(57)【要約】【課題】  本発明は、光学走査ユニットの位置精度を維持しながら、画像ぶれの発生を抑制することができる画像形成装置を提供する。【解決手段】  左右側板52，53を接合する光学ステー54と、補強ステー60とを有し、補強ステー60は、光学ステー54よりも剛性が高く構成され、光学ステー54は、光学走査ユニット５と近接して配置され、更に、補強ステー60に対して所定の離間距離を有して近接して配置され、更に、光学走査ユニット５が画像形成装置１の本体に設置される複数の設置面のうちの少なくとも一つの補強設置面67の近傍に開口65を有し、光学走査ユニット５は、開口65を介して補強ステー60の補強設置面67に設置される。【選択図】      図１
2016066025.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
露光を行い、複数の設置面により画像形成装置の本体に設置される光学走査ユニットと、
互いに略平行に配置され、略垂直方向に立設された一対の側板と、
前記一対の側板を接合する第一の板状部材と、
前記一対の側板を接合する第二の板状部材と、
を有し、
前記第二の板状部材は、前記第一の板状部材よりも第一の座標方向の剛性が高く、且つ、前記第二の板状部材は、前記第一の板状部材よりも前記第一の座標方向と直交する第二の座標方向における面積が小さく構成され、
前記第一の板状部材は、前記光学走査ユニットと近接して配置され、
前記第一の板状部材は、前記第二の板状部材に対して所定の離間距離を有して近接して配置され、
前記第一の板状部材は、前記複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面に対応して開口を有し、
前記光学走査ユニットは、前記複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面を前記開口を介して前記第二の板状部材に設置されることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記光学走査ユニットは、前記第一の板状部材によって前記第一の座標方向の位置決めがなされることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記複数の設置面は、三箇所設けられ、
三箇所の設置面のなかで前記一対の側板に近い二箇所の設置面は、前記第一の板状部材に設置されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記第二の板状部材の板厚は、前記第一の板状部材の板厚よりも厚いことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記光学走査ユニットを前記画像形成装置の本体に固定する方向に押圧する弾性部材と、
前記弾性部材を前記第二の板状部材に係合する係合部と、
を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、露光を行なう光学走査ユニットが設置される画像形成装置に関する。
【０００２】
電子写真画像形成プロセスを用いて記録媒体に画像を形成する。そのような画像形成装置は、例えば、電子写真複写機、或いは、カラーＬＥＤ（Light Emitting Diode；発光ダイオード）プリンタ等の電子写真プリンタ、フアクシミリ装置、ワードプロセッサ等がある。
【０００３】
また、記録媒体は、画像形成装置によって画像が形成される。例えば、紙等のシート、ＯＨＰ（Over Head Projector）に使用される透明なシートからなるＯＨＴ（Over Head Transparency）シート等が含まれる。
【背景技術】
【０００４】
近年、画像形成装置は、小型化、低価格化の必要に迫られ、設計的なコストダウン努力が数多く積み重ねられてきた。画像形成装置本体の各部品を搭載する装置フレーム（筐体、枠体）としては簡単な板金を組み合わせた板金フレームが採用されている。板金フレームは、大型一体モールドフレームと比較して、材料費が安定し、精度を出し易く、型投資が少なく、部品が平板状であるため物流コストが安い等の利点がある。
【０００５】
板金フレームは、左右側板、レーザやＬＥＤを用いた光学走査ユニットを搭載する光学ステー、シート搬送系や画像形成プロセスユニットを搭載するメインステー、画像形成装置本体の底面部を補強する底板等の平板状の板金部品から構成されている。
【０００６】
光学ステー、メインステー、底板等は、各々をその両端部においてビス等の締結部材や溶接等の固定手段により左右側板と接合される。
【０００７】
板金フレームでは、フレームを構成する部品が平板状である。このため撓み方向や捩じれ方向に対する剛性が弱いという問題がある。フレームの剛性が弱いと、画像形成装置全体が歪む。これによりフレームに保持されている様々な部品の相互の位置関係が狂って、位置精度を維持できなくなる。
【０００８】
特に、光学走査ユニットと、感光ドラムとの間で位置精度が確保できない場合、画像歪みや色ずれ等の画像品質上の問題が生じる。
【０００９】
画像形成装置全体の歪みの一つに、水平面内での平行四辺形の変形がある。板金フレームにおいては、その変形を防止する機能が必要である。そのために、光学ステー、メインステー、底板等の平板状の板金では、水平面内で広い面積を持たせ、水平面内での平行四辺形の変形に強い構成とする場合が多い。
【００１０】
