(57)【要約】      （修正有）【課題】良好な光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供する。【解決手段】光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第５レンズ群Ｇ５は像側へ移動し、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離をｆｗとし、ズームレンズＺＬの望遠端状態における焦点距離ｆｔとしたとき、条件式（１）、（２）１．９６＜ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2＜２．８０…（１）、０．６７＜ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2＜２．１０…（２）を満足する。【選択図】図１
2016156942.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力
を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４
レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第５レンズ群は像側へ移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【請求項２】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、各レンズ群の間隔が変化することを特徴と
する請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項３】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との
間隔が増加し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少することを特徴とす
る請求項１又は２に記載のズームレンズ。
【請求項４】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群は移動することを特徴と
する請求項１〜３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のズーム
レンズ。
０．１２０  ＜  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ０．２７０
但し、
Ｄｍ５：前記第５レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（像
側への変位を正とする）。
【請求項６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のズーム
レンズ。
０．０５２  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．１５０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のズーム
レンズ。
０．０２０  ＜  Ｄ５／ｆｔ  ＜  ０．０５０
但し、
Ｄ５：前記第５レンズ群の光軸上の厚さ。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズーム
レンズ。
０．００５  ＜  （−Ｄｍ４）／ｆｔ  ＜  ０．０８０
但し、
Ｄｍ４：前記第４レンズ群の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（像
側への変位を正とする）。
【請求項９】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項
１〜８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のズーム
レンズ。
１．００°  ＜  ωｔ  ＜  ７.５０°
但し、
ωｔ：望遠端状態における半画角。
【請求項１１】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のズー
ムレンズ。
３２．００°  ＜  ωｗ  ＜  ４７.００°
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学
機器。
【請求項１３】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力
を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４
レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であっ
て、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第５レンズ群は像側へ移動し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈
折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群と、負の屈折力の第４レンズ群と、正
の屈折力の第５レンズ群とからなり、各レンズ群を移動させて変倍を行う、ズームレンズ
が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−２４７５６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、ズームレンズにおいては、より良い光学性能を有することが求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
このような課題を解決するため、本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側か
ら順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と
、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力
を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第５レ
ンズ群は像側へ移動し、次の条件式を満足する。
【０００６】
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【０００７】
本発明に係る光学機器は、上述のズームレンズを搭載する。
【０００８】
本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈
折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する
第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群
とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し
、前記第５レンズ群は像側へ移動し、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レ
ンズを配置する。
【０００９】
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：前記ズームレンズの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：前記ズームレンズの望遠端状態における焦点距離。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】第１実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｔ）は望遠端状態における各群の位置を示す。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｔ）は望遠端状態における各群の位置を示す。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図５】第３実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｔ）は望遠端状態における各群の位置を示す。
【図６】第３実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図７】第４実施例に係るズームレンズの構成を示す断面図であり、（Ｗ）は広角端状態、（Ｔ）は望遠端状態における各群の位置を示す。
【図８】第４実施例に係るズームレンズの撮影距離無限遠の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【図９】（ａ）はデジタルスチルカメラの正面図であり、（ｂ）はデジタルスチルカメラの背面図である。
【図１０】図９（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図１１】本実施形態に係るズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係るズームレン
ズＺＬは、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する
第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３
レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レン
ズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第５レンズ群Ｇ５は像側
へ移動する。
【００１２】
この構成によれば、高変倍のレンズを実現することができる。
【００１３】
そして、上記構成のもと、本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（１）、
