(57)【要約】【課題】  小型で、良好な光学性能を有するレンズ系、光学機器及びレンズ系の製造方法を提供する。【解決手段】  少なくとも２つのレンズ群を有し、最も像面側のレンズ群ＧＬは、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ成分と、正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有し、最も像面側のレンズ群を構成する前記両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行い、レンズ系ＩＦの全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）をＴＬとし、光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離をΣｄとしたとき、次の条件式（１）を満足する。  ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０  …（１）【選択図】  図１
2016156941.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２つのレンズ群を有し、
最も像面側のレンズ群は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ成分と、正レン
ズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有し、
前記最も像面側のレンズ群を構成する前記両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群と
して光軸方向に移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足することを特徴とするレンズ系。
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０
但し、
ＴＬ：前記レンズ系の全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
０．５５  ＜  βＲ  ＜  ０．９５
但し、
βＲ：前記最も像面側のレンズ群の横倍率。
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載のレンズ系。
２．００  ＜  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＜  ６．００
但し、
βＲ１：前記最も像面側のレンズ群の前記両凸形状の正レンズ成分の横倍率、
βＲｒ：前記最も像面側のレンズ群の前記両凸形状の正レンズ成分よりも像面側に配置
されたレンズの合成横倍率。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のレンズ
系。
ＧＬｄ／ＴＬ  ＜  ０．３０
但し、
ＧＬｄ：前記最も像面側のレンズ群の光軸上の厚さ。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のレンズ
系。
０．５０  ＜  ｆＦ／ｆ  ＜  １０．００
但し、
ｆＦ：前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群の合成焦点距離、
ｆ：前記レンズ系全系の焦点距離。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のレンズ
系。
１．００  ＜  ｆＬ／ｆ  ＜  ４．００
但し、
ｆＬ：前記最も像面側のレンズ群の焦点距離、
ｆ：前記レンズ系全系の焦点距離。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のレンズ
系。
０．１５  ＜  ｄ／ＴＬ  ＜  ０．５０
但し、
ｄ：光軸上での前記最も像面側のレンズ群の物体側に隣接するレンズ群の最終面から前
記最も像面側のレンズ群の最前面までの距離。
【請求項８】
前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群の少なくとも一部を、防
振レンズ群として像ブレを補正するために光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に
構成することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項９】
前記防振レンズ群は、前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群内
で、最も像面側に配置されたレンズであることを特徴とする請求項８に記載のレンズ系。
【請求項１０】
前記防振レンズ群は、前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群内
のいずれかの単レンズであることを特徴とする請求項８又は９に記載のレンズ系。
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のレン
ズ系。
０．３０  ＜  ＧＦｄ／ＴＬ
但し、
ＧＦｄ：前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されたレンズ群の光軸上の厚さ
。
【請求項１２】
前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に隣接するレンズ群は、少なくとも１枚の正レ
ンズと、１枚の負レンズとを有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記
載のレンズ系。
【請求項１３】
前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に隣接するレンズ群は、少なくとも１つの接合
レンズを有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１４】
開口絞りは、前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に配置されていることを特徴とす
る請求項１〜１３のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１５】
開口絞りは、前記最も像面側のレンズ群よりも物体側に隣接するレンズ群内に配置され
ていることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載のレンズ系。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載のレンズ系を搭載することを特徴とする光学機器
。
【請求項１７】
少なくとも２つのレンズ群を有するレンズ系の製造方法であって、
最も像面側のレンズ群は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ成分と、正レン
ズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有し、
前記最も像面側のレンズ群を構成する前記両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群と
して光軸方向に移動させることにより合焦を行い、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするレンズ系の製造方法。
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０
但し、
ＴＬ：前記レンズ系の全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レンズ系、光学機器及びレンズ系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、インナーフォーカスレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−２１８２６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、レンズ系においては、より良い光学性能を有することが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような課題を解決するため、本発明に係るレンズ系は、少なくとも２つのレンズ群
を有し、最も像面側のレンズ群は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ成分と、
正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有し、前記最も像面側のレ
ンズ群を構成する前記両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群として光軸方向に移動さ
せることにより合焦を行い、次の条件式を満足する。
【０００６】
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０
但し、
ＴＬ：前記レンズ系の全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【０００７】
本発明に係る光学機器は、上述のレンズ系を搭載する。
【０００８】
本発明に係るレンズ系の製造方法は、少なくとも２つのレンズ群を有するレンズ系の製
造方法であって、最も像面側のレンズ群は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ
成分と、正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有し、前記最も像
