(57)【要約】      （修正有）【課題】電子写真感光体の耐環境性（詳しくは、酸化性ガスに対する耐性）及び繰り返し特性を向上させる。【解決手段】電子写真感光体が、導電性基体２と、導電性基体２上に設けられた感光層３とを備える。感光層３は、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する単層型感光層である。感光層３は、電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を含有する。感光層３は、電子輸送剤として、下記式（１）で表される第１化合物と、異なる構造の第２化合物とを、少なくとも１種ずつ含有する。2016142930.tif 000040【選択図】図１
2016142930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と、前記導電性基体上に直接的又は間接的に設けられた感光層とを備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する単層型感光層であり、
前記感光層は、前記電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を含有するとともに、前記電子輸送剤として、下記式（１）又は（２）で表される第１化合物と、下記式（３）、式（４）、及び式（５）のいずれかで表される第２化合物とを、少なくとも１種ずつ含有し、
前記バインダー樹脂１００質量部に対して、前記第１化合物及び前記第２化合物の総量は６０質量部以上１２０質量部以下であり、前記第１化合物の量は３５質量部以上８０質量部以下であり、前記第２化合物の量は２５質量部以上４０質量部以下である、電子写真感光体。
【化１】
2016142930.tif 000035
式（１）中、
Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、及び置換基を有してもよいアラルキル基からなる群より選択される基を表す。
【化２】
2016142930.tif 000036
式（２）中、
Ｒ21は、置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、
Ｒ22は、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、又は式「−Ｏ−Ｘ」（Ｘは、アルキル基、アリール基、又はアラルキル基を表し、これらはそれぞれ置換基を有してもよい。）で表される基を表し、
Ｒ23は、置換基を有してもよいアルキル基を表し、ｎは、０以上４以下の整数を表し、
Ｒ21、Ｒ22、及びＲ23は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【化３】
2016142930.tif 000037
式（３）、式（４）、又は式（５）中、
Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ51、及びＲ52は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表し、
Ｒ53は、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表す。
【請求項２】
前記感光層は、前記第１化合物及び前記第２化合物の少なくとも一方を２種以上含有する、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層は、前記電荷発生剤として、チタニルフタロシアニンを含有する、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニンは、
ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有し、
示差走査熱量分析スペクトルにおいて、
吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有する、
又は、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有しない、請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記感光層は、下記式（６）又は（７）で表される第３化合物を少なくとも１種含有する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【化４】
2016142930.tif 000038
式（６）中、
Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、及びＲ60は、各々独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリール基、置換基を有してもよい炭素数７以上３０以下のアラルキル基、置換基を有してもよい炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表し、
Ｒ6は、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルキレン基を表し、ｎは、０又は１を表す。
【化５】
2016142930.tif 000039
式（７）中、
Ｒ71、Ｒ72、及びＲ73は、各々独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルコキシ基（ただし、アリールオキシ基を除く）、置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリール基、及び置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリールオキシ基からなる群より選択される基を表し、ｎ、ｍ、及びｌは、各々独立して、０以上５以下の整数を表す。
【請求項６】
前記バインダー樹脂１００質量部に対して、前記第３化合物の量は０．１質量部以上４０質量部以下である、請求項５に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記感光層は、前記電子輸送剤として、式（１）で表される第１化合物を含有し、
式（１）中、
Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は、各々独立して、水素原子、炭素数１以上８以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、シクロヘキシル基、炭素数１以上４以下のアルコキシ基、フェニル基、及びベンジル基からなる群より選択される基を表す、請求項１〜６のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記感光層は、前記電子輸送剤として、式（２）で表される第１化合物を含有し、
式（２）中、Ｒ21が、炭素数１以上４以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、及び置換基として炭素数１以上４以下の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基からなる群より選択される基を表し、Ｒ22が、炭素数１以上６以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、置換基として炭素数１以上４以下の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基、及び式「−Ｏ−Ｘ」（Ｘは、炭素数１以上６以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、置換基として炭素数１以上４以下の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基、ベンジル基、又は置換基として炭素数１以上４以下の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するベンジル基を表す。）で表される基からなる群より選択される基を表し、ｎが１を表し、Ｒ23が、水素原子、及び炭素数１以上６以下の直鎖もしくは分岐アルキル基からなる群より選択される基を表す、請求項１〜７のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の電子写真感光体を製造する方法であって、
少なくとも前記電荷発生剤、前記電子輸送剤、前記正孔輸送剤、前記バインダー樹脂、及び溶剤を含有する塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、前記塗布した塗布液に含まれる溶剤を乾燥させて前記感光層を形成する感光層形成工程を含み、
前記溶剤が、テトラヒドロフラン及びトルエンの少なくとも一方を含有する、電子写真感光体の製造方法。
【請求項１０】
像担持体と、帯電部と、露光部と、現像部と、転写部とを備える画像形成装置であって、
前記像担持体は、請求項１〜８のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備える、画像形成装置。
【請求項１１】
前記像担持体のプロセススピードは１２０ｍｍ／秒以上である、請求項１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記帯電部は、前記像担持体に対する帯電を除電レスで繰り返し行うように構成される、請求項１０又は１１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備える、プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、画像形成装置の小型化及び高速化が進んでいる。高速プロセスに対応するために、電子写真感光体には高感度化が要求されている。しかし、電子写真感光体を酸化性ガス（例えば、オゾン又はＮＯx）に曝された状態で使用する場合、又は繰り返し使用する場合には、電子写真感光体の感度（より具体的には、感光層の帯電電位）が低下し易いという問題がある。
【０００３】
