(57)【要約】【課題】音報知機能付き家庭内設備機器から所定の音声等の聴覚情報を報知する場合、必要な聴覚情報を必要な者に限定して認識させる。【解決手段】聴覚情報が記憶された記憶部６２と、聴覚情報を報知する指向性スピーカ５０及び非指向性スピーカ５１と、聴覚情報の出力を制御する制御部６１とを備え、機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報を報知する場合、所定の聴覚情報が指向性スピーカ５０に出力する指向性情報かまたは非指向性スピーカ５１に出力する非指向性情報かを判定して、聴覚情報の出力先を切り替える。【選択図】図１
2016061450.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
聴覚情報が記憶された記憶部と、
聴覚情報を報知する指向性スピーカ及び非指向性スピーカと、
聴覚情報の出力を制御する制御部と、を備え、
制御部は、機器の使用状態に基づいて報知する所定の聴覚情報が、指向性スピーカに出力する指向性情報かまたは非指向性スピーカに出力する非指向性情報かを判定し、聴覚情報の出力先を切り替える制御構成を有する音報知機能付き家庭内用設備機器。
【請求項２】
請求項１に記載の音報知機能付き家庭内設備機器において、
制御部は、所定の操作に起因する機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報を報知する場合、所定の聴覚情報を指向性情報と判定する音報知機能付き家庭内設備機器。
【請求項３】
請求項１または２に記載の音報知機能付き家庭内設備機器において、
聴覚情報は、聴覚情報が報知された後、所定の操作を要求する要操作聴覚情報を含み、
制御部は、機器の使用状態に基づいて要操作聴覚情報を報知するにあたって、所定の操作が行われるまで、所定回数、要操作聴覚情報を指向性情報と判定して、指向性スピーカに要操作聴覚情報を出力して、報知させ、
所定回数、要操作聴覚情報を指向性スピーカから報知させても、所定の操作が行われない場合、要操作聴覚情報を非指向性情報と判定し、非指向性スピーカに要操作聴覚情報を出力して、報知させる制御構成を有する音報知機能付き家庭内設備機器。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の音報知機能付き家庭内設備機器において、
機器本体と、機器の運転を操作する複数の操作端末とを有し、
各操作端末は、操作部と、機器本体との間で通信する通信部とを有しており、
複数の操作端末の少なくとも１つ操作端末は、指向性スピーカ及び非指向性スピーカの両スピーカを有する操作端末で、他の操作端末は、少なくとも非指向性スピーカを有する操作端末であり、
制御部は、両スピーカを有する１つの操作端末の操作部で行われた所定の操作に起因する機器の使用状態に基づいて報知する所定の聴覚情報を操作された操作端末及び操作された操作端末以外の操作端末に出力するにあたって、
所定の聴覚情報を、操作された操作端末には、指向性情報と判定して、指向性スピーカに出力して、報知させ、操作された操作端末以外の操作端末には、非指向性情報と判定して、非指向性スピーカに出力して、報知させる制御構成を有する音報知機能付き家庭内設備機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音声や楽音などの聴覚情報を報知する機能を備えた音報知機能付き家庭内設備機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
家庭内では、ガスコンロやＩＨ調理器等の加熱調理器、温風暖房機等の空調機、ガス給湯器や電気温水器等の給湯装置など、種々の設備機器が使用されている。これらの家庭内設備機器では、使用者による操作確認のために、スイッチ操作を行ったときの電子音などの設定操作報知や、異常時における警告音などの安全関連報知等、種々の聴覚情報がスピーカから報知される。また、最近では、使用者による操作や機器の状態を音声ガイダンスの聴覚情報によりガイドするガイド機能や、機器の操作を音声ナビの聴覚情報によりナビするナビ機能を備えた家庭内設備機器が提案されている（特許文献１及び２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１７０９２号公報