面側のレンズ群を構成する前記両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群として光軸方向
に移動させることにより合焦を行い、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レ
ンズを配置する。
【０００９】
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０
但し、
ＴＬ：前記レンズ系の全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係るレンズ系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）を示す。
【図３】第２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係るレンズ系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）を示す。
【図５】第３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係るレンズ系の諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）を示す。
【図７】第４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図であり、（ａ）は通常モード、（ｂ）はマクロモードを示す。
【図８】第４実施例に係るレンズ系の通常モードにおける諸収差図であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）を示す。
【図９】第４実施例に係るレンズ系のマクロモードにおける諸収差図であり、（ａ）は撮影倍率β＝-1/20として合焦した状態、（ｂ）は撮影倍率β＝-1/7.7として合焦した状態を示す。
【図１０】（ａ）はデジタルスチルカメラの正面図であり、（ｂ）はデジタルスチルカメラの背面図である。
【図１１】図１０（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図１２】本実施形態に係るレンズ系の製造方法を示すフローチャートを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るレンズ系Ｉ
Ｆは、図１に示すように、少なくとも２つのレンズ群を有し、最も像面側のレンズ群ＧＬ
は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズ成分と、正レンズと、最も像面側に配置
された両凹形状の負レンズとを有し、最も像面側のレンズ群ＧＬを構成する前記両凸形状
の正レンズ成分を、合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を行う。
【００１２】
ここで「レンズ成分」とは、単レンズ又は接合レンズを示す。
【００１３】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、２つのレンズ群（Ｇ１，Ｇ２）で構成することによ
り、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差を良好に補正することができる。近距離物
体への合焦時において球面収差等の収差変動を小さくすることができる。
【００１４】
もしくは、図７に示すように、３つのレンズ群以上（Ｇ１，Ｇ２，Ｇ３）で構成するこ
とにより、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差を良好に補正することができる。近
距離物体への合焦時において球面収差等の収差変動を小さくすることができる。
【００１５】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、最も像面側のレンズ群ＧＬを、物体側から順に並ん
だ、両凸形状の正レンズ成分と、正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レン
ズの３つの成分で構成することにより、無限遠合焦時において球面収差、像面湾曲等の諸
収差を良好に補正することができる。近距離物体への合焦時において球面収差、像面湾曲
等の収差変動を小さくすることができる。
【００１６】
もしくは、図７に示すように、最も像面側のレンズ群ＧＬを、物体側から順に並んだ、
両凸形状の正レンズ成分と、正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズを
含む、４つ以上のレンズ成分で構成することにより、無限遠合焦時において球面収差、像
面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。近距離物体への合焦時において球面収
差、像面湾曲等の収差変動を小さくすることができる。
【００１７】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、上記構成のもと、次の条件式（１）を満足する。
【００１８】
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０  …（１）
但し、
ＴＬ：レンズ系ＩＦの全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【００１９】
条件式（１）は、光学全長に対するレンズ厚を規定するものである。条件式（１）を満
足することにより、全系の小型化を図ることができる。無限遠合焦時において球面収差等
の諸収差を良好に補正することができる。近距離物体への合焦時において球面収差等の収
差変動を小さくすることができる。
【００２０】
条件式（１）の上限値を上回ると、レンズ系ＩＦが大型化する。ここで、レンズ系ＩＦ
の小型化を図ろうとすると、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差の補正が困難とな
る。また、近距離物体への合焦時において球面収差等の収差変動が大きくなる。
【００２１】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．０６とする
ことが好ましい。
【００２２】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００２３】
０．５５  ＜  βＲ  ＜  ０．９５  …（２）
但し、
βＲ：最も像面側のレンズ群ＧＬの横倍率。
【００２４】
条件式（２）は、最も像面側のレンズ群ＧＬの横倍率を規定するものである。
【００２５】
条件式（２）の上限値を上回ると、無限遠合焦時において球面収差、コマ収差等の諸収
差の補正が困難となる。近距離物体への合焦時において球面収差、コマ収差等の収差変動
が大きくなる。
【００２６】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．７０とする
ことが好ましい。
【００２７】
条件式（２）の下限値を下回ると、レンズ系ＩＦが大型化する。ここで、レンズ系ＩＦ
の小型化を図ろうとすると、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差の補正が困難とな
る。また、近距離物体への合焦時において球面収差等の収差変動が大きくなる。
【００２８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．５６とする
ことが好ましい。
【００２９】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００３０】
２．００  ＜  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＜  ６．００  …（３）
但し、
βＲ１：最も像面側のレンズ群ＧＬの両凸形状の正レンズ成分の横倍率、
βＲｒ：最も像面側のレンズ群ＧＬの両凸形状の正レンズ成分よりも像面側に配置され
たレンズの合成横倍率。
【００３１】
条件式（３）は、最も像面側のレンズ群ＧＬの最も物体側に配置された、両凸形状の正
レンズ成分で合焦を行うための条件式である。
【００３２】
条件式（３）の上限値を上回ると、合焦時の前記両凸形状の正レンズ成分の移動量が少
なくなり、レンズ系ＩＦの小型化には有利となる。しかしながら、無限遠合焦時において
像面湾曲、非点収差等の諸収差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時におい
て像面湾曲、非点収差等の収差変動が大きくなる。
【００３３】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を５．００とする
ことが好ましい。
【００３４】
条件式（３）の下限値を下回ると、合焦時の前記両凸形状の正レンズ成分の移動量が多
くなり、レンズ系ＩＦが大型化する。ここで、レンズ系ＩＦを小型化しようとする、像面
湾曲、非点収差等の諸収差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時において像
面湾曲、非点収差等の収差変動が大きくなる。
【００３５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を３．００とする
ことが好ましい。
【００３６】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３７】
ＧＬｄ／ＴＬ  ＜  ０．３０  …（４）
但し、
ＧＬｄ：最も像面側のレンズ群ＧＬの光軸上の厚さ。
【００３８】
条件式（４）は、光学全長に対する最も像面側のレンズ群ＧＬの厚さを規定するもので
