(57)【要約】【課題】作業者の技能面の習熟によらずとも、既存の壁構造に対する陶磁器板の張り付け作業性を向上することができる陶磁器板の張り付け工法および壁構造を提供する。【解決手段】陶磁器板を、建築物の、既存の壁構造に接着剤で上張りする陶磁器板の張り付け工法であって、所定の幅を有し複数の開口を有する長尺状の帯状部材を複数、前記壁構造の施工面に間隔をおいて敷設し、前記陶磁器板を前記施工面に接着剤で張り付けることを特徴とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
陶磁器板を、建築物の、既存の壁構造に接着剤で上張りする陶磁器板の張り付け工法であって、
所定の幅を有し複数の開口を有する長尺状の帯状部材を複数、前記壁構造の施工面に間隔をおいて敷設し、
前記陶磁器板を前記施工面に前記接着剤で張り付けることを特徴とする陶磁器板の張り付け工法。
【請求項２】
前記既存の壁構造は、タイルを含み、
前記複数の長尺状の帯状部材は、前記タイルの上に設けられた前記施工面の上に敷設される、請求項１記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項３】
前記幅は、前記施工面に張り付けられた状態における前記陶磁器板の垂直方向に沿う長さよりも小さいことを特徴とする請求項１または２に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項４】
１つの前記陶磁器板が、前記施工面のうち前記長尺状の帯状部材を敷設した領域と、前記施工面のうち前記長尺状の帯状部材を敷設しない領域とを覆うように張り付けられていることを特徴とする請求項３に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項５】
隣り合う前記長尺状の帯状部材は、その長辺側の端部が互いに重なり合わないように離して、前記施工面に敷設されていることを特徴とする請求項４に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項６】
前記建築物は躯体を含み、
前記長尺状の帯状部材は、固定具により前記躯体に固定されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項７】
前記長尺状の帯状部材は、複数の前記固定具で固定されており、
前記複数の固定具の配置ピッチは、前記長尺状の帯状部材の配置ピッチと同じかそれよりも小さいことを特徴とする請求項６に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項８】
前記陶磁器板は、裏打材により裏打ちされていることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の陶磁器板の張り付け工法。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の前記陶磁器板の張り付け工法により前記陶磁器板が施工されてなることを特徴とする壁構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、陶磁器板を、建築物の壁面等の施工面に接着剤を用いて張り付ける陶磁器板の張り付け工法および壁構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
外壁のタイル張り工法が、特許文献１に提案されている。このタイル張り工法は、既存の外壁に複数の小型のタイルを張るための工法である。
この工法では、外壁の全面に、縦横に大きなネットを重ねて、ネットの上に接着剤を用いてタイルを張ることを特徴としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−１３３４９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載のタイル張り工法では、実際の施工の際には、作業者は、大型サイズのネットを、外壁の全面にわたって、固定し、そのネットの上に小型のタイルを複数張り付けている。
このように、大型サイズのネットを、外壁の全面に対して無駄なく覆うように固定するためには、複数の作業員での作業が必要となったり、この大型サイズのネットの端部を、例えば両面テープ等で外装材に対して留める等の付帯作業を行う必要があったりして、作業性が低下する。
【０００５】
作業者が、大型サイズのネットを、外壁の外装材の全面にうまく固定するために、技能面での習熟が必要であった。このため、作業者の技能の程度によって、作業性が低下するおそれがあった。
そこで、本発明は、作業者の技能面の習熟によらずとも、高い作業性を達成することができる陶磁器板の張り付け工法および壁構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の陶磁器板の張り付け工法は、陶磁器板を、建築物の、既存の壁構造に接着剤で上張りする陶磁器板の張り付け工法であって、所定の幅を有し複数の開口を有する長尺状の帯状部材を複数、前記壁構造の施工面に間隔をおいて敷設し、前記陶磁器板を前記施工面に接着剤で張り付けることを特徴とする。
