(57)【要約】【課題】運動視差により物体を立体的に視認できる鮮明な画像（立体像）を観察させることができる表示装置を提供すること。【解決手段】軸（中心軸Ｃ）に直交する方向に対して、投射された画像を表示する表示面２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａがそれぞれ直交し、かつ、それぞれの表示面２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａが互いに交差するように接続された複数のスクリーン２１〜２４と、複数のスクリーン２１〜２４のうち対応するスクリーンに、軸に対する表示面２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａの向きに応じた画像を投射する複数の投射部３１〜３４と、を備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸に直交する方向に対して、投射された画像を表示する表示面がそれぞれ直交し、かつ、それぞれの前記表示面が互いに交差するように接続された複数のスクリーンと、
前記複数のスクリーンのうち対応するスクリーンに、前記軸に対する前記表示面の向きに応じた画像を投射する複数の投射部と、を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項２】
請求項１に記載の表示装置において、
前記複数のスクリーンに投射された画像の観察側に所定の間隔を隔てて前記複数のスクリーンを覆うように配置され、入射される光を減光して透過させる減光部を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項３】
請求項２に記載の表示装置において、
前記複数のスクリーンは、それぞれの端部が互いに接続されて、前記軸を中心とする筒形状に構成され、
前記減光部は、前記軸を中心とする筒形状に構成されて、前記複数のスクリーンを覆うことを特徴とする表示装置。
【請求項４】
請求項２又は請求項３に記載の表示装置において、
当該表示装置は、複数の表示ユニットが組み合わされて構成され、
前記表示ユニットは、
前記複数のスクリーンのうち、少なくとも１つのスクリーンと、
前記複数の投射部のうち、前記少なくとも１つのスクリーンに画像を投射する少なくとも１つの投射部と、
前記少なくとも１つのスクリーン及び前記少なくとも１つの投射部を内部に収容する筐体と、を備え、
前記筐体は、
前記少なくとも１つのスクリーンに投射される画像の観察側に位置し、前記減光部の一部を構成する部分減光部と、
前記少なくとも１つの投射部による画像の投射方向に対する直交方向に沿って前記少なくとも１つのスクリーンを挟み、かつ、それぞれの延長面が前記少なくとも１つのスクリーンに対して画像の観察側とは反対側にて交差する第１壁面部及び第２壁面部と、を有することを特徴とする表示装置。
【請求項５】
請求項４に記載の表示装置において、
前記それぞれの延長面のなす角は、３６０度を３以上の自然数で除した角度であることを特徴とする表示装置。
【請求項６】
請求項４又は請求項５に記載の表示装置において、
前記筐体は、前記少なくとも１つのスクリーンに投射された画像の観察側とは反対側にて前記第１壁面部と前記第２壁面部とを接続する第３壁面部を有し、
前記第３壁面部は、前記少なくとも１つの投射部に画像情報及び電力の少なくともいずれかを供給するケーブルが配置される配置部を有することを特徴とする表示装置。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の表示装置において、
前記軸に直交し、かつ、前記複数のスクリーンのうち互いに接続された一対のスクリーンの接続部位を通る方向に沿って前記接続部位から画像の観察側に延出し、入射される光を遮蔽する遮光部を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項８】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の表示装置において、
前記軸に直交し、かつ、前記複数のスクリーンのうち互いに接続された一対のスクリーンの接続部位を通る方向に対して、当該接続部位から画像の観察側に所定寸法離れた位置にて交差して、前記一対のスクリーンのうち一方のスクリーンにおける前記接続部位にて当該一方のスクリーンに直交する第１仮想面と、他方のスクリーンにおける前記接続部位にて当該他方のスクリーンに直交する第２仮想面とを接続するように設けられ、前記一対のスクリーンに投射された画像のうち、一方の画像が観察される位置にて他方の画像が観察されることを抑制する観察抑制部を備えることを特徴とする表示装置。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載の表示装置において、
前記複数のスクリーンのうち、少なくともいずれかのスクリーンの前記表示面は、画像の観察側に突出した凸形状、及び、画像の観察側とは反対側に没入した凹形状のいずれかの形状に形成されていることを特徴とする表示装置。
【請求項１０】
請求項１から請求項９のいずれか１項に記載の表示装置において、
前記複数のスクリーンは、それぞれ透過型のスクリーンであり、
前記複数の投射部のそれぞれは、前記複数のスクリーンのうち対応するスクリーンに対して画像の観察側とは反対側から画像を投射することを特徴とする表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、円筒状の筐体を備え、当該筐体の周方向に移動する観察者の位置に応じた画像を表示して、運動視差により画像を立体的に視認させる表示装置が知られている（例えば、特許文献１参照）。
この特許文献１に記載の表示装置は、電子式プロジェクター、回転機構部、スクリーン、ミラー及び多角形ミラーを備える。この表示装置では、電子式プロジェクターは、それぞれ同じ物体を異なる位置から見た映像であるコマ映像がリング状に配列された投射画像を投射し、当該投射画像は、ミラーにより折り返される。この折り返された投射画像に含まれる各コマ映像は、スクリーンを囲む環状の多角形ミラーにそれぞれ入射される。この多角形ミラーは、複数のミラー群からなり、それぞれ入射されたコマ映像をスクリーンに向けて反射させる。
【０００３】
スクリーンは、回転機構部により上記筐体の中心軸を中心として回転され、多角形ミラーを構成する各ミラーから入射される各コマ映像を、当該ミラーと対向する位置に回転された際に反射させる。このようなスクリーンには、視野角を制限して隣のコマ映像が見えないようにする視野角制限フィルターが設けられており、観察者が、当該観察者の位置からスクリーンを観察する方向に応じたコマ映像だけを見ることができるように構成されている。このため、観察者が、表示装置の周方向に沿って移動して視点を変えつつ当該スクリーンを観察すると、それぞれの視点の位置に応じた異なるコマ映像を観察することができ、これにより、運動視差により画像に含まれる物体を立体的に視認できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３９５５５８２号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の表示装置では、１台又は複数のプロジェクターからの投射画像の一部であるコマ映像のそれぞれを多角形ミラーにて反射させてスクリーンに入射させている。このため、観察者により観察される画像は、プロジェクターの投射画像において僅かな領域でしかないことから、視認される画像の解像度が低くぼやけるという問題がある。
【０００６】
本発明は、運動視差により物体を立体的に視認できる鮮明な画像（立体像）を観察させることができる表示装置を提供することを目的の１つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様に係る表示装置は、軸に直交する方向に対して、投射された画像を表示する表示面がそれぞれ直交し、かつ、それぞれの前記表示面が互いに交差するように接続された複数のスクリーンと、前記複数のスクリーンのうち対応するスクリーンに、前記軸に対する前記表示面の向きに応じた画像を投射する複数の投射部と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