（２）を満足する。
【００１４】
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０  …（１）
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０  …（２）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：ズームレンズＺＬの望遠端状態における焦点距離。
【００１５】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定したものである。条件式（１）を
満足することにより、球面収差や変倍による収差変動を抑えることができる。
【００１６】
条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が小さくなり、変倍時の
レンズ移動量が大きくなり、全長が増大する。また、他のレンズ群の屈折力を大きくする
ことで、望遠端状態における像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００１７】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を２．５０とする
ことが好ましい。
【００１８】
条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、望遠端状
態における球面収差、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００１９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を２．１０とする
ことが好ましい。
【００２０】
条件式（２）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を規定したものである。
【００２１】
条件式（２）の上限値を上回ると、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００２２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を１．７０とする
ことが好ましい。
【００２３】
条件式（２）の下限値を下回ると、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００２４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．７５とする
ことが好ましい。
【００２５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、各
レンズ群の間隔が変化することが好ましい。
【００２６】
この構成によれば、高変倍のレンズを実現することができる。
【００２７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群
Ｇ３との間隔が減少することが好ましい。
【００２８】
この構成によれば、高変倍、かつ、良好な光学性能を達成することができる。
【００２９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１は移動することが好ましい。
【００３０】
この構成によれば、高変倍、かつ、良好な光学性能を達成することができる。
【００３１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００３２】
０．１２０  ＜  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ０．２７０  …（３）
但し、
Ｄｍ５：第５レンズ群Ｇ５の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（像
側への変位を正とする）。
【００３３】
条件式（３）は、第５レンズ群Ｇ５の移動量を規定したものである。
【００３４】
条件式（３）の上限値を上下回ると、広角端状態における像面湾曲等の諸収差の補正が
困難となる。
【００３５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．２４とする
ことが好ましい。
【００３６】
条件式（３）の下限値を下回ると、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００３７】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．１６とする
ことが好ましい。
【００３８】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３９】
０．０５２  ＜  （−ｆ２）／ｆｔ  ＜  ０．１５０  …（４）
但し、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
【００４０】
条件式（４）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と、望遠端状態におけるズームレンズＺ
Ｌの焦点距離との関係を規定したものである。条件式（４）を満足することにより、球面
収差や、変倍による収差変動を抑えることができる。
【００４１】
条件式（４）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が小さくなりすぎてしま
い、他のレンズ群の屈折力を大きくすることにより、球面収差、像面湾曲等の諸収差の補
正が困難となる。また、第２レンズ群Ｇ２の移動量が大きくなり、光学全長が伸び、前玉
径も大きくなるので、小型化の達成が困難となる。
【００４２】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を０．２４とする
ことが好ましい。
【００４３】
条件式（４）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が大きくなりすぎてしま
い、非点収差、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００４４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を０．１６とする
ことが好ましい。
【００４５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【００４６】
０．０２０  ＜  Ｄ５／ｆｔ  ＜  ０．０５０  …（５）
但し、
Ｄ５：第５レンズ群Ｇ５の光軸上の厚さ。
【００４７】
条件式（５）は、第５レンズ群Ｇ５の光軸上の厚さと、望遠端状態におけるズームレン
ズＺＬの焦点距離との関係を規定したものである。
【００４８】
条件式（５）の上限値を上回ると、第５レンズ群Ｇ５の光軸上の厚さが増加する。また
、群間隔を維持しようとすると、コマ収差等の諸収差の補正が困難となる。
【００４９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を０．０４１とす
ることが好ましい。
【００５０】
条件式（５）の下限値を下回ると、第５レンズ群Ｇ５の光軸上の厚さが減少し、第５レ
ンズ群Ｇ５の屈折力が小さくなることにより、像面湾曲等の諸収差の補正が困難となる。
【００５１】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．０２５とす
ることが好ましい。
【００５２】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００５３】
０．００５  ＜  （−Ｄｍ４）／ｆｔ  ＜  ０．０８０  …（６）
但し、
Ｄｍ４：第４レンズ群Ｇ４の広角端状態と望遠端状態とにおける光軸上の位置の差（像
側への変位を正とする）。
【００５４】
条件式（６）は、第４レンズ群Ｇ４の移動量を規定したものである。
【００５５】
条件式（６）の上限値を上回ると、光学全長を保つために、他のレンズ群の屈折力を大
きくすると、像面湾曲、倍率色収差等の諸収差の補正が困難となる。
【００５６】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を０．０７５とす
ることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（６）の上
限値を０．０７０とすることが好ましい。
【００５７】
条件式（６）の下限値を下回ると、球面収差、軸上色収差等の諸収差の補正が困難とな
る。
【００５８】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を０．００５とす
ることが好ましい。
【００５９】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、少なくとも１枚の非球面
レンズを有することが好ましい。
【００６０】
この構成によれば、球面収差等の諸収差を良好に補正できる。
【００６１】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（７）を満足することが好ましい。
【００６２】
１．００°  ＜  ωｔ  ＜  ７.５０°  …（７）
但し、
ωｔ：望遠端状態における半画角。
【００６３】
条件式（７）は、望遠端状態における画角の最適な値を規定する条件である。この条件
式（７）を満足することにより、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正
することができる。
【００６４】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を７．００°とす
ることが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（７）の上
限値を６．００°とすることが好ましい。
【００６５】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（７）の下限値を２．００°とす