上記構成によれば、複数の長尺状の帯状部材同士は、間隔をあけて施工面に敷設される。本発明の張り付け工法においては、帯状部材を施工面全面に敷設する場合と比べて作業性が高い。また、作業者の技能面の習熟によらずとも、作業を実施することができる。
【０００７】
好ましくは、前記既存の壁構造は、タイルを含み、前記複数の長尺状の帯状部材は、前記タイルの上に設けられた前記施工面の上に敷設される。
上記構成によれば、前記陶磁器板を、既存のタイル壁構造の上にも簡便に張り付けることができる。
【０００８】
好ましくは、前記幅は、前記施工面に張り付けられた状態における前記陶磁器板の垂直方向に沿う長さ（寸法）よりも小さいことを特徴とする。
上記構成によれば、帯状部材の幅が小さい。そのため、施工面に帯状部材を敷設する際の作業性が高い。帯状部材の幅が大きい場合には、例えば複数の作業者による作業が必要であったり、帯状部材の端部などを、例えば両面テープなどで固定する等の作業が発生したりする場合があり、作業性が低下する。本発明においては、一人の作業者でも簡便に帯状部材を敷設することができる。
【０００９】
好ましくは、１つの前記陶磁器板が、前記施工面のうち前記長尺状の帯状部材を敷設した領域と、前記施工面のうち前記長尺状の帯状部材を敷設しない領域とを覆うように張り付けられていることを特徴とする。
上記構成によれば、陶磁器板が、施工面のうち、帯状部材を敷設した領域と、帯状部材を敷設しない領域と、の２つの領域に張り付けられる。
本発明の工法では、大型の陶磁器板と長尺状の帯状部材とを用い、帯状部材を敷設した領域と、帯状部材を敷設しない領域と、の２つの領域で陶磁器板を張り付ける。そのため、大型の陶磁器板が帯状部材と接着固定される領域と施工面に接着固定される領域とが存在することになる。仮に一方の領域で接着力が経時劣化により弱まったとしても、他方の領域で大型の陶磁器板を保持することが期待できる。従って、陶磁器板の施工面からの剥離が抑制され、壁構造の耐久性を高めることができる。
【００１０】
好ましくは、隣り合う前記長尺状の帯状部材は、その長辺側の端部が互いに重なり合わないように離して、前記壁面に敷設されていることを特徴とする。
上記構成によれば、陶磁器板の接着強度を高めることができる。また、仕上がり厚みを薄くすることができる。
【００１１】
好ましくは、前記建築物は躯体を含み、前記長尺状の帯状部材は、固定具により前記躯体に固定されていることを特徴とする。
上記構成によれば、躯体に固定された帯状部材と陶磁器板とが接着固定されるため、壁構造の耐久性をより高めることができる。
【００１２】
好ましくは、前記長尺状の帯状部材は、前記陶磁器板を張り付けるための前記帯状部材の配置ピッチと同じピッチか、その配置ピッチ未満のピッチで、複数の前記固定具により固定されていることを特徴とする。
上記構成によれば、壁構造の耐久性をさらに高めることができる。
【００１３】
好ましくは、前記陶磁器板は、裏打材により裏打ちされていることを特徴とする。
上記構成によれば、大型の陶磁器板の耐衝撃性および曲げ強度を確保でき、壁構造の耐久性を高めることができる。
【００１４】
本発明の壁構造は、前記陶磁器板の張り付け工法により前記陶磁器板が施工されてなることを特徴とする。
上記構成によれば、施工面に陶磁器板が強固に張り付けられた壁構造が提供される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明においては、作業者の技能面の習熟によらずとも、高い作業性を達成することができる既存の壁構造への陶磁器板の張り付け工法および壁構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の陶磁器板の張り付け工法により形成された壁構造の一部を示す斜視図。
【図２】図１に示す壁構造のＡ−Ａ線における断面構造を示す図である。
【図３】帯状部材の変形例を示す図。
【図４】帯状部材の別の変形例を示す図。
【図５】帯状部材のさらに別の変形例を示す図。
【図６】複数の帯状部材の敷設例を示す図。
【図７】複数の帯状部材の別の敷設例を示す図。
【図８】接着剤の塗布方法を示す図。
【図９】接着剤の別の塗布方法を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明の好ましい実施形態を、図面を参照して詳しく説明する。
尚、以下に述べる実施の形態は、本発明の好適な具体例であるから、技術的に好ましい種々の限定が付されているが、本発明の範囲は、以下の説明において特に本発明を限定する旨の記載がない限り、これらの態様に限られるものではない。
【００１８】
（第１実施形態）
＜壁構造１の全体構成＞