上記一態様によれば、上記軸に直交する方向に対してそれぞれ直交する表示面が互いに交差するように接続された複数のスクリーンに、対応する投射部が、当該表示面の向きに応じた画像を投射する。これによれば、上記軸上に位置する立体像を各表示面側から見た画像を、対応するスクリーンに各投射部が投射し、観察者が移動しつつ表示面に表示された画像を観察することで、観察者が観察する表示面毎に、表示される画像に含まれる上記立体像の向きが変わることから、当該立体像を立体的に観察できる。そして、各表示面に表示される画像は、それぞれ１つの投射部により投射された画像であるので、容易に解像度を高めることができる。従って、解像度が高く鮮明な立体像を観察者に観察させることができる。
【０００９】
また、上記一態様によれば、投射部がスクリーンに画像を投射して表示する構成であるので、表示面の寸法を大きくして、画像を容易に拡大できる。ここで、人間の左右の眼の輻輳幅は略６５ｍｍで一定であるため、表示画像が大きいほど輻輳や両眼視差が働きにくくなり、奥行感を把握しづらくなる。すなわち、例えば１００インチ以上の比較的大きな画像が表示される場合には、当該画像を観察するだけでも当該画像に奥行感があるように認識されやすい。このため、表示面に表示される画像が１００インチ以上となるように表示装置を構成することにより、より立体的な感覚を観察者に提供できる。
【００１０】
上記一態様では、前記複数のスクリーンに投射された画像の観察側に所定の間隔を隔てて前記複数のスクリーンを覆うように配置され、入射される光を減光して透過させる減光部を備えることが好ましい。
【００１１】
上記一態様によれば、観察者は、表示面に対して画像の観察側に位置する減光部を介して、当該表示面に表示された画像を観察することとなる。この減光部は、入射される光を減光させて透過させるので、当該減光部を介して表示面に到達する外光（環境光）を低減させることができる。このため、画像が表示されるスクリーンの存在を観察者に認識させづらくすることができる。これによれば、当該スクリーンの表示面にて表示される画像の奥行方向の位置を認識させるための手掛かりを低減させることができ、奥行の把握を困難にすることができる。このため、例えば、上記立体像の背景を黒等の暗い色とした画像を表示することで、当該背景から立体像が浮き上がっているような錯覚を観察者に付与できる。従って、表示される画像により、奥行感を観察者に簡易に付与できる。
【００１２】
上記一態様では、前記複数のスクリーンは、それぞれの端部が互いに接続されて、前記軸を中心とする筒形状に構成され、前記減光部は、前記軸を中心とする筒形状に構成されて、前記複数のスクリーンを覆うことが好ましい。
【００１３】
上記一態様によれば、複数のスクリーンは、上記軸を中心とする筒形状に構成されるので、上記立体像を囲む複数の位置から見た画像を各スクリーンの表示面にて表示できる。従って、当該立体像をより立体的に認識できる。
また、減光部は、同じく上記軸を中心とし、複数のスクリーンを覆う筒形状に構成されるので、各スクリーンの表示面に表示された画像は、全て減光部を介して観察されることとなる。これによれば、どの表示面に表示された画像を観察する場合でも、観察者は当該画像に奥行感を認識できる。
【００１４】
上記一態様では、当該表示装置は、複数の表示ユニットが組み合わされて構成され、前記表示ユニットは、前記複数のスクリーンのうち、少なくとも１つのスクリーンと、前記複数の投射部のうち、前記少なくとも１つのスクリーンに画像を投射する少なくとも１つの投射部と、前記少なくとも１つのスクリーン及び前記少なくとも１つの投射部を内部に収容する筐体と、を備え、前記筐体は、前記少なくとも１つのスクリーンに投射される画像の観察側に位置し、前記減光部の一部を構成する部分減光部と、前記少なくとも１つの投射部による画像の投射方向に対する直交方向に沿って前記少なくとも１つのスクリーンを挟み、かつ、それぞれの延長面が前記少なくとも１つのスクリーンに対して画像の観察側とは反対側にて交差する第１壁面部及び第２壁面部と、を有することが好ましい。
【００１５】
上記一態様によれば、１つの表示ユニットが有する第１壁面部と、他の表示ユニットが有する第２壁面部とが互いに対向するように、上記複数の表示ユニットを組み合わせることで、それぞれ投射部から画像が投射されて表示される表示面が互いに交差する上記表示装置を容易に組み立てることができる。この際、各表示ユニットには、上記減光部を構成する部分減光部が設けられているので、各表示ユニットを組み合わせた後に上記減光部を設ける手間を省略できる。従って、上記表示装置を一層容易に組み立てることができる。この他、各表示ユニットは、表示装置より小型であるので、表示装置の移動又は組立の際に、表示ユニットを容易に運搬できる。
【００１６】
上記一態様では、前記それぞれの延長面のなす角は、３６０度を３以上の自然数で除した角度であることが好ましい。
上記一態様によれば、上記複数の表示ユニットを組み合わせることで、当該複数の表示ユニットを環状に配置できるので、各表示ユニットのスクリーンを、上記軸を中心とする筒形状に容易に配置できる。従って、上記のように、立体像を囲む複数の位置から当該立体像を見た画像を各スクリーンの表示面にて表示でき、当該立体像をより立体的に認識できる。
【００１７】
上記一態様では、前記筐体は、前記少なくとも１つのスクリーンに投射された画像の観察側とは反対側にて前記第１壁面部と前記第２壁面部とを接続する第３壁面部を有し、前記第３壁面部は、前記少なくとも１つの投射部に画像情報及び電力の少なくともいずれかを供給するケーブルが配置される配置部を有することが好ましい。
ここで、複数の表示ユニットを環状に配置した場合、それぞれの表示ユニットが有する第３壁面部により囲まれる空間が形成される。この空間内に、各表示ユニットにより表示される画像の画像情報や電力を投射部に供給する機器を配置することが考えられる。この際、第３壁面部に上記配置部が設けられていることにより、当該機器と投射部とを容易に接続できる。従って、複数の表示ユニットを組み合わせる際の煩雑さを軽減できる。
【００１８】
上記一態様では、前記軸に直交し、かつ、前記複数のスクリーンのうち互いに接続された一対のスクリーンの接続部位を通る方向に沿って前記接続部位から画像の観察側に延出し、入射される光を遮蔽する遮光部を備えることが好ましい。
【００１９】
ここで、例えば、互いに接続された一対のスクリーンの間に観察者が位置する場合のように、上記立体像の向きが異なる２つの画像が繋がった一連の画像として観察者により観察されてしまうと、観察者が、当該立体像を立体的に視認しづらくなる。
これに対し、上記遮光部が設けられていることで、上記一対のスクリーンのそれぞれに表示された画像は、観察者により、それぞれ個別の画像として観察されることとなる。従って、立体像の立体感が損なわれることを抑制できる。
また、観察者が、上記一対のスクリーンのうち一方のスクリーンに表示された画像を観察しつつ、上記軸を中心とする周方向に沿って他方のスクリーン側に移動した場合、上記遮光部は、他方のスクリーンにて表示された画像を観察者に対して遮蔽することから、当該画像が遮光部に対して奥側に位置するように認識される。このため、上記立体像が含まれる画像を観察する観察者に、より奥行感を付与できる。
【００２０】
上記一態様では、前記軸に直交し、かつ、前記複数のスクリーンのうち互いに接続された一対のスクリーンの接続部位を通る方向に対して、当該接続部位から画像の観察側に所定寸法離れた位置にて交差して、前記一対のスクリーンのうち一方のスクリーンにおける前記接続部位にて当該一方のスクリーンに直交する第１仮想面と、他方のスクリーンにおける前記接続部位にて当該他方のスクリーンに直交する第２仮想面とを接続するように設けられ、前記一対のスクリーンに投射された画像のうち、一方の画像が観察される位置にて他方の画像が観察されることを抑制する観察抑制部を備えることが好ましい。
【００２１】