ることが好ましい。
【００６６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
【００６７】
３２．００°  ＜  ωｗ  ＜  ４７.００°  …（８）
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。
【００６８】
条件式（８）は、広角端状態における画角の最適な値を規定する条件である。この条件
式（８）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等
の諸収差を良好に補正することができる。
【００６９】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（８）の上限値を４５．００°と
することが好ましい。
【００７０】
本実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（８）の下限値を３３．００°と
することが好ましい。本実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（８）の
下限値を３４．００°とすることが好ましい。
【００７１】
以上のような構成を備える本実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、高変倍であり
ながら、良好な光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【００７２】
図９及び図１０に、上述のズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチル
カメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の
電源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズ
ームレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された
撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写
体像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。
撮影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し
下げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。このようにし
て、撮影者はカメラＣＡＭによる被写体の撮影を行うことができる。
【００７３】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタル
スチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等も配置さ
れている。
【００７４】
ここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプの
カメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラ
ボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【００７５】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして
上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、高変倍でありながら、良好な光学性能を
有するカメラを実現することができる。
【００７６】
続いて、図１１を参照しながら、上述のズームレンズＺＬの製造方法について説明する
。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ
群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ
３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と
を有し、各レンズ群の間隔を変化させて変倍を行うように、各レンズを配置する（ステッ
プＳＴ１０）。広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第５レンズ群Ｇ５は像側へ移
動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。次の条件式（１）、（２）を
満足するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。
【００７７】
１．９６  ＜  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．８０  …（１）
０．６７  ＜  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０  …（２）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離、
ｆｗ：ズームレンズＺＬの広角端状態における焦点距離、
ｆｔ：ズームレンズＺＬの望遠端状態における焦点距離。
【００７８】
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、光軸に沿って物
体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１
２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを配置して第１
レンズ群Ｇ１とし、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側
に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸形状
の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向
けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とを配置し
て第３レンズ群Ｇ３とし、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１を配置して第４
レンズ群Ｇ４とし、両凸形状の正レンズＬ５１を配置して第５レンズ群Ｇ５とする。この
ように準備した各レンズ群を、上述の手順で配置してズームレンズＺＬを製造する。
【００７９】
以上のような本実施形態に係る製造方法によれば、高変倍でありながら、良好な光学性
能を有するズームレンズＺＬを製造することができる。
【実施例】
【００８０】
これより本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。図１、図３、
図５、図７は、各実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ４）の構成及び屈折力配
分を示す断面図である。各断面図には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍す
る際の、各レンズ群の位置が記載されている。
【００８１】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明
の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図
面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではな
い。
【００８２】
また、以下に表１〜表４を示すが、これらは第１実施例〜第４実施例における各諸元の
表である。
【００８３】
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.6nm）、ｇ線（波長435.8nm）
、Ｃ線（波長656.3nm）、Ｆ線（波長486.1nm）を選んでいる。
【００８４】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光
学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの
光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部
材の材質のｄ線を基準とするアッベ数を示す。また、物面は物体面、Ｄｉは面間隔（第ｉ
面と第（ｉ＋１）面との面間隔）、（絞りＳ）は開口絞りＳ、Ｂｆはバックフォーカス（
光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離）、像面は像面Ｉを示す。曲率半径の「
∞」及び「0.00000」は平面又は開口を示す。空気の屈折率「1.000000」は省略する。光
学面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を
示す。
【００８５】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次
式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の
位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは
円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例え
ば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省
略する。
【００８６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ
8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（ａ）