図１は、本発明の陶磁器板の張り付け工法により形成された壁構造の一部を示す斜視図である。図２は、図１に示す壁構造１のＡ−Ａ線における断面構造を示す図である。
図１及び図２を用いて、本発明に係る張り付け工法により形成される壁構造１について説明する。本実施形態では、軽量鉄骨造（ＬＧＳ造）や鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）などの躯体の上に陶磁器板を張り付ける工法を例にとって説明する。図１、図２に示すように、本明細書において、建築物の床から天井に向かう方向を垂直方向ＶＬ、垂直方向ＶＬと直交する方向のうちの１つを水平方向ＨＬ、垂直方向ＶＬ及び水平方向ＨＬと直交する方向を奥行き方向ＳＬとする。なお、垂直方向ＶＬは、地球の重力が働く方向である鉛直方向であり、建築物の縦方向である。水平方向は、建築物の横方向である。奥行き方向ＳＬは、例えば、後述する陶磁器板１００の厚さ方向である。
【００１９】
図１に示すように、壁構造１は、躯体３０と、下地部６と、長尺状の帯状部材１０と、接着剤２０と、陶磁器板１００とを含む。帯状部材１０、接着剤２０及び陶磁器板１００は、躯体３０の上に設けられる。壁構造１は、壁面２を有する。例えば、陶磁器板１００の表面（躯体３０が配置される側の反対側の面）が、壁構造１の壁面２である。
【００２０】
＜躯体３０＞
躯体３０には、軽量鉄骨造（ＬＧＳ造）、鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）、木造等を用いることができる。壁の強度計算が容易なため、ＬＧＳ造やＲＣ造が好ましい。
躯体３０は、例えば、複数の柱５と複数の桁材３、４を含む。図１に示すように、複数の桁材３、４は、水平方向ＨＬに沿って間隔をおいて平行に配置されている。複数の柱材５は、垂直方向ＶＬに沿って間隔をおいて平行に配置されている。この例では、複数の桁材３、４と複数の柱材５は、格子状に組み合わせている。
【００２１】
＜下地部６＞
ＬＧＳ造や木造などでは、下地部６は、例えば、躯体３０の上に設けられる。下地部６は、後述する陶磁器板１００を敷設する施工面６Ａを有している。下地部６は、例えば、石膏ボード、合板等を含む。ＲＣ造の場合には、躯体３０の表面が下地部６の施工面６Ａとなる。
【００２２】
＜帯状部材１０＞
次に、図１と図２に示す長尺状の帯状部材１０について説明する。
図１に示すように、複数の帯状部材１０は、間隔をあけて施工面６Ａに敷設される。複数の帯状部材１０は、施工面６Ａの一部の上に敷設される。  図１と図２に示すように、帯状部材１０は、所定の幅１０Ｗを有する長尺状の部材である。ここで幅１０Ｗとは、長尺状の帯状部材１０の短辺方向の長さである。帯状部材１０は、複数の開口１０Ｈを有する。ひとつの開口１０Ｈが、帯状部材１０の表裏を貫通している構造でもよい。複数の開口１０Ｈが内部で連通して表裏を貫通する構造でもよい。
本発明においては、複数の帯状部材１０を、施工面６Ａに間隔をおいて敷設するだけでよく、複数の帯状部材１０を施工面６Ａの全面に敷設する場合と比べて作業性が高い。また、作業者の技能面の習熟によらずとも、作業を実施することができる。
【００２３】
帯状部材１０の配置ピッチＤＴは、例えば、４５０ｍｍ〜９００ｍｍである。ここで、配置ピッチＤＴとは、複数の帯状部材１０の幅方向の中心同士の間の距離である。隣り合う帯状部材１０同士を、その長辺側の端部が互いに重なり合わないように離して敷設することも好ましい。これにより仕上がりの厚みを薄くすることができる。なお、「隣り合う」とは、その長手方向が略平行になるように敷設された２つの帯状部材１０を指す。帯状部材１０をその長手方向が略垂直になるように交差して敷設してもよい。
【００２４】
帯状部材１０には、一例として、長尺のシート状すなわち、テープ状のものを用いることができる。帯状部材１０には、例えば、メッシュテープを用いることが好ましい。メッシュテープの目幅（開口１０Ｈの大きさ）は、例えば、１ｍｍ以上１０ｍｍ以下であり、好ましい下限値は２ｍｍ、より好ましい下限値は３ｍｍである。目幅（開口１０Ｈの大きさ）が１ｍｍよりも小さい場合、後述する接着剤２０が目(開口１０Ｈ)を通過しづらくなる。目幅を上記範囲とすると、接着剤２０は目(開口１０Ｈ)を通って施工面６Ａに確実に到達でき、好ましい。また、好ましい上限値は８ｍｍ、より好ましい上限値は６ｍｍである。上記範囲とすることで、後述するようにメッシュテープを固定具１１等で固定する際に確実に固定できる。
【００２５】
帯状部材１０には、例えば幅の狭いネット状のものを用いてもよい。帯状部材１０として、シート状あるいはネット状のものを巻いたロール状のもの、または、これらを短片に切断した短冊状のもの、を用いてもよい。短冊状とする場合、その長さを、例えば、後述するビス(固定具１１)の配置ピッチＰＳに合わせてもよい。
【００２６】