特許文献１には、電子輸送剤として特定のジフェノキノン化合物を含有する感光層を備える電子写真感光体が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−１２８８８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示される技術だけでは、耐環境性（詳しくは、酸化性ガスに対する耐性）及び繰り返し特性に優れる電子写真感光体を得ることは困難である。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、電子写真感光体の耐環境性（詳しくは、酸化性ガスに対する耐性）及び繰り返し特性を向上させることを目的とする。また、本発明は、電子写真感光体を用いて、安定して高画質の画像を形成することを他の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る電子写真感光体は、導電性基体と、前記導電性基体上に直接的又は間接的に設けられた感光層とを備える。前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する単層型感光層である。前記感光層は、前記電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を含有する。前記感光層は、前記電子輸送剤として、下記式（１）又は（２）で表される第１化合物と、下記式（３）、式（４）、及び式（５）のいずれかで表される第２化合物とを、少なくとも１種ずつ含有する。前記バインダー樹脂１００質量部に対して、前記第１化合物及び前記第２化合物の総量は６０質量部以上１２０質量部以下であり、前記第１化合物の量は３５質量部以上８０質量部以下であり、前記第２化合物の量は２５質量部以上４０質量部以下である。
【０００８】
【化１】
2016142930.tif 000003
【０００９】
式（１）中の各記号の意味は、下記のとおりである。Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、及び置換基を有してもよいアラルキル基からなる群より選択される基を表す。
【００１０】
【化２】
2016142930.tif 000004
【００１１】
式（２）中の各記号の意味は、下記のとおりである。Ｒ21は、置換基を有してもよいアルキル基、又は置換基を有してもよいアリール基を表す。Ｒ22は、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、又は式「−Ｏ−Ｘ」（Ｘは、アルキル基、アリール基、又はアラルキル基を表し、これらはそれぞれ置換基を有してもよい。）で表される基を表す。Ｒ23は、置換基を有してもよいアルキル基を表す。ｎは、０以上４以下の整数を表す。Ｒ21、Ｒ22、及びＲ23は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００１２】
【化３】
2016142930.tif 000005
【００１３】
式（３）、式（４）、及び式（５）中の各記号の意味は、下記のとおりである。Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ51、及びＲ52は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表す。Ｒ53は、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表す。
【００１４】
本発明に係る電子写真感光体の製造方法は、本発明に係る電子写真感光体を製造する方法であって、感光層形成工程を含む。感光層形成工程では、少なくとも前記電荷発生剤、前記電子輸送剤、前記正孔輸送剤、前記バインダー樹脂、及び溶剤を含有する塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、前記塗布した塗布液に含まれる溶剤を乾燥させて前記感光層を形成する。前記溶剤は、テトラヒドロフラン及びトルエンの少なくとも一方を含有する。
【００１５】
本発明に係る画像形成装置は、像担持体と、帯電部と、露光部と、現像部と、転写部とを備える。前記像担持体は、本発明に係る電子写真感光体を備える。
【００１６】
本発明に係るプロセスカートリッジは、本発明に係る電子写真感光体を備える。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、電子写真感光体の耐環境性（詳しくは、酸化性ガスに対する耐性）及び繰り返し特性を向上させることが可能になる。また、本発明によれば、こうした効果に代えて又は加えて、電子写真感光体を用いて、安定して高画質の画像を形成することが可能になるという効果が奏される場合がある。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）はそれぞれ、本発明の実施形態に係る電子写真感光体の概要を示す断面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニンの第１の例についてのＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図３】本発明の実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニンの第１の例についての示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図４】本発明の実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニンの第２の例についてのＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図５】本発明の実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニンの第２の例についての示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図６】本発明の実施形態に係る電子写真感光体を備えた画像形成装置の概要を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について説明する。本実施形態に係る感光体は、電子写真感光体である。本実施形態に係る感光体は、導電性基体と、感光層とを備える。感光層は、導電性基体上に直接的又は間接的に設けられる。感光層は、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する単層型感光層である。感光層は、電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を含有する。感光層は、電子輸送剤として、式（１）又は（２）で表される化合物（以下、ＥＴＭ１と記載する）と、式（３）、式（４）、及び式（５）のいずれかで表される化合物（以下、ＥＴＭ２と記載する）とを、少なくとも１種ずつ含有する。バインダー樹脂１００質量部に対して、ＥＴＭ１及びＥＴＭ２の総量は６０質量部以上１２０質量部以下であり、ＥＴＭ１の量（複数種のＥＴＭ１を含有する場合は総量）は３５質量部以上８０質量部以下であり、ＥＴＭ２の量（複数種のＥＴＭ２を含有する場合は総量）は２５質量部以上４０質量部以下である。
【００２０】
詳しくは、感光層における電子輸送剤の量を増やすことで、電荷発生剤と電子輸送剤との接触面積が増え、露光により発生した電荷を速やかに感光層の表面に輸送し易くなる傾向がある。また、感光層において電荷が移動し易くなることで、感光体の繰り返し特性が向上し、露光又は転写での画像メモリーが抑制される傾向がある。しかしながら、感光層が、電荷発生剤としてフタロシアニン又はその誘導体を含有する場合、感光層中の電子輸送剤の量を増やし過ぎると、感光層中に微細な結晶構造が形成され易くなる。こうした結晶構造が形成されると、感光層の電荷保持率が低下して、感光層の表面電位が低下する傾向がある。発明者は、上記のように、感光層にＥＴＭ１及びＥＴＭ２を少なくとも１種ずつ上記量だけ含有させることで、優れた耐環境性（詳しくは、酸化性ガスに対する耐性）及び繰り返し特性を有する電子写真感光体が得られることを見出した（後述する表１及び表２を参照）。電荷発生剤としてフタロシアニン又はその誘導体を使用し、電子輸送剤としてＥＴＭ１及びＥＴＭ２を使用することは、感光層の電荷保持率を向上させるために有益である。また、ＥＴＭ１の量とＥＴＭ２の量とをそれぞれ上記範囲内に入れることで、上述の結晶化を抑制することが可能になる。上記構成を有する感光体は、酸化性ガス（例えば、オゾン又はＮＯx）に曝された状態で使用する場合であっても、帯電及び露光を交互に繰り返す場合であっても、感光層の表面電位が低下しにくい。
【００２１】
以下、図１（ａ）〜図１（ｃ）を参照して、本実施形態の感光体の概略構造について説明する。図１（ａ）〜図１（ｃ）に示すように、感光体１は、導電性を有する基体２と、感光層３とを備える。図１（ａ）に示す例では、感光層３が、基体２上に直接的に設けられている。図１（ｂ）に示す例では、感光層３が基体２上に間接的に設けられている。詳しくは、基体２と感光層３との間に下引き層４（中間層）が介在している。図１（ａ）及び図１（ｂ）に示すように、感光層３を最外層にして感光層３を露出させてもよいし、図１（ｃ）に示すように、感光層３上に保護層５を設けてもよい。
【００２２】
［導電性基体］
本実施形態に係る感光体は、導電性基体を備える。導電性基体の形状は、シート状であってもよいし、ドラム状であってもよい。導電性基体の形状及び寸法は、使用する画像形成装置の構造に合わせて決定することが望ましい。
【００２３】
導電性基体の少なくとも表層部は導電性を有する。導電性基体の全体が導電性材料で構成されてもよいし、導電性基体の表層部のみが導電性材料で構成されてもよい。例えば、導電性基体のうち、表層部が導電性材料で構成され、内部が非導電性材料（例えば、プラスチック）で構成されてもよい。導電性材料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、錫、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、真鍮、又はこれらの合金を好適に使用できる。感光層から導電性基体への電荷の移動を促進するためには、導電性基体の少なくとも表層部が、アルミニウム又はアルミニウム合金で構成されることが好ましい。
【００２４】
［中間層］
本実施形態に係る感光体は、導電性基体と感光層との間に中間層（例えば、図１（ｂ）に示される下引き層４）を備えてもよい。中間層は、例えば、リーク電流の発生を抑制し得る程度の絶縁状態を維持しつつ、感光体を露光した時に発生する電流の流れを円滑にする目的で使用される。
【００２５】
中間層は、例えば、樹脂と、樹脂中に分散した無機粒子とを含有する。無機粒子としては、例えば、金属（より具体的には、アルミニウム、鉄、又は銅）の粒子、金属酸化物（より具体的には、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、又は酸化亜鉛）の粒子、又は非金属酸化物（より具体的には、シリカ）の粒子を使用できる。１種の無機粒子を単独で用いてもよいし、２種以上の無機粒子を併用してもよい。