ある。
【００３９】
条件式（４）の上限値を上回ると、レンズ系ＩＦが大型化する。ここで、レンズ系ＩＦ
の小型化を図ろうとすると、無限遠合焦時において像面湾曲、非点収差等の諸収差の補正
が困難となる。また、近距離物体への合焦時において像面湾曲、非点収差等の収差変動が
大きくなる。
【００４０】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を０．２８とする
ことが好ましい。
【００４１】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４２】
０．５０  ＜  ｆＦ／ｆ  ＜  １０．００  …（５）
但し、
ｆＦ：最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に配置されたレンズ群の合成焦点距離、
ｆ：レンズ系ＩＦ全系での焦点距離。
【００４３】
条件式（５）は、レンズ系ＩＦ全系の焦点距離と、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物
体側に配置されたレンズ群の合成焦点距離の比を規定するものである。
【００４４】
条件式（５）の上限値を上回ると、レンズ系ＩＦが大型化する。ここで、レンズ系ＩＦ
の小型化を図ろうとすると、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差の補正が困難とな
る。また、近距離物体への合焦時において球面収差等の収差変動が大きくなる。
【００４５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を５．００とする
ことが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を
３．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件
式（５）の上限値を１．８６とすることが好ましい。本実施形態の効果をさらに確実なも
のとするために、条件式（５）の上限値を１．７０とすることが好ましい。
【００４６】
条件式（５）の下限値を下回ると、無限遠合焦時において球面収差、コマ収差等の諸収
差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時において球面収差、コマ収差等の収
差変動が大きくなる。
【００４７】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．８０とする
ことが好ましい。本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を
１．００とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件
式（５）の下限値を１．２０とすることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なもの
とするために、条件式（５）の下限値を１．４０とすることが好ましい。本実施形態の効
果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．６０とすることが好ま
しい。
【００４８】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４９】
１．００  ＜  ｆＬ／ｆ  ＜  ４．００  …（６）
但し、
ｆＬ：最も像面側のレンズ群ＧＬの焦点距離、
ｆ：レンズ系ＩＦ全系の焦点距離。
【００５０】
条件式（６）は、最も像面側のレンズ群ＧＬの焦点距離と、レンズ系ＩＦの全系の焦点
距離との比を規定するものである。
【００５１】
条件式（６）の上限値を上回ると、無限遠合焦時において球面収差等の諸収差の補正が
困難となる。また、近距離物体への合焦時において球面収差等の収差変動が大きくなる。
【００５２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を３．７０とする
ことが好ましい。
【００５３】
条件式（６）の下限値を下回ると、無限遠合焦時において球面収差、コマ収差等の諸収
差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時において球面収差、コマ収差等の収
差変動が大きくなる。
【００５４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を１．３０とする
ことが好ましい。
【００５５】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
【００５６】
０．１５  ＜  ｄ／ＴＬ  ＜  ０．５０  …（７）
但し、
ｄ：光軸上での最も像面側のレンズ群ＧＬの物体側に隣接するレンズ群の最終面から最
も像面側のレンズ群ＧＬの最前面までの距離。
【００５７】
条件式（７）は、合焦を行うための条件式である。
【００５８】
条件式（７）の上限値を上回ると、合焦のための間隔が大きくなりすぎ、レンズ系ＩＦ
が大型化する。ここで、レンズ系ＩＦの小型化を図ろうとすると、無限遠合焦時において
球面収差等の諸収差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時において球面収差
等の収差変動が大きくなる。
【００５９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を０．３５とする
ことが好ましい。
【００６０】
条件式（７）の下限値を下回ると、合焦時に必要な合焦レンズ群（最も像面側のレンズ
群ＧＬの両凸形状の正レンズ成分）の移動量を確保することができない。また、無限遠合
焦時において球面収差等の諸収差の補正が困難となる。近距離物体への合焦時において球
面収差等の収差変動が大きくなる。
【００６１】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の下限値を０．１６とする
ことが好ましい。
【００６２】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に配置され
たレンズ群の少なくとも一部を、防振レンズ群ＶＲとして像ブレを補正するために光軸と
垂直方向の成分を持つように移動可能に構成することが好ましい。
【００６３】
この構成によれば、合焦レンズ群のアクチュエータと、防振レンズ群ＶＲのアクチュエ
ータのスペースが確保される。また、防振レンズ群ＶＲが光軸と垂直方向に移動したとき
の偏芯コマ収差の発生を小さくすることができる。
【００６４】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、防振レンズ群ＶＲは、最も像面側のレンズ群
ＧＬよりも物体側に配置されたレンズ群内で、最も像面側に配置されたレンズであること
が好ましい。
【００６５】
この構成によれば、合焦レンズ群のアクチュエータと、防振レンズ群ＶＲのアクチュエ
ータのスペースが確保される。また、防振レンズ群ＶＲが光軸と垂直方向に移動したとき
の偏芯コマ収差の発生を小さくすることができる。
【００６６】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、防振レンズ群ＶＲは、最も像面側のレンズ群
ＧＬよりも物体側に配置されたレンズ群内のいずれかの単レンズであることが好ましい。
【００６７】
この構成によれば、合焦レンズ群のアクチュエータと、防振レンズ群ＶＲのアクチュエ
ータのスペースが確保される。防振レンズ群が光軸と垂直方向に移動したときの偏芯コマ
収差の発生を小さくすることができる。また、防振レンズ群の小型化、軽量化を図ること
ができる。
【００６８】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦは、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
【００６９】
０．３０  ＜  ＧＦｄ／ＴＬ  …（８）
ＧＦｄ：最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に配置されたレンズ群の光軸上の厚さ
。
【００７０】
条件式（８）は、光学全長に対する最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に配置され
たレンズ群の厚さを規定するものである。
【００７１】
条件式（８）の下限値を下回ると、無限遠合焦時における球面収差、コマ収差、非点収
差等の諸収差の補正が困難となる。また、近距離物体への合焦時における球面収差、コマ
収差、非点収差等の収差変動が大きくなる。
【００７２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（８）の下限値を０．３５とする
ことが好ましい。
【００７３】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に隣
接するレンズ群は、少なくとも１枚の正レンズと、１枚の負レンズとを有することが好ま
しい。
【００７４】
この構成によれば、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に隣接するレンズ群で発生
する、球面収差を補正することができる。
【００７５】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に隣
接するレンズ群は、少なくとも１つの接合レンズを有することが好ましい。
【００７６】
この構成によれば、最も像面側のレンズ群ＧＬよりも物体側に隣接するレンズ群で発生
する、軸上色収差を補正することができる。