帯状部材１０には、例えば、ガラス繊維、合成樹脂、合成繊維、カーボン繊維、またはこれらを組み合わせたものを用いることができる。また、エキスパンドメタルを用いることができる。帯状部材１０がガラス繊維を含む場合、耐アルカリ処理を施してもよい。耐アルカリ処理としては、例えば、ガラス繊維を合成樹脂等で被覆する処理を用いることができる。例えば、躯体３０がＲＣ造であり、下地部６をモルタルを用いて処理する場合には、アルカリ処理を施した帯状部材１０を用いることが好ましい。
【００２７】
図１、２に示す例では、幅１０Ｗは、施工面６Ａに張り付けられた状況で、陶磁器板１００の垂直方向ＶＬに沿う長さ１００Ｌよりも小さい。幅１０Ｗは、例えば、長さ１００Ｌの半分以下である。帯状部材１０の幅１０Ｗは、例えば、１０ｍｍ以上５００ｍｍ以下である。帯状部材１０の幅１０Ｗは、好適には、２０ｍｍ以上３００ｍｍ以下、さらに好適には、３０ｍｍ以上１００ｍｍｍ以下である。幅１０Ｗを上記範囲内とすることで、例えば、一人の作業者でも簡便に帯状部材１０を敷設することができる。
【００２８】
幅１０Ｗが上記下限値よりも小さいと、耐久性や接着強度に悪影響が出る場合がある。幅１０Ｗが上記上限値を超えると、作業性が低下する場合がある。
【００２９】
小型のタイル等を張り付ける場合のように、施工面６Ａ全面に、例えば、１０００ｍｍなどの大きなサイズのシート（例えば大判のネット）などを張る場合、複数の作業員での作業が必要となる。また、大きなサイズのシートの端部を、両面テープで固定する等の付帯作業が発生し、作業性がさらに低下する。
一方、本発明のように、大型の陶磁器板１００を張り付ける場合、幅の小さな帯状部材１０を好適に用いることができ、十分な接着強度や耐久性を確保しつつ、高い作業性を得ることができる。
【００３０】
長尺状の帯状部材１０の裏面に、長尺状の帯状部材１０を下地部６の施工面６Ａに仮止めための粘着層を設けてもよい。作業者の作業が容易となる。
【００３１】
＜接着剤２０＞
次に、接着剤２０について説明する。
接着剤２０により、陶磁器板１００は、施工面６Ａに張り付けられる。この接着剤２０は、例えば、施工面６Ａに敷設された帯状部材１０の表面、及び、施工面６Ａのうち帯状部材１０が敷設されない領域に塗布される。帯状部材の表面及び施工面６Ａのうち帯状部材１０が敷設されない領域のそれぞれの全体に塗布してもよいし、それぞれの一部に塗布してもよい。
接着剤２０には、下地部６の施工面６Ａに適合するものを用いる。具体的には、合成樹脂系接着剤（エポキシ系接着剤、ウレタン系接着剤、シリコーン系接着剤、またはそれらが複合された合成樹脂を含有する接着剤）を採用することができる。
【００３２】
図１に示す壁構造１が建築物の外壁である場合には、接着剤２０として、シリコーン系またはモルタル系接着剤（モルタルまたは樹脂モルタル）を使用することができる。外壁用としてはシリコーン系の接着剤を採用することがより好適である。なお、施工方法によっては、接着剤２０とともに両面テープを併用することもできる。
【００３３】
＜大型の陶磁器板１００＞
次に本発明の陶磁器板１００について、説明する。
大型の陶磁器板１００の大きさは、一辺が、例えば、６００ｍｍ以上（長方形の場合、好適には、短辺が６００ｍｍ、９００ｍｍ、１０００ｍｍのいずれか、長辺が９００ｍｍ、 １０００ｍｍ、１８００ｍｍ、２０００ｍｍ、２４００ｍｍ、３０００ｍｍのいずれか）である。大型の陶磁器板１００は、厚みが３ｍｍ以上１２ｍｍ以下である、薄型で大型の陶磁器板が好適に利用できる。大型の陶磁器板１００のより好適な厚みは、３ｍｍ以上９ｍｍ以下である。大型の陶磁器板１００には材質として、陶器質、セッキ質、磁器質のものを採用できる。
【００３４】
この大型の陶磁器板１００は、例えば、施工面６Ａのうち帯状部材１０を敷設した領域と、帯状部材１０を敷設しない領域とを覆うように、施工面６Ａに張り付けられることが好ましい。このように、施工面６Ａの２つの領域に陶磁器板１０が張り付けられる。そのため、陶磁器板１００は強固に施工面６Ａに張り付けられ、陶磁器板１００の施工面６Ａからの剥離が抑制される。
からの剥離が抑制される。
【００３５】
図１および図２に示すように、大型の陶磁器板１００は、施工面６Ａに敷設された状態において、上側(天井側)に位置する上部分１００ｕと、下側(床側)に位置する下部分１００ｄと、を有する。この例ではさらに、上部分１００ｕと下部分１００ｄとの間に位置する、中部分１００ｃを有している。
この例では、奥行き方向ＳＬに対して垂直な平面に投影した時に、複数の帯状部材１０のうち、例えば、第１の帯状部材１０ａは、セラミック板１００の上部分１００ｕと重なる。例えば、第２の帯状部材１０ｂは、セラミック板１００の下部分１００ｄと重なる。この例では、第３の帯状部材１０ｃが、セラミック板１００の中部分１００ｃと重なっている。これにより、陶磁器板１００は、施工面６Ａに均一に張り付けられ、必要な張り付け強度を確保することができる。
【００３６】