画像形成装置においては、該画像形成装置の外部から加えられる振動、或いは、光学走査ユニットの外部に設けられた駆動源からの振動が板金フレームを経由して該光学走査ユニットに伝播する場合がある。そして、この振動により、感光ドラムの表面上のレーザ光の走査位置にブレが発生してしまい、画像ぶれが発生するおそれがあった。
【００１１】
画像形成装置の外部から加えられる振動としては、例えば、画像形成装置を設置している机の上でシート束等を整えた際に机に衝撃を加えてしまい、その衝撃が画像形成装置の設置面から板金フレームに伝播する場合が想定される。
【００１２】
また、画像形成装置を線路沿いに立地するオフィスに設置した場合、電車が通過した際に、その振動が画像形成装置の設置面から板金フレームに伝播することが想定される。
【００１３】
外部から振動が伝播することによる画像ぶれの要因として、板金フレームの光学ステーの上下方向の剛性不足が挙げられる。水平面内で広い面積を持つ光学ステーを採用した場合、上下方向で振動し易く、外部の振動に対して共振し易い。これにより光学走査ユニットと、光学ステーとの接触部の振幅は大きくなる。
【００１４】
光学ステーの剛性不足を補うために板金の板厚を大きくすると、重量が増加すると共に、コストアップが発生し、小型化や低価格化に反する。また、剛性を向上するために上下方向の剛性の高い補強部材を光学ステーに締結した場合、光学ステーの振動の影響で補強部材も上下方向に振動する。
【００１５】
このような問題を解決するために特許文献１では、光学走査ユニットと、光学ステーとの間にゴム等の弾性体で構成される振動吸収部材（吸振材）を挟む。これにより振動を低減させる。吸振材に変性暦青質（アスファルト）合成樹脂を混合しているためゴム材の場合の熱変形や加工の困難さを解決している。
【００１６】
また、特許文献２では、光学ステーに対して、光学走査ユニットを挟んで上下方向に対向する補強プレートを設ける。これにより光学ステー周りの剛性を確保している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特開２００３−１４９５７４号公報
【特許文献２】特開２００７−１４８１４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかしながら、特許文献１のように、光学走査ユニットと、光学ステーとの間に吸振材を挟む構成では、吸振材のない板金フレームに光学走査ユニットを設置する構成に比べて、光学走査ユニットと感光ドラムとの間の距離精度を確保難い。
【００１９】
板金フレームのみであれば、光学ステーとメインステーとを左右側板にビス等で締結する際に治具を用いて各部品を固定する。これにより光学走査ユニットと感光ドラムとの相対的な距離を高精度に位置決めすることができる。一方、吸振材を挟む構成では、吸振材自体の形状の公差や取付精度が加わってしまうため光学走査ユニットと感光ドラムとの間の距離精度を確保難い。
【００２０】
一方、特許文献２のように、光学走査ユニットを挟んで上下方向に対向する補強プレートを設ける構成では、光学走査ユニットを交換する際に、補強プレートを外す必要がある。その際に、光学走査ユニットと感光ドラムとの間の距離精度に影響を及ぼしてしまう。
【００２１】
また、光学ステー自体の剛性は変わらないため該光学ステーに外部から振動が伝播してきた際に、光学ステー、補強プレート、光学走査ユニットの接触部の振幅は大きいままであり、画像ぶれが発生するおそれがある。
【００２２】
本発明は前記課題を解決するものであり、その目的とするところは、光学走査ユニットの位置精度を維持しながら、画像ぶれの発生を抑制することができる画像形成装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
前記目的を達成するための本発明に係る画像形成装置の代表的な構成は、露光を行い、複数の設置面により画像形成装置の本体に設置される光学走査ユニットと、互いに略平行に配置され、略垂直方向に立設された一対の側板と、前記一対の側板を接合する第一の板状部材と、前記一対の側板を接合する第二の板状部材と、を有し、前記第二の板状部材は、前記第一の板状部材よりも第一の座標方向の剛性が高く、且つ、前記第二の板状部材は、前記第一の板状部材よりも前記第一の座標方向と直交する第二の座標方向における面積が小さく構成され、前記第一の板状部材は、前記光学走査ユニットと近接して配置され、前記第一の板状部材は、前記第二の板状部材に対して所定の離間距離を有して近接して配置され、前記第一の板状部材は、前記複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面の近傍に開口を有し、前記光学走査ユニットは、前記複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面を前記開口を介して前記第二の板状部材に設置されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
上記構成によれば、光学走査ユニットの位置精度を維持しながら、画像ぶれの発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係る画像形成装置の構成を示す断面説明図である。
【図２】光学走査ユニットと、第一、第二の板状部材との構成を示す斜視図である。
【図３】光学走査ユニットと、第一、第二の板状部材との構成を示す断面説明図である。
【図４】光学走査ユニットと、第一、第二の板状部材との構成を示す部分断面図である。