【００７７】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、開口絞りＳは、最も像面側のレンズ群ＧＬよ
りも物体側に配置されていることが好ましい。
【００７８】
この構成によれば、無限遠合焦時における球面収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正
することができる。また、近距離物体への合焦時における球面収差、像面湾曲等の収差変
動を小さくすることができる。
【００７９】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、開口絞りＳは、最も像面側のレンズ群ＧＬよ
りも物体側に隣接するレンズ群内に配置されていることが好ましい。
【００８０】
この構成によれば、無限遠合焦時における球面収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正
することができる。また、近距離物体への合焦時における球面収差、像面湾曲等の収差変
動を小さくすることができる。
【００８１】
以上のような構成を備える本実施形態に係るレンズ系ＩＦによれば、小型で、良好な光
学性能を有するレンズ系を実現することができる。
【００８２】
図１０及び図１１に、上述のレンズ系ＩＦを備える光学機器として、デジタルスチルカ
メラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電
源釦を押すと、撮影レンズ（レンズ系ＩＦ）の不図示のシャッタが開放されて、レンズ系
ＩＦで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮像素子Ｃ
（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デ
ジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、
液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写
体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。このようにして、撮影者
はカメラＣＡＭによる被写体の撮影を行うことができる。
【００８３】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタル
スチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等も配置さ
れている。
【００８４】
ここでは、カメラＣＡＭとレンズ系ＩＦとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメ
ラを例示したが、光学機器としては、レンズ系ＩＦを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本
体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００８５】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして
上述のレンズ系ＩＦを搭載することにより、小型で、良好な光学性能を有するカメラを実
現することができる。
【００８６】
続いて、図１２を参照しながら、上述のレンズ系ＩＦの製造方法について説明する。ま
ず、レンズ鏡筒内に、少なくとも２つのレンズ群を有するように、各レンズを配置する（
ステップＳＴ１０）。最も像面側のレンズ群ＧＬは、物体側から順に並んだ、両凸形状の
正レンズ成分と、正レンズと、最も像面側に配置された両凹形状の負レンズとを有するよ
うに、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。最も像面側のレンズ群ＧＬを構成する
両凸形状の正レンズ成分を、合焦レンズ群として光軸方向に移動させることにより合焦を
行うように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。次の条件式（１）を満足するよ
うに、各レンズを配置する（ステップＳＴ４０）。
【００８７】
ＴＬ／Σｄ  ＜  １．１０  …（１）
但し、
ＴＬ：レンズ系ＩＦの全長（光軸上でのレンズ最前面から像面までの距離）、
Σｄ：光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離。
【００８８】
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、光軸に沿って物
体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と
、両凸レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レ
ンズＬ１６と両凸レンズＬ１７との接合レンズと、両凸レンズＬ１８とを配置して第１レ
ンズ群Ｇ１とし、両凸レンズＬ２１と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２
と、両凹レンズＬ２３とを配置して第２レンズ群Ｇ２とする。このように準備した各レン
ズ群を、上述の手順で配置してレンズ系ＩＦを製造する。
【００８９】
以上のような本実施形態に係る製造方法によれば、小型で、良好な光学性能を有するレ
ンズ系ＩＦを製造することができる。
【実施例】
【００９０】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。図１、図３、
図５、図７は、各実施例に係るレンズ系ＩＦ（ＩＦ１〜ＩＦ４）の構成及び屈折力配分を
示す断面図である。レンズ系ＩＦ１〜ＩＦ４の断面図の上部には、無限遠から近距離物体
に合焦する際の合焦レンズ群の移動方向を矢印で示すとともに、像ブレを補正する際の防
振レンズ群ＶＲの様子も示している。
【００９１】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明
の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図
面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではな
い。
【００９２】
また、以下に表１〜表４を示すが、これらは第１実施例〜第４実施例における各諸元の
表である。
【００９３】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.6nm）、ｇ線（波長435.8nm）
、Ｃ線（波長656.3nm）、Ｆ線（波長486.1nm）を選んでいる。
【００９４】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光
学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの
光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部
材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。物面は物体面、Ｄｉ（可変）は可変の面間
隔（第ｉ面と第（ｉ＋１）面との面間隔）、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉを示
す。曲率半径の「∞」は開口又は平面をそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」は省略
する。光学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲
率半径を示す。
【００９５】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次
式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の
位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは
円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例え
ば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省
略する。
【００９６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ
8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００９７】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは
半画角（単位：°）、Ｙは像高、ＢＦはバックフォーカス（光軸上でのレンズ最終面から
近軸像面までの距離）、ＢＦ（空気換算）はバックフォーカスを空気換算したもの、ＴＬ
は光学全長（光軸上でのレンズ最前面から近軸像面までの距離）、ＴＬ（空気換算）はレ
ンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離に空気換算したバックフ
ォーカスを加えたもの）を示す。
【００９８】
表中の［可変間隔データ］において、ｆは撮影レンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率、
Ｄｉは第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【００９９】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号
、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。