上記一態様によれば、上記観察抑制部により、隣り合う一対のスクリーンに投射された画像のうちの一方の画像が観察される位置にて、他方の画像が観察されることを抑制できる。このため、それぞれの画像が同時に観察されることが抑制されるので、上記のように、表示される画像に含まれる立体像の立体感が損なわれることを抑制できる。
なお、このような観察抑制部は、表示装置が上記減光部を備える場合には、当該減光部の一部として構成できる。また、表示装置が観察抑制部に加えて上記遮光部を備えている場合には、上記一対のスクリーンのうち、一方のスクリーンにて表示された画像の光が、他方のスクリーンにて表示された画像に入り込むことを抑制できる。従って、表示された画像にコントラストの低下が生じることを抑制できる。
【００２２】
上記一態様では、前記複数のスクリーンのうち、少なくともいずれかのスクリーンの前記表示面は、画像の観察側に突出した凸形状、及び、画像の観察側とは反対側に没入した凹形状のいずれかの形状に形成されていることが好ましい。
【００２３】
上記一態様によれば、表示面が凸形状又は凹形状に形成されていることにより、当該表示面に表示された画像が非平面であるように認識される。従って、当該画像を移動しつつ観察することで、運動視差によって、より立体的に画像を観察できる。このような効果は、画像が観察される側に突出した凸形状に表示面が形成されている場合に、より顕著となる。
【００２４】
上記一態様では、前記複数のスクリーンは、それぞれ透過型のスクリーンであり、前記複数の投射部のそれぞれは、前記複数のスクリーンのうち対応するスクリーンに対して画像の観察側とは反対側から画像を投射することが好ましい。
【００２５】
上記一態様によれば、投射部が、画像が観察される側とは反対側からスクリーンに画像を投射するので、投射部によるスクリーンへの画像の投射距離を容易に長くすることができる。従って、短焦点の投射光学装置（投射レンズ）を有する投射部を用いることなく、比較的大きな画像を容易に表示できる。
また、複数のスクリーンが、上記のように、上記軸を中心とする筒形状に構成されている場合には、当該各スクリーンによって囲まれた空間内に、それぞれの投射部の少なくとも一部を配置できる。これによれば、大きな画像を表示できるとともに、表示装置の大型化を抑制できる。
なお、表示装置が上記減光部を備える場合、当該減光部を介してスクリーンに入射された外光の一部は、当該スクリーンを透過して減じられ、他の一部が当該スクリーンにて反射される。このため、当該スクリーンにて反射されて観察者に届く外光をより減少させることができる。従って、スクリーンをより認識させづらくすることができる他、当該外光によって画像のコントラストが低下することを抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る表示装置の概略構成を示す模式図。
【図２】上記第１実施形態における表示装置の概略構成を示す模式図。
【図３】上記第１実施形態における表示装置の内部を模式的に示す断面図。
【図４】上記第１実施形態における立体像の一例と立体像の観察方向とを示す図。
【図５】上記第１実施形態における立体像を見た場合の画像の一例を示す図。
【図６】上記第１実施形態における立体像を見た場合の画像の一例を示す図。
【図７】上記第１実施形態における立体像を見た場合の画像の一例を示す図。
【図８】上記第１実施形態における立体像を見た場合の画像の一例を示す図。
【図９】上記第１実施形態における所定の観察方向に沿って表示装置を見た図。
【図１０】上記第１実施形態における所定の観察方向に沿って表示装置を見た図。
【図１１】上記第１実施形態における所定の観察方向に沿って表示装置を見た図。
【図１２】上記第１実施形態における所定の観察方向に沿って表示装置を見た図。
【図１３】上記第１実施形態における表示装置の変形である表示装置を示す模式図。
【図１４】上記第１実施形態における表示装置の変形である表示装置を示す模式図。
【図１５】本発明の第２実施形態に係る表示装置を示す模式図。
【図１６】上記第２実施形態における表示装置の変形である表示装置を示す模式図。
【図１７】本発明の第３実施形態に係る表示装置を示す模式図。
【図１８】上記第３実施形態における表示ユニットの内部を模式的に示す断面図。
【図１９】上記第３実施形態における表示ユニットを示す模式図。
【図２０】上記第３実施形態における表示ユニットの配置の一例を示す図。
【図２１】上記第３実施形態における表示ユニットの配置の一例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について、図面に基づいて説明する。
［表示装置の概略構成］
図１及び図２は、本実施形態に係る表示装置１の概略構成を示す模式図である。これらのうち、図１は、表示装置１の内部を透過して示す斜視図であり、図２は、表示装置１を示す平面図である。
本実施形態に係る表示装置１は、立体像を複数の視点から見た画像を、当該視点に応じた位置のスクリーンにて表示して、当該画像の観察者に立体像を把握させるものである。この表示装置１は、図１及び図２に示すように、表示部２と、投射装置３と、表示制御装置４と、外装筐体５と、を備える。
【００２８】
［表示部の構成］
表示部２は、それぞれ同じ寸法（高さ寸法及び幅寸法）を有するスクリーン２１〜２４を有し、これらスクリーン２１〜２４の幅方向の端部が互いに接続されて、本発明の軸に相当する所定の中心軸Ｃを中心とする筒形状（四角筒形状）に構成されている。これらスクリーン２１〜２４において、それぞれ投射された画像を表示する表示面２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａは、図２に示すように、表示装置１の中心軸Ｃにそれぞれ直交し、かつ、互いに直交する４つの方向Ｅ１〜Ｅ４にそれぞれ直交する。具体的に、表示面２１Ａは、方向Ｅ１に直交し、表示面２２Ａは、方向Ｅ１に直交する方向Ｅ２に直交し、表示面２３Ａは、方向Ｅ３に直交し、表示面２４Ａは、方向Ｅ４に直交する。
【００２９】
これらスクリーン２１〜２４は、それぞれ透過型のスクリーンであり、本実施形態では、１００インチ以上の大きさに形成されている。このようなスクリーン２１〜２４におけるそれぞれの背面側の面は、画像が投射される被投射面２１Ｂ，２２Ｂ，２３Ｂ，２４Ｂであり、投射された画像が透過して、当該画像が視認される表示面２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａは、これら被投射面２１Ｂ，２２Ｂ，２３Ｂ，２４Ｂとは反対側の面である。
なお、上記中心軸Ｃは、本実施形態では、鉛直方向に沿う軸である。
【００３０】
［投射装置の構成］
投射装置３は、本実施形態では４つの投射部３１〜３４を備え、これら投射部３１〜３４は、それぞれ、対応するスクリーン２１〜２４の被投射面２１Ｂ〜２４Ｂに画像（本実施形態では１００インチ以上の画像）を投射する。具体的に、図２に示すように、投射部３１は、被投射面２１Ｂに画像を投射し、投射部３２は、被投射面２２Ｂに画像を投射する。また、投射部３３は、被投射面２３Ｂに画像を投射し、投射部３４は、被投射面２４Ｂに画像を投射する。
【００３１】
図３は、表示装置１を示す断面図であり、表示部２に対する投射装置３の位置を示す図である。
これら投射部３１〜３４は、互いの画像の投射範囲内に位置しないように配置される。具体的に、図３に示すように、各投射部３１〜３４（投射部３１，３３は図３では省略）は、スクリーン２１〜２４に対して上記中心軸Ｃに沿う方向の一端側、すなわち、スクリーン２１〜２４に対する下側の位置に配置される。そして、各投射部３１〜３４は、受信される画像を、対応するスクリーン２１〜２４に投射する。
このような投射部３１〜３４は、図示を省略するが、それぞれ、光源と、当該光源から出射された光を変調して、表示制御装置４から受信される画像情報に応じた画像を形成する光変調装置と、当該画像を投射する投射光学装置（投射レンズ）と、を備える。
【００３２】
［表示制御装置の構成］
図４は、立体像ＳＴの一例と、当該立体像ＳＴの観察方向Ｆ１〜Ｆ４とを示す図であり、図５〜図８は、図４に示した各観察方向Ｆ１〜Ｆ４から立体像ＳＴを見た場合の画像Ｐ１〜Ｐ４の一例をそれぞれ示す図である。