大型の陶磁器板１００の表面は、高い抗ウィルス性と抗菌性を有していてもよい。具体的には、大型の陶磁器板１００の表面に、例えば、光触媒活性を有する層を設けてもよい。この場合、光触媒作用により、ニオイ、汚れ等の原因である菌を減少させることができる。また、陶磁器板１００の表面がさらに抗菌金属を含んでいる場合、光が当たらない場所でも、抗菌効果を得ることができる。
【００３７】
＜裏打材１０１＞
図１及び図２に示すように、大型の陶磁器板１００は、裏打材１０１で裏打ちされることが好ましい。これにより陶磁器板１００は補強される。このため、陶磁器板１００が大型であっても、耐衝撃性や曲げ強度を確保できる。
この裏打材１０１は、例えばガラスクロスのようなガラス繊維の織布、不織布、または合成繊維製の織布、不織布、または合成樹脂製のネットを含む。裏打材１０１は、木材、金属、合成樹脂製の板を用いてもよい。裏打材１０１としては、より好適には、ガラス繊維製の織布またはネット、もしくは合成樹脂製のネットを採用するのが好ましい。これらのネットを裏打材１０１として用いた場合は、裏打材のネットにより接着剤と大型の陶磁器板１００との接着強度が一層向上してより優れた耐久性を得ることができる。
【００３８】
＜張り付け工法＞
次に、図１及び図２の壁構造を形成するための、張り付け工法の例について説明する。＜施工面６Ａの前処理＞
施工面６Ａに帯状部材１０を敷設する前に、必要に応じて施工面６Ａの前処理を実施する。前処理は、例えば、既存の建築物の壁補修など、既存の壁構造を含む壁構造に陶磁器板を敷設する場合には、前処理を行うことが好ましい。建築物が新築の場合には、前処理を行わなくてもよい。この前処理の例について、詳細は後述する。
【００３９】
＜長尺状の帯状部材１０の敷設＞
次に、長尺状の帯状部材１０の敷設について、説明する。
帯状部材１０を複数、間隔をおいて施工面６Ａに敷設する。帯状部材１０の長辺側の端部が互いに重なり合わないように離して敷設することが好ましい。この例では、図１に示すように、各長尺状の帯状部材１０を、互いに幅１０Ｗ方向に所定の間隔（配置ピッチＤＴ）で離間させるとともに、帯状部材１０の長手方向が施工面６Ａの水平方向ＨＬと平行になるように、下地部６の施工面６Ａに敷設している。躯体３０がＬＧＳ造の場合には、帯状部材１０の長手方向が水平方向ＨＬに沿うように平行に敷設することが特に好ましい。
帯状部材１０が重なり合わないように敷設することで、陶磁器板１００の接着強度を高めることができる。また、仕上がり厚みを薄くすることができる。また、帯状部材１０の長手方向が、施工面６Ａの水平方向と平行になるように施工面６Ａに敷設する。この場合には、帯状部材１０の長手方向が、垂直方向ＶＬと直交するように配置されるため、陶磁器板１００の剥落抑制効果が高まる。
【００４０】
帯状部材１０の敷設方法の一例を説明する。例えば作業者は、片手で長尺状の帯状部材１０を押える。そして、作業者は、他方の手でタッカー等を用いて、長尺状の帯状部材１０を仮止めする。帯状部材１０がロール状の場合には、仮止めした状態で長尺状の帯状部材１０を施工面６Ａのサイズに合わせてカットする。
その後、各帯状部材１０を、例えば、複数の固定具１１を用いて躯体３０に固定することが好ましい。この場合、作業者は、長尺状の帯状部材１０を固定具１１（例えばビス）で固定する。躯体３０が軽量鉄骨造（ＬＧＳ造）や木造の場合、帯状部材１０は、固定具１１により、躯体３０（例えば、柱、間柱など）に固定される。
【００４１】
固定具１１は、複数設けられる。複数の固定具１１は、例えば、所定の配置ピッチＰＳだけ離間して設けられる。ここで、配置ピッチＰＳとは、長尺状の帯状部材１０の敷設方向(長手方向)に沿って互いに隣接する２つの固定具の中心同士の間の距離である。固定具１１の配置ピッチＰＳは、例えば柱材５の配列ピッチに対応させることが好ましく、さらに、大型の陶磁器板１００の幅と同等かまたはそれ以下であることが、より好ましい。
固定具１１には、躯体３０に応じてビス、ワッシャ、プラグアンカー、木ネジ等、及びこれらの組み合わせを用いることができる。固定具１１には、例えば、ビス、プラグアンカー、木ネジ、またはそれらを組み合わせたものを用いることができる。躯体３０がＬＧＳ造の場合、固定具１１には、例えば、軽量鉄骨用ビス、ワッシャ等を用いることができる。躯体３０が鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）の場合、固定具１１としてプラグアンカーとビスとの組合せを好適に利用できる。この場合、プラグアンカー(固定具１１)の配置ピッチＰＳは、例えば３００ｍｍ〜４００ｍｍとすることが好ましい。
固定具１１を用いることにより、帯状部材１０を躯体３０に、より強固に保持できる。  
【００４２】
＜接着剤２０の塗布＞