【図５】左右側板と第一、第二の板状部材との接合構成を示す斜視図である。
【図６】第一の板状部材の構成を示す斜視説明図である。
【図７】光学走査ユニットの構成を示す斜視図である。
【図８】第二の板状部材の構成を示す斜視説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
図により本発明に係る画像形成装置の一実施形態を具体的に説明する。尚、以下の実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、それらの相対配置等は、本発明が適用される画像形成装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものであり、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００２７】
＜画像形成装置＞
先ず、図１を用いて本発明に係る画像形成装置１の構成について説明する。図１に示す画像形成装置１は、電子写真画像形成プロセスを用いた四色のフルカラーレーザプリンタの一例である。
【００２８】
画像形成装置１はシート等の記録媒体Ｓにカラー画像を形成する。画像形成装置１は、画像形成プロセス手段が一体的に設けられたプロセスカートリッジ方式である。図１に示すイエローＹ、マゼンタＭ、シアンＣ、ブラックＫの各プロセスカートリッジＰＹ，ＰＭ，ＰＣ，ＰＫが画像形成装置１本体（画像形成装置の本体）に対して着脱可能に装着される。
【００２９】
尚、以下では説明の都合上、各プロセスカートリッジＰＹ，ＰＭ，ＰＣ，ＰＫを代表して単にプロセスカートリッジＰと説明する場合もある。他の画像形成プロセス手段についても同様である。
【００３０】
図１に示す画像形成装置１本体に関して、開閉ドア３を設けた側（図１の右側）を正面（前面）、正面と反対側の面を背面（後面）とする。また、画像形成装置１を正面から見て右側を駆動側、左側を非駆動側という。
【００３１】
画像形成装置１本体には、イエローＹのプロセスカートリッジＰＹ、マゼンタＭのプロセスカートリッジＰＭ、シアンＣのプロセスカートリッジＰＣ、ブラックＫのプロセスカートリッジＰＫの四つのプロセスカートリッジＰが水平方向に配置されている。
【００３２】
各プロセスカートリッジＰは、それぞれ同様の電子写真プロセス手段を有しており、現像剤（トナー）の色が各々異なる。各プロセスカートリッジＰには、画像形成装置１本体に設けられた図示しない駆動部から回転駆動力が伝達される。
【００３３】
また、各プロセスカートリッジＰには画像形成装置１本体に設けられた図示しないバイアス電源から各種のバイアス電圧（帯電バイアス電圧、現像バイアス電圧、転写バイアス電圧等）が供給される。
【００３４】
像担持体となる各感光ドラム40Ｙ，40Ｍ，40Ｃ，40Ｋの外周には、帯電手段となる帯電ローラ42Ｙ，42Ｍ，42Ｃ，42Ｋが設けられている。更に、現像手段となる現像装置41Ｙ，41Ｍ，41Ｃ，41Ｋが設けられている。更に、中間転写ベルト12を介して各感光ドラム40に対向する位置には、一次転写手段となる転写ローラ43Ｙ，43Ｍ，43Ｃ，43Ｋが設けられている。更に、クリーニング手段となるクリーニング装置44Ｙ，44Ｍ，44Ｃ，44Ｋが設けられている。
【００３５】
図示しない帯電バイアス電源から帯電ローラ42に帯電バイアス電圧が印加されることにより感光ドラム40の表面が一様に帯電される。
【００３６】
各プロセスカートリッジＰの図１の上方には、露光手段としての光学走査ユニット５が設けられている。光学走査ユニット５は、画像情報に対応してレーザ光２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋを出力する。各レーザ光２は、各プロセスカートリッジＰに設けられた露光窓部を通過して各感光ドラム40の表面を走査露光する。
【００３７】
各帯電ローラ42により一様に帯電された感光ドラム40の表面に光学走査ユニット５から画像情報に応じたレーザ光２Ｙ，２Ｍ，２Ｃ，２Ｋがそれぞれ照射されて露光される。これにより感光ドラム40の表面に静電潜像が形成される。
【００３８】
イエローＹのプロセスカートリッジＰＹは、現像装置41Ｙ内にイエローＹのトナーを収容している。図示しない現像バイアス電源から現像剤担持体となる現像ローラ45Ｙに現像バイアス電圧が印加されることにより感光ドラム40Ｙの表面に形成された静電潜像にイエロー色のトナー像を形成する。
【００３９】
マゼンタＭのプロセスカートリッジＰＭは、現像装置41Ｍ内にマゼンタＭのトナーを収容している。図示しない現像バイアス電源から現像剤担持体となる現像ローラ45Ｍに現像バイアス電圧が印加されることにより感光ドラム40Ｍの表面に形成された静電潜像にマゼンタ色のトナー像を形成する。
【００４０】
シアンＣのプロセスカートリッジＰＣは、現像装置41Ｃ内にシアンＣのトナーを収容している。図示しない現像バイアス電源から現像剤担持体となる現像ローラ45Ｃに現像バイアス電圧が印加されることにより感光ドラム40Ｃの表面にシアン色のトナー像を形成する。
【００４１】
ブラックＫのプロセスカートリッジＰＫは、現像装置41Ｋ内にブラックＫのトナーを収容している。図示しない現像バイアス電源から現像剤担持体となる現像ローラ45Ｋに現像バイアス電圧が印加されることにより感光ドラム40Ｋの表面にブラック色のトナー像を形成する。
【００４２】