【特許文献２】特開２００５−１６７５６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記のような家庭内設備機器には、可聴音がそのまま多方向に放射される動電型スピーカなどの非指向性スピーカが使用されている。異常時における安全関連報知等は、屋内にいる全員に認識させたい聴覚情報であるため、上記のような非指向性スピーカから報知することが好ましい。
【０００５】
しかしながら、設定操作報知や音声ガイダンス等はその機器を使用している使用者のみが必要とする聴覚情報である一方、他の居住者には不要な聴覚情報である。それゆえ、例えば、音楽やテレビなどを視聴している視聴者にとっては、そのような聴覚情報は不快なノイズとなる。特に、最近の住宅では台所とリビングとが一体化された居住空間が設けられている場合が多いため、リビングにいる居住者にも台所で使用されている機器から報知される聴覚情報が届きやすい。このため、聴覚情報の報知機能を任意に設定可能とし、設定操作報知や音声ガイダンス等の聴覚情報の報知機能をオフ設定することも考えられるが、機器の操作に慣れていない使用者にとってはこれらの聴覚情報がないと操作が不便となる。
【０００６】
一方、音響装置として、スピーカから報知される音がその指向方向に位置する者のみに聞こえるようにした指向性スピーカが知られている。従って、設定操作報知や音声ガイダンス等の聴覚情報を報知させる場合、指向性スピーカを使用すれば、操作部を操作する使用者のみに向かって聴覚情報を報知することもできる。
【０００７】
しかしながら、家庭内設備機器が使用される場合、使用者は常に指向方向に位置しているとは限らないため、指向性スピーカのみでは使用者が聴覚情報に気づかない場合がある。また、ナビ機能を備えた機器では、所定の聴覚情報を報知した後、機器側に所定の操作を要求する場合がある。このような要操作聴覚情報を指向性スピーカから報知すると、指向性スピーカは指向方向に位置する者のみに聞こえて周囲には聞こえないため、使用者が機器から離れて報知に気づかない場合、機器の運転が停止されてしまうという問題がある。
【０００８】
さらに、給湯装置のように１つの機器を同時に複数の者で使用可能な家庭内設備機器の場合、操作の内容によっては、操作端末の使用者だけでなく、他の居住者にも認識させたい聴覚情報がある。
【０００９】
本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、必要な聴覚情報を必要な者に報知するとともに、不要な者には聴覚情報を認識され難い音報知機能付き家庭内設備機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、
聴覚情報が記憶された記憶部と、
聴覚情報を報知する指向性スピーカ及び非指向性スピーカと、
聴覚情報の出力を制御する制御部と、を備え、
制御部は、機器の使用状態に基づいて報知する所定の聴覚情報が、指向性スピーカに出力する指向性情報かまたは非指向性スピーカに出力する非指向性情報かを判定し、聴覚情報の出力先を切り替える制御構成を有する音報知機能付き家庭内用設備機器である。
【００１１】
上記家庭内設備機器によれば、所定の聴覚情報をスピーカから報知させるにあたって、機器の使用状態に基づいて報知する聴覚情報を、一定方向のみに報知すべき指向性情報か、多方向に報知すべき非指向性情報かを判定して、出力先を切り替えるから、指向方向の使用者のみが必要な聴覚情報をその使用者に限定して認識させることができるとともに、使用者以外には不要な聴覚情報を不特定人に認識され難くすることができる。また、聴覚情報が非指向性情報である場合、非指向性スピーカから広範囲に報知させるから、機器から離れた周囲の不特定人にも聴覚情報を認識させることができる。なお、既述したように、本明細書における聴覚情報とは、電子音などの音響情報だけでなく、音声ガイダンスや音声ナビなどの音声情報も含む聴覚によって認識可能な情報を意味する。
【００１２】