表示制御装置４は、ケーブルＣＢを介して接続された投射部３１〜３４の動作を制御して、外部機器（図示省略）から受信される画像情報に応じた画像をそれぞれの投射部３１〜３４により投射させる。この際、表示制御装置４は、各投射部３１〜３４に、中心軸Ｃに対する表示面２１Ａ〜２４Ａの向き、すなわち、表示面２１Ａ〜２４Ａのそれぞれから中心軸Ｃに向かう方向に応じた画像を投射させる。
例えば、表示制御装置４は、図４における立体像ＳＴを観察方向Ｆ１から見た像ＳＴ１を含む画像Ｐ１（図５に示す画像Ｐ１）を、投射部３１に投射させ、当該立体像ＳＴを観察方向Ｆ２から見た像ＳＴ２を含む画像Ｐ２（図６に示す画像Ｐ２）を、投射部３２に投射させる。また、立体像ＳＴを観察方向Ｆ３から見た像ＳＴ３を含む画像Ｐ３（図７に示す画像Ｐ３）を、投射部３３に投射させ、当該立体像ＳＴを観察方向Ｆ４から見た像ＳＴ４を含む画像Ｐ４（図８に示す画像Ｐ４）を、投射部３４に投射させる。
【００３３】
なお、観察方向Ｆ１は、上記方向Ｅ１とは反対方向であり、観察方向Ｆ２は、上記方向Ｅ２とは反対方向である。また、観察方向Ｆ３は、上記方向Ｅ３とは反対方向であり、観察方向Ｆ４は、上記方向Ｅ４とは反対方向である。すなわち、観察方向Ｆ１〜Ｆ４は、それぞれ表示面２１Ａ〜２４Ａから中心軸Ｃに向かう方向に相当する。換言すると、観察方向Ｆ１〜Ｆ４は、それぞれ上記立体像ＳＴに向かう方向であり、かつ、当該立体像ＳＴを中心とする周方向に９０度毎に設定される方向である。また、各画像Ｐ１〜Ｐ４は、中心軸Ｃ上に上記立体像ＳＴが位置すると仮定した場合に、各表示面２１Ａ〜２４Ａ側から観察される立体像ＳＴの像ＳＴ１〜ＳＴ４が含まれる画像である。
【００３４】
このような表示制御装置４は、受信された画像に含まれる立体像の背景を暗い色とする。具体的に、表示制御装置４は、図５〜図８に示すように、立体像ＳＴの背景を黒とした上記画像Ｐ１〜Ｐ４を生成する。そして、表示制御装置４は、当該画像Ｐ１〜Ｐ４の画像情報を、対応する投射部３１〜３４に送信して、当該画像Ｐ１〜Ｐ４を表示させる。
また、表示制御装置４が、各投射部３１〜３４に表示させる画像は、当該画像内に立体像が収まる画像（画像内で立体像が完結する画像）である。このような立体像は、ＣＧ（Computer Graphics）により生成されたものでもよく、実際に存在する立体像であってもよい。後者の場合、投射装置３により投射される画像は、撮像装置による撮像画像に基づく画像である。
更に、表示制御装置４は、各投射部３１〜３４により、静止画だけでなく、動画を表示させてもよい。このような動画として、立体像の大きさが経時的に変化する動画や、当該立体像の位置が変化する動画を例示できる。
【００３５】
［外装筐体の構成］
外装筐体５は、図１及び図２に示すように、上記表示部２、投射装置３及び表示制御装置４を内部に収容する。このような外装筐体５は、外周部５１（図１及び図２）、天板部５２（図１）及び遮光部５３（図１及び図２）を有する。
【００３６】
［外周部の構成］
外周部５１は、図２に示すように、上記中心軸Ｃを中心とする略円筒状に形成されており、スクリーン２１〜２４の表示面２１Ａ〜２４Ａから、当該表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像を観察する側に所定間隔を隔てた位置に配置される。すなわち、外周部５１は、表示部２の外側にて各表示面２１Ａ〜２４Ａを覆う位置に設けられる。
【００３７】
外周部５１は、本発明の減光部に相当し、入射される光を減光して透過させる機能を有する。この外周部５１は、本実施形態では、所定の透過率（例えば３０％）を有するアクリル材により構成できる他、合成樹脂に透過シートを貼付した構成とすることができる。
このような外周部５１により、各スクリーン２１〜２４を透過して当該外周部５１の外側に出射される画像光（表示面２１Ａ〜２４Ａにて表示される画像を形成する画像光）の光量も低減されるが、当該外周部５１を透過してスクリーン２１〜２４に到達する外光（環境光）の光量も低減される。このような外周部５１により、表示される画像のコントラストが外光の影響によって低下されることが抑制される他、スクリーン２１〜２４の存在を、観察者に認識しづらくしている。
【００３８】
なお、上記のように、スクリーン２１〜２４は、透過型のスクリーンであるので、外周部５１を介してスクリーン２１〜２４に到達する外光の一部は、当該スクリーン２１〜２４を透過する。このため、スクリーン２１〜２４を照明する外光の光量を大きく低減できるので、上記コントラストの低下を抑制できる他、スクリーン２１〜２４を一層視認しづらくすることができる。
【００３９】
［天板部の構成］
天板部５２は、外周部５１における鉛直方向の上端を覆うように設けられる。この天板部５２は、光を透過しない材料により構成されており、当該天板部５２により、当該外周部５１の内部、ひいては、各スクリーン２１〜２４により囲まれる表示部２の内部に、外光が入射されることが防止される。
【００４０】
［遮光部の構成］
遮光部５３（５３１〜５３４）は、図２に示すように、各スクリーン２１〜２４の互いの接続部位ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ４）に応じた位置に、それぞれ設けられる。具体的に、遮光部５３１は、中心軸Ｃに直交する方向Ｇ１〜Ｇ４のうち、スクリーン２１の幅方向における端部、及び、スクリーン２２の幅方向における端部であるスクリーン２１，２２の接続部位ＣＳ１を通る方向Ｇ１に沿って、これらスクリーン２１，２２に対して画像の観察側（表示部２の外側）に所定寸法延出し、外周部５１の内面５１Ａと接続されている。すなわち、遮光部５３１は、接続部位ＣＳ１から方向Ｇ１に沿って延出して内面５１Ａと接続されている。同様に、遮光部５３２は、スクリーン２２，２３の接続部位ＣＳ２から、当該接続部位ＣＳ２を通る方向Ｇ２に沿って延出して、内面５１Ａと接続されている。また、遮光部５３３は、スクリーン２３，２４の接続部位ＣＳ３から、当該接続部位ＣＳ３を通る方向Ｇ３に沿って延出して、内面５１Ａと接続され、遮光部５３４は、スクリーン２４，２１の接続部位ＣＳ４から、当該接続部位ＣＳ４を通る方向Ｇ４に沿って延出して、内面５１Ａと接続されている。
【００４１】
これら遮光部５３１〜５３４は、入射される光を遮蔽する。具体的に、遮光部５３１〜５３４は、それぞれ、外周部５１の外側に位置する観察者が当該外周部５１の周方向に沿って移動する際に、当該観察者の移動方向側に位置する上記スクリーンに表示された画像を遮って、当該画像が観察者の眼に入りづらくする。この他、各遮光部５３１〜５３４は、互いに交差する一対の上記スクリーンに表示された各画像が観察者により観察される場合に、当該各画像を区切り、当該各画像を個別の画像として認識させる。
【００４２】
図９〜図１２は、図２に示した観察方向Ｈ１〜Ｈ４に沿って表示装置１を見た図である。なお、図９〜図１２においては、スクリーン２１，２２に上記画像Ｐ１，Ｐ２がそれぞれ表示されているものとする。
例えば、上記スクリーン２１〜２４にそれぞれ上記画像Ｐ１〜Ｐ４が表示されている場合に、図２に示す観察位置ＰＰ１から観察方向Ｈ１に沿って表示装置１を見た場合、図９に示すように、スクリーン２１に表示された画像Ｐ１における幅方向の両側に遮光部５３１，５３４が配置された光景が観察される。
この後、図２における反時計回りに観察者が移動して、図２に示す観察位置ＰＰ２から観察方向Ｈ２に沿って表示装置１を見た場合、図１０に示すように、上記画像Ｐ１と、当該画像Ｐ１に対して当該観察者の移動方向（観察位置ＰＰ１から観察位置ＰＰ２に向かう方向）側に位置し、かつ、スクリーン２２に表示された画像Ｐ２とが含まれる光景が観察される。この際、観察者は、遮光部５３１の奥側に画像Ｐ２を観察するので、当該遮光部５３１により奥行感が得られる。
なお、この場合の観察者は、表示面２１Ａに対して正対していないので、観察される画像Ｐ１は、幅方向に僅かに圧縮された画像として視認され、画像Ｐ２は、一部が遮光部５３１により遮られるとともに、幅方向に比較的大きく圧縮された画像として視認される。
【００４３】