［感光層］
本実施形態に係る感光体は、感光層を備える。感光層は、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する。また、感光層は、必要に応じて添加剤を含有してもよい。
【００２６】
感光層が安定して高い感度を有するためには、感光層の厚さが、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましく、１０μｍ以上５０μｍ以下であることがより好ましい。
【００２７】
（電荷発生剤）
感光層は、電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を少なくとも１種含有する。フタロシアニンとしては、例えば、下記式（ｘ−Ｈ2Ｐｃ）で表されるＸ型無金属フタロシアニンを好適に使用できる。フタロシアニン誘導体としては、例えば、下記式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンを好適に使用できる。式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンは、ベンゼン環などに置換基を有していてもよい。式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンにおける一乃至複数の置換基（置換基の数が複数である場合には、それらは同種でも異種でもよい）は、ハロゲン原子（より好ましくは、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基）、炭素数１以上１２以下のアルキル基（より好ましくは、炭素数１以上６以下のアルキル基）、シアノ基、及びニトロ基からなる群より選択される１種以上の置換基であることが好ましい。なお、電荷発生剤の種類は、上記に限定されない。例えば、酸化チタン以外の金属が配位したフタロシアニン（例えば、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン）のようなフタロシアニン誘導体も、電荷発生剤として使用できる。また、感光層は、フタロシアニン等に加えて、フタロシアニンでもフタロシアニン誘導体でもない電荷発生剤を含有していてもよい。
【００２８】
【化４】
2016142930.tif 000006
【００２９】
【化５】
2016142930.tif 000007
【００３０】
感光層に含有されるチタニルフタロシアニンの結晶型は、Ｙ型、α型、及びβ型のいずれであってもよい。また、感光層は、電荷発生剤として、互いに異なる結晶型を有する複数種のチタニルフタロシアニン結晶を含有していてもよい。ただし、感光層が安定して優れた電気特性を有するためには、感光層が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を含有することが好ましい。なお、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおける主ピークは、ブラッグ角（２θ±０．２°）が３°以上４０°以下である範囲において、１番目又は２番目に大きな強度を有するピークに相当する。
【００３１】
上記Ｘ線回折による特性（主ピーク：２７．２°）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＤＳＣによる熱特性（詳しくは、次に示す熱特性（Ａ）〜（Ｃ））の違いによって３種類に分類される。
（Ａ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
（Ｂ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有しない。
（Ｃ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
以下、上記Ｘ線回折による特性（主ピーク：２７．２°）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶のうち、熱特性（Ａ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ）」と、熱特性（Ｂ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）」と、熱特性（Ｃ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）」と、それぞれ記載する。
【００３２】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ）〜（Ｃ）はそれぞれ、波長領域７００ｎｍ以上で高い量子収率を有し、電荷発生能に優れると考えられる。
【００３３】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）及び（Ｃ）はそれぞれ、結晶安定性に優れており、有機溶媒中で結晶転移を起こしにくく、感光層中に分散し易い。
【００３４】
＜ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル＞
チタニルフタロシアニンの結晶構造は、光学特性（より具体的には、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル等）に基づいて推定することができる。以下、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００３５】
試料（チタニルフタロシアニン結晶）をＸ線回折装置（例えば、理学電機株式会社製「ＲＩＮＴ  １１００」）のサンプルホルダーに充填して、Ｘ線管球Ｃｕ、管電圧４０ｋＶ、管電流３０ｍＡ、かつＣｕＫα特性Ｘ線の波長１．５４２Åの条件で、Ｘ線回折スペクトルを測定する。測定範囲（２θ）は、例えば３°以上４０°以下（スタート角：３°、ストップ角：４０°）であり、走査速度は、例えば１０°／分である。
【００３６】
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。また、α型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２８．６°にピークを有する。また、β型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２６．２°にピークを有する。
【００３７】
＜示差走査熱量分析スペクトル＞
チタニルフタロシアニンの結晶構造は、熱的特性（より具体的には、示差走査熱量分析スペクトル等）に基づいて推定することができる。以下、示差走査熱量分析スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００３８】
サンプルパンに結晶粉末の評価用試料を載せて、示差走査熱量計（例えば、理学電機株式会社製「ＴＡＳ−２００型  ＤＳＣ８２３０Ｄ」）を用いて示差走査熱量分析スペクトルを測定する。測定範囲は、例えば４０℃以上４００℃以下であり、昇温速度は、例えば２０℃／分である。
【００３９】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有しない。
【００４０】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
【００４１】
図２及び図３は、本実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の第１の例についての、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャート（図２）及び示差走査熱量分析スペクトルチャート（図３）である。図４及び図５は、本実施形態に係る電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の第２の例についての、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャート（図４）及び示差走査熱量分析スペクトルチャート（図５）である。なお、図２及び図４の各々において、横軸はブラッグ角（°）を示し、縦軸は強度（ｃｐｓ）を示す。また、図３及び図５の各々において、横軸は温度（℃）を示し、縦軸は熱流束（ｍｃａｌ／秒）を示す。各スペクトルチャート（図２〜図５）は、前述の方法で測定された。
【００４２】
図２及び図３の各々のスペクトルチャートから、測定されたチタニルフタロシアニン結晶の第１の例が主にＹ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）を含むことを推定できる。図４及び図５のスペクトルチャートから、測定されたチタニルフタロシアニン結晶の第２の例が主にＹ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）を含むことを推定できる。
【００４３】
＜チタニルフタロシアニン結晶の合成方法＞
次に、チタニルフタロシアニン結晶の合成方法について説明する。Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）の合成方法の一例を、以下に示す。
【００４４】
まず、次に示す反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−１）及び（Ｒ−２）中、Ｙはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、又はニトロ基を表し、ｅは０以上４以下の整数を表し、Ｒはアルキル基を表し、ｂａｓｅは塩基を表す。
【００４５】
【化６】
2016142930.tif 000008
【００４６】
【化７】
2016142930.tif 000009
【００４７】
反応式（Ｒ−１）では、フタロニトリル又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−２）では、１，３−ジイミノインドリン又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。
【００４８】
続けて、顔料化前処理を行う。詳しくは、反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により得られたチタニルフタロシアニン化合物を水溶性有機溶媒に加え、混合液を加熱しながら一定時間攪拌する。その後、攪拌時よりも低温の条件下で、混合液を一定時間静置して安定化する。