上記音報知機能付き家庭内設備機器において、好ましくは、
制御部は、所定の操作に起因する機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報を報知する場合、所定の聴覚情報を指向性情報と判定する。
【００１３】
例えば、操作スイッチを操作したときの機器の使用状態に基づいて設定操作報知等の聴覚情報を報知する場合、機器前で操作した使用者のみが聴覚情報を認識できればよいから、操作に起因した所定の聴覚情報を指向性情報として判定し、指向性スピーカに出力して、報知させることにより、操作する使用者のみに必要な聴覚情報をその使用者に限定して認識させることができる。
【００１４】
上記音報知機能付き家庭内設備機器において、好ましくは、
聴覚情報は、聴覚情報が報知された後、所定の操作を要求する要操作聴覚情報を含み、
制御部は、機器の使用状態に基づいて要操作聴覚情報を報知するにあたって、所定の操作が行われるまで、所定回数、要操作聴覚情報を指向性情報と判定して、指向性スピーカに要操作聴覚情報を出力して、報知させ、
所定回数、要操作聴覚情報を指向性スピーカから報知させても、所定の操作が行われない場合、要操作聴覚情報を非指向性情報と判定し、非指向性スピーカに要操作聴覚情報を出力して、報知させる制御構成を有する。
【００１５】
例えば、ナビ機能を有する機器では、音声ナビの報知後に所定の操作を要求する場合がある。このような聴覚情報は、機器を操作する使用者のみが認識すればよいため、指向性スピーカから報知する指向性情報と考えられるが、使用者が指向方向にいない場合、要操作聴覚情報を認識することができず、機器の運転が中断される可能性がある。しかしながら、上記家庭内設備機器によれば、所定回数、指向性スピーカで要操作聴覚情報を報知しても、所定の操作が行われなければ、要操作聴覚情報を非指向性情報と判定し、非指向性スピーカに要操作聴覚情報を出力して、報知させるから、指向方向にいない使用者にも要操作聴覚情報を認識させることができる。
【００１６】
上記音報知機能付き家庭内設備機器は、好ましくは、
機器本体と、機器の運転を操作する複数の操作端末とを有し、
各操作端末は、操作部と、機器本体との間で通信する通信部とを有しており、
複数の操作端末の少なくとも１つ操作端末は、指向性スピーカ及び非指向性スピーカの両スピーカを有する操作端末で、他の操作端末は、少なくとも非指向性スピーカを有する操作端末であり、
制御部は、両スピーカを有する１つの操作端末の操作部で行われた所定の操作に起因する機器の使用状態に基づいて報知する所定の聴覚情報を操作された操作端末及び操作された操作端末以外の操作端末に出力するにあたって、
所定の聴覚情報を、操作された操作端末には、指向性情報と判定して、指向性スピーカに出力して、報知させ、操作された操作端末以外の操作端末には、非指向性情報と判定して、非指向性スピーカに出力して、報知させる制御構成を有する。
【００１７】
例えば、台所だけでなく、浴室などにも操作端末が配設された給湯装置では、各操作端末を操作することにより、機器全体の給湯温度を変更できる。このような操作端末の操作に起因する機器の使用状態は、操作する使用者以外の他の居住者にも報知する必要があるが、操作される操作端末の周囲と、他の操作端末の周囲とでは、同じ聴覚情報であっても、その聴覚情報を必要とする者の環境が異なっている。従って、指向性スピーカ及び非指向性スピーカの両スピーカを有する操作端末の操作に起因する機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報を報知する場合、操作された操作端末の近傍には使用者がいるから、報知する聴覚情報を指向性情報として判定し、指向性スピーカから報知することにより、操作する使用者のみに必要な聴覚情報を使用者に限定して認識させることができる。一方、操作されない操作端末の近傍には他の居住者がいない場合が多いから、同じ聴覚情報であっても、指向性スピーカから報知すると、他の居住者には認識されない可能性がある。しかしながら、上記家庭内設備機器によれば、操作されない操作端末には、同じ聴覚情報であっても、非指向性情報として判定し、非指向性スピーカに出力して、報知させるから、不特定人に認識させることができる。