図２における反時計回りに観察者が更に移動して、図２に示す観察位置ＰＰ３から観察方向Ｈ３に沿って表示装置１を見た場合、すなわち、接続部位ＣＳ１からの遮光部５３１の延出方向（Ｇ１方向）とは反対方向に沿って表示装置１を見た場合、図１１に示すように、当該観察者の移動方向側に位置する画像Ｐ２と、当該移動方向とは反対方向側に位置する画像Ｐ１とが、遮光部５３１により区分された光景が観察される。これにより、観察者は、画像Ｐ１，Ｐ２をそれぞれ個別の画像として認識するので、当該各画像Ｐ１，Ｐ２に含まれる立体像ＳＴの立体感が損なわれることが抑制される。
なお、画像Ｐ２に対する当該移動方向側には、上記遮光部５３２が位置している。また、観察位置ＰＰ３にて観察される画像Ｐ１は、観察位置ＰＰ１から見た場合に対して幅寸法が略７０％に圧縮された画像Ｐ１が観察される。観察位置ＰＰ４にて観察される画像Ｐ２も同様である。
【００４４】
図２における反時計回りに観察者が更に移動して、観察位置ＰＰ４から観察方向Ｈ４に沿って表示装置１を見た場合、図１２に示すように、スクリーン２２に表示された画像Ｐ２における幅方向の両側に遮光部５３１，５３２が配置された光景が観察される。
この観察位置ＰＰ４から上記反時計回りに観察者が更に移動すると、上記と同様に、スクリーン２３に表示された画像Ｐ３及びスクリーン２４に表示された画像Ｐ４が、順に観察される。
【００４５】
［第１実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係る表示装置１によれば、以下の効果がある。
中心軸Ｃに直交する方向に対してそれぞれ直交する表示面２１Ａ〜２４Ａが互いに交差するように接続された複数のスクリーン２１〜２４に、対応する投射部３１〜３４が、当該中心軸Ｃに対する表示面２１Ａ〜２４Ａの向きに応じた画像を投射する。これによれば、中心軸Ｃ上に位置する立体像を各表示面２１Ａ〜２４Ａ側から見た場合に観察される画像（例えば、画像Ｐ１〜Ｐ４）を、対応するスクリーン２１〜２４に各投射部３１〜３４が投射することで、各表示面２１Ａ〜２４Ａにて、それぞれ上記立体像（例えば、立体像ＳＴ）の向きが異なる画像を観察できる。これにより、観察者は当該立体像を立体的に視認できる。そして、各表示面２１Ａ〜２４Ａに表示される画像は、それぞれ１つの投射部３１〜３４により投射された画像であるので、容易に解像度を高めることができる。従って、解像度が高く鮮明な立体像を観察者に観察させることができる。
【００４６】
また、投射部３１〜３４が、画像をスクリーン２１〜２４に投射して表示する構成であるので、表示面２１Ａ〜２４Ａの寸法を大きくして、画像を容易に拡大できる。ここで、人間の左右の眼の輻輳幅は６５ｍｍで略一定であるため、表示画像が大きいほど輻輳や両眼視差が働きにくくなり、奥行感を把握しづらくなる。すなわち、例えば１００インチ以上の比較的大きな画像が表示される場合には、当該画像を観察するだけでも当該画像に奥行感があるように認識されやすい。そして、表示面２１Ａ〜２４Ａに表示される画像は、上記のように１００インチ以上であるので、より立体的な感覚を観察者に提供できる。
【００４７】
表示装置１は、表示面２１Ａ〜２４Ａに対して、当該表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像の観察側に位置し、かつ、入射される光を減光して透過させる外周部５１を有する。これによれば、観察者は、当該表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像を、外周部５１を介して観察することとなる。この外周部５１は、表示面２１Ａ〜２４Ａに到達する外光（環境光）を低減させることができるので、スクリーンの存在を観察者に認識させづらくすることができる。このため、各表示面２１Ａ〜２４Ａにて表示される画像の奥行方向の位置を認識させるための手掛かりを低減させることができ、奥行の把握を困難にすることができる。従って、立体像の背景を黒等の暗い色とした画像（例えば、上記画像Ｐ１〜Ｐ４）を表示することで、当該背景から立体像が浮き上がっているような錯覚を観察者に付与でき、観察者に奥行感を簡易に付与できる。
【００４８】
表示部２は、複数のスクリーン２１〜２４により、中心軸Ｃを中心とする筒形状に構成されるので、立体像を囲む複数の観察方向に沿って当該立体像を見た画像を各表示面２１Ａ〜２４Ａに表示できる。従って、当該立体像をより立体的に認識できる。
また、外周部５１は、同じく中心軸Ｃを中心とし、複数のスクリーン２１〜２４を覆う円筒形状に構成されているので、各表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像は、全て外周部５１を介して観察される。これによれば、どの表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像を観察する場合でも、観察者は当該画像に奥行感を認識できる。
【００４９】
ここで、例えば互いに接続された一対のスクリーンの間に観察者が位置する場合のように、上記立体像に対する向きが異なる２つの画像が繋がった一連の画像として観察者により観察されてしまうと、観察者が、当該立体像を立体的に視認しづらくなる。
これに対し、例えば図１１に示したように、遮光部５３１〜５３４により、表示面２１Ａ〜２４Ａのそれぞれに表示された画像は、それぞれ個別の画像として観察される。従って、立体像の立体感が損なわれることを抑制できる。
また、観察者が、例えば、隣り合うスクリーン２１，２２のうちスクリーン２１に表示された画像を観察しつつ、中心軸Ｃを中心とする周方向に沿ってスクリーン２２側に移動した場合、図１０に示した場合のように、上記遮光部５３１は、スクリーン２２にて表示された画像を観察者に対して遮蔽する。これによれば、当該画像が遮光部５３１に対して奥側に位置するように認識される。従って、上記立体像が含まれる画像を観察する観察者に、より奥行感を付与できる。
【００５０】
各投射部３１〜３４は、上記画像の観察側とは反対側からスクリーン２１〜２４に画像を投射する。これによれば、投射部３１〜３４によるスクリーン２１〜２４への画像の投射距離を容易に長くすることができる。従って、短焦点の投射光学装置（投射レンズ）を有する投射部を用いることなく、比較的大きな画像を容易に表示できる。
また、表示部２は、複数のスクリーン２１〜２４により、中心軸Ｃを中心とする四角筒形状に構成されるので、当該各スクリーン２１〜２４によって囲まれた空間内に、それぞれの投射部３１〜３４の少なくとも一部を配置できる。これによれば、大きな画像を表示できるとともに、表示装置１の大型化を抑制できる。
更に、外周部５１を介してスクリーン２１〜２４に入射された外光の一部は、当該スクリーン２１〜２４を透過して減じられ、他の一部が当該スクリーン２１〜２４にて反射される。このため、当該スクリーン２１〜２４にて反射されて観察者に届く外光をより減少させることができる。従って、スクリーン２１〜２４をより一層認識させづらくすることができる他、当該外光によって画像のコントラストが低下することを抑制できる。
【００５１】
［第１実施形態の第１変形例］
上記表示装置１では、表示部２は、４つのスクリーン２１〜２４を有し、投射装置３は、４つの投射部３１〜３４を有する構成とした。しかしながら、これに限らず、表示部２を構成するスクリーンの数は、２以上であればよく、投射装置３を構成する投射部の数も、当該スクリーンの数に応じた値であればよい。
【００５２】
図１３は、表示装置１の変形である表示装置１Ａを中心軸Ｃに沿って見た場合の模式図である。
図１３に示す表示装置１Ａは、表示装置１の変形であり、当該表示装置１と同様に、表示部２、投射装置３、表示制御装置４（図示省略）及び外装筐体５を備える。
この表示装置１Ａにおいては、表示部２は、それぞれ表示装置１Ａの中心軸Ｃに直交する方向に直交する表示部を有する６つの透過型のスクリーン２１〜２６を備え、これらスクリーン２１〜２６が幅方向の端部である接続部位ＣＳ１〜ＣＳ６にて互いに接続され、当該中心軸Ｃを中心とする六角筒形状に構成されている。
また、表示装置１Ａにおいては、投射装置３は、投射部３１〜３６を有し、これら投射部３１〜３６は、それぞれ、対応するスクリーン２１〜２６の被投射面２１Ｂ〜２６Ｂに画像を投射し、これにより、スクリーン２１〜２６の表示面２１Ａ〜２６Ａにて当該画像を表示させる。