各プロセスカートリッジＰの図１の下方には、転写部材としての中間転写ベルトユニット11が設けられている。中間転写ベルトユニット11は、テンションローラ13、駆動ローラ17、アシストローラ15を有している。テンションローラ13、駆動ローラ17及びアシストローラ15のそれぞれの外周面に可撓性を有する中間転写ベルト12が張架されている。
【００４３】
各プロセスカートリッジＰに設けられた感光ドラム40の表面は、中間転写ベルト12の外周面に接している。その接触部が一次転写部として構成される。
【００４４】
中間転写ベルト12を張架する駆動ローラ17には、該中間転写ベルト12を介して二次転写手段となる二次転写ローラ14が当接されている。中間転写ベルト12と二次転写ローラ14との接触部が二次転写部として構成される。
【００４５】
各感光ドラム40の表面に形成されたトナー像は、図示しない一次転写バイアス電源から一次転写手段となる一次転写ローラ43に一次転写バイアス電圧が印加されることで中間転写ベルト12の外周面上に重畳して一次転写される。
【００４６】
一方、中間転写ベルトユニット11の図１の下方には、シート等の記録媒体Ｓを収容する給送ユニット18が設けられている。給送ユニット18は、記録媒体Ｓを積載して収容した給送トレイ19、給送ローラ20、分離ローラ24等を有して構成される。
【００４７】
給送ユニット18から給送ローラ20により繰り出された記録媒体Ｓは分離ローラ24により一枚ずつに分離給送されてレジストローラ25に搬送される。レジストローラ25に搬送された記録媒体Ｓは駆動ローラ17により回転駆動される中間転写ベルト12の外周面上に形成されたトナー像と位置合わせを行なってレジストローラ25により二次転写ローラ14が対向する二次転写部に搬送される。
【００４８】
図示しない二次転写バイアス電源から二次転写手段となる二次転写ローラ14に二次転写バイアス電圧が印加されることで中間転写ベルト12の外周面上に一次転写されたトナー像が記録媒体Ｓの表面上に二次転写される。
【００４９】
画像形成装置１本体内の図１の左上方には、定着手段となる定着ユニット21と、排出ユニット22が設けられている。画像形成装置１本体の上面は排出トレイ23として構成されている。
【００５０】
二次転写部において、中間転写ベルト12からトナー像が二次転写された記録媒体Ｓは定着ユニット21に搬送され、トナー像が加熱及び加圧されて記録媒体Ｓの表面上に定着される。トナー像が定着された記録媒体Ｓは排出ユニット22により搬送されて排出トレイ23上に排出される。
【００５１】
＜板金フレームの構成＞
次に図５を用いて本実施形態の画像形成装置１本体の筐体を構成する板金フレーム50の構成について説明する。
【００５２】
図５に示す板金フレーム50は、互いに略平行に配置され、略垂直方向に立設された一対の側板となる左右側板52，53を有する。更に、該左右側板52，53の間に図５の上下方向に所定の間隔だけ離間して配置された第一の板状部材となる光学ステー54と、板状部材となるメインステー55とが設けられている。
【００５３】
光学ステー54は、図６に示すように、平面部54ａと、該平面部54ａから略９０°づつ逆方向に折り曲げられた折り曲げ部54ｂ，54ｃとにより断面Ｚ字形状で構成される。各平面部54ａ及び折り曲げ部54ｂ，54ｃから更に略９０°づつ図５に示す左右側板52，53に対向して折り曲げられた折り曲げ部54ｄ，54ｅ，54ｂ１，54ｂ２，54ｃ１，54ｃ２が設けられている。
【００５４】
メインステー55は、図５に示すように、平面部55ａと、該平面部55ａから略９０°づつ左右側板52，53に対向して同方向に折り曲げられた折り曲げ部55ｂ，55ｃが設けられる。更に、該平面部55ａから略９０°づつ該折り曲げ部55ｂ，55ｃとは逆方向に折り曲げられた折り曲げ部55ｄ，55ｅ（折り曲げ部55ｅは図示しない）が設けられる。これによりメインステー55の縦横断面はそれぞれ断面コ字形状で構成される。
【００５５】
図５に示すように、光学ステー54の折り曲げ部54ｂ１，54ｂ２，54ｃ１，54ｃ２，54ｄ，54ｅと、メインステー55の折り曲げ部55ｂ，55ｃとを左右側板52，53に当接して図示しない締結手段により締結する。これにより光学ステー54と、メインステー55とにより左右側板52，53を接合する。
【００５６】
また、光学ステー54及びメインステー55に対して略平行に配置される第二の板状部材となる補強ステー60が図４に示すように、画像形成装置１本体の背面側（図４の左側）で光学ステー54の下側近傍に設けられている。補強ステー60は、図８に示すように、平面部60ａと、該平面部60ａから略９０°折り曲げられた折り曲げ部60ｂとにより断面Ｌ字形状で構成される。
【００５７】
更に、折り曲げ部60ｂから図５に示す左右側板52，53に対向して略９０°平面部60ａ側に折り曲げられた折り曲げ部60ｂ１，60ｂ２が設けられている。補強ステー60の折り曲げ部60ｂ１，60ｂ２を図５に示す左右側板52，53に当接して図示しない締結手段により締結する。これにより補強ステー60により左右側板52，53を接合する。
【００５８】
光学ステー54と補強ステー60とは、画像形成装置１本体に設置される図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた複数の設置面となる座面72ａ〜72ｃを支持する。図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ，72ｂは図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられる設置面63ａ，63ｂ上にそれぞれ設置される。