【発明の効果】
【００１８】
以上のように、本発明によれば、機器の使用状態に基づいて報知する所定の聴覚情報を指向性情報または非指向性情報と判定し、聴覚情報を指向性スピーカと非指向性スピーカとの間で切り替えて報知させるから、必要な聴覚情報を必要な者に認識させることができる。また、聴覚情報が不要な者には認識され難くなり、不快感が抑えられる。これにより、利便性の高い家庭内設備機器を提供できる。
【００１９】
また、所定の操作に起因する機器の使用状態に基づいて報知する聴覚情報は、指向性スピーカに出力し、報知させるから、機器を操作する使用者のみが必要とする聴覚情報をその使用者に限定して認識させることができる。これにより、利便性をさらに向上した家庭内設備機器を提供できる。
【００２０】
さらに、音声ナビなどの報知後に所定の操作を要求する要操作聴覚情報を報知する場合、所定回数までは指向性情報と判定して指向性スピーカから報知させるから、要操作聴覚情報を音声ナビが必要な使用者のみに限定して認識させることができる。そして、所定回数、報知した後でも所定の操作が行われない場合、要操作聴覚情報を非指向性情報と判定して非指向性スピーカから報知するから、使用者が指向方向にいない場合でも、確実に要操作聴覚情報を認識させることができる。これにより、機器の運転を円滑に継続させることができる。
【００２１】
そして、複数の操作端末を有する家庭内設備機器では、１つの操作端末の操作に起因する機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報を他の操作端末からも報知させたい場合があるが、本発明によれば、各操作端末周辺の環境に適した態様で聴覚情報を報知できる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、本発明の実施の形態１に係る家庭内設備機器の一例を示す概略斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態１に係る家庭内設備機器の回路構成の一例を示すブロック図である。
【図３】図３は、本発明の実施の形態１に係る家庭内設備機器で設定されている聴覚情報の一部を示すデータテーブルである。
【図４】図４は、本発明の実施の形態１に係る家庭内設備機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図５】図５は、本発明の実施の形態１に係る家庭内設備機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【図６】図６は、本発明の実施の形態２に係る家庭内設備機器の一例を示す概略模式図である。
【図７】図７は、本発明の実施の形態２に係る家庭内設備機器の回路構成の一例を示すブロック図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態２に係る家庭内設備機器で設定されている聴覚情報の一部を示すデータテーブルである。
【図９】図９は、本発明の実施の形態２に係る家庭内設備機器の動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（実施の形態１）
本実施の形態では、音報知機能付き家庭内設備機器を台所に配置されるガスコンロに適用した場合について説明する。
【００２４】
図１は、本実施の形態のガスコンロの一例を示す概略斜視図である。図１に示すように、天板１２の上面には複数のコンロバーナ１４が配設されており、コンロ本体１１の内部には、グリル庫１３が設けられている。また、天板１２の上面の前方には、運転状態や調理モード、さらには調理条件等の視覚情報を表示する液晶表示部２０が配設されており、表示盤が視認できるように構成されている。
【００２５】
各コンロバーナ１４の外周には、炎孔近傍で火花放電する点火電極１５、及び燃焼炎の有無を検知する炎検知センサ１６が配設されている。コンロ用点消火操作部２５にて点火操作がなされると、コンロ本体１１に組み込まれた図示しないイグナイタから点火電極１５に高電圧が印加されて、炎孔の近傍で火花放電され、炎検知センサ１６で検知される燃焼炎の検知温度に基づいて点火状態が判断される。