【００５３】
更に、表示装置１Ａにおいては、外装筐体５は、上記外周部５１、天板部５２（図１３では図示省略）及び遮光部５３（５３１〜５３６）を有し、それぞれの遮光部５３１〜５３６は、それぞれ、上記接続部位ＣＳ１〜ＣＳ６のそれぞれから、上記中心軸Ｃにそれぞれ直交し、かつ、当該接続部位ＣＳ１〜ＣＳ６のそれぞれを通る方向に沿って延出している。
なお、図示を省略したが、表示制御装置４は、上記と同様に、各投射部３１〜３６に、投射させる画像を送信する。
このような表示装置１Ａによっても、上記表示装置１と同様の効果がある。
【００５４】
［第１実施形態の第２変形例］
図１４は、表示装置１の変形である表示装置１Ｂを中心軸Ｃに沿って見た場合の模式図である。
また、上記表示装置１では、表示部２はスクリーン２１〜２４により四角筒形状に構成されるとした。しかしながら、これに限らず、表示部２の形状は、他の形状でもよい。
例えば、図１４に示す表示装置１Ｂは、表示装置１の変形であり、当該表示装置１と同様に、表示部２、投射装置３、表示制御装置４（図示省略）及び外装筐体５を備える。
この表示装置１Ｂにおいては、表示部２は、４つのスクリーン２１〜２４がそれぞれ中心軸Ｃに直交する方向に直交し、かつ、それぞれの幅方向の端部に位置する上記接続部位ＣＳ１〜ＣＳ４にて互いに接続されて、略円筒形状に構成されている。すなわち、各スクリーン２１〜２４の表示面２１Ａ〜２４Ａは、それぞれに表示された画像が観察される側（中心軸Ｃに向かう方向とは反対側）に突出し、かつ、当該中心軸Ｃを中心とする円弧状（凸形状）に形成されている。そして、投射装置３を構成する各投射部３１〜３４は、それぞれ対応するスクリーン２１〜２４に画像を投射する。
【００５５】
このような表示装置１Ｂによれば、上記表示装置１と同様の効果がある他、以下の効果がある。
各スクリーン２１〜２４の表示面２１Ａ〜２４Ａが上記凸形状に形成されていることにより、当該表示面２１Ａ〜２４Ａに表示された画像が非平面であるように認識される。従って、当該画像を移動しつつ観察することで、運動視差によって、立体像をより立体的に把握できる。
なお、図１４に示した例では、各スクリーン２１〜２４は、それぞれ画像が観察される側に突出した円弧状に形成されているが、これに限らず、反対側（中心軸Ｃ側）に没入した円弧状であってもよく、更には、凸形状又は凹形状であれば、円弧状でなくてもよい。更に、表示面２１Ａ〜２４Ａのうちの少なくとも１つが凸形状又は凹形状でもよい。しかしながら、画像が観察される側に表示面２１Ａ〜２４Ａが突出した凸形状である方が、運動視差により立体像を立体的に観察しやすい。
【００５６】
［第２実施形態］
以下、本発明の第２実施形態について説明する。
本実施形態に係る表示装置は、上記表示装置１と同様の構成を備える他、観察抑制部を更に有する点で、当該表示装置１と相違する。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同一又は略同一である部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００５７】
図１５は、本実施形態に係る表示装置１Ｃを示す模式図であり、詳しくは、当該表示装置１Ｃを中心軸Ｃに沿って見た場合の模式図である。なお、図１５においては、表示制御装置４を省略している。
本実施形態に係る表示装置１Ｃは、図１５に示すように、外装筐体５に代えて、外装筐体５Ｃを備える他は、上記表示装置１と同様の構成及び機能を有する。
外装筐体５Ｃは、外周部５１、天板部５２及び４つの遮光部５３の他、４つの観察抑制部５４を有する。
【００５８】
観察抑制部５４（５４１〜５４４）は、スクリーン２１〜２４のうち、互いに交差する一対のスクリーンに投射された画像の一方が観察される位置に観察者が位置する場合に、当該観察者により他方が観察されることを抑制する。これら観察抑制部５４は、それぞれのスクリーン２１〜２４の幅方向の端部であり、かつ、当該スクリーン２１〜２４が接続される接続部位ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ４）に応じた位置に配置されている。
詳述すると、各観察抑制部５４１〜５４４は、中心軸Ｃに直交して上記接続部位ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ４）を通る方向Ｇ１〜Ｇ４に対して、当該接続部位ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ４）から画像の観察側に所定寸法離れた位置にて交差する。
【００５９】
これらのうち、観察抑制部５４１は、接続部位ＣＳ１にてスクリーン２１に直交する仮想面ＶＰ１と、当該接続部位ＣＳ１にてスクリーン２２に直交する仮想面ＶＰ２とを接続するように設けられている。この観察抑制部５４１は、観察位置ＰＡ１，ＰＡ２の一方から他方に移動しつつ表示装置１Ｃを見た場合に、スクリーン２１，２２のそれぞれに表示された画像のうち、一方の画像が観察される位置で他方の画像が観察されることを抑制する。
観察抑制部５４２は、接続部位ＣＳ２にてスクリーン２２に直交する仮想面ＶＰ３と、当該接続部位ＣＳ２にてスクリーン２３に直交する仮想面ＶＰ４とを接続するように設けられている。この観察抑制部５４２は、観察位置ＰＡ２，ＰＡ３の一方から他方に移動しつつ表示装置１Ｃを見た場合に、スクリーン２２，２３のそれぞれに表示された画像のうち、一方の画像が観察される位置で他方の画像が観察されることを抑制する。
【００６０】
また、観察抑制部５４３は、接続部位ＣＳ３にてスクリーン２３に直交する仮想面ＶＰ５と、当該接続部位ＣＳ３にてスクリーン２４に直交する仮想面ＶＰ６とを接続するように設けられている。この観察抑制部５４３は、観察位置ＰＡ３，ＰＡ４の一方から他方に移動しつつ表示装置１Ｃを見た場合に、スクリーン２３，２４のそれぞれに表示された画像のうち、一方の画像が観察される位置で他方の画像が観察されることを抑制する。
同様に、観察抑制部５４４は、接続部位ＣＳ４にてスクリーン２４に直交する仮想面ＶＰ５と、当該接続部位ＣＳ４にてスクリーン２４に直交する仮想面ＶＰ６とを接続するように設けられている。この観察抑制部５４４は、観察位置ＰＡ４，ＰＡ１の一方から他方に移動しつつ表示装置１Ｃを見た場合に、スクリーン２４，２１のそれぞれに表示された画像のうち、一方の画像が観察される位置で他方の画像が観察されることを抑制する。
【００６１】
このような観察抑制部５４１〜５４４は、上記外周部５１に設けることができる。例えば、当該外周部５１において、上記観察抑制部５４１〜５４４の設置範囲に光を透過しないシート又は塗料を付すことで、当該観察抑制部５４１〜５４４を簡易に構成できる。
なお、このような観察抑制部５４は、表示部２が上記表示装置１Ｂと同様に円筒形状に構成されている場合も同様に設けることができる。
【００６２】
［第２実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係る表示装置１Ｃによれば、上記表示装置１と同様の効果がある他、以下の効果がある。
観察抑制部５４１〜５４４により、スクリーン２１〜２４のうち、隣り合う一対のスクリーンに投射された画像のうち、一方の画像が観察される位置にて他方の画像が観察されることを抑制できる。このため、それぞれの画像が同時に観察されることを抑制できるので、表示される画像に含まれる立体像の立体感が損なわれることを抑制できる。
【００６３】
また、観察抑制部５４１〜５４４は、外周部５１により構成できるので、当該観察抑制部５４１〜５４４を簡易に構成できる。また、外装筐体５Ｃは、遮光部５３１〜５３４を有するので、隣り合う一対のスクリーンのうち、一方のスクリーンに表示された画像の光が、他方のスクリーンに表示された画像に入り込むことを抑制できる。従って、表示された画像にコントラストの低下が生じることを抑制できる。なお、表示装置１Ｃは、遮光部５３が設けられていない構成とすることも可能である。
【００６４】
［第２実施形態の変形］
