(57)【要約】【課題】筋肉量の減少をはじめとした悪影響を伴わず、減量効果を有する高嗜好性のペットフードを提供すること。【解決手段】本発明のペットフードは、乾物あたり、脂質を５〜１０質量％、タンパク質を２０〜４０質量％及び食物繊維を５〜３０質量％含有し、水分含量が２５〜５５質量％である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
乾物あたり、脂質を５〜１０質量％、タンパク質を２０〜４０質量％及び食物繊維を５〜３０質量％含有し、水分含量が２５〜５５質量％であるペットフード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ペット（愛玩動物）として飼育される犬、猫等のペットフードに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年ペットの肥満が問題になっている。肥満は、消費エネルギーよりも摂取エネルギーの方が過剰となり、脂肪組織が通常以上に蓄積した身体状況のことである。肥満になると、体脂肪が多く蓄積することによって糖尿病、高血圧症、高脂血症、動脈硬化等の各種疾患を引き起こすおそれがある。従って、ペットの健康維持のためには、体脂肪量を適切にコントロールして肥満を予防又は解消することが重要である。また、ペットの健康維持のためには、ペットの筋肉量の減少を防ぐことも重要である。特に高齢のペットは、多くの場合筋肉が減少して足腰が弱くなり、時には寝たきりになってしまう。ペットが寝たきりになると、ペットのみならず、そのペットの飼育者の生活にも悪影響を及ぼすおそれがある。
【０００３】
特許文献１には、高タンパク、高脂肪、低炭水化物のペットフードに、セルロース等の非発酵性繊維を配合することが、ペットの体重を管理する上で有効である旨記載されている。特許文献１記載のペットフードは、タンパク質を約２５〜７０質量％、脂肪を約１０〜７０質量％及び繊維を約０．７５〜２０質量％の範囲で含有し、また特許文献１の〔００２８〕の表１によれば、水分含量が約１６〜３４質量％の範囲で調整されている。
また特許文献２には、過体重と関連する障害および疾患を治療するためのペットフードとして、乾物重量で、粗タンパク質を２６〜３５質量％、粗脂肪を７．５〜８．５質量％、総食物繊維を２０〜３０質量％及び粗繊維を１０〜２０質量％の範囲で含有するものが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２００６−５２６４１７号公報
【特許文献２】特表２０１１−５２８５５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ペットの健康維持のためには、ペットの体重又は体脂肪量を適正にコントロールすることと、ペットの筋肉量又は除脂肪量を適正にコントロールすることとを両立させる必要がある。ペットフードにはこれらの両立が要望されるが、嗜好性が低くては、せっかくこれらが両立していても意味が無い。嗜好性が高く、且つ筋肉量を減少させることなく体重又は体脂肪を減少させ得るペットフードは未だ提供されていない。
【０００６】
本発明の課題は、筋肉量の減少をはじめとした悪影響を伴わず、減量効果を有する高嗜好性のペットフードに関する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、乾物あたり、脂質を５〜１０質量％、タンパク質を２０〜４０質量％及び食物繊維を５〜３０質量％含有し、水分含量が２５〜５５質量％であるペットフードである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、筋肉量の減少をはじめとした悪影響を伴わず、減量効果を有する高嗜好性のペットフードが提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、実施例１のペットフードの給餌対象の犬の写真であり、左側の上下２枚の写真は、何れも給餌開始時点での写真、右側の上下２枚の写真は、何れも給餌開始から８週間経時点での写真である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明のペットフードは脂質を含有する。脂質としては、食用の油脂を特に制限なく用いることができ、動物性油脂及び植物性油脂の何れか１種のみでも良く、両方を用いても良い。本発明で用いる脂質としては、例えば、牛脂、豚脂、馬脂、乳脂、魚油等の動物性油脂；コーン油、サラダ油、大豆油、ゴマ油、綿実油、ナタネ油、亜麻仁油、サフラワー油、オリーブ油、ヒマワリ油等の植物性油脂等が挙げられ、これらの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。これらの脂質の中でも特に魚油は、オメガ３脂肪酸を豊富に含むため、本発明で好ましく用いられる。
【００１１】
本発明のペットフードにおける脂質の含有量は、ペットフードの全質量に対して乾物あたり、５〜１０質量％であり、好ましくは５〜８質量％、さらに好ましくは５〜７質量％である。ペットフード中の脂質の含有量が５質量％未満では、嗜好性の低下を招くおそれがあり、該含有量が１０質量％を超えると、体脂肪量の低減効果が低下するおそれがある。本発明において、ペットフードにおける脂質の含有量とは、飼料分析基準第３章３．２に記載の酸分解ジエチルエーテル抽出法に従って測定された値（粗脂肪量）である。