次に、接着剤２０を塗布する方法について、説明する。複数の長尺状の帯状部材１０が下地部６の施工面６Ａに敷設された状態で、接着剤２０を、例えば、施工面６Ａの全面に塗布する。ここで、全面とは、施工面６Ａのうち帯状部材１０を敷設した領域と、施工面６Ａのうち帯状部材１０を敷設しない領域、の両方の領域を指す。図２の接着剤２０の一部は、長尺状の帯状部材１０の開口１０Ｈを通過して、下地部６の施工面６Ａに到達する。なお、接着剤２０は、帯状部材１０を敷設した領域の一部、及び、帯状部材１０を敷設しない領域の一部に塗布してもよい。接着剤２０を、例えば、陶磁器板１００の裏面もしくは裏打材１０１の表面に塗布してもよい。この場合、陶磁器板１００を張り付けた際に、帯状部材１０を敷設した領域及び敷設しない領域のいずれともが接着剤２０と重なるように塗布することが好ましい。
接着剤２０の塗布には、クシ目コテやコーキングガンを用いることができる。接着剤２０を陶磁器板１００の裏面もしくは裏打材１０１の表面に塗布する場合には、クシ目コテを用いるか、コーキングガンを使用してビード塗布することができる。施工面６Ａに塗布する場合には、コーキングガンを使用してビード塗布することができる。
【００４３】
＜陶磁器板１００の張り付け＞
次に、大型の陶磁器板１００を、下地部６の施工面６Ａに対して張り付ける方法について説明する。図２に示すように、作業者は、大型の陶磁器板１００の裏面（裏打材１０１の裏面）を、施工面６Ａに対向させて、押し当てる。このとき、１つの陶磁器板１００は、例えば、施工面６Ａのうち帯状部材１０を敷設した領域と、施工面６Ａのうち帯状部材１０を敷設しない領域と、を覆うように張り付けられる。そのため、陶磁器板１０は強固に施工面６Ａに張り付けられる。陶磁器板１００の施工面６Ａからの剥離が抑制される。
【００４４】
本発明に係る工法によれば、接着強度と耐久性を十分に確保できるばかりでなく、施工現場での作業性にも優れる。また、大型の陶磁器板１００を用いることで、小さなタイルを多数張り付ける場合に比べて、壁構造１への負荷を小さくすることができる。
その後、必要に応じて、隣接する各大型の陶磁器板１００の間の目地詰めを行うことで、壁構造１の外観的な見栄えをさらに良くすることができる。
【００４５】
なお、本発明に係る工法によれば、大型の陶磁器板１００と、その他の仕上げ材とを組み合わせてもよい。その他の仕上げ材としては、例えば、大型の石板、木板、金属板などを用いることができる。これらを陶磁器板１００と組み合わせることで、好みの意匠とすることができる。
【００４６】
（変形例１）
図３から図５は、帯状部材１０の変形例を示している。
図３〜図５に示す長尺状の帯状部材１０Ａ〜１０Ｃは、それぞれ複数の開口１０Ｈを有している。この例では、各開口１０Ｈの形状は、例えば円形であるが、形状は特に限定されず、楕円、正方形、長方形など任意の形状が採用できる。
【００４７】
また、図４と図５に示す長尺状の帯状部材１０Ｂ、１０Ｃは、それぞれ面積拡大部分１０Ｌ、１０Ｒを有している。面積拡大部分１０Ｌ、１０Ｒとは、他の部分よりも幅１０Ｗが大きい部分である。この、長尺状の帯状部材１０Ｂ、１０Ｃを用いることで、大型の陶磁器板１００の接着能力を向上できる。
【００４８】
（変形例２）
図６と図７は、帯状部材１０の敷設例を示している。
図１と図２に示す長尺状の帯状部材１０を施工面６Ａに敷設する位置や敷設間隔について、説明する。図６に示すように、壁構造１Ａにおいては、複数の帯状部材１０が、施工面６Ａに格子状に敷設される。具体的には、図６に示すように、壁構造１Ａでは、複数の帯状部材１０のうちの一部は、その長手方向が、施工面６Ａの水平方向ＨＬと平行になるように、帯状部材１０の幅１０Ｗ方向に、所定の配置ピッチＤＴだけ互いに離間して敷設される。複数の帯状部材１０のうちの他の一部は、その長手方向が施工面６Ａの垂直方向ＶＬに沿うように、幅１０Ｗ方向に互いに離間して平行に敷設される。
躯体３０がＬＧＳ造や木造の場合には、図６に例示するように、長尺状の帯状部材１０を、その長手方向が、床面に対して水平な方向ＨＬに平行になるように敷設することが好ましい。その長手方向が床面に対して垂直な方向ＶＬと平行になるように、さらに帯状部材１０を敷設してもよい。この場合には、隣接する長尺状の帯状部材１０同士の幅１０Ｗ方向のピッチ、すなわち一方の長尺状の帯状部材１０の幅１０Ｗ方向の中心から他方の長尺状の帯状部材１０の幅１０Ｗ方向の中心までの配置ピッチＤＴは、好ましくは４５０ｍｍ〜９００ｍｍである。この配置ピッチＤＴは、大型の陶磁器板１００の割付により変動する。
【００４９】
また、図７に例示するように、躯体３０がＲＣ造の場合には、長尺状の帯状部材１０を、床面に対して斜めな方向ＭＬに敷設することが可能である。
図７に例示するように長尺状の帯状部材１０の配置ピッチＤＴは、例えば、４５０ｍｍから９００ｍｍである。
【００５０】
（変形例３）
次に、接着剤２０の塗布方法の例について説明する。
図８と図９は、それぞれ接着剤２０を塗布する例を示している。図８と図９では、陶磁器板１００の裏面１００Ａに接着剤２０を塗布する例を示している。