上記表示装置１Ｃでは、表示部２は、４つのスクリーン２１〜２４を有し、投射装置３は、４つの投射部３１〜３４を有する構成とした。しかしながら、これに限らず、上記のように、表示部２を構成するスクリーンの数は２以上であればよく、投射装置３を構成する投射部の数も当該スクリーンの数に応じた値であればよい。
【００６５】
図１６は、上記表示装置１Ｃの変形である表示装置１Ｄを示す模式図であり、当該表示装置１Ｄを中心軸Ｃに沿って見た場合の模式図である。
図１６に示す表示装置１Ｄは、表示装置１Ｃの変形であり、当該表示装置１Ｃと同様に、表示部２、投射装置３、表示制御装置４（図示省略）及び外装筐体５Ｃを備える。
この表示装置１Ｄにおいては、表示部２は、上記表示装置１Ａの表示部２と同様に、６つの透過型のスクリーン２１〜２６が互いに接続されて、表示装置１Ｄの中心軸Ｃを中心とする六角筒形状に構成されている。
また、表示装置１Ｄにおいては、投射装置３は、投射部３１〜３６を有し、これら投射部４１〜４６は、それぞれ、対応するスクリーン２１〜２６に画像を投射する。
【００６６】
更に、表示装置１Ｄにおいては、外装筐体５は、上記表示装置１Ａの外装筐体５と同様に、上記外周部５１、天板部５２及び遮光部５３（５３１〜５３６）を有する他、観察抑制部５４（５４１〜５４６）を有する。
これら観察抑制部５４１〜５４６は、それぞれ、外周部５１に設けられている。詳述すると、各観察抑制部５４１〜５４６は、中心軸Ｃに直交して上記接続部位ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ６）を通る方向に対して、当該接続部位ＣＳから画像の観察側に所定寸法離れた位置にて交差し、かつ、各接続部位ＣＳにてスクリーン２１〜２６と交差する仮想面ＶＰ１〜ＶＰ１２のうち、対応する接続部位ＣＳから延出する一対の仮想面を接続する。
なお、図示を省略したが、表示制御装置４は、上記と同様に、各投射部３１〜３６に、投射させる画像を送信する。
このような表示装置１Ｄによっても、上記表示装置１Ｃと同様の効果がある。
【００６７】
［第３実施形態］
次に、本発明の第３実施形態について説明する。
本実施形態に係る表示装置は、上記表示装置１Ａと同様の構成を有するが、１つのスクリーン及び１つの投射部を有するユニットが複数組み合わされて上記機能が実現される点で、当該表示装置１Ａと相違する。なお、以下の説明では、既に説明した部分と同一又は略同一である部分については、同一の符号を付して説明を省略する。
【００６８】
図１７は、本実施形態に係る表示装置１Ｅを示す模式図であり、当該表示装置１Ｅを中心軸Ｃに沿って見た場合の模式図である。また、図１８は、それぞれの表示ユニットＤＴの内部を模式的に示す断面図である。
本実施形態に係る表示装置１Ｅは、図１７に示すように、中心軸Ｃを中心として環状に組み合わされる６つの表示ユニットＤＴと、表示制御装置４とを備え、上記表示装置１Ａと同様の機能を有する。
【００６９】
表示ユニットＤＴ（ＤＴ１〜ＤＴ６）は、それぞれ、図１７及び図１８に示すように、透過型のスクリーン２０、投射部３０及び反射部材７と、これらを内部に収納する筐体８と、を備える。そして、当該表示ユニットＤＴは、スクリーン２０の下側に位置する投射部３０により投射された画像が、反射部材７により折り返されてスクリーン２０に入射され、当該スクリーン２０の正面である表示面２０Ａに表示される構成である。
【００７０】
図１９は、表示ユニットＤＴを中心軸Ｃに沿う方向から見た模式図である。
筐体８は、図１７及び図１９に示すように、表示装置１Ｅを中心軸Ｃに沿って見た場合に、略台形状に形成されている。この筐体８は、第１壁面部８１、第２壁面部８２及び第３壁面部８３と、天板部８４と、部分外周部８５と、を有する。
第１壁面部８１及び第２壁面部８２は、筐体８において上記中心軸Ｃに沿う面を構成し、投射部３０による画像の投射方向に対する直交方向に、スクリーン２０、投射部３０及び反射部材７を挟む。これら第１壁面部８１及び第２壁面部８２の各内面は、スクリーン２０の幅方向の端部と接している。
【００７１】
これら第１壁面部８１の延長面８１Ａ及び第２壁面部８２の延長面８２Ａは、図１９に示すように、スクリーン２０に表示される画像の観察側とは反対側にて、所定の角度αで交差する。この角度αは、３６０度を表示ユニットの台数で除した値となっており、本実施形態では６０度に設定されている。このため、図１７に示すように、表示ユニットＤＴ１，ＤＴ３，ＤＴ５の各第２壁面部８２と、表示ユニットＤＴ２，ＤＴ４，ＤＴ６の各第１壁面部８１とが接するように、表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６を組み合わせると、これら表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６が上記中心軸Ｃを中心とする環状に配置されて、これら表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６が有するスクリーン２０により、六角筒状の表示部２が構成される。
【００７２】
なお、延長面８１Ａ，８１Ｂが交差する部位は、各表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６が組み合わされて表示装置１Ｅが構成された際に、中心軸Ｃ上に位置する。
また、第１壁面部８１及び第２壁面部８２は、当該スクリーン２０と接する部位より、当該スクリーン２０に表示される画像の観察側に延出しており、この延出部８１１，８２１は、入射される光を遮蔽する。すなわち、これら延出部８１１，８２１は、上記遮光部５３を構成する。
【００７３】
第３壁面部８３は、第１壁面部８１及び第２壁面部８２において上記画像の観察側の各端部間を接続する。この第３壁面部８３には、筐体８内に配置された投射部３０とケーブルＣＢを介して接続される端子部８３１が設けられている。この端子部８３１は、当該ケーブルＣＢの一端が配置されることから、本発明の配置部に相当する。このような端子部８３１は、表示ユニットＤＴに対する外部機器として設けられた表示制御装置４から受信される画像情報（画像信号を含む）、及び、外部から入力される電力を、当該ケーブルＣＢを介して投射部３０に供給する。
天板部８４は、上記中心軸Ｃに沿う方向の一端側、すなわち、鉛直方向における上側に位置し、筐体８の天面を構成する。この天板部８４は、第１壁面部８１、第２壁面部８２及び第３壁面部８３と、スクリーン２０とにより囲まれる空間内に外光が入射されることを防止する他、当該スクリーン２０と部分外周部８５とにより囲まれる空間内に外光が入射されることを防止する。
【００７４】
部分外周部８５は、スクリーン２０に対する上記画像の観察側にて第１壁面部８１及び第２壁面部８２を接続して、当該スクリーン２０を覆う。この部分外周部８５は、入射される光を減光して透過させる機能を有し、各表示ユニットＤＴが組み合わされた際に、上記中心軸Ｃを中心とする円の一部を構成する円弧状に形成されている。すなわち、部分外周部８５は、表示ユニットＤＴが組み合わされて表示装置１Ｅが構成された際に、上記外周部５１を構成するものであり、本発明の部分減光部に相当する。
【００７５】
なお、部分外周部８５における幅方向の両端部分、すなわち、当該部分外周部８５において各表示ユニットＤＴが接続される方向の両端部分は、光を透過させない不透過部８６となっている。これら不透過部８６は、各表示ユニットＤＴにより表示装置１Ｅが構成された場合に、上記表示装置１Ｄにおける観察抑制部５４を構成する。このため、不透過部８６は、第１壁面部８１における上記画像の観察側の端部から、スクリーン２０と第１壁面部８１の内面との接点における当該スクリーン２０に直交する仮想面ＶＰＡまでの範囲と、第２壁面部８２における上記画像の観察側の端部から、スクリーン２０と第２壁面部８２の内面との接点における当該スクリーン２０に直交する仮想面ＶＰＢまでの範囲とに設けられる。
【００７６】
このような表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６が環状に組み合わされることで、上記のように、表示装置１Ｅが構成される。このような表示装置１Ｅでは、各表示ユニットＤＴの第３壁面部８３によって囲まれる空間Ｓが形成される。この空間Ｓ内に、表示制御装置４が配置される。