【００８７】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは
半画角（単位：°）、ＴＬは光学全長（光軸上でのレンズ最前面から近軸像面までの距離
）、Ｂｆはバックフォーカス（光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離）を示す
。
【００８８】
表中の［ズーミングデータ］において、広角端、中間焦点距離、望遠端の各状態におけ
る面間隔Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の面間隔を示す。
【００８９】
表中の［ズームレンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の
面番号、群焦点距離は各群の焦点距離、レンズ構成長は各群の最も物体側のレンズ面から
最も像側のレンズ面までの光軸上での距離を示す。
【００９０】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１）〜（８）に対応する値を示す。
【００９１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００９２】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００９３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を
有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【００９４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向け
た正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【００９５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１
と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とか
ら構成される。両凹形状の負レンズＬ２１は、像側の面が非球面である。
【００９６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向けた負メニスカス
レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状
の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。
【００９７】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。
負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。
【００９８】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。両凸形状の正レンズ
Ｌ５１は、物体側の面が非球面である。
【００９９】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１００】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１０１】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群
Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レ
ンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増加するように、５つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ５を
全て移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２
レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ
４を一旦像側に移動させ、その後物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像側へ移動させ
る。開口絞りＳは、変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に物体側へ移動させる。
【０１０２】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２５が
、図１に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【０１０３】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ           ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1       8.89769      0.13208      1.795040      28.69
2       4.70388      0.42925      1.497000      81.73
3     -31.96674      0.00943
4       5.03309      0.31132      1.603000      65.44
5      30.43269      D5(可変)
6     -18.42636      0.11321      1.772500      49.49
＊7       1.22318      0.42925
8      -2.05202      0.09434      1.622990      58.12
9      10.31827      0.01887
10      3.18337      0.18396      1.945950      17.98
11     66.33739      D11(可変)
12        ∞         0.09434      (絞りＳ)
＊13      1.32166      0.33019      1.693500      53.22
＊14    -12.40396      0.07547
15      1.89257      0.25943      1.497000      81.73
16      5.87646      0.06604      1.784720      25.64
17      1.05410      0.10377
18      2.05301      0.25943      1.487490      70.31
19     -2.27354      D19(可変)
20      7.30761      0.09434      1.553320      71.67
＊21      1.13060      D21(可変)
＊22      2.51284      0.40566      1.618810      63.86
23     -4.69410      D23(可変)
24      0.00000      0.11038      1.516800      63.88
25      0.00000      Bf
像面        ∞
［非球面データ］
第7面
κ= 0.0000,A4=-1.49952E-02,A6=-3.16087E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第13面
κ= 0.0000,A4=-3.17644E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ= 0.0000,A4= 5.13219E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第21面
κ= 0.0000,A4= 0.00000E+00,A6=-1.62856E-02,A8=-1.21206E-02,A10= 0.00000E+00
第22面
κ= 0.0000,A4=-2.28761E-04,A6= 1.25152E-02,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  10.015094
広角端      中間        望遠端
f          1.00000     3.18605     10.015094
FNo        2.88705     3.87123      4.09587
ω        37.97787    13.00106      4.15018
TL         8.81848     8.92665     11.21378
Bf         0.13487     0.13487      0.13488
［ズーミングデータ］
広角端      中間        望遠端
D5         0.11164     1.71345     4.15984
D11        3.02327     0.79251     0.22933
D19        0.20518     1.23512     0.85812
D21        0.97206     0.86800     1.99592
D23        0.85069     0.66195     0.31493
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１       1        7.09770       0.88208
Ｇ２       6       -1.31403       0.83962
Ｇ３      13        1.66449       1.09434
Ｇ４      20       -2.43052       0.09434