【００４９】
上記顔料化前処理では、例えば、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、プロピオン酸、酢酸、Ｎ−メチルピロリドン、及びエチレングリコールからなる群より選択される１種以上の水溶性有機溶媒を使用できる。なお、水溶性有機溶媒に、少量の非水溶性有機溶媒を添加してもよい。顔料化前処理における攪拌は、一定の温度（例えば、７０℃以上２００℃以下から選ばれる所定の温度）の条件下で１時間以上３時間以下行われることが好ましい。攪拌後の安定化処理は、一定の温度条件下で５時間以上１０時間以下行われることが好ましい。安定化処理時の混合液の温度は、１０℃以上５０℃以下であることが好ましく、２２℃以上２４℃以下であることがより好ましい。
【００５０】
続けて、水溶性有機溶媒を乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を得る。続けて、得られた粗結晶を、常法に従って溶媒に溶解させた後、貧溶媒中に滴下して再結晶化させる。その後、ろ過、水洗、ミリング処理、ろ過、及び乾燥の各工程を経て、チタニルフタロシアニン化合物を顔料化する。その結果、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００５１】
再結晶化のための貧溶媒としては、例えば、水、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、及び水溶性有機溶媒（より具体的には、アセトン又はジオキサン等）からなる群より選択される１種以上を使用できる。
【００５２】
ミリング処理は、水洗後の固形物を、乾燥させずに水を含む状態のまま非水系溶媒中に分散させた後、分散液を攪拌する処理である。粗結晶を溶解させる溶媒としては、例えば、ハロゲン化炭化水素類（より具体的には、ジクロロメタン、クロロホルム、臭化エチル、又は臭化ブチル等）、トリハロ酢酸類（より具体的には、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸、又はトリブロモ酢酸等）、及び硫酸からなる群より選択される１種以上を使用できる。ミリング処理のための非水系溶媒としては、例えば、クロロベンゼン又はジクロロメタンのようなハロゲン系溶媒を使用できる。
【００５３】
なお、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、以下の方法で合成することもできる。
【００５４】
上記顔料化前処理後、水溶性有機溶媒を乾燥して得たチタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を、アシッドペースト法によって処理する。具体的には、上記粗結晶を酸に溶解させて、得られた溶液を、氷冷下の水中に滴下する。その後、溶液を２２℃以上２４℃以下の温度条件下で一定時間攪拌して、液中でチタニルフタロシアニン化合物を再結晶化させて、低結晶性チタニルフタロシアニン化合物を得る。なお、アシッドペースト法に使用する酸としては、例えば、濃硫酸又はスルホン酸が好ましい。
【００５５】
続けて、得られた低結晶性チタニルフタロシアニン化合物をろ過し、得られた固形物を水洗する。その後、前述のミリング処理を行う。ミリング処理後、固形物のろ別及び乾燥を行うことで、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００５６】
（電子輸送剤）
感光層は、電子輸送剤として、式（１）又は式（２）で表される第１化合物（ＥＴＭ１）と、式（３）、式（４）、及び式（５）のいずれかで表される第２化合物（ＥＴＭ２）とを、少なくとも１種ずつ含有する。
【００５７】
【化８】
2016142930.tif 000010
【００５８】
式（１）中、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基（直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよい）、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、及び置換基を有してもよいアラルキル基からなる群より選択される基を表す。Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、及びＲ14は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００５９】
式（１）中、Ｒ11〜Ｒ14の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、又はシクロヘキシル基が特に好ましい。式（１）中、Ｒ11〜Ｒ14の少なくとも１つがアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基が特に好ましい。式（１）中、Ｒ11〜Ｒ14の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式（１）中、Ｒ11〜Ｒ14の少なくとも１つがアラルキル基である場合、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、又はβ−ナフチルメチル基が特に好ましい。
【００６０】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（１）中、Ｒ11〜Ｒ14が、各々独立して、水素原子、炭素数１以上８以下（より好ましくは、炭素数１以上６以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基、シクロヘキシル基、炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）のアルコキシ基、フェニル基、又はベンジル基であることが特に好ましい。式（１）で表されるＥＴＭ１としては、下記式（１−１）〜式（１−１１）のいずれかで表される化合物（ジナフトキノン誘導体）を好適に使用できる。
【００６１】
【化９】
2016142930.tif 000011
【００６２】
【化１０】
2016142930.tif 000012
【００６３】
式（２）中、Ｒ21は、置換基を有してもよいアルキル基（直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよい）、又は置換基を有してもよいアリール基を表し、Ｒ22は、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、又は式「−Ｏ−Ｘ」（Ｘは、アルキル基、アリール基、又はアラルキル基を表し、これらはそれぞれ置換基を有してもよい。）で表される基を表し、Ｒ23は、置換基を有してもよいアルキル基を表し、ｎは、０以上４以下の整数を表し、Ｒ21、Ｒ22、及びＲ23は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００６４】
式（２）中、Ｒ21〜Ｒ23、及び式「−Ｏ−Ｘ」中の「Ｘ」の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、又はｎ−デシル基が特に好ましい。式（２）中、Ｒ21、Ｒ22、及び式「−Ｏ−Ｘ」中の「Ｘ」の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式「−Ｏ−Ｘ」中の「Ｘ」がアラルキル基である場合、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、又はβ−ナフチルメチル基が特に好ましい。
【００６５】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（２）中、Ｒ21が、炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、置換基として炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基であり、Ｒ22が、炭素数１以上６以下（より好ましくは、炭素数１以上４以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、置換基として炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基、式「−Ｏ−Ｘ」（Ｘは、炭素数１以上６以下（より好ましくは、炭素数１以上４以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、置換基として炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するフェニル基、ベンジル基、又は置換基として炭素数１以上４以下（より好ましくは、炭素数１又は２）の直鎖もしくは分岐アルキル基を有するベンジル基を表す。）で表される基であり、ｎが１であり、Ｒ23が、水素原子、炭素数１以上６以下（より好ましくは、炭素数１以上４以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基であることが特に好ましい。式（２）で表されるＥＴＭ１としては、下記式（２−１）〜式（２−２６）のいずれかで表される化合物（ナフトキノン誘導体）を好適に使用できる。
【００６６】
【化１１】
2016142930.tif 000013
【００６７】
【化１２】
2016142930.tif 000014
【００６８】
【化１３】
2016142930.tif 000015
【００６９】
式（３）、式（４）、又は式（５）中、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ51、及びＲ52は、各々独立して、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基（直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよい）、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表し、Ｒ53は、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基（直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよい）、置換基を有してもよいアルケニル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表す。Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ51、Ｒ52、及びＲ53は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００７０】