この表示装置１Ｅでは、図１７に示すように、各表示ユニットＤＴのスクリーン２０により、それぞれの表示面が交差し、上記中心軸Ｃを中心とする六角筒形状の表示部２が構成され、各表示ユニットＤＴの投射部３０により、表示制御装置４から受信される画像情報に応じた画像が、対応するスクリーン２０に反射部材７を介して投射されて表示される。この際、各スクリーン２０は、中心軸Ｃに直交する方向に対して直交する。
また、各表示ユニットＤＴの部分外周部８５により、上記中心軸Ｃを中心とする円形状の上記外周部５１が構成される。更に、各表示ユニットＤＴの延出部８１１，８２１により、上記遮光部５３が構成され、当該各表示ユニットＤＴの不透過部８６により、上記観察抑制部５４が構成される。
【００７７】
［第３実施形態の効果］
以上説明した本実施形態に係る表示装置１Ｅによれば、上記表示装置１Ｄと同様の効果がある他、以下の効果がある。
１つの表示ユニットＤＴが有する第１壁面部８１と、他の表示ユニットＤＴが有する第２壁面部８２とが互いに対向するように、表示ユニットＤＴ１〜ＤＴ６を組み合わせることで、それぞれ投射部３０から画像が投射されて表示されるスクリーン２０の表示面が互いに交差する表示装置１Ｅを容易に組み立てることができる。この際、各表示ユニットＤＴの筐体８は、上記外周部５１を構成する部分外周部８５を有するので、各表示ユニットＤＴを組み合わせた後に外周部５１を設ける手間を省略できる。従って、表示装置１Ｅを一層容易に組み立てることができる。
【００７８】
図２０及び図２１は、運搬時等での表示ユニットＤＴの配置の一例を示す図である。
上記の他、各表示ユニットＤＴは、表示装置１Ｅより小型であるので、表示装置１Ｅの移動又は組立の際に、表示ユニットＤＴを容易に運搬できる。また、図２０及び図２１に示すように、表示ユニットＤＴをコンパクトに配置できる。従って、運搬時等における表示ユニットＤＴの配置の場所が大きくならず、これら表示ユニットＤＴの運搬を容易に実施できる他、運搬車両等への積載を容易に実施できる。
【００７９】
各表示ユニットＤＴの筐体８を構成する第１壁面部８１及び第２壁面部８２の各延長面８１Ａ，８２Ａのなす角は、３６０度を３以上の自然数で除した角度αである。これによれば、各表示ユニットＤＴを環状に配置できるので、各表示ユニットＤＴのスクリーン２０により、中心軸Ｃを中心とする筒形状（六角筒形状）の表示部２を容易に構成できる。従って、立体像を囲む複数の位置から当該立体像を見た画像を各スクリーン２０の表示面にて表示でき、当該立体像をより立体的に認識できる。
【００８０】
それぞれの表示ユニットＤＴが有する第３壁面部８３により囲まれる空間Ｓ内に、表示制御装置４が配置され、それぞれの第３壁面部８３には、上記端子部８３１が設けられている。これによれば、当該端子部８３１を介して、表示制御装置４と各表示ユニットＤＴの投射部３０とを容易に接続できる。従って、複数の表示ユニットＤＴを組み合わせて表示装置１Ｅを構成する際の煩雑さを軽減できる。
【００８１】
［実施形態の変形］
本発明は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
上記各実施形態では、表示部２は、スクリーン２１〜２４又はスクリーン２１〜２６がそれぞれの幅方向の両端にて互いに接続されて、中心軸を中心とする四角筒状又は六角筒状に構成されるとした。しかしながら、本発明はこれに限らない。すなわち、全てのスクリーンにおける幅方向の両端部が、他のスクリーンと接続されていなくてもよい。例えば、それぞれ幅方向の端部にて接続される２つのスクリーンにより表示部が構成されていてもよい。更に、本発明の軸としての中心軸Ｃは、表示部の構成によっては、中心軸でなくてもよい。また、スクリーンの大きさも１００インチ以上に限定されず、１００インチ以下でもよく、当該スクリーンに投射される画像のサイズも同様である。
【００８２】
上記各実施形態では、各投射部３１〜３６は、対応するスクリーン２１〜２６に対して背面側から画像を投射する構成であった。すなわち、スクリーン２１〜２６は、透過型スクリーンとして構成され、画像が投射される被投射面と、当該画像を観察可能に表示する表示面とが異なる面であった。しかしながら、本発明は、これに限らない。すなわち、スクリーンを反射型スクリーンとし、各投射部が、当該スクリーンに表示された画像が観察される側から当該画像を投射する構成としてもよい。
【００８３】
上記各実施形態では、各表示装置１，１Ａ〜１Ｅは、本発明の減光部として機能する外周部５１を有する構成であった。しかしながら、本発明はこれに限らない。すなわち、外周部５１は無くてもよい。このため、上記表示ユニットＤＴにおける部分外周部８５は無くてもよい。同様に、遮光部５３１〜５３６及び延出部８１１，８２１は無くてもよく、観察抑制部５４（５４１〜５４６）及び不透過部８６が無くてもよい。
なお、外周部５１を設ける場合でも、当該外周部５１の形状は、上記中心軸Ｃを中心とする円筒状に限らず、角筒形状でも、他の形状でもよい。
【００８４】
上記第３実施形態では、表示ユニットＤＴの筐体８をそれぞれ構成する第１壁面部８１の延長面８１Ａと、第２壁面部８２の延長面８２Ａとは、当該筐体８内に収納されるスクリーン２０に表示された画像の観察側とは反対側にて交差するとした。この際、当該各延長面８１Ａ，８２Ａが互いに交差するのではなく、第１壁面部８１及び第２壁面部８２が互いに交差する構成としてもよい。すなわち、第３壁面部８３はなくてもよく、表示ユニットＤＴが、１／４円形状や１／６円形状のような部分円形状を有していてもよい。また、当該延長面８１Ａ，８２Ａのなす角（角度α）も、３６０度を３以上の自然数で除した角度に限らず、適宜変更可能である。
【００８５】
上記各実施形態では、投射装置３を構成する各投射部３１〜３６と、表示制御装置４，４Ａとは、有線で接続される構成を例示した。しかしながら、本発明はこれに限らない。すなわち、各投射部３１〜３６と表示制御装置４，４Ａとを無線で接続してもよい。
【００８６】
上記第３実施形態では、表示ユニットＤＴの筐体８における第３壁面部８３には、表示制御装置４とケーブルＣＢを介して接続され、当該筐体８内に設けられた投射部３０に、電力及び画像情報を供給する端子部８３１が設けられるとした。しかしながら、本発明はこれに限らない。例えば、端子部８３１に代えて、表示制御装置４と投射部３０とを接続するケーブル、及び、投射部３０に電力を供給するケーブルの少なくともいずれかが挿通する開口部が形成されていてもよい。また、このような開口部及び接続部の位置は、第３壁面部８３でなくてもよく、例えば、天板部８４や底面部であってもよい。
また、表示ユニットＤＴが有するスクリーン２０を、上記のように、凸形状又は凹形状に形成してもよい。
【００８７】
上記各実施形態では、各投射部３０〜３６は、スクリーン２０〜２６の下側（天板部５２，８４側とは反対側）に配置されていた。しかしながら、本発明はこれに限らない。例えば、投射部は、スクリーンに対して天板部側に配置されていてもよい。
上記第３実施形態では、表示ユニットＤＴにおける投射部３０は、反射部材７を介してスクリーン２０に画像を投射する構成であった。しかしながら、本発明はこれに限らない。すなわち、スクリーン２０に対して投射部３０が画像を直接投射する構成としてもよい。
【符号の説明】
【００８８】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ…表示装置、２０〜２６…スクリーン、２０Ａ，２１Ａ，２２Ａ，２３Ａ，２４Ａ，２５Ａ，２６Ａ…表示面、３０〜３６…投射部、５１…外周部（減光部）、５３（５３１〜５３６）…遮光部、５４…観察抑制部、８…筐体、８１…第１壁面部、８１Ａ…延長面、８２…第２壁面部、８２Ａ…延長面、８３…第３壁面部、８５…部分外周部（部分減光部）、８３１…端子部（配置部）、Ｃ…中心軸、ＣＳ（ＣＳ１〜ＣＳ６）…接続部位、ＤＴ（ＤＴ１〜ＤＴ６）…表示ユニット、ＶＰ１〜ＶＰ１２…仮想面（第１仮想面、第２仮想面）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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