接着剤２０を、例えば大型の陶磁器板１００の裏面１００Ａに対して塗布する場合には、図８に例示するように、大型の陶磁器板１００の裏面１００Ａに、クシ目コテを使用して全面塗布してもよい。または、図９に例示するように、大型の陶磁器板１００の裏面１００Ａに、コーキングガンを使用してビード塗布してもよい。なお、ビード塗布をする場合には、接着剤２０を、大型の陶磁器板１００の裏面１００Ａに対して塗布しても良いし、下地部６の施工面６Ａに塗布しても良い。
【００５１】
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
なお、第２実施形態の要素が、第１実施形態の要素と同様である場合には、同じ符号を記して、その説明を省略する。  
【００５２】
本発明の第２実施形態は、既存の壁構造へ大型の陶磁器板１００を上張りする工法である。下地部６は、例えば、既存の壁構造を構成する材料、例えば、タイル、壁紙、石膏ボード、合板等を含む。この場合、施工面６Ａの前処理を行うことが好ましい。
まず、躯体３０の確認を行う。既存の壁構造の躯体３０が、例えば、ＲＣ造の場合、まず、躯体３０に構造クラック、エフロレッセンス、漏水等があるか確認する。例えば、躯体強度が著しく劣化している場合、構造クラックがある場合、エフロレッセンスが顕著な場合、または漏水及び著しい湿気のある場合などには、適宜修繕を行う。その後、施工面６Ａに帯状部材１０を敷設する。既存の壁構造の躯体３０が、例えば、ＬＧＳ造の場合、骨組みサイズや柱ピッチを確認する。なお、既存の壁構造に陶磁器板１０を上張りする場合、壁構造１の強度計算が容易であり、上張り可否の判断がしやすいため、既存の壁構造の躯体３０がＲＣ造またはＬＧＳ造であることが好ましい。
【００５３】
次に、施工面６Ａの状態を確認する。
例えば、既存の壁構造の仕上げ材が壁紙を含む場合には、著しい汚損、剥れまたは浮きのある部分を剥離する。既存の壁構造の下地材が、例えば、石膏ボードや合板等の場合には、カビの発生等の汚損、欠損、割れ、反り（ハラミ）等があれば、既存の壁構造の下地材を交換する。既存の壁構造の仕上げ材が塗装仕上げを含む場合には、剥れや浮きなどの不具合のある部分の塗膜を除去する。また、既存の壁構造がタイル仕上げの場合には、例えば浮きのある部分のタイルを除去し、下地調整材（パテ、モルタル（樹脂モルタルを含む））を用いて、除去したタイルにより生じた凹部を埋めて、周囲と高さをそろえる。タイルの目地部の段差、すなわちタイルと目地の段差が、２ｍｍ以上ある場合には、当該部の周辺のタイルを剥離するか、または接着剤や下地調整材を用いて下地調整する。このように、施工面６Ａ表面の凹凸を無くすように前処理を実施することが好ましい。
【００５４】
上述のような前処理をした後で、タイルを含む既存の壁構造の上に陶磁器板１００を張り付ける。このときも既に説明した方法を用いることができる。すなわち、複数の帯状部材１０を、施工面６Ａに間隔をあけて敷設し、陶磁器板１００をその上に張り付けることができる。
【００５５】
上述のように、本発明に係る陶磁器板の張り付け工法は、既存の壁構造に陶磁器板を上張りする際にも特に好適に用いることができる。例えば、小片のタイルが多数張り付けられた既存の壁構造に上張りする場合、既存の壁構造からの小片のタイルなどの剥離を抑制するために、既存の壁構造の全面をシート等で覆い、その上に上張りする工法が用いられる場合がある。
これに対して、本発明に係る工法では、所定幅の帯状部材を複数、間隔をあけて敷設し、さらに大型の陶磁器板を張り付けている。この組み合わせによって、簡便な施工で高い作業性を確保しつつ、既存の壁構造からの剥離を抑制し、陶磁器板の十分な接着強度を得ることができる。
【００５６】
本発明の実施形態では、陶磁器板を、建築物の、既存の壁構造に接着剤で上張りする陶磁器板の張り付け工法であって、所定の幅を有し複数の開口を有する長尺状の帯状部材を複数、壁構造の施工面に間隔をおいて敷設し、陶磁器板を施工面に接着剤で張り付ける。
【００５７】
これにより、陶磁器板を、既存の壁構造の上に設けられた施工面に固定することができる。しかも、作業者は、複数の長尺状の帯状部材を施工面に間隔をおいて敷設するだけであり、例えば、施工面に間隔をあけずに敷設する場合に比べて、作業者の技能面の習熟によらずとも、陶磁器板の張り付け作業性を高めることができる。
本発明の実施形態の陶磁器板の張り付け工法によれば、大型の陶磁器板の施工が簡便で仕上がり厚みが薄く、外壁の動きや伸縮で亀裂が生じない。大型の陶磁器板を張り付けることで、複数の小さい陶磁器板を張り付けるのに比べて、壁構造に対する負荷が小さくなる。タイル等が張り付けられた既存の壁構造の上にも、大型の陶磁器板を上張り施工することができる。また、例えば既存の壁構造のタイルに剥離等が発生しても、その上に張り付けた大型の陶磁器板及び長尺の帯状部材の組み合わせにより、壁構造としての不具合の発生を抑制できる。
【００５８】
大型の陶磁器板と幅の狭い長尺状の帯状部材とを併用することで、敷設作業性が大幅に向上するとともに十分な接着強度と耐久性を得ることができる。
【００５９】