【０１００】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（８）に対応する値を示す。
【０１０１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０１０２】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０１０３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るレンズ
系ＩＦ（ＩＦ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２（請求項１の最も
像面側のレンズ群ＧＬに該当）とから構成される。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカ
スレンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と、両凸レンズＬ１３と、両凸レンズＬ１４と両凹
レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６と両凸レンズＬ１７との接合レンズと
、両凸レンズＬ１８とから構成される。両凸レンズＬ１３は、物体側の面、像側の面がと
もに非球面である。両凸レンズＬ１８は、物体側の面が非球面である。
【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と、像面側に凸
面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３とから構成される。両凸レン
ズＬ２１は、物体側の面が非球面である。
【０１０６】
第１レンズ群Ｇ１を構成する両凹レンズＬ１５と両凹レンズＬ１６との間に、明るさを
決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１０７】
第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１０８】
本実施例に係るレンズ系ＩＦ１では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２１を合焦
レンズ群として、光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠から近距離物体への
合焦を行う。
【０１０９】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２５が
、図１に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【０１１０】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1     12.09387      0.03211      1.48749      70.32
2      0.59705      0.15821
3      2.25156      0.08486      1.79952      42.09
4     -3.24544      0.30446
＊5      0.86514      0.10321      1.77250      49.50
＊6    -17.65410      0.00459
7      4.96570      0.08028      1.77250      49.62
8     -1.64751      0.01835      1.51742      52.20
9      0.54484      0.14598
10        ∞        0.11468      (絞りＳ)
11    -0.58359      0.01835      1.69895      30.13
12     0.82891      0.13303      1.62299      58.12
13    -0.76626      0.01835
＊14     2.05192      0.08028      1.80139      45.45
15    -3.16897      D15(可変)
＊16     1.41916      0.15367      1.58913      61.25
17    -5.78117      D17(可変)
18   -19.17738      0.10512      1.77250      49.62
19    -1.66077      0.22936
20    -0.78736      0.03211      1.48749      70.32
21    11.90217      0.02752
22        ∞        0.01147      1.51680      64.20
23        ∞        0.06422
24        ∞        0.01606      1.51680      64.20
25        ∞        0.01376
像面        ∞
［非球面データ］
第5面
κ=1.0000,A4=-3.89844E-01,A6=-1.01196E+00,A8=-8.51346E-01,A10= 0.00000E+00
第6面
κ=1.0000,A4=-8.41827E-01,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ=1.0000,A4=-8.68270E-02,A6= 5.31855E-02,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第16面
κ=1.0000,A4=-1.37596E-01,A6= 2.43999E-01,A8= 1.09510E-01,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ            1.00
Fno           1.88
ω           26.41
Ｙ            0.495
BF            0.133
BF(空気換算)  0.124
TL            2.683
TL(空気換算)  2.674
［可変間隔データ］
無限遠状態      β=-1/20
D15     0.6417         0.5439
D17     0.0917         0.1896
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
G1        １        1.622
G2        16        2.280
［条件式］
条件式（１）  ＴＬ／Σｄ  ＝  1.048
条件式（２）  βＲ  ＝  0.617
条件式（３）  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＝  4.823
条件式（４）  ＧＬｄ／ＴＬ  ＝  0.229
条件式（５）  ｆＦ／ｆ  ＝  1.622
条件式（６）  ｆＬ／ｆ  ＝  2.280
条件式（７）  ｄ／ＴＬ  ＝  0.240
条件式（８）  ＧＦｄ／ＴＬ  ＝  0.485
【０１１１】
表１から、第１実施例に係るレンズ系ＩＦ１は、条件式（１）〜（８）を満足すること
が分かる。
【０１１２】
図２は、第１実施例に係るレンズ系ＩＦ１の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲
収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距
離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）をそれぞれ示す。
【０１１３】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは各像高に対する半画角（単位：°）、Ｎ
Ａは開口数、Ｈ０は物体高を示す。また、ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線にお
ける収差を示す。これらの記載がないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図にお
いて、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図において、実線
はメリジオナルコマを示す。倍率色収差図は、ｄ線を基準としている。なお、後述する各
実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０１１４】
図２に示す各収差図から、第１実施例に係るレンズ系ＩＦ１は、諸収差が良好に補正さ
れ、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１１５】
なお、第１実施例に係るレンズ系ＩＦ１は、第１レンズ群Ｇ１を構成する両凸レンズＬ
１８を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させ、像ブレを補正する防振レンズ群ＶＲ
とすることが可能である。
【０１１６】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るレンズ
系ＩＦ（ＩＦ２）は、図３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２（請求項１の最も
像面側のレンズ群ＧＬに該当）とから構成される。
【０１１７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカ
スレンズＬ１１と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と両凹レンズＬ１３
との接合レンズと、両凹レンズＬ１４と両凸レンズＬ１５との接合レンズと、両凸レンズ
Ｌ１６とから構成される。
【０１１８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と、両凸レンズ
Ｌ２２と、両凹レンズＬ２３とから構成される。両凸レンズＬ２１は、物体側の面が非球
面である。
【０１１９】
第１レンズ群Ｇ１を構成する両凹レンズＬ１３と両凹レンズＬ１４との間に、明るさを
決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１２０】
第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１２１】
本実施例に係るレンズ系ＩＦ２では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２１を合焦
レンズ群として、光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠から近距離物体への
合焦を行う。
【０１２２】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２１が
、図３に示すｍ１〜ｍ２１の各光学面に対応している。
【０１２３】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      0.56176      0.08732      1.83481      42.73
2      6.86900      0.0328
3     -2.80256      0.03873      1.77250      49.62
4     -0.95226      0.01368      1.51742      52.20
5      0.38607      0.18095
6         ∞        0.13675      (絞りＳ)
7     -0.45946      0.01368      1.67270      32.18
8      0.66966      0.09915      1.62299      58.12
9     -0.59837      0.01368
10     1.99931      0.05983      1.75501      51.16
11    -1.85080      D11(可変)
＊12     1.94573      0.11453      1.62263      58.16
13    -2.05739      D13(可変)
14     4.58452      0.10318      1.77250      49.62
15    -1.47176      0.19932
16    -0.65602      0.02393      1.51742      52.20
17     3.10503      0.03077
18        ∞        0.00855      1.51680      64.20
19        ∞        0.04786
20        ∞        0.01197      1.51680      64.20
21        ∞        0.01026
像面        ∞
［非球面データ］
第12面
κ=1.0000,A4=-1.17346E-01,A6= 7.34805E-01,A8=-2.57206E+00,A10＝ 5.48603E+00
［全体諸元］
ｆ            1.00
Fno           2.08
ω           20.27
Ｙ            0.369
BF            0.109
BF(空気換算)  0.102
TL            1.880
TL(空気換算)  1.873
［可変間隔データ］
無限遠状態      β=-1/20
D11     0.5851         0.4765
D13     0.0684         0.1769
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
G1        １        1.763
G2        12        1.590
［条件式］
条件式（１）  ＴＬ／Σｄ  ＝  1.058
条件式（２）  βＲ  ＝  0.567
条件式（３）  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＝  4.279
条件式（４）  ＧＬｄ／ＴＬ  ＝  0.272
条件式（５）  ｆＦ／ｆ  ＝  1.763
条件式（６）  ｆＬ／ｆ  ＝  1.590
条件式（７）  ｄ／ＴＬ  ＝  0.312
条件式（８）  ＧＦｄ／ＴＬ  ＝  0.361
【０１２４】
表２から、第２実施例に係るレンズ系ＩＦ２は、条件式（１）〜（８）を満足すること
が分かる。
【０１２５】
図４は、第２実施例に係るレンズ系ＩＦ２の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲
収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距
離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）をそれぞれ示す。
【０１２６】
図４に示す各収差図から、第２実施例に係るレンズ系ＩＦ２は、諸収差が良好に補正さ
れ、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１２７】
なお、第２実施例に係るレンズ系ＩＦ２は、第１レンズ群Ｇ１を構成する両凸レンズＬ
１６を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させ、像ブレを補正する防振レンズ群ＶＲ
とすることが可能である。
【０１２８】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るレンズ
系ＩＦ（ＩＦ３）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２（請求項１の最も
像面側のレンズ群ＧＬに該当）とから構成される。
【０１２９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカ
スレンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１
３と、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６と両凸
レンズＬ１７との接合レンズと、両凸レンズＬ１８とから構成される。正メニスカスレン
ズＬ１３は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。両凸レンズＬ１８は、物体側
の面が非球面である。
【０１３０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と、像面側に凸
面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、両凹レンズＬ２３とから構成される。両凸レン
ズＬ２１は、物体側の面が非球面である。
【０１３１】
第１レンズ群Ｇ１を構成する両凹レンズＬ１５と両凹レンズＬ１６との間に、明るさを
決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１３２】
第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１３３】
本実施例に係るレンズ系ＩＦ３では、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズＬ２１を合焦
レンズ群として、光軸に沿って物体側へ移動させることにより無限遠から近距離物体への
合焦を行う。
【０１３４】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２５が
、図５に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【０１３５】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      7.72079      0.03883      1.48749      70.32
2      0.73505      0.24965
3      7.97609      0.09709      1.79952      42.09
4     -3.86132      0.44679
＊5      1.07514      0.11096      1.77250      49.50
＊6     13.40308      0.00973
7      1.57699      0.11096      1.77250      49.62
8     -3.94513      0.02219      1.51742      52.20
9      0.65481      0.14117
10        ∞        0.22191      (絞りＳ)
11    -0.70719      0.02219      1.69895      30.13
12     0.81778      0.15257      1.62299      58.12
