は全部（１番目〜Ｎ番目まで）を合算すると、次式のように示すことができる。
【００４１】
【数２】
2016200076.tif 000004
【００４２】
この場合、複数の進退部材１０５が釣合った状態（上式の値＝０）となる特殊な状態を除き、回転体１０１の重心は回転中心に対して非対称となり、回転運動は非均衡な状態となる。
【００４３】
ところで、一つの進退部材１０５に着目した場合、進退部材１０５が前進した際の半径Ｌは、回転体１０１の半径をＲとすると次式のとおりとなる。
【００４４】
【数３】
2016200076.tif 000005
【００４５】
この状態で、回転体１０１が反時計回りへ、角速度ωで運動するときの移動部材１０５における力のモーメントＡおよび角運動量Ｂは、それぞれ次のように得られる。
【００４６】
【数４】
2016200076.tif 000006
【００４７】
そこで、角運動量Ｂの時間変化（ｄＢ／ｄｔ）が力のモーメントとなることから、上式から次の式を導くことができる。
【００４８】
【数５】
2016200076.tif 000007
【００４９】
これをＬｄω／ｄｔに関して整理すると、次式のような接線加速度を示す式を導くことができる。
【００５０】
【数６】
2016200076.tif 000008
【００５１】
上式より明らかなとおり、上式右辺の第２項において、０＜θ＜πの範囲内では、正となるため、回転運動を加速させる（重力加速度を作用させる）ことができるが、π＜θ＜２πの範囲では負となるため、回転運動を減衰させる方向に作用することとなる。そこで、０＜θ＜πの範囲においてのみ進退部材１０５を前進させ、π＜θ＜２πの範囲では、進退部材１０５を後退させるのである。なお、上式右辺の第１項では、ｄＬ／ｄｔの値により回転運動に影響を与えることとなるため、進退部材１０５の変位量および変位の速度を適宜調整することとなる。
【００５２】
本実施形態は、上記のような構成であるから、進退部材１０５が最上点に到達した時点で前進させ、最下点またはその直前に後退させることにより、重力加速度を効果的に作用させ回転力を生じさせることができることとなる。ここで、進退部材１０５の進退状態の理想型を図５に示す。図中の一点鎖線Ｘが、進退部材１０５の周縁部の軌跡を示している。この図に示されるように、前進については、最上点Ｐから少しの範囲Ｚの間は緩やかに前進し、前記ｄＬ／ｄｔを小さくするとともに、最下点Ｑの直前では、ｄＬ／ｄｔを大きくするために急激な後退をように作動させるのである。
【００５３】
ここで、第２の実施形態について、拡径部を有する形態について説明する。図６は、第２の実施形態について、拡径部１０４を併せて示した図である。図示の例は、二つの進退部材１０５と、二つの拡径部１０４を対象に配置したものを示している。この図に示されているように、拡径部１０４から回転駆動力が付与されるタイミングは、進退部材１０５による重力加速度の作用に関し、一方については作用する直前であり、他方については作用を受けた直後の状態である。このように、いずれの進退部材１０５についても重力加速度の影響が少なくなっているタイミングで駆動力を付与されることにより、当該駆動力の伝達による回転力と重力加速度による回転力とで、安定した回転力を得ることができるのである。
【００５４】
以上が本発明の実施形態であるが、これは説明の便宜による一例であって、本発明の趣旨の範囲内において種々の形態とすることは可能である。例えば、進退部材１０５に対する強制手段については、次のような変形例とすることができる。
【００５５】
図７（ａ）に示すように、進退部材２０５の端縁部表面に板バネ２０９を配設し、進退部材２０５を回転中心（主軸２０２の中心）へ向かって付勢させているのである。また、進退部材２０５そのものは磁石ではなく、磁力によって磁着可能な磁性体（炭素鋼等）で設けたものとし、最上点付近から最下点付近の範囲に連続して配置した磁石（強制手段）２０６によって、当該範囲のみ板バネ２０９の付勢に抗して前進させるように構成したものである。
【００５６】
また、図７（ｂ）に示すように、最上点付近から最下点付近までの範囲に配置される磁石（強制手段）２０６は、複数の個別の磁石２６１，・・・，２６９によって、断続的ではあるが、その範囲内で常に進退部材２０５を吸引させるように磁力を作用させるように構成することも可能である。
【００５７】