【００５９】
図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ｃは図８に示す補強ステー60の平面部60ａに上に凸形状で設けられた絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67上に設置される。
【００６０】
図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられる設置面63ａ，63ｂと、図８に示す補強ステー60の平面部60ａに設けられた絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67とは以下の通りである。光学走査ユニット５の座面72ａ〜72ｃを設置する三箇所（複数）の設置面として構成される。
【００６１】
本実施形態では、光学走査ユニット５の座面72ａ〜72ｃを設置する複数の設置面として図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられる設置面63ａ，63ｂが設けられる。更に、図８に示す補強ステー60の平面部60ａに設けられる補強設置面67とが三箇所設けられている。
【００６２】
光学走査ユニット５の座面72ａ〜72ｃを設置する三箇所の設置面（設置面63ａ，63ｂと補強設置面67）のなかで図５に示す左右側板52，53に近い図６に示す二箇所の設置面63ａ，63ｂは光学ステー54の平面部54ａに設置されている。
【００６３】
図５に示すメインステー55の平面部55ａは、図１に示すように、中間転写ベルトユニット11や図示しない手差し給送ユニット等を支持している。
【００６４】
図５及び図６に示す光学ステー54の平面部54ａから折り曲げた図５に示す左右側板52，53に対面する折り曲げ部54ｂ１，54ｂ２，54ｃ１，54ｃ２，54ｄ，54ｅは図５に示す左右側板52，53に対して図示しない締結手段により締結される。
【００６５】
また、図５に示すメインステー55の平面部55ａから折り曲げた図５に示す左右側板52，53に対面する折り曲げ部55ｂ，55ｃも図５に示す左右側板52，53に対して図示しない締結手段により締結される。
【００６６】
また、図８に示す補強ステー60の平面部60ａから折り曲げた図５に示す左右側板52，53に対面する折り曲げ部60ｂ１，60ｂ２も図５に示す左右側板52，53に対して図示しない締結手段により締結される。
【００６７】
このとき、光学ステー54と、メインステー55と、補強ステー60とは、図示しない治具等を用いて左右側板52，53に対して高精度に位置決めされて締結される。
【００６８】
本実施形態では、図１に示すように、各プロセスカートリッジＰが水平方向（図１の左右方向）に同一平面上に配置されている。このため光学ステー54と、メインステー55とは略水平方向で平行に配置されている。
【００６９】
尚、他の画像形成装置１の構成として、各プロセスカートリッジＰが鉛直方向（図１の上下方向）に同一平面上に配置されている場合は、光学ステー54と、メインステー55とは略鉛直方向で平行に配置されても良い。
【００７０】
＜光学走査ユニットの支持構造＞
次に図２、図３、図６〜図８を用いて光学走査ユニット５の支持構造について説明する。図７は光学走査ユニット５を下から見た斜視図である。図７に示すように、光学走査ユニット５の下面５ａには、該下面５ａから突出する一対の位置決めボス71が設けられている。
【００７１】
更に、光学走査ユニット５の一辺の両端部から下面５ａと同一平面方向に突出して設けられた座面72ａ，72ｂが設けられている。更に、該座面72ａ，72ｂが設けられた辺とは反対側の辺の中央から下面５ａと同一平面方向に突出して設けられた座面72ｃとが光学走査ユニット５の下面５ａの三箇所に設けられている。
【００７２】
一方、図６に示すように、光学ステー54の平面部54ａには、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに突出して設けられた一対の位置決めボス71に対応して一対の位置決め穴62が設けられている。更に、光学ステー54の平面部54ａには、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ，72ｂが設置される設置面63ａ，63ｂが設けられている。
【００７３】
また、光学ステー54の平面部54ａには、光学走査ユニット５が画像形成装置１本体に設置された際に、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ｃに対応する位置に開口65が設けられている。
【００７４】
一方、図８に示すように、補強ステー60の平面部60ａには、図７に示す光学走査ユニット５の座面72ｃが、図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられた開口65を貫通して設置される補強設置面67が設けられている。
【００７５】
即ち、本実施形態では、図４に示すように、光学ステー54は光学走査ユニット５と近接して配置される。光学走査ユニット５を設置する図５及び図６に示す複数の設置面として光学ステー54に設けられる設置面63ａ，63ｂと、補強ステー60に設けられる補強設置面67とが設けられる。
【００７６】