13    -1.03994      0.02219
＊14     2.01849      0.09709      1.80139      45.45
15    -3.59054      D15(可変)
＊16     1.99295      0.16089      1.58913      61.25
17    -3.68666      D17(可変)
18   -32.50277      0.11952      1.77250      49.62
19    -1.93781      0.27739
20    -0.83101      0.03883      1.48749      70.32
21    10.79972      0.03329
22        ∞        0.01387      1.51680      64.20
23        ∞        0.07767
24        ∞        0.01942      1.51680      64.20
25        ∞        0.01664
像面        ∞
［非球面データ］
第5面
κ=1.0000,A4=-2.11671E-01,A6=-2.62939E-01,A8= 7.39402E-02,A10= 0.00000E+00
第6面
κ=1.0000,A4=-3.98901E-01,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ=1.0000,A4=-7.98230E-02,A6= 4.31495E-02,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第16面
κ=1.0000,A4=-1.18657E-01,A6= 1.91854E-01,A8= 8.83352E-02,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ            1.00
Fno           1.88
ω           31.44
Ｙ            0.599
BF            0.161
BF(空気換算)  0.150
TL            3.135
TL(空気換算)  3.123
［可変間隔データ］
無限遠状態      β=-1/20
D15     0.5227         0.4262
D17     0.1110         0.2075
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
G1        １        1.640
G2        16        2.787
［条件式］
条件式（１）  ＴＬ／Σｄ  ＝  1.050
条件式（２）  βＲ  ＝  0.610
条件式（３）  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＝  4.930
条件式（４）  ＧＬｄ／ＴＬ  ＝  0.227
条件式（５）  ｆＦ／ｆ  ＝  1.640
条件式（６）  ｆＬ／ｆ  ＝  2.787
条件式（７）  ｄ／ＴＬ  ＝  0.167
条件式（８）  ＧＦｄ／ＴＬ  ＝  0.558
【０１３６】
表３から、第３実施例に係るレンズ系ＩＦ３は、条件式（１）〜（８）を満足すること
が分かる。
【０１３７】
図６は、第３実施例に係るレンズ系ＩＦ３の諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲
収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦状態、（ｂ）は近距
離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）をそれぞれ示す。
【０１３８】
図６に示す各収差図から、第３実施例に係るレンズ系ＩＦ３は、諸収差が良好に補正さ
れ、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１３９】
なお、第３実施例に係るレンズ系ＩＦ３で、第１レンズ群Ｇ１を構成する両凸レンズＬ
１８を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させ、像ブレを補正する防振レンズ群ＶＲ
とすることが可能である。
【０１４０】
（第４実施例）
第４実施例について、図７〜図９及び表４を用いて説明する。第４実施例に係るレンズ
系ＩＦ（ＩＦ４）は、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折率を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を
有する第３レンズ群Ｇ３（請求項１の最も像面側のレンズ群ＧＬに該当）とから構成され
る。
【０１４１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、像面側に凹面を向けた負メニスカ
スレンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２とから構成される。
【０１４２】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ２１と、像面側に凸
面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹レンズＬ２３との接合レンズと、両凹レンズ
Ｌ２４と両凸レンズＬ２５との接合レンズと、両凸レンズＬ２６とから構成される。両凸
レンズＬ２１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。両凸レンズＬ２６は、物
体側の面が非球面である。
【０１４３】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ３１と物体側に凹面
を向けた負メニスカスレンズＬ３２との接合レンズと、像面側に凸面を向けた正メニスカ
スレンズＬ３３と、像面側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４と、両凹レンズＬ３
５とから構成される。
【０１４４】
第２レンズ群Ｇ２を構成する両凹レンズＬ２３と両凹レンズＬ２４との間に、明るさを
決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１４５】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１４６】
本実施例に係るレンズ系ＩＦ４の合焦には、通常モードによる合焦と、マクロモードに
よる合焦がある。通常モードでは、第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズＬ３１、Ｌ３２か
らなる接合レンズを合焦レンズ群として、光軸に沿って物体側へ移動させることにより、
無限遠から近距離物体への合焦を行う。マクロモードでは、通常モードの状態から、第１
レンズ群Ｇ１（レンズＬ１１、Ｌ１２）と、第２レンズ群Ｇ２（レンズＬ２１〜Ｌ２６）
とを光軸に沿って別々に物体側へ移動させることにより、ある一つの有限距離への合焦を
行い、さらにこの状態から第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズＬ３１、Ｌ３２からなる接
合レンズを光軸に沿って物体側へ移動させることにより、マクロ域での合焦を行う。
【０１４７】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２８が
、図７に示すｍ１〜ｍ２８の各光学面に対応している。
【０１４８】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ          ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      2.04919      0.03211      1.48749      70.32
2      0.51948      0.20642
3      2.14272      0.07798      1.79952      42.09
4     -4.92994      D4(可変)
＊5      1.01124      0.12156      1.77250      49.50
＊6     -2.22421      0.02444
7     -7.91350      0.06422      1.48749      70.32
8     -0.92730      0.01835      1.51742      52.20
9      0.54488      0.09499
10        ∞        0.18349      (絞りＳ)
11    -0.54833      0.01835      1.69895      30.13
12     1.69351      0.13761      1.62299      58.12
13    -0.56457      0.01835
＊14     1.70802      0.08028      1.80139      45.45
15    -6.05114      D15(可変)
16     2.44808      0.15367      1.51680      63.88
17    -1.67557      0.02752      1.62004      36.40
18    -3.72050      D18(可変)