Ｇ５      22        2.70306       0.40566
［条件式］
条件式（１）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  2.228
条件式（２）  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.763
条件式（３）  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.168
条件式（４）  −ｆ２／ｆｔ  ＝  0.129
条件式（５）  Ｄ５／ｆｔ  ＝  0.040
条件式（６）  （−Ｄｍ４）／ｆｔ  ＝  0.048
条件式（７）  ωｔ  ＝  4.15018
条件式（８）  ωｗ  ＝  37.97787
【０１０４】
表１から、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（１）〜（８）を満足する
ことが分かる。
【０１０５】
図２は、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１の撮影距離無限遠の諸収差図（球面収差
図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状
態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１０６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：°）、ｄはｄ線、ｇはｇ
線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、これらの記載がないものは、ｄ線に
おける収差を示す。球面収差図において、実線は球面収差を、破線は正弦条件を示す。非
点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図に
おいて、実線はメリジオナルコマを示す。倍率色収差図は、ｄ線を基準としている。なお
、後述する各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０１０７】
図２に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広
角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。
【０１０８】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ２）は、図３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を
有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１０９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向け
た正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３とから
構成される。両凹形状の負レンズＬ２２は、物体側の面、像側の面がともに非球面である
。
【０１１１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状
の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の
面がともに非球面である。
【０１１２】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。
負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。
【０１１３】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。両凸形状の正レンズ
Ｌ５１は、物体側の面が非球面である。
【０１１４】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１１５】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１１６】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群
Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レ
ンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増加するように、５つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ５を
全て移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２
レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ
４を物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像側へ移動させる。開口絞りＳは、変倍に際
し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に物体側へ移動させる。
【０１１７】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２５が
、図３に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
【０１１８】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ           ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      10.48948      0.13208      1.850260      32.35
2       4.77283      0.45755      1.497000      81.73
3     -44.21095      0.00943
4       4.32871      0.34906      1.603000      65.44
5      22.14886      D5(可変)
6      33.20405      0.11321      1.799520      42.09
7       1.18686      0.40094
＊8      -1.72595      0.09434      1.768020      49.23
＊9      17.68559      0.01887
10      3.43418      0.18868      1.945944      17.98
11    -11.82097      D11(可変)
12        ∞         0.09434      (絞りＳ)
＊13      1.35910      0.33019      1.693500      53.22
＊14    -14.77673      0.05660
15      1.71011      0.25943      1.497000      81.73
16     -6.50727      0.06604      1.688930      31.16
17      1.00973      0.11792
18      2.11806      0.27358      1.603000      65.44
19     -2.81605      D19(可変)
20      5.46298      0.09434      1.583130      59.44
＊21      1.10425      D21(可変)
＊22      6.14744      0.37736      1.592010      67.05
23     -2.14882      D23(可変)
24      0.00000      0.11038      1.516800      63.88
25      0.00000      Bf
像面        ∞
［非球面データ］
第8面
κ= 0.0000,A4= 2.50272E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第9面
κ= 0.0000,A4= 2.45863E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第13面
κ= 0.0000,A4=-2.18620E-02,A6= 8.87111E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ= 0.0000,A4= 4.76381E-02,A6= 2.17581E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第21面
κ= 0.0000,A4= 0.00000E+00,A6= 7.51204E-03,A8=-2.45863E-01,A10= 0.00000E+00
第22面
κ= 0.0000,A4=-2.78834E-02,A6= 6.18823E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  10.015094
広角端      中間        望遠端
f          1.00000     3.18605     10.015094
FNo        3.95801     4.42171      4.50956
ω        37.57318    12.98250      4.19937
TL         8.62204     9.69400     11.31174
Bf         0.13481     0.13481      0.13470
［ズーミングデータ］