式（３）〜式（５）中、Ｒ31〜Ｒ34、Ｒ41〜Ｒ44、及びＲ51〜Ｒ53の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、又はシクロヘキシル基が特に好ましい。式（３）〜式（５）中、Ｒ31〜Ｒ34、Ｒ41〜Ｒ44、及びＲ51〜Ｒ53の少なくとも１つがアルケニル基である場合、アルケニル基としては、ビニル基又はアリル基が特に好ましい。式（３）〜式（５）中、Ｒ31〜Ｒ34、Ｒ41〜Ｒ44、及びＲ51〜Ｒ53の少なくとも１つがアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基が特に好ましい。式（３）〜式（５）中、Ｒ31〜Ｒ34、Ｒ41〜Ｒ44、及びＲ51〜Ｒ53の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式（３）〜式（５）中、Ｒ31〜Ｒ34、Ｒ41〜Ｒ44、及びＲ51〜Ｒ53の少なくとも１つがアラルキル基である場合、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、又はβ−ナフチルメチル基が特に好ましい。式（５）中、Ｒ53がハロゲン原子である場合、ハロゲン原子としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基が特に好ましい。式（５）中、Ｒ53が複素環基である場合、複素環基としては、ピリジン基が特に好ましい。
【００７１】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（３）中、Ｒ31〜Ｒ34が、各々独立して、炭素数１以上８以下（より好ましくは、炭素数１以上６以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基、フェニル基、シクロヘキシル基であることが特に好ましい。式（３）で表されるＥＴＭ２としては、下記式（３−１）〜式（３−１０）のいずれかで表される化合物を好適に使用できる。
【００７２】
【化１４】
2016142930.tif 000016
【００７３】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（４）中、Ｒ41〜Ｒ44が、各々独立して、炭素数１以上８以下（より好ましくは、炭素数１以上６以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基であることが特に好ましい。式（４）で表されるＥＴＭ２としては、下記式（４−１）〜式（４−４）のいずれかで表される化合物を好適に使用できる。
【００７４】
【化１５】
2016142930.tif 000017
【００７５】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（５）中、Ｒ51及びＲ52が、各々独立して、炭素数１以上６以下（より好ましくは、炭素数１以上４以下）の直鎖もしくは分岐アルキル基であり、Ｒ53が、ハロゲン原子（より好ましくは、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基）であることが特に好ましい。式（５）で表されるＥＴＭ２としては、下記式（５−１）で表される化合物を好適に使用できる。
【００７６】
【化１６】
2016142930.tif 000018
【００７７】
（正孔輸送剤）
感光層は、正孔輸送剤を含有する。感光層の結晶化を抑制しつつ感光層の表面電位を安定化するためには、感光層が、正孔輸送剤として、下記式（ＨＴＭ−１）で表される化合物を含有することが好ましい。
【００７８】
【化１７】
2016142930.tif 000019
【００７９】
式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11、Ｑ12、Ｑ13、Ｑ14、及びＱ15は、各々独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基（直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよい）、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、又は置換基を有してもよいアラルキル基を表す。ｍ及びｎは、各々独立して、０以上４以下の整数を表す。
【００８０】
式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがハロゲン原子である場合、ハロゲン原子としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基が特に好ましい。式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、又はｎ−デシル基が特に好ましい。式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、又はｎ−デシルオキシ基が特に好ましい。式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがアリールオキシ基である場合、アリールオキシ基としては、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基が特に好ましい。式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15の少なくとも１つがアラルキル基である場合、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、又はβ−ナフチルメチル基が特に好ましい。感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（ＨＴＭ−１）中、Ｑ11〜Ｑ15が、各々独立して、水素原子、炭素数１以上６以下のアルキル基、又は炭素数１以上６以下のアルコキシ基であり、ｍ及びｎが、各々独立して、０又は１の整数であることが特に好ましい。
【００８１】
また、感光層に含有される正孔輸送剤としては、上記式（ＨＴＭ−１）で表される化合物以外では、下記式（ＨＴＭ−２）〜（ＨＴＭ−４）のいずれかで表される化合物が好ましい。
【００８２】
【化１８】
2016142930.tif 000020
【００８３】
式（ＨＴＭ−２）中、Ｑ22、Ｑ23、Ｑ24、Ｑ25、Ｑ26、及びＱ27は、各々独立して、水素原子、炭素数１以上８以下のアルキル基、炭素数１以上８以下のアルコキシ基、又は置換基を有していてもよい炭素数６以上３０以下のアリール基を表す。ｎは０以上５以下の整数を表す。Ｑ23、Ｑ24、Ｑ25、Ｑ26、及びＱ27のうち隣り合う基が互いに結合して環を形成していてもよい。ａ及びｂは、それぞれ１以上３以下の整数であり、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００８４】
【化１９】
2016142930.tif 000021
【００８５】
式（ＨＴＭ−３）中、Ｑ31、Ｑ32、Ｑ33、Ｑ34、Ｑ35、Ｑ36、Ｑ37、及びＱ38は、各々独立して、水素原子、炭素数１以上８以下のアルキル基、炭素数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表す。ｎは０以上５以下の整数を表す。ｍは０以上４以下の整数を表す。ｌは０又は１の整数を表す。Ｑ33、Ｑ34、Ｑ35、Ｑ36、及びＱ37のうち隣り合う基が互いに結合して環を形成していてもよい。
【００８６】
【化２０】
2016142930.tif 000022
【００８７】
式（ＨＴＭ−４）中、Ｑ41、Ｑ42、及びＱ43は、各々独立して、炭素数１以上８以下のアルキル基、炭素数１以上８以下のアルコキシ基、又はフェニル基を表す。ｍ及びｎは、各々独立して、０以上５以下の整数を表す。ｌは０以上４以下の整数を表す。
【００８８】
感光層は、上記以外の正孔輸送剤を含有していてもよい。また、バインダー樹脂として機能する正孔輸送剤（例えば、成膜性を有する正孔輸送剤）を使用してもよい。例えば、ポリビニルカルバゾールは、正孔輸送剤としてもバインダー樹脂としても機能する。１種の正孔輸送剤を単独で用いてもよいし、２種以上の正孔輸送剤を併用してもよい。
【００８９】
感光体において、正孔輸送剤の合計含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上２００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上１００質量部以下であることがより好ましい。
【００９０】
（バインダー樹脂）
バインダー樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、又は光硬化性樹脂を使用できる。具体的には、バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル系共重合体、アクリル系共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ウレタン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、又はポリエステル樹脂のような熱可塑性樹脂；シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、又はメラミン樹脂のような熱硬化性樹脂；エポキシアクリレート樹脂又はウレタン−アクリレート共重合樹脂のような光硬化性樹脂を好適に使用できる。
【００９１】
加工性、機械的特性、光学的特性、及び耐摩耗性に優れる感光層を得るためには、バインダー樹脂として、ポリカーボネート樹脂を使用することが好ましく、下記式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有するポリカーボネート樹脂を使用することがより好ましい。
【００９２】
【化２１】
2016142930.tif 000023
【００９３】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｑ51及びＱ52は、各々独立して、水素原子、又は置換基を有してもよい炭素数１以上３以下のアルキル基を表す。