これらの複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面となる補強ステー60の平面部60ａに設けられる補強設置面67に対応して光学ステー54の平面部54ａに開口65が設けられている。
【００７７】
そして、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ｃは光学ステー54の平面部54ａに設けられた開口65を介して補強ステー60の平面部60ａに設けられる補強設置面67上に設置される。
【００７８】
補強ステー60の平面部60ａに突出して設けられる補強設置面67は、光学走査ユニット５を設置する図５に示す複数の設置面のうちの少なくとも一つの設置面として構成される。
【００７９】
図３に示すように、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに突出して設けられた一対の位置決めボス71が図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられた一対の位置決め穴62に嵌入して係合する。これにより光学走査ユニット５は、光学ステー54及び図５に示す左右側板52，53を介して画像形成装置１本体に対して前後方向及び左右方向の位置決めがなされる。即ち、光学走査ユニット５は、光学ステー54によって図３の矢印Ｇ方向で示す第一の座標方向（図３の上下方向）の位置決めがなされる。
【００８０】
また、光学走査ユニット５は、図７に示す下面５ａに設けられた座面72ａ，72ｂが図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられた設置面63ａ，63ｂ上に設置される。更に、座面72ｃが図５に示す補強ステー60の平面部60ａに突出して設けられた補強設置面67上に設置される。これにより図１に示す画像形成装置１本体の上下方向（第一の座標方向）の位置決めがなされる。
【００８１】
図３の矢印Ｇ方向で示す第一の座標方向において光学走査ユニット５と補強ステー60との間に配置される光学ステー54の平面部54ａには補強ステー60の平面部60ａに突出して設けられた補強設置面67が貫通し得る開口65が設けられている。
【００８２】
このため光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ｃは、光学ステー54の平面部54ａに設けられた開口65から露出した補強ステー60の平面部60ａに設けられた補強設置面67上に直接設置される。
【００８３】
一方、図８に示す補強ステー60には、平面部60ａの一部を切り欠いて該平面部60ａから立設させた一対の係合部68が設けられている。図６に示すように、光学ステー54の平面部54ａには、補強ステー60の平面部60ａから起立された一対の係合部68が挿通し得る一対の開口66が設けられている。
【００８４】
図２に示すように、補強ステー60の平面部60ａから立設された一対の係合部68が光学ステー54の平面部54ａに設けられた開口66を貫通して露出する。その状態で、一対の係合部68の間に補強ステー60の平面部60ａに設けられた補強設置面67上に設置された光学走査ユニット５の座面72ｃが配置される。
【００８５】
一対の係合部68には、光学走査ユニット５の座面72ｃの上面に当接して該光学走査ユニット５を画像形成装置１本体に固定する方向に押圧する線バネ等の弾性部材74の両端部が係止される。補強ステー60の平面部60ａから起立された一対の係合部68は弾性部材74を該補強ステー60に係合する。
【００８６】
一方、図６に示す光学ステー54の折り曲げ部54ｃにも図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ，72ｂにそれぞれ対応する位置に図２に示す一対の係合部68が二組設けられている。これらの係合部68にも光学走査ユニット５の座面72ａ，72ｂの上面に当接して該光学走査ユニット５を画像形成装置１本体に固定する方向に押圧する線バネ等の弾性部材74の両端部が係止される。
【００８７】
光学走査ユニット５の座面72ａ，72ｂは、図６に示す光学ステー54の折り曲げ部54ｃの一部を切り欠いて設けられた切り欠き部54ｃ３，54ｃ４内に挿通される。図２に示すように、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ〜72ｃにそれぞれ対応する位置に設けられた各弾性部材74により光学走査ユニット５の座面72ａ〜72ｃが図２の下方向に押圧される。
【００８８】
本実施形態では、図２に示すように、画像形成装置１本体に対する光学走査ユニット５の固定を線バネ等の弾性部材74を用いている。他に、ビスによる締結等の固定方法を用いても良い。また、本実施形態では、光学走査ユニット５の座面72ｃの上面に当接して押圧する弾性部材74を補強ステー60の平面部60ａから突設した係合部68に係合させている。
【００８９】
他に、弾性部材74を係合する係合部68を光学ステー54に設けても良い。尚、光学ステー54から補強ステー60へ伝播する振動を更に防止するためには、光学走査ユニット５の座面72ｃの上面に当接して押圧する弾性部材74を補強ステー60に係合させる方が望ましい。
【００９０】
＜補強ステーの配置構成＞
次に図４を用いて本実施形態の補強ステー60の配置構成について説明する。図４に示すように、補強ステー60は光学ステー54に対して、公差等を考慮して最悪でも接触しない最小限の離間距離Ｆを確保して配置されている。本実施形態では、最小限の離間距離Ｆは１ｍｍ程度である。即ち、光学ステー54は補強ステー60に対して最小限の離間距離Ｆを確保した所定の離間距離を有して近接して配置される。