広角端      中間        望遠端
D5         0.15727     2.17201     4.29591
D11        2.84103     1.07226     0.22574
D19        0.31295     0.94759     1.16038
D21        0.85974     1.37340     1.99514
D23        0.77190     0.44960     0.09024
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１       1        7.65078       0.88208
Ｇ２       6       -1.28158       0.83962
Ｇ３      13        1.61492       1.09434
Ｇ４      20       -2.39248       0.09434
Ｇ５      22        2.73585       0.40566
［条件式］
条件式（１）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  2.401
条件式（２）  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.751
条件式（３）  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.214
条件式（４）  −ｆ２／ｆｔ  ＝  0.126
条件式（５）  Ｄ５／ｆｔ  ＝  0.037
条件式（６）  （−Ｄｍ４）／ｆｔ  ＝  0.045
条件式（７）  ωｔ  ＝  4.19937
条件式（８）  ωｗ  ＝  37.57318
【０１１９】
表２から、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（１）〜（８）を満足する
ことが分かる。
【０１２０】
図４は、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２の撮影距離無限遠の諸収差図（球面収差
図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状
態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１２１】
図４に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広
角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。
【０１２２】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ３）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を
有する第５レンズ群Ｇ５とから構成される。
【０１２３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向け
た正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１２４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物
体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。負メニスカスレンズＬ
２１は、物体側の面、像側の面がともに非球面である。
【０１２５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と像側に凹面を向けた負メニスカス
レンズＬ３３との接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３４と両凸形
状の正レンズＬ３５との接合レンズとから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物
体側の面、像側の面がともに非球面である。
【０１２６】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。
負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。
【０１２７】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。両凸形状の正レンズ
Ｌ５１は、物体側の面が非球面である。
【０１２８】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１２９】
第５レンズ群Ｇ５と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１３０】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群
Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レ
ンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増加するように、５つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ５を
全て移動させる。具体的には、変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２
レンズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ
４を一旦像側に移動させ、その後物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像側へ移動させ
る。開口絞りＳは、変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と一体的に物体側へ移動させる。
【０１３１】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２８が
、図５に示すｍ１〜ｍ２８の各光学面に対応している。
【０１３２】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ           ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1      12.44522      0.15453      1.910820      35.25
2       4.86090      0.68433      1.497000      81.73
3     -17.94869      0.01104
4       4.01822      0.50773      1.603000      65.44
5      17.63829      D5(可変)
＊6      13.14355      0.11038      1.851350      40.10  
＊7       1.27623      0.44150
8      -2.13976      0.09934      1.834810      42.73
9       4.65876      0.02208
10      3.43355      0.25386      1.945950      17.98
11     -5.09851      0.16004
12     -1.40459      0.08830      1.603000      65.44
13     -2.14672      D13(可変)
14        ∞         0.11038      (絞りＳ)
＊15      1.68325      0.36424      1.618810      63.86
＊16     -5.55328      0.01104
17      2.14052      0.28698      1.603000      65.44
18      8.13453      0.07726      1.581440      40.98
19      1.31536      0.22075
20      6.12841      0.07726      1.755200      27.57
21      1.76906      0.35320      1.497000      81.73
22     -1.96153      D22(可変)
23     11.43749      0.09934      1.592010      67.05
＊24      2.60133      D24(可変)
＊25      5.14219      0.33113      1.592010      67.05
26     -4.33506      D26(可変)
27      0.00000      0.12914      1.516800      63.88
28      0.00000      Bf
像面        ∞
［非球面データ］
第6面
κ= 0.0000,A4= 1.23964E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第7面
κ= 0.0000,A4= 5.79301E-03,A6= 1.11989E-02,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第15面
κ= 0.0000,A4=-2.11270E-02,A6= 3.00468E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第16面
κ= 0.0000,A4= 4.55787E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第24面