【００１２】
また本発明のペットフードはタンパク質を含有する。タンパク質としては、牛肉、豚肉、鶏肉、羊肉、魚肉等の動物の肉に由来する動物性タンパク質でも良く、トウモロコシ、大豆、小麦、ポテト等の植物性タンパク質でも良く、両方のタンパク質を併用しても良い。本発明で用いるタンパク質（タンパク質の給源）としては、例えば、牛、豚、羊、うさぎ等の、畜肉及び獣肉並びにその副生成物及び加工品；鶏、七面鳥、うずら等の、鳥肉並びにその副生物及び加工品；魚、白身魚等の魚肉並びにその副生物及び加工品；ミートミール、ミートボーンミール、チキンミール、フィッシュミール等の前記給源のレンダリング等が挙げられ、これらの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。これらのタンパク質の中でも特に鶏は、高い嗜好性を有するため、本発明で好ましく用いられる。
【００１３】
本発明のペットフードにおけるタンパク質の含有量は、ペットフードの全質量に対して乾物あたり、２０〜４０質量％であり、好ましくは２５〜３５質量％、さらに好ましくは３０〜３５質量％である。ペットフード中のタンパク質の含有量が２０質量％未満では、筋肉量の減少防止効果に乏しく、該含有量が４０質量％を超えると、腎臓に負荷がかかるおそれがある。本発明において、ペットフードにおけるタンパク質の含有量とは、飼料分析基準（平成２０年４月１日・１９消安第１４７２９号農林水産省消費・安全局長通知）第３章２．１に記載のケルダール法に従って測定された値（粗タンパク量）である。
【００１４】
また本発明のペットフードは食物繊維を含有する。食物繊維は、食物中に含まれる、動物の消化酵素に対して難消化性の成分であり、水溶性繊維及び不溶性繊維に大別されるところ、本発明では両繊維の何れか１種のみを用いても良く、両方を用いても良い。水溶性繊維としては、例えば、ペクチン、グアーガム、アガロース、グルコマンナン、アルギン酸ナトリウム、カラギーナン、ポリデキストロース、難消化性デキストリン等が挙げられ、不溶性繊維としては、例えば、セルロース、ヘミセルロース、リグニン、寒天、キチン、キトサン等が挙げられ、これらの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。これらの食物繊維の中でも特に不溶性繊維、とりわけセルロースは、満腹感の維持のため、本発明で好ましく用いられる。
【００１５】
本発明のペットフードにおける食物繊維の含有量は、ペットフードの全質量に対して乾物あたり、５〜３０質量％であり、好ましくは１０〜３０質量％、さらに好ましくは１５〜２５質量％である。ペットフード中の食物繊維の含有量が５質量％未満では、満腹感の維持と減量効果が期待できないおそれがあり、該含有量が３０質量％を超えると、ペットフード用生地が形成できないおそれがある。本発明において、ペットフードにおける食物繊維の含有量とは、栄養表示基準に記載のプロスキー法（酵素−重量法）に従って測定された値（粗繊維量）である。
【００１６】
本発明のペットフードの原料としては、前記成分（脂質、タンパク質、食物繊維）の給源となるもの以外に、必要に応じこの種のペットフードに使用可能な原料を用いることができ、例えば、イモ類、トウモロコシ粉砕物、トウモロコシ粉等の炭水化物原料；栄養補強剤又は健康増進剤〔ビタミン類、ミネラル類、アミノ酸、アミラーゼ阻害剤、リパーゼ阻害剤、小麦グルテン加水分解物、コンドロイチン硫酸、ポリフェノール含有素材、乳酸菌、γ−アミノ酪酸（ＧＡＢＡ）、コエンザイムＱ１０、繊維成分〕、調味料（食塩、砂糖、グルタミン酸ソーダ等）、香辛料（バジル、グローブ、ローズマリー等）、香味料（魚エキス等）、増粘剤（ガム類等）、ゲル化剤等が挙げられ、これらの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００１７】
本発明のペットフードにおける水分含量は、ペットフードの全質量に対して、２５〜５５質量％であり、好ましくは３０〜５０質量％、さらに好ましくは４０〜５０質量％である。一般に、ペットフードは水分含量が少ない順に、ドライタイプ、セミモイストタイプ、モイストタイプ（ウエットタイプ）に大別されるところ、水分含量が２５〜５５質量％の範囲にある本発明のペットフードは、セミモイストタイプ又はモイストタイプに分類されるものである。ペットフードの水分含量が２５質量％未満では、高い嗜好性が維持できないおそれがあり、水分含量が５５質量％を超えると、ペットフード用生地が形成できないおそれがある。本発明において、ペットフードにおける水分の含有量とは、常圧加熱乾燥法に従って測定された値である。
【００１８】
本発明のペットフードは、任意の動物用の食品又は飼料であり得る。本発明のペットフードを与えられる動物としては、犬、猫、ウサギ、モルモット、九官鳥等、家庭で飼育可能な小型の動物（愛玩動物）；牛、馬、豚等の家畜動物；動物園等の動物飼育施設の動物等が挙げられる。本発明のペットフードは特に愛玩動物に好適である。
【００１９】