その他の変形した形態としては、前記構成の板バネ２０９に代えて、回転体２０１の内部に別のバネ等による付勢手段を設ける構成としてもよい。また、第２の実施形態において、進退部材１０５の前進時および後退時の一時的な保持手段として、ラッチェット機能などを使用することでもよい。さらには、移動部材１０５，２０５として、回転体１０１，２０１の一部を使用しているが、第１実施形態において配置される各種の錘について、移動可能とすることによって、進退部材を構成させてもよい。
【実施例】
【００５８】
進退部材による重力加速度の作用の状態を確認するために以下の実験を行った。使用した回転体は、図３に示すように、二個所に進退部材１０５を配置し、大径部を設けない構成としたものを使用した。実験装置としては、図８に示すように、主軸１０２にモータ軸を連結し、ＤＣモータＭにより回転体１０１を回転させ、回転数をセンサＳで計測した。ＤＣモータＭは、出力トルクが２．０〜４．０Ｎｍで、動力が０．５〜２．０ｋＷのものを使用し、回転数を５００ｒｐｍで回転させた。
【００５９】
回転体１０１は、直径５０ｃｍとし、肉厚を１０ｍｍとし、本体部分はステンレス鋼で、進退部分１０５は炭素鋼とした。回転体１０１の全体の質量（進退部分を含む）は、１５．５ｋｇであり、進退部材１０５の質量は０．６４ｋｇとした。そのためｍ／Ｍは約４％となった。また、進退部材１０５の進退距離（変位量）を５ｃｍとして、△ｒ／Ｒを０．２とした。
【００６０】
なお、進退部材１０５が与える影響を明確にするため、進退部材１０５を進退させた場合と、進退させない場合とについて測定し、両者の測定結果（回転数）から回転トルクを算出し比較した。比較方法は、進退部材１０５を進退させない場合の回転トルク（Ｔ０）と、進退部材１０５を進退させた場合の回転トルク（Ｔ）により、Ｔ０／Ｔを求めた。なお、回転数から回転トルクの算出は次式によるものとし、回転数の測定はモータ始動時から２０分間とした。進退部材１０５を進退させた場合について８回行い、進退部材１０５を進退させない場合の１回とを比較した結果を図９に示す。なお、図中の太線は８回の平均値を示している。
【００６１】
【数７】
2016200076.tif 000009
【００６２】
上記の結果から、バラツキがあるものの、全体としてＴ０／Ｔの値が１．０を超えており、平均的には１．０〜１．２の範囲内となる結果となった。Ｔ０／Ｔの値が１．０を超える場合とは、進退部材１０５を進退させた場合には回転に不可がかかっておらず、回転運動が加速されていることを示し、重力加速度が作用したことを裏付けるものである。
【００６３】
なお、実験結果のバラツキは、回転体１０１の回転そのものの不均一に起因するものと思われることから、回転駆動が間欠的に伝達されて円滑な回転運動を実現すれば、前記バラツキを解消できるものと考えられる。なお、回転運動を円滑にするための間欠的な駆動力の伝達は、進退部材１０５の大きさや位置に応じて、大径部４の設置位置を調整することにより可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、以上のような回転力発生装置であることから、効率的な回転力を必要とするものであれば多種多様な用途が考えられる。発電用タービンの回転力発生に使用することもできればフライホイールとして使用することもできる。各種のファンの回転のためにも使用できるものである。
【符号の説明】
【００６５】
１，１０１，２０１  回転体
２，１０２，２０２  主軸
３  駆動源（モータ）
４，４ａ，４ｂ，１０４  拡径部
１１，１２，１３，１４  錘
３１  駆動輪
４１  拡径部の装着部
４２  拡径部の当接部
４３，４４，４５  錘
１０５，２０５  進退部材
１０６，１０７，２０６  強制手段（磁石）
１０８  係入部
１１０  回転体の周縁
１５０  進退部材の周縁側端部
１５１，１５２  係入凹部
１８１  球状体
１８２  圧縮バネ
２０９  板バネ
【図１】
2016200076.tif 000010
【図２】
2016200076.tif 000011
【図３】
2016200076.tif 000012
【図４】
2016200076.tif 000013
【図５】
2016200076.tif 000014
【図６】
2016200076.tif 000015
【図７】
2016200076.tif 000016
【図８】
2016200076.tif 000017
【図９】
2016200076.tif 000018