κ= 0.0000,A4= 3.72669E-03,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第25面
κ= 0.0000,A4=-2.03605E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  11.87638
広角端      中間        望遠端
f          1.00000     3.44621     11.87638
FNo        2.06367     3.24469      4.16656
ω        42.03372    13.97794      4.15396
TL         9.60800    11.33008     13.45283
Bf         0.15781     0.15781      0.15753
［ズーミングデータ］
広角端      中間        望遠端
D5         0.08358     2.34920     4.43766
D13        2.47156     0.83323     0.09697
D22        0.18188     1.90634     1.97053
D24        1.19277     1.01980     2.08540
D26        0.92658     0.46989     0.11091
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１       1        7.47345       1.35762
Ｇ２       6       -1.11498       1.17550
Ｇ３      15        1.91694       1.50110
Ｇ４      23       -5.71153       0.09934
Ｇ５      25        4.02542       0.33113
［条件式］
条件式（１）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  2.169
条件式（２）  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  1.657
条件式（３）  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.237
条件式（４）  −ｆ２／ｆｔ  ＝  0.094
条件式（５）  Ｄ５／ｆｔ  ＝  0.028
条件式（６）  （−Ｄｍ４）／ｆｔ  ＝  0.069
条件式（７）  ωｔ  ＝  4.15396
条件式（８）  ωｗ  ＝  42.03372
【０１３３】
表３から、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（１）〜（８）を満足する
ことが分かる。
【０１３４】
図６は、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３の撮影距離無限遠の諸収差図（球面収差
図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状
態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１３５】
図６に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広
角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。
【０１３６】
（第４実施例）
第４実施例について、図７、図８及び表４を用いて説明する。第４実施例に係るズーム
レンズＺＬ（ＺＬ４）は、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を
有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成される。
【０１３７】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、像側に凹面を向けた負メニ
スカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向け
た正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１３８】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１
と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とか
ら構成される。両凹形状の負レンズＬ２１は、像側の面が非球面である。
【０１３９】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１
と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状
の正レンズＬ３４とから構成される。両凸形状の正レンズＬ３１は、物体側の面、像側の
面がともに非球面である。
【０１４０】
第４レンズ群Ｇ４は、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１から構成される。
負メニスカスレンズＬ４１は、像側の面が非球面である。
【０１４１】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。両凸形状の正レンズ
Ｌ５１は、物体側の面が非球面である。
【０１４２】
第６レンズ群Ｇ６は、両凹形状の負レンズＬ６１から構成される。
【０１４３】
第３レンズ群Ｇ３の物体側に、明るさを決定する開口絞りＳが配置されている。
【０１４４】
第６レンズ群Ｇ６と像面Ｉとの間に、フィルタ群ＦＬが配置されている。フィルタ群Ｆ
Ｌは、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等の、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカッ
トするためのローパスフィルタや赤外カットフィルタ等のガラスブロックで構成されてい
る。
【０１４５】
本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第
１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増加し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群
Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レ
ンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増加し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６
との間隔が変化するように、５つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ５を移動させ、第６レンズ群Ｇ６を
固定する。具体的には、変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させ、第２レン
ズ群Ｇ２を像側へ移動させ、第３レンズ群Ｇ３を物体側へ移動させ、第４レンズ群Ｇ４を
一旦像側に移動させ、その後物体側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を像側へ移動させ、第
６レンズ群Ｇ６を像面Ｉに対して固定する。開口絞りＳは、変倍に際し、第３レンズ群Ｇ
３と一体的に物体側へ移動させる。
【０１４６】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２７が
、図７に示すｍ１〜ｍ２７の各光学面に対応している。
【０１４７】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号      Ｒ           Ｄ           ｎｄ        νｄ
物面        ∞
1       8.89085      0.13208      1.795040      28.69
2       4.46088      0.43868      1.497000      81.73
3     -31.62016      0.00943
4       3.84519      0.34906      1.603000      65.44
5      14.60955      D5(可変)
6     -15.52439      0.11321      1.772502      49.50
＊7       1.10451      0.41981
8      -1.86882      0.09434      1.603000      65.44
9       9.45792      0.01887
10      2.97124      0.18396      1.945944      17.98
11     53.16567      D11(可変)
12        ∞         0.09434      (絞りＳ)
＊13      1.38124      0.33019      1.693500      53.20
＊14     -6.87672      0.07547
15      2.27290      0.25943      1.497000      81.73
16    -10.35192      0.06604      1.728250      28.38
17      1.14816      0.09434
18      3.10652      0.25943      1.487490      70.32