19    -7.48022      0.06422      1.77250      49.62
20    -2.41344      0.00459
21    -8.11118      0.06078      1.77250      49.62
22    -2.47422      0.25955
23    -0.93140      0.03211      1.48749      70.32
24    11.90217      0.02752
25        ∞        0.01147      1.51680      64.20
26        ∞        0.06422
27        ∞        0.01606      1.516798     64.2
28        ∞        0.01376
像面        ∞
［非球面データ］
第5面
κ=1.0000,A4=-2.84942E-01,A6=-1.23777E+00,A8= 1.22949E-01,A10= 0.00000E+00
第6面
κ=1.0000,A4=-7.07314E-01,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ=1.0000,A4=-1.09556E-01,A6= 4.25805E-01,A8=-6.34260E-01,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ｆ            1.00
Fno           2.00
ω           26.80
Ｙ            0.495
BF            0.133
BF(空気換算)  0.124
TL            2.752
TL(空気換算)  2.743
［可変間隔データ］
通常モード時                  マクロモード時
無限遠状態    β=-1/20        β=-1/20     β=-1/7.7
D4      0.26340      0.26340         0.26887      0.26887
D15     0.59040      0.44580         0.69389      0.46075
D18     0.08486      0.22941         0.08486      0.31800
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
G1        １      -11.826
G2        ５        1.564
G3        16        3.340
［条件式］
条件式（１）  ＴＬ／Σｄ  ＝  1.047
条件式（２）  βＲ  ＝  0.695
条件式（３）  ｛１−（βＲ１）2｝×（βＲｒ）2×１０  ＝  3.178
条件式（４）  ＧＬｄ／ＴＬ  ＝  0.251
条件式（５）  ｆＦ／ｆ  ＝  1.440
条件式（６）  ｆＬ／ｆ  ＝  3.340
条件式（７）  ｄ／ＴＬ  ＝  0.215
条件式（８）  ＧＦｄ／ＴＬ  ＝  0.489
【０１４９】
表４から、第４実施例に係るレンズ系ＩＦ４は、条件式（１）〜（８）を満足すること
が分かる。
【０１５０】
図８は、第４実施例に係るレンズ系ＩＦ４の通常モードにおける諸収差図（球面収差図
、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は無限遠合焦
状態、（ｂ）は近距離合焦状態（撮影倍率β＝-1/20）をそれぞれ示す。図９は、第４実
施例に係るレンズ系ＩＦ４のマクロモードにおける諸収差図（球面収差図、非点収差図、
歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は撮影倍率β＝-1/20として
合焦した状態、（ｂ）は撮影倍率β＝-1/7.7として合焦した状態をそれぞれ示す。
【０１５１】
図８、図９に示す各収差図から、第４実施例に係るレンズ系ＩＦ４は、諸収差が良好に
補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【０１５２】
なお、第４実施例に係るレンズ系ＩＦ４は、第２レンズ群Ｇ２を構成する両凸レンズＬ
２６を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させ、像ブレを補正する防振レンズ群ＶＲ
とすることが可能である。
【０１５３】
以上のような各実施例によれば、小型で、良好な光学性能を有するレンズ系を提供する
ことができる。
【０１５４】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、
本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下の内容は、本願のレ
ンズ系ＩＦの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１５５】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦの数値実施例として、２群、３群構成のものを示したが
、これに限定されず、他の群構成（例えば、４群、５群等）にも適用可能である。具体的
には、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレ
ンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化す
る空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１５６】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うために
、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として、
光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適
用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動に
も適している。特に、最も像面側のレンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすること
が好ましい。
【０１５７】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レンズ群
を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回
転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としても
よい。特に、最も像面側のレンズ群の物体側に隣接するレンズ群の少なくとも一部を防振
レンズ群とするのが好ましい。
【０１５８】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成されても
、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および
組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好
ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が
非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガ
ラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれ
の非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レ
ンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１５９】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、開口絞りＳは、最も像面側のレンズ群よりも
物体側に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でそ
の役割を代用してもよい。
【０１６０】
本実施形態に係るレンズ系ＩＦにおいて、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減し高
コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防
止膜を施してもよい。
【符号の説明】
【０１６１】
ＩＦ（ＩＦ１〜ＩＦ４）  レンズ系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
ＧＬ  最も像面側のレンズ群
Ｓ    開口絞り
ＦＬ  フィルタ
Ｉ    像面
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2016156941.tif 000003
【図２】
2016156941.tif 000004
【図３】
2016156941.tif 000005
【図４】
2016156941.tif 000006
【図５】
2016156941.tif 000007
【図６】
2016156941.tif 000008
【図７】
2016156941.tif 000009
【図８】
2016156941.tif 000010
【図９】
2016156941.tif 000011
【図１０】
2016156941.tif 000012
【図１１】
2016156941.tif 000013
【図１２】
2016156941.tif 000014