【００９１】
また、本実施形態では、プロセスカートリッジＰはユーザによる交換の際に、感光ドラム40から中間転写ベルト12が離間される。このためプロセスカートリッジＰは、図４の矢印Ａ方向に移動される。このとき、補強ステー60は、図４に示すイエローＹのプロセスカートリッジＰＹに対して、公差等を考慮した最小限の離間距離Ｄを確保して配置されている。本実施形態では、最小限の離間距離Ｄは１．５ｍｍ程度である。
【００９２】
また、図４に示すように、本実施形態では、補強ステー60の平面部60ａには、光学走査ユニット５の方向（図４の上方向）に凸となるように絞り形状部60ａ１が設けられている。そして、該絞り形状部60ａ１の上面を補強設置面67としている。
【００９３】
補強ステー60の平面部60ａに設けられた絞り形状部60ａ１と、光学ステー54の平面部54ａに設けられた開口65の縁部54ａ１とが接触しない最小限の離間距離Ｅ以上になるように補強ステー60が配置されている。
【００９４】
他に、補強ステー60の補強設置面67は、平面部60ａに絞り形状部60ａ１を設けず該平面部60ａの平坦面で構成する。そして、光学走査ユニット５の座面72ｃを補強ステー60の方向（図４の下方向）に伸ばして、光学走査ユニット５を補強ステー60の平坦面からなる補強設置面67上に設置することも出来る。
【００９５】
本実施形態では、光学ステー54の図４の下側に補強ステー60を配置している。他に、補強ステー60を光学ステー54の図４の上側に配置することも考えられる。画像形成装置１を小型化する等の制約により一般に画像形成装置１本体の上面を構成する排出トレイ23と、光学ステー54との間には余裕スペースが少ない。このため光学ステー54を画像形成装置１本体の図４の下方向に移動しない限り補強ステー60を光学ステー54の図４の上側に配置することは困難である。
【００９６】
一方、図１に示すブラックＫのプロセスカートリッジＰＫの現像装置41Ｋ内に収容される現像剤の容量は以下の通りである。他の三つのイエローＹ、マゼンタＭ、シアンＣのそれぞれのプロセスカートリッジＰＹ，ＰＭ，ＰＣの現像装置41Ｙ，41Ｍ，41Ｃ内に収容される現像剤の容量と比較して大容量の場合が多い。このため光学ステー54を図４に示す位置よりも図４の下方向に移動移動することが困難となる場合が多い。
【００９７】
＜補強ステーの作用＞
次に図４〜図８を用いて本実施形態の補強ステー60の作用について説明する。図６に示すように、本実施形態の光学ステー54は、一枚の板金を用いて平面部54ａから断面Ｚ字形状に折曲された折り曲げ部54ｂ，54ｃと、該平面部54ａから断面コ字形状に折曲された折り曲げ部54ｄ，54ｅが設けられる。これにより図５に示す板金フレーム50全体の水平面内での平行四辺形の変形を防止することができる。
【００９８】
一方、図６に示すように、平面部54ａは水平面内で広い面積を有して構成される。このため図６の矢印Ｇ方向（第一の座標方向）の剛性が低い。そのため外部から画像形成装置１に振動が伝播してきた際に光学ステー54は図６の矢印Ｇ方向において振幅が大きくなる場合がある。
【００９９】
一方、補強ステー60は、図４及び図８に示すように、平面部60ａから断面Ｌ字形状に折曲された折り曲げ部60ｂが設けられる。更に、図４に示すように、補強ステー60の板厚ｔ２が光学ステー54の板厚ｔ１よりも厚い。このため補強ステー60は光学ステー54よりも図４の矢印Ｇ方向（第一の座標方向）の剛性が高い。
【０１００】
そのため外部から画像形成装置１に振動が伝播してきた際でも補強ステー60の絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67の図４の矢印Ｇ方向（画像形成装置１の上下方向）の振幅は比較的小さくなる。
【０１０１】
本実施形態では、図４に示す光学ステー54の板厚ｔ１が０．６ｍｍ〜１．０ｍｍ程度に設定され、補強ステー60の板厚ｔ２が１．２ｍｍ〜２．０ｍｍ程度に設定される。
【０１０２】
また、図８に示す補強ステー60の平面部60ａの面積は、図６に示す光学ステー54の平面部54ａの面積よりも小さい。本実施形態では、図８に示す補強ステー60の平面部60ａの面積は、６８００ｍｍ２であり、図６に示す光学ステー54の平面部54ａの面積は、７３５００ｍｍ２である。補強ステー60の平面部60ａと、光学ステー54の平面部54ａとは、図６及び図８の矢印Ｇ方向（第一の座標方向）と直交する図６及び図８の矢印Ｈ方向（第二の座標方向）に配置される。
【０１０３】
図４に示す光学ステー54と補強ステー60とが接触した場合、該光学ステー54の振動が補強ステー60に伝播する。これにより補強ステー60の絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67の振幅が大きくなることがある。
【０１０４】
本実施形態では、図４に示すように、補強ステー60と光学ステー54とは、最小限の離間距離Ｅ，Ｆを設けて接触しないように配置している。このため光学ステー54と補強ステー60とが接触することはなく、該光学ステー54の振動が補強ステー60に伝播することはない。
【０１０５】