長尺状の帯状部材の幅は、施工面に張り付けられた状態における陶磁器板の垂直方向に沿う長さ（縦方向の長さ）よりも小さい。このように幅の狭い帯状部材を用いることで、外壁の全面を縦横に大きなネットで覆う場合と比べて、例えば、大きなネットの端部を両面テープ等で留める等の作業が不要であり、帯状部材を敷設する際の作業性が格段に優れる。
【００６０】
１つの陶磁器板が、施工面のうち長尺状の帯状部材を敷設した領域と、施工面のうち長尺状の帯状部材を敷設しない領域とを覆うように張り付けられている。これにより、陶磁器板が、施工面と接着される領域と、長尺状の帯状部材と接着される領域の２つの領域で固定でき、陶磁器板を強固に施工面に張り付けることができる。また、陶磁器板の施工面からの剥離が抑制される。外壁の動きや収縮で亀裂が生じることが抑制される。
【００６１】
隣り合う長尺状の帯状部材は、その長辺側の端部が互いに重なり合わないように離して、施工面に敷設されている。隣り合う長尺状の帯状部材が互いに重ならないようにすることで、複数の長尺状の帯状部材と接着剤を用いて、大型の陶磁器板を確実に保持することができ、陶磁器板の保持力が得られる。さらに、仕上がり厚さを薄くすることができる。
【００６２】
建築物は躯体を含み、長尺状の帯状部材は、固定具により躯体に固定されている。このため、経時劣化で接着剤の接着力が弱まった場合であっても、陶磁器板を躯体に固定しておくことができ、耐久性を高めることができる。また、タイルを含む既存の壁構造に陶磁器板を上張りした場合には、既存の壁構造のタイルが経時劣化で剥離することがある。この場合にも、帯状部材を固定具で固定することで、タイルの落下を抑制できる。また、大型の陶磁器板を用いているので、万一既存の壁構造のタイルの一部が剥離したとしても、大型の陶磁器板によって壁構造からの剥落を抑制できる。
【００６３】
長尺状の帯状部材は、複数の固定具で固定されており、複数の固定具の配置ピッチは、長尺状の帯状部材の配置ピッチと同じかそれよりも小さい。これにより、複数の長尺状の帯状部材は、複数の固定具により躯体側に固定でき、複数の長尺状の帯状部材と接着剤を用いて、大型の陶磁器板を確実に保持することができ、陶磁器板の保持力が得られる。
【００６４】
陶磁器板は、裏打材により裏打ちされている。これにより、長尺状の帯状部材と裏打材の相乗効果により陶磁器板を保持するために、優れた耐久性が得られる。
【００６５】
本発明の壁構造は、上述した陶磁器板の張り付け工法により施工されてなる。
すなわち、所定の幅を有する長尺状の帯状部材を、間隔をおいて施工面に敷設して、陶磁器板を接着剤で張り付ける。接着剤は、長尺状の帯状部材の開口を通って施工面に到達する。陶磁器板は、接着剤と複数の長尺状の帯状部材により、施工面に対して固定される。しかも、作業者は、複数の長尺状の帯状部材を間隔をおいて施工面に敷設するだけであり、作業者の技能面の習熟によらずとも、陶磁器板の張り付け作業性を向上することができる。
【００６６】
ところで、本発明は上記実施形態に限定されず、本発明は様々な修正と変更が可能であり、特許請求の範囲に記載された範囲で種々の変形が可能である。
上述した各実施形態については、一部の構成についてこれを省略し、あるいは互いに組み合わせたり、各実施形態の説明では触れていない他の構成と組み合わせて実施することも可能であり、このような技術も本発明の範囲に包含される。
壁構造１は、建築物の壁であり、本発明の実施形態では、建築物の壁としては、躯体（例えば、柱、間柱、鉄筋コンクリート壁）、下地部（例えば、胴縁、石膏ボード、合板）、および仕上げ材（例えば、タイル、サイディング、塗装（塗料、塗材）、壁紙、漆喰）を含んでいる。
図１に示す大型の陶磁器板１００は、建築物の外壁である壁構造、内壁の壁構造のいずれにも張り付けできる。また、この外壁の壁構造、内壁の壁構造は、新築（新築壁）、既設（既存の壁構造）のいずれでも良い。
建築物の外壁、内壁が、鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）や軽量鉄骨造（ＬＧＳ造）を躯体とする場合には、木造とは異なり、壁の強度計算が容易であり、既存の壁構造に大型の陶磁器板を上張りすることができるか否かの判断が容易に可能となる点で好ましい。
【符号の説明】
【００６７】
１・・・・壁構造
２・・・・壁面
３、４・・桁材
５・・・・柱材
６・・・・下地材
６Ａ・・・施工面
１０・・・長尺状の帯状部材（例えば、メッシュテープ）
１０Ｈ・・開口
１０Ｗ・・幅
１１・・・固定具
２０・・・接着剤
３０・・・躯体
１００・・陶磁器板
１００ｃ・中部分
１００ｄ・下部分
１００ｕ・上部分
１００Ａ・裏面
１００Ｌ・長さ
１０１・・裏打材
ＤＴ・・・配置ピッチ
ＰＳ・・・配置ピッチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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