本発明のペットフードは、肥満又はそのおそれがある動物用の食餌として好適である。本発明のペットフードは、筋肉量を減少させることなく体脂肪量又は体重を減少させることが可能であり、また、過食しても体重が増加しにくいため、肥満を予防又は効果的に改善することができる。
【実施例】
【００２０】
本発明を具体的に説明するために実施例を挙げるが、本発明は実施例によって制限されるものではない。
【００２１】
〔実施例１〕
下記表１に示す原料を用いて、セミモイストタイプのドッグフードを製造した。より具体的には、ミキサーを用いて撹拌した原料を、圧延機を用いて圧延・整形し、スチーマーで蒸した後、裁断して、直径１０ｍｍ、長さ５ｍｍの円柱状の粒を造粒し、セミモイストタイプのドッグフードを製造した。こうして得られたセミモイストタイプのドッグフード１００ｇをレトルト包材で密封包装した後、１００〜１２０℃で３０〜４５分間、常法によるレトルト殺菌処理を行い、レトルトパウチ包装されたセミモイストタイプのドッグフードを製造した。
【００２２】
【表１】
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【００２３】
〔評価〕
実施例１のドッグフードについて、前記方法に従って乾物あたりの脂質、タンパク質及び食物繊維並びに水分含量をそれぞれ測定すると共に、下記方法により、体重及び筋肉量の変化を評価した。それらの結果を下記表２に示す。また、実施例１のドッグフードについて、下記方法により嗜好性を評価し、その結果を下記表３に示した。
【００２４】
＜体重変化及び筋肉量変化の評価方法＞
１１頭の犬に対し、８週間にわたって評価対象のドッグフードを給餌した。図１の左側の上下２枚の写真は、その１１頭のうちの１頭についての給餌開始時点での写真であるところ、同写真から明らかなように、この１頭の犬は肥満であり、また他の１０頭も、図１に示す犬と同程度の肥満であった。
試験期間中は毎日、ドッグフードを獣医師の指定した量給餌した。また試験期間中、水は欠かさず給与した。
体重変化は、次式によって算出した。体重変化（ｋｇ）＝給餌開始時点での個体の体重（ｋｇ）−評価時点（給餌開始から４週間経過時点又は８週間経過時点）での個体の体重（ｋｇ）
また、筋肉量変化は、血清中のクレアチニン濃度の変化から推定することが可能である。具体的には、給餌開始から４週間経過時点及び８週間経過時点それぞれにおいて、犬から採血した血液から血清を分離し、その血清中のクレアチニン濃度を酵素法にて測定した。クレアチニン濃度の値が大きいほど、筋肉量が多いことを示す。
【００２５】
＜嗜好性の評価方法＞
１１頭の犬それぞれに、実施例１及び下記表３に示す対照品の２種類のドッグフードをそれぞれ同量ずつ給餌し、一定時間経過後に摂取したドッグフードの質量を計測した。１１頭の犬それぞれについて、ドッグフードの総摂取質量を基準として、実施例１及び対照品のうちの一方の摂取量が占める割合が８０質量％を超える場合を、「該一方の嗜好性の方が高い」とし、該割合が６０質量％以上８０質量％以下の場合を、「該一方の嗜好性の方がやや高い」とし、該割合が４０質量％以上６０質量％未満の場合を、「実施例１と対照品とで嗜好性に差が無い」として、２種類のドッグフードの嗜好性を評価した。対照品として２種類の市販のドッグフード（「ドッグフードＡ」、「ドッグフードＢ」と呼ぶ）を用い、前記方法に従って、対照品の乾物あたりの脂質、タンパク質及び食物繊維並びに水分含量をそれぞれ測定した。
【００２６】
【表２】
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【００２７】
【表３】
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【００２８】
表２に示す結果から明らかなように、実施例１のドッグフードを摂取した場合、給餌開始時点での犬の平均体重１３．７ｋｇに対し、給餌開始から４週間経過時点では１３．２ｋｇ、給餌開始から８週間経過時点では１２．７ｋｇとなり、体重が有意に減少した。この実施例１のドッグフードによる減量効果は、図１の左側の上下２枚の写真（給餌開始時点での犬の写真）と、図１の右側の上下２枚の写真（給餌開始から８週間経時点での犬の写真）との対比からも明らかであり、給餌開始時点で肥満であった犬の体形が、８週間経過時点ではかなりスリムになっている。一方、筋肉量を示すクレアチニン濃度は、実施例１のドッグフードの給餌開始時点では平均値で０．７７ｍｇ／ｄＬであったのに対し、給餌開始から４週間経過時点では０．８１ｍｇ／ｄＬ、給餌開始から８週間経過時点では０．７９ｍｇ／ｄＬであり、各時点で有意差が認められなかった。以上のことから、実施例１のドッグフードは、筋肉量の減少を伴わず、減量効果を有することが明らかである。
【００２９】
表３に示す結果から明らかなように、実施例１のドッグフードは、市販のドッグフードである対照品Ａ及びＢよりも嗜好性が高かった。また、前記＜体重変化及び筋肉量変化の評価方法＞において、１）１１頭の犬全てにおいて試験前に食べていた他のドッグフードから実施例１のドッグフードへの変更が可能であったこと、及び２）１１頭の犬全てが８週間に亘って実施例１のドッグフードを継続摂取したことからも、実施例１のドッグフードの嗜好性の高さが明らかである。
【図１】
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