【００９４】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中のＱ51及びＱ52の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基が特に好ましい。
【００９５】
なお、バインダー樹脂として使用されるポリカーボネート樹脂は、上記構成を有する樹脂には限られない。例えば、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＢ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣ型ポリカーボネート樹脂、及びビスフェノールＡ型ポリカーボネート樹脂のいずれも、バインダー樹脂として使用できる。１種のバインダー樹脂を単独で用いてもよいし、２種以上のバインダー樹脂を組み合わせて用いてもよい。
【００９６】
バインダー樹脂の分子量は、粘度平均分子量で２００００以上であることが好ましく、２００００以上６５０００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の分子量が粘度平均分子量で２００００以上であれば、感光層を密に形成することが容易になり、感光層の耐ガス性、耐摩耗性、及び繰り返し特性を向上させ易くなる。また、バインダー樹脂の分子量が粘度平均分子量で６５０００以下であれば、感光層の形成時において、バインダー樹脂の溶剤に対する溶解を抑制することが可能になる。
【００９７】
（添加剤）
本実施形態の感光体における、感光層、中間層、及び保護層の少なくとも１つが、１種以上の添加剤を含有していてもよい。添加剤の例としては、劣化防止剤（より具体的には、酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、１重項クエンチャー、又は紫外線吸収剤）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー、界面活性剤、可塑剤、増感剤、及びレベリング剤が挙げられる。酸化防止剤の具体例としては、ＢＨＴ（ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）ｐ−クレゾール）、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン、及びこれらの誘導体、並びに、有機硫黄化合物及び有機燐化合物が挙げられる。
【００９８】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、感光層が、式（６）又は式（７）で表される化合物を１種以上含有することが好ましい。式（６）又は式（７）で表される化合物は、可塑剤として機能すると考えられる。
【００９９】
【化２２】
2016142930.tif 000024
【０１００】
式（６）中、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、及びＲ60は、各々独立して、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、置換基を有してもよい炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリール基、置換基を有してもよい炭素数７以上３０以下のアラルキル基、及び置換基を有してもよい複素環基からなる群より選択される基を表し、Ｒ6は、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルキレン基を表し、ｎは、０又は１を表す。Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、及びＲ60は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【０１０１】
式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つがハロゲン原子である場合、ハロゲン原子としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、又はシクロヘキシル基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つがアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つがアラルキル基である場合、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、又はβ−ナフチルメチル基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69の少なくとも１つが複素環基である場合、複素環基としては、ピリジル基が特に好ましい。式（６）中、Ｒ6がアルキレン基である場合、アルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、ｎ−プロピレン基、トリメチレン基、イソプロピリデン基、ｎ−ブチレン基、ｎ−ヘキシレン基、ｎ−ヘプチレン基、ｎ−オクチレン基、又はｎ−ドデシレン基が特に好ましい。
【０１０２】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（６）中、Ｒ60〜Ｒ69が、各々独立して、水素原子又はフェニル基であり、Ｒ6がメチレン基であり、ｎが０又は１の整数であることが特に好ましい。式（６）で表される化合物としては、下記式（６−１）〜式（６−３）のいずれかで表される化合物（ビフェニル誘導体）を好適に使用できる。
【０１０３】
【化２３】
2016142930.tif 000025
【０１０４】
【化２４】
2016142930.tif 000026
【０１０５】
式（７）中、Ｒ71、Ｒ72、及びＲ73は、各々独立して、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルキル基、置換基を有してもよい炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリール基、及び置換基を有してもよい炭素数６以上３０以下のアリールオキシ基からなる群より選択される基を表し、ｎ、ｍ、及びｌは、各々独立して、０以上５以下の整数を表す。Ｒ71、Ｒ72、及びＲ73は、互いに同一であっても異なっていてもよい。
【０１０６】
式（７）中、Ｒ71〜Ｒ73の少なくとも１つがハロゲン原子である場合、ハロゲン原子としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基が特に好ましい。式（７）中、Ｒ71〜Ｒ73の少なくとも１つがアルキル基である場合、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、又はｎ−デシル基が特に好ましい。式（７）中、Ｒ71〜Ｒ73の少なくとも１つがアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、又はｎ−デシルオキシ基が特に好ましい。式（７）中、Ｒ71〜Ｒ73の少なくとも１つがアリール基である場合、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントリル基、又はフェナントリル基が特に好ましい。式（７）中、Ｒ71〜Ｒ73の少なくとも１つがアリールオキシ基である場合、アリールオキシ基としては、フェノキシ基、ナフチルオキシ基、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基が特に好ましい。
【０１０７】
感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（７）中、ｎ、ｍ、及びｌが、各々独立して１であり、Ｒ71〜Ｒ73が、各々独立して、水素原子又はメチル基であることが特に好ましい。また、感光層の帯電安定性を向上させるためには、式（７）中、ｎ、ｍ、及びｌが、各々独立して１であり、Ｒ71及びＲ72が、各々独立して、水素原子であり、Ｒ73が炭素数１以上６以下（より好ましくは、炭素数１以上４以下）のアルキル基であることが特に好ましい。式（７）で表される化合物としては、下記式（７−１）〜式（７−６）のいずれかで表される化合物（トリフェニルアミン誘導体）を好適に使用できる。
【０１０８】
【化２５】
2016142930.tif 000027
【０１０９】
式（１）、式（２）、式（６）、式（７）、式（ＨＴＭ−１）、又は式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｒ11〜Ｒ14、Ｒ21〜Ｒ23、Ｒ6、Ｒ60〜Ｒ69、Ｒ71〜Ｒ73、Ｑ11〜Ｑ15、Ｑ51、及びＱ52の各々が有する一乃至複数の上記置換基（置換基の数が複数である場合には、それらは同種でも異種でもよい）としては、電子写真感光体の用途等に応じて、ハロゲン原子（より具体的には、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基等）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下の直鎖もしくは分岐アルキル基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数２以上１３以下のアルカノイル基、炭素数２以上１３以下のアルコキシカルボニル基、炭素数６以上１４以下のアリール基（単環、二環縮合環、及び三環縮合環のいずれでもよい）、及び環員数６以上１４以下の複素環基（より具体的には、単環、二環縮合環、及び三環縮合環のいずれでもよい）からなる群より、適切な置換基を選択できる。
【０１１０】
［電子写真感光体の製造方法］
以下、上記構成を有する本実施形態に係る電子写真感光体を製造する方法の一例について説明する。例えば、塗布液調製工程と、塗布工程と、乾燥工程とを、この順で行う。塗布液調製工程では、溶剤に、少なくとも電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を添加することにより、塗布液を調製する。必要に応じて、溶剤に添加剤を添加してもよい。また、感光層用塗布液の均質性を高めるためには、溶剤に添加した材料を溶剤中で溶解又は分散させることが好ましい。塗布工程では、塗布液調製工程で得られた塗布液を、導電性基体上に塗布する。乾燥工程では、導電性基体上に塗布された塗布液を乾燥させる。その結果、導電性基体と、導電性基体上に設けられた感光層とを備える電子写真感光体が得られる。
【０１１１】