また、図６に示す本実施形態の光学ステー54は、補強ステー60を配置しない比較例の光学ステー54に対して以下の通りである。補強ステー60の平面部60ａに設けられた絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67を光学走査ユニット５の座面72ｃに対向して露出させる開口65を設けているだけである。
【０１０６】
図６に示す光学ステー54は、平面部54ａから断面Ｚ字形状に折曲された折り曲げ部54ｂ，54ｃを有する。更に、該平面部54ａから断面コ字形状に折曲された折り曲げ部54ｄ，54ｅを有する。これにより図５に示す板金フレーム50全体の水平面内での平行四辺形の変形を防止することができる。
【０１０７】
特に、光学ステー54は平面部54ａから断面Ｚ字形状に折曲された折り曲げ部54ｂ，54ｃと、該平面部54ａから断面コ字形状に折曲された折り曲げ部54ｄ，54ｅとが設けられたことにより該平面部54ａの水平面内での平行四辺形の変形に強い。この光学ステー54が取り付けられる画像形成装置１本体の左右側板52，53は水平面内での平行四辺形の変形に強い。
【０１０８】
一方、光学走査ユニット５の座面72ｃは、画像形成装置１本体の左右側板52，53に接合された補強ステー60の平面部60ａに形成された絞り形状部60ａ１の天面からなる補強設置面67上に設置される。
【０１０９】
これにより光学走査ユニット５は、画像形成装置１本体に対して前後方向と左右方向との位置決めがなされる。このため画像形成装置１本体の左右側板52，53に接合されたメインステー55に接合される図示しない装置フレームを介して取り付けられる感光ドラム40と、光学走査ユニット５との相対的な位置精度を保つことができる。
【０１１０】
本実施形態の補強ステー60により光学走査ユニット５と、感光ドラム40との間の位置精度を損なうことがない。更に、画像形成装置１を大型化することがない。更に、比較的安価な構成とすることが出来る。更に、外部から画像形成装置１に振動が伝播してきた際の画像ぶれの発生を抑制することができる。
【０１１１】
また、図７に示す光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ〜72ｃのうち図６に示す光学ステー54の平面部54ａに設けられた設置面63ａ，63ｂ上に設置される座面72ａ，72ｂは以下の通りである。図５に示す左右側板52，53に近い位置に設置される。
【０１１２】
光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ａ，72ｂは、光学ステー54が左右側板52，53に接合される固定端近くに配置される。このため光学ステー54の振動を光学走査ユニット５が受け難い。
【０１１３】
一方、図４に示す補強ステー60の平面部60ａに設けられた絞り形状部60ａ１の天面により構成された補強設置面67上に設置される光学走査ユニット５の下面５ａに設けられた座面72ｃは以下の通りである。図５に示すように、左右側板52，53間の中央付近に配置される。補強ステー60の強度が大きいため補強ステー60は振動し難い。
【０１１４】
光学走査ユニット５を設置する少なくとも一箇所の設置面となる補強設置面67は、図８の矢印Ｇ方向で示す画像形成装置１本体の上下方向に剛性の高い補強ステー60に設置される。これにより外部から画像形成装置１に振動が伝播してきた場合でも光学走査ユニット５の設置面の振幅は小さくなる。このため画像形成装置１の画像形成による画像ぶれの発生を抑制することができる。
【０１１５】
また、図４に示すように、補強ステー60は、光学ステー54と一定の距離を離している。これにより図６の矢印Ｇ方向で示す画像形成装置１本体の上下方向の剛性が低い光学ステー54の振動が補強ステー60に直接伝わることがない。このため画像形成装置１の画像形成による画像ぶれの発生を抑制することができる。
【０１１６】
また、補強ステー60は、図５に示す左右側板52，53にビス等で締結される際に、治具により光学ステー54及びメインステー55と一緒に固定することできる。そのため光学走査ユニット５と感光ドラム40との相対的な距離を高精度に位置決めすることができる。
【０１１７】
また、光学ステー54は、補強ステー60を設けない比較例の光学ステー54に対して、補強設置面67が露出する開口65を設けただけである。このため図５に示す板金フレーム50全体の水平面内での平行四辺形の変形を防止することができ、光学走査ユニット５と感光ドラム40との相対的な位置精度を保つことができる。
【０１１８】
これにより光学走査ユニット５と感光ドラム40との間の位置精度を損なうことがない。更に、画像形成装置１を大型化することがない。更に、比較的安価な構成に出来る。更に、外部から画像形成装置１に振動が伝播してきた際の該画像形成装置１の画像形成による画像ぶれの発生を抑制することができる。
【符号の説明】
【０１１９】
１    …画像形成装置
５    …光学走査ユニット
52，53 …左右側板（一対の側板）
54    …光学ステー（第一の板状部材）
60    …補強ステー（第二の板状部材）
65    …開口
67    …補強設置面
【図１】
2016066025.tif 000003
【図２】
2016066025.tif 000004
【図３】
2016066025.tif 000005
【図４】
2016066025.tif 000006
【図５】
2016066025.tif 000007
【図６】
2016066025.tif 000008
【図７】
2016066025.tif 000009
【図８】
2016066025.tif 000010