19     -2.26350      D19(可変)
20      7.07547      0.09434      1.553319      71.68
＊21      2.12367      D21(可変)
＊22      3.49230      0.34906      1.618806      63.85
23     -3.13357      D23(可変)
24     -6.15520      0.08491      1.516800      63.88
25     94.33962      0.05660
26      0.00000      0.11038      1.516800      63.88
27      0.00000      Bf
像面        ∞
［非球面データ］
第7面
κ= 0.0000,A4=-1.62825E-02,A6=-9.14805E-03,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第13面
κ= 0.0000,A4=-3.43965E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第14面
κ= 0.0000,A4= 3.97330E-02,A6= 0.00000E+00,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
第21面
κ= 0.0000,A4= 0.00000E+00,A6= 4.43810E-02,A8=-5.14186E-02,A10= 0.00000E+00
第22面
κ= 0.0000,A4=-3.86599E-02,A6= 1.45631E-02,A8= 0.00000E+00,A10= 0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  10.015094
広角端      中間        望遠端
ｆ         1.00000     2.17925     10.015094
FNo        2.78608     3.41054      3.83859
ω        37.99043    18.94664      4.14745
TL         8.44916     8.89612     11.03760
Bf         0.13481     0.13481      0.13458
［ズーミングデータ］
広角端      中間        望遠端
D5         0.10879     1.28574     3.89850
D11        2.54544     1.27004     0.22170
D19        0.17547     1.16496     0.84167
D21        1.31096     0.97360     2.20341
D23        0.53972     0.43300     0.10377
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離   レンズ構成長
Ｇ１       1        6.48269       0.92925
Ｇ２       6       -1.18711       0.83019
Ｇ３      13        1.80063       1.08491
Ｇ４      20       -5.52154       0.09434
Ｇ５      22        2.72388       0.34906
Ｇ６      24      -11.17751       0.25189
［条件式］
条件式（１）  ｆ１／（ｆｗ×ｆｔ）１／２  ＝  2.033
条件式（２）  ｆ４／（ｆｗ×ｆｔ）１／２    ＝  1.731
条件式（３）  Ｄｍ５／（ｆｗ×ｆｔ）1/2  ＝  0.137
条件式（４）  −ｆ２／ｆｔ  ＝  0.117
条件式（５）  Ｄ５／ｆｔ  ＝  0.0343
条件式（６）  Ｄｍ４／ｆｔ  ＝  0.045
条件式（７）  ωｔ  ＝  4.14745
条件式（８）  ωｗ  ＝  37.99043
【０１４８】
表４から、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４は、条件式（１）〜（８）を満足する
ことが分かる。
【０１４９】
図８は、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４の撮影距離無限遠の諸収差図（球面収差
図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）であり、（ａ）は広角端状
態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１５０】
図８に示す各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広
角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有すること
が分かる。
【０１５１】
以上のような各実施例によれば、高変倍でありながら、良好な光学性能を有するズーム
レンズを提供することができる。
【０１５２】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、
本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。以下の内容は、本願のズ
ームレンズＺＬの光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１５３】
本実施形態に係るズームレンズＺＬの数値実施例として、５群、６群構成のものを示し
たが、これに限定されず、他の群構成（例えば、７群等）にも適用可能である。具体的に
は、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレン
ズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時または合焦時に変化する
空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１５４】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、無限遠から近距離物体への合焦を行うた
めに、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群とし
て、光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスに
も適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆
動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群とすること
が好ましい。
【０１５５】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、いずれかのレンズ群全体または部分レン
ズ群を、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向
に回転移動（揺動）させて、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する防振レンズ群とし
てもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい
。
【０１５６】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、レンズ面は、球面または平面で形成され
ても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工お
よび組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるの
で好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ
面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成し
たガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のい
ずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布
型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０１５７】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍
に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割
を代用してもよい。
【０１５８】
本実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減
し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反
射防止膜を施してもよい。
【０１５９】
本実施形態のズームレンズＺＬは、変倍比が５〜２０倍程度である。
【符号の説明】
【０１６０】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ４）  ズームレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｇ６  第６レンズ群
Ｓ    開口絞り
ＦＬ  フィルタ
Ｉ    像面
ＣＡＭ  デジタルスチルカメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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