塗布液調製工程において使用される溶剤は、テトラヒドロフラン及びトルエンの少なくとも一方を含有することが好ましい。このような溶剤を使用することにより、電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂の塗布液中での溶解性又は分散性が向上する傾向がある。その結果、均質な感光層が形成され易くなり、感光体の帯電電位の安定性を向上させ易くなる。なお、塗布液調製工程においてテトラヒドロフラン及びトルエンの少なくとも一方を含有する溶剤を使用した場合には、感光層中にテトラヒドロフラン及びトルエンの少なくとも一方が含有される傾向がある。感光層におけるテトラヒドロフラン及び／又はトルエンの量（感光層が両方を含有する場合には総量）は、微量（例えば、数ｐｐｍ）であることが好ましい。感光層におけるテトラヒドロフラン及び／又はトルエンの量は、例えば、ガスクロマトグラフ質量分析計を用いて確認することができる。
【０１１２】
塗布液調製工程において使用する溶剤の種類は、上記テトラヒドロフラン及びトルエンに限られず任意である。例えば、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、イソプロパノール、又はブタノール）、脂肪族系炭化水素（より具体的には、ｎ−ヘキサン、オクタン、又はシクロヘキサン）、芳香族炭化水素（より具体的には、ベンゼン、又はキシレン）、ハロゲン化炭化水素（より具体的には、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素、又はクロロベンゼン）、エーテル類（より具体的には、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、又はプロピレングリコールモノメチルエーテル）、ケトン類（より具体的には、アセトン、メチルエチルケトン、又はシクロヘキサノン）、エステル類（より具体的には、酢酸エチル又は酢酸メチル）、ジメチルホルムアルデヒド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、又はジメチルスルホキシドも、溶剤として使用できる。１種の溶剤を単独で使用してもよいし、２種以上の溶剤を併用してもよい。
【０１１３】
塗布液調製工程において溶剤に添加した材料を溶剤中で溶解又は分散させる方法としては、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー、もしくは超音波分散機を用いて溶剤を攪拌する方法、又は溶剤に界面活性剤を添加する方法を使用できる。また、これら２つの方法を組み合わせて使用してもよい。
【０１１４】
塗布工程において塗布液を塗布する方法としては、例えば、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法、又はバーコート法を使用できる。
【０１１５】
乾燥工程における塗布液の乾燥方法の例としては、高温乾燥機又は減圧乾燥機を用いて、塗布液を熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理温度は、例えば４０℃以上１５０℃以下であり、熱処理時間は、例えば３分間以上１２０分間以下である。
【０１１６】
なお、上記電子写真感光体の製造方法は、要求される感光体の構成又は特性等に応じて任意に変更することができる。例えば、感光層を形成するための材料は、一度に溶剤に添加されてもよいし、複数回に分けて溶剤に添加されてもよい。また、必要のない工程は割愛してもよい。例えば、市販品を塗布液として使用することで、塗布液調製工程を省略できる。また、電子写真感光体の製造方法は、必要に応じて、中間層を形成する工程、及び／又は保護層を形成する工程をさらに含んでいてもよい。
【０１１７】
［画像形成装置］
本実施形態の電子写真感光体は、例えば、画像形成装置の像担持体として好適に使用できる。画像形成装置は、モノクロ画像形成装置であってもよいし、カラー画像形成装置であってもよい。本実施形態の電子写真感光体を適用した画像形成装置は、除電部を省略した除電レス方式を採用して、除電部を備えない構成とすることができる。除電レス方式の画像形成装置では、帯電部が、像担持体に対する帯電を除電レスで繰り返し行うように構成される。画像形成装置から除電部を省略すると、感光体の帯電電位が低下する傾向がある。しかしながら、本実施形態の電子写真感光体は、帯電を繰り返した場合であっても、感光体の帯電電位の安定性に優れる傾向がある。そのため、画像形成装置に本実施形態の電子写真感光体を適用することで、画像形成装置が除電器を備えない場合であっても、画像形成装置における感光体の帯電電位の低下を抑制できると考えられる。ただし、必要に応じて、画像形成装置を、除電器を備える構成にしてもよい。
【０１１８】
以下、図６を参照して、本実施形態の電子写真感光体を適用した画像形成装置の一例について説明する。なお、図６に示される画像形成装置は、像担持体（感光体１）と、帯電部（帯電装置２７）と、露光部（露光装置２８）と、現像部（現像装置２９）と、転写部（画像形成部９）とを備える。帯電部は、像担持体の表面を帯電するように構成される。露光部は、帯電された像担持体の表面を露光して、像担持体の表面に静電潜像を形成するように構成される。現像部は、静電潜像を現像してトナー像を形成するように構成される。転写部は、トナー像を像担持体から被転写体へ転写するように構成される。除電レス方式の画像形成装置は、像担持体に対する帯電を帯電部が行った後、露光部による露光、現像部による現像、及び転写部による転写を経て、像担持体の除電を行うことなしに再び帯電部が像担持体を帯電するように構成される。
【０１１９】
図６に示すように、画像形成装置６は、タンデム方式のカラー画像形成装置である。画像形成装置６は、箱型の筺体７を有する。また、画像形成装置６は、筺体７内に、給紙部８と、画像形成部９と、定着部１０と、搬送ローラー３６と、排紙部１１とを備える。必要に応じて、画像形成装置６は、クリーニング装置を備えてもよい。
【０１２０】
給紙部８は、給紙カセット１２と、第一ピックアップローラー１３と、給紙ローラー１４、１５、及び１６と、レジストローラー対１７と、第二ピックアップローラー１８とを備える。給紙部８は、給紙カセット１２内の用紙Ｐ（又は、図示しない手差しトレイ上に載置された用紙）を画像形成部９へ給紙するように構成される。
【０１２１】
画像形成部９は、画像形成ユニット１９と、中間転写ベルト２０と、二次転写ローラー２１と、駆動ローラー３０と、従動ローラー３１と、バックアップローラー３２と、複数の一次転写ローラー３３とを備える。画像形成部９は、画像データに基づくトナー像を形成し、形成されたトナー像を中間転写ベルト２０に転写（一次転写）し、さらに、中間転写ベルト２０に転写されたトナー像を用紙Ｐに転写（二次転写）するように構成される。中間転写ベルト２０は、無端状のベルト回転体である。中間転写ベルト２０は、駆動ローラー３０、従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び複数の一次転写ローラー３３に架け渡されている。
【０１２２】
画像形成ユニット１９は、ブラックトナー供給用ユニット２２と、シアントナー供給用ユニット２３と、マゼンタトナー供給用ユニット２４と、イエロートナー供給用ユニット２５とを備える。搬送上流（図６では右側）から搬送下流に向けて、ユニット２５、２４、２３、及び２２が、この順で配置されている。ユニット２２、２３、２４、及び２５はそれぞれ、感光体１（本実施形態の電子写真感光体）と、帯電装置２７と、露光装置２８と、現像装置２９とを備える。
【０１２３】
感光体１は、図６中の矢印方向（時計回り）に所定の周速度（プロセススピード）で回転可能に支持されている。感光体１の回転は、例えば図示しない制御部（より具体的には、コンピューター等）により制御される。感光体１のプロセススピードを１２０ｍｍ／秒以上にすることで、画像形成を高速で行って、画像形成効率を向上させることが可能になる。プロセススピードが速い高速プロセスにおいては、酸化性ガス（例えば、オゾン又はＮＯx）の発生により、感光体の劣化が起き易い傾向がある。しかしながら、本実施形態の電子写真感光体は、帯電を繰り返した場合であっても、感光体の帯電電位の安定性に優れる傾向がある。そのため、画像形成装置に本実施形態の電子写真感光体を適用することで、プロセススピードが１２０ｍｍ／秒以上である場合であっても、画像形成装置における感光体１の劣化を抑制できると考えられる。ただし、必要に応じて、プロセススピードを１２０ｍｍ／秒未満にしてもよい。
【０１２４】
帯電装置２７は、感光体１の表面を略均一に正極帯電させるように構成される。帯電装置２７としては、例えば、コロナ帯電装置、帯電ローラー、又は帯電ブラシを好適に使用できる。帯電装置２７から発生するガス（例えば、酸化性ガス）の量を抑制するためには、帯電装置２７として、接触方式の帯電装置（より具体的には、帯電ローラー又は帯電ブラシ等）を使用することが好ましく、帯電ローラーを使用することがより好ましい。帯電ローラーは、例えば、感光体１と接触したまま感光体１の回転に従って回転するように構成される。帯電ローラーとしては、例えば、回転可能に支持された芯金と、芯金上に形成された樹脂層と、芯金に電圧を印加する電圧印加部とを備える帯電ローラーが好ましい。樹脂層を構成する樹脂としては、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂、シリコーン変性樹脂を好適に使用できる。また、樹脂層に無機材料（例えば、無機微粒子）を含有させてもよい。ただし、必要に応じて、非接触方式の帯電装置２７を使用してもよい。
【０１２５】
感光体１の磨耗を抑制するためには、帯電装置２７が感光体１に印加する電圧が直流電圧であることが好ましい。帯電装置２７が感光体１に直流電圧を印加する場合、その電圧値は、１０００Ｖ以上２０００Ｖ以下であることが好ましく、１２００Ｖ以上１８００Ｖ以下であることがより好ましく、１４００Ｖ以上１６００Ｖ以下であることがさらに好ましい。ただし、必要に応じて、帯電装置２７が感光体１に印加する電圧を、交流電圧にしてもよいし、直流電圧に交流電圧を重畳した重畳電圧にしてもよい。
【０１２６】
露光装置２８は、帯電された感光体１の表面を露光することで、感光体１の表面に静電潜像を形成するように構成される。露光装置２８としては、レーザー走査ユニットを使用できる。
【０１２７】
定着部１０は、加熱ローラー３４と、加圧ローラー３５とを備える。定着部１０は、用紙Ｐに転写されたトナー像を定着させるように構成される。
【０１２８】
排紙部１１は、トナー像が定着した用紙Ｐを排紙するように構成される。排紙部１１は、用紙Ｐを受ける排紙トレイ３７を有する。例えば、筺体７の頂部が凹没されることによって、排紙トレイ３７が形成される。
【０１２９】
本実施形態の電子写真感光体をユニット化してもよい。また、電子写真感光体と共に、帯電部、露光部、現像部、転写部、クリーニング部、及び除電部からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化してもよい。以下、ユニット化された電子写真感光体を、プロセスカートリッジと記載する。
【０１３０】
画像形成装置の保守性を向上させるためには、少なくとも電子写真感光体を含むプロセスカートリッジが、画像形成装置に対して着脱自在であることが好ましい。プロセスカートリッジを交換することで、感光体が劣化した場合に、容易かつ迅速に感光体等を交換することが可能になる。
【０１３１】
以上説明した画像形成装置によれば、本実施形態の電子写真感光体を用いて、安定して高画質の画像を形成することが可能になる。
【実施例】
【０１３２】
以下、本発明の実施例について説明する。表１に、実施例又は比較例に係る感光体Ａ−１〜Ａ−８、Ｂ−１〜Ｂ−６、Ｃ−１〜Ｃ−２、Ｄ−１〜Ｄ−２、Ｅ−１〜Ｅ−６、Ｆ−１〜Ｆ−２、Ｇ−１〜Ｇ−３、Ｈ−１〜Ｈ−６、及びＩ−１〜Ｉ−２（それぞれ電子写真感光体）を示す。
【０１３３】
【表１】
2016142930.tif 000028
【０１３４】
表１中、「ＣＧＭ」は電荷発生剤を示し、「Ｈ2Ｐｃ」は、式（Ｈ2Ｐｃ）で表される無金属フタロシアニンを示し、「ＴｉＯＰｃ」は、式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンを示し、「ｘ−」、「ｙ−」はそれぞれ、フタロシアニンの結晶型（Ｘ型、Ｙ型）を示す。「ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ａ）」はＹ型チタニルフタロシアニン（Ａ）を示し、「ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｃ）」はＹ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）を示す。
【０１３５】
また、表１中、「ＥＴＭ」は電子輸送剤を示す。ＥＴＭ及び添加剤の各々の「量」は、バインダー樹脂１００質量部に対する電子輸送剤又は添加剤の量（質量部）を示す。ＥＴＭ及び添加剤の各々の「種類」は、前述の式を示す。例えば「１−１」は、式（１−１）で表される化合物を示す。
【０１３６】
また、表１中、「ＨＴＭ」は正孔輸送剤を示す。「ＨＴＭ−Ａ」、「ＨＴＭ−Ｂ」、「ＨＴＭ−Ｃ」、「ＨＴＭ−Ｄ」はそれぞれ、下記式（ＨＴＭ−Ａ）、式（ＨＴＭ−Ｂ）、式（ＨＴＭ−Ｃ）、式（ＨＴＭ−Ｄ）で表される化合物を示す。
【０１３７】
【化２６】
2016142930.tif 000029
【０１３８】
【化２７】
2016142930.tif 000030
【０１３９】
【化２８】
2016142930.tif 000031
【０１４０】
【化２９】
2016142930.tif 000032
【０１４１】
［感光体の調製］
バインダー樹脂１００質量部と、電荷発生剤３質量部と、表１に示される量の正孔輸送剤及び電子輸送剤と、テトラヒドロフラン８００質量部とを、ボールミルの容器に加えた。また、感光体Ｅ−１〜Ｅ−６の調製ではそれぞれ、添加剤も容器に加えた（表１参照）。バインダー樹脂としては、下記式（Ｒｅｓｉｎ−Ａ）で表される繰り返し単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量３００００）を用いた。
【０１４２】
【化３０】
2016142930.tif 000033
【０１４３】
続けて、ボールミルを用いて容器内容物を５０時間混合して、テトラヒドロフラン中に材料を分散させた。その結果、感光層用塗布液が得られた。
【０１４４】
続けて、得られた塗布液を、ディップコート法により導電性基体上に塗布した。導電性基体としては、アルミニウム製のドラム状支持体（直径３０ｍｍ、全長２３８．５ｍｍ）を用いた。
【０１４５】
続けて、塗布された塗布液（塗膜）を１００℃で６０分間加熱し、塗膜からテトラヒドロフランを除去した。その結果、導電性基体と、導電性基体上に直接的に設けられた厚さ２５μｍの単層型感光層とを備える電子写真感光体が得られた。
【０１４６】
［評価方法］
各試料（感光体Ａ−１〜Ａ−８、Ｂ−１〜Ｂ−６、Ｃ−１〜Ｃ−２、Ｄ−１〜Ｄ−２、Ｅ−１〜Ｅ−６、Ｆ−１〜Ｆ−２、Ｇ−１〜Ｇ−３、Ｈ−１〜Ｈ−６、及びＩ−１〜Ｉ−２）の評価方法を、以下に示す。
【０１４７】
（耐オゾン性）
下記方法に従って、試料（感光体）をオゾンに曝露し、曝露前後での試料の表面電位の変化（ΔＶ1）に基づいて感光体の耐オゾン性を評価した。評価機として、ドラム感度試験機（ジェンテック株式会社製）を用いた。
【０１４８】
感光体の耐オゾン性を評価する場合には、まず、上記評価機に試料（感光体）をセットし、評価機を用いて、常温常湿（温度２３℃、湿度５０％ＲＨ）環境下、電流８μＡ（周速３１ｒｐｍ）の条件で、試料を４周回転させて帯電させる初期帯電試験を行った。また、初期帯電試験中、試料の表面電位を測定した。そして、測定された４周の平均の表面電位を、初期電位Ｖ11［Ｖ］とした。
【０１４９】
次に、初期帯電試験を行った試料（感光体）を、オゾン濃度１０ｐｐｍかつ常温常湿（温度２３℃、湿度５０％ＲＨ）の暗所に６時間静置する、オゾン曝露試験を行った。そして、オゾン曝露試験直後の試料の表面電位を測定し、測定された表面電位を、曝露後電位Ｖ12［Ｖ］とした。曝露後電位Ｖ12は、初期電位Ｖ11と同様の条件で測定した。
【０１５０】
続けて、下記式に従い、得られた初期電位Ｖ11及び曝露後電位Ｖ12に基づいて、電位差ΔＶ1［Ｖ］を算出した。
（式）ΔＶ1＝Ｖ11−Ｖ12
【０１５１】
下記基準（耐オゾン性が優れているほうから、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ）に従って、試料（感光体）の耐オゾン性を評価した。
Ａ：ΔＶ1が３０Ｖ未満であった。
Ｂ：ΔＶ1が３０Ｖ以上４０Ｖ未満であった。
Ｃ：ΔＶ1が４０Ｖ以上５０Ｖ未満であった。
Ｄ：ΔＶ1が５０Ｖ以上であった。
【０１５２】
（繰り返し特性）
下記方法に従って、試料（感光体）について、帯電及び露光を交互に繰り返す耐久試験を行い、耐久試験の前後での試料の表面電位の変化（ΔＶ2）に基づいて感光体の繰り返し特性を評価した。評価機として、ドラム感度試験機（ジェンテック株式会社製）を用いた。
【０１５３】
感光体の繰り返し特性を評価する場合には、まず、上記評価機に試料（感光体）をセットし、評価機を用いて、常温常湿（温度２３℃、湿度５０％ＲＨ）環境下、周速１００ｒｐｍ（プロセススピード１５７ｍｍ／秒）で、試料の表面電位が＋７００Ｖになるように、試料を帯電させた。
【０１５４】
次に、バンドパスフィルターを用いてハロゲンランプの光から単色光（波長：７８０ｎｍ、半値幅：２０ｎｍ）を取り出し、取り出された単色光を、上述のようにして帯電させた試料（感光体）の表面に、露光後の１周目の表面電位が１８０Ｖになるように光量を設定した。そして、同様の帯電及び露光を１周ずつ交互に繰り返す耐久試験を１０００セット行った。耐久試験中の試料（感光体）の表面電位を測定し、１０セット目の帯電時の平均表面電位を初期電位Ｖ21［Ｖ］、１０００セット目の帯電時の平均表面電位をＶ22［Ｖ］とした。露光後に感光体の除電は行わなかった。
【０１５５】
続けて、下記式に従い、得られた初期電位Ｖ21及び耐久試験後電位Ｖ22に基づいて、電位差ΔＶ2［Ｖ］を算出した。
（式）ΔＶ2＝Ｖ21−Ｖ22
【０１５６】
下記基準（繰り返し特性が優れているほうから、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ）に従って、試料（感光体）の繰り返し特性を評価した。
Ａ：ΔＶ2が３０Ｖ未満であった。
Ｂ：ΔＶ2が３０Ｖ以上４０Ｖ未満であった。
Ｃ：ΔＶ2が４０Ｖ以上５０Ｖ未満であった。
Ｄ：ΔＶ2が５０Ｖ以上であった。
【０１５７】
［評価結果］
感光体Ａ−１〜Ａ−８、Ｂ−１〜Ｂ−６、Ｃ−１〜Ｃ−２、Ｄ−１〜Ｄ−２、Ｅ−１〜Ｅ−６、Ｆ−１〜Ｆ−２、Ｇ−１〜Ｇ−３、Ｈ−１〜Ｈ−６、及びＩ−１〜Ｉ−２の各々についての評価結果を、表２に示す。
【０１５８】
【表２】
2016142930.tif 000034
【０１５９】
感光体Ａ−１〜Ａ−８、Ｂ−１〜Ｂ−６、Ｃ−１〜Ｃ−２、Ｄ−１〜Ｄ−２、Ｅ−１〜Ｅ−６、Ｆ−１〜Ｆ−２、及びＧ−１〜Ｇ−３（実施例１〜２９に係る感光体）ではそれぞれ、感光層が、電荷発生剤として、フタロシアニン又はその誘導体を含有していた。また、感光層が、電子輸送剤として、式（１）又は（２）で表される化合物（ＥＴＭ１）と、式（３）、式（４）、及び式（５）のいずれかで表される化合物（ＥＴＭ２）とを、少なくとも１種ずつ含有していた。バインダー樹脂１００質量部に対して、ＥＴＭ１及びＥＴＭ２の総量は６０質量部以上１２０質量部以下であり、ＥＴＭ１の量は３５質量部以上８０質量部以下であり、ＥＴＭ２の量は２５質量部以上４０質量部以下であった。実施例１〜２９に係る感光体はそれぞれ、耐オゾン性及び繰り返し特性に優れていた。
【産業上の利用可能性】
【０１６０】
本発明に係る電子写真感光体は、画像形成装置に好適に利用できる。
【符号の説明】
【０１６１】
１      感光体
２      導電性基体
３      感光層
４      下引き層
５      保護層
６      画像形成装置
７      筺体
８      給紙部
９      画像形成部
１０    定着部
１１    排紙部
１２    給紙カセット
１３    第一ピックアップローラー
１４    給紙ローラー
１５    給紙ローラー
１６    給紙ローラー
１７    レジストローラー対
１８    第二ピックアップローラー
１９    画像形成ユニット
２０    中間転写ベルト
２１    二次転写ローラー
２２〜２５    ユニット
２７    帯電装置
２８    露光装置
２９    現像装置
３０    駆動ローラー
３１    従動ローラー
３２    バックアップローラー
３３    一次転写ローラー
３４    加熱ローラー
３５    加圧ローラー
３６    搬送ローラー
３７    排紙トレイ
４０    転写ベルト
４１    転写ローラー
４２    吸着ローラー
【図１】
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【図２】
2016142930.tif 000042
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2016142930.tif 000046