【００２６】
各コンロバーナ１４の中央部には、五徳上の鍋の有無検知とともに、鍋底温度を接触検知する鍋底温度センサ１７が、図示しない付勢手段により、上方に押圧付勢されている。鍋底温度センサ１７に基づき、調理容器の有無や調理容器の加熱状態が判断される。
【００２７】
図示しないが、グリル庫１３内には、上下グリルバーナが配設されており、コンロバーナ１４と同様に、各グリルバーナの炎孔近傍には、点火電極及び炎検知センサが配設されているとともに、グリル庫１３内の後方には、庫内温度を検知する温度センサが配設されている。従って、コンロバーナ１４と同様に、炎検知センサで検知される燃焼炎の検知温度に基づいて点火状態が判断され、温度センサによりグリル庫１３内の加熱状態が判断される。
【００２８】
コンロ本体１１の正面部には、各コンロバーナ１４を点消火させるためのコンロ用点消火操作部２５と、グリルバーナを点消火させるためのグリル用点消火操作部２６とが左右にそれぞれ配設されている。なお、各点消火操作部２５，２６は、各バーナの火力を所定範囲内で任意に手動設定するための火力設定機能を兼備している。
【００２９】
コンロ用点消火操作部２５の下方には、使用者の押し操作に応じて出没するコンロ用操作パネル３０が設けられており、使用者がコンロバーナ１４を用いた自動調理の設定を行うための、湯沸かしスイッチ３１、揚げ物調理スイッチ３２、炊飯用スイッチ３３、タイマ調理を行うためのタイマ調理スイッチ３４などが設けられている。
【００３０】
また、グリル用点消火操作部２６の下方には、使用者の押し操作に応じて出没するグリル用操作パネル４０が設けられており、使用者がグリル庫１３を使用した自動調理の設定を行うための、メニュースイッチ４１や焼き加減の設定を行うための焼き加減スイッチ４２などが設けられている。
【００３１】
さらに、コンロ用点消火操作部２５の上方には、電源スイッチ２７と指向方向がコンロ本体１１の中央正面部に向いた指向性スピーカ５０とが設けられており、グリル用点消火操作部２６の上方には、非指向性スピーカ５１が設けられている。なお、各スピーカ５０，５１は、複数設けられてもよい。
【００３２】
図２に示すように、コンロ本体１１の内部には、ガスコンロ全体の動作を制御する制御装置６０が組み込まれており、制御装置６０は、既述した炎検知センサ１６などの各センサ、点消火操作部２５，２６などの各スイッチ、各操作パネル３０，４０の各スイッチ、さらには各コンロバーナ１４や各グリルバーナへのガスの供給を制御するためのバルブユニット１８，１９や液晶表示部２０等と電気配線を介して接続されている。また、各スピーカ５０，５１は、アンプ５２，５３を介して制御装置６０と接続されており、点火電極１５は、イグナイタ５５に電気配線を通じて制御装置６０と接続されている。
【００３３】
制御装置６０は、マイクロコンピュータから構成され、各スイッチや各センサからの信号に応じて、予め設定された処理プログラムに従って各構成部を制御する制御部６１、各種聴覚情報のデータテーブルが記憶された記憶部６２、制御部６１からの指示に基づき、記憶部６２から所定の聴覚情報を読み出して、再生し、再生した信号を各スピーカ５０，５１のアンプ５２，５３へ出力する処理回路６３やタイマ６４等を備えている。
【００３４】
図示しないが、制御部６１は、コンロバーナ１４やグリルバーナの点消火を制御する点消火制御部、炎検知センサ１６からの出力値に基づいてコンロバーナ１４やグリルバーナの点火または消火を判断する点消火判定部、鍋底温度センサ１７のオンオフ状態に基づいて、調理容器が加熱位置に載置されたか否かを判定する鍋検知判定部、鍋底温度センサ１７からの出力値に基づいて調理容器の温度を判定する鍋底温度判定部、温度センサに基づきグリル庫１３内の温度を判定する庫内温度判定部や、ガスコンロの使用状態に基づいて、データテーブルから報知する所定の聴覚情報を選択する聴覚情報選択部、ガスコンロの使用状態に基づいて所定の聴覚情報が指向性情報かまたは非指向性情報かを判定する聴覚情報判定部、選択された聴覚情報を処理回路６３に出力する聴覚情報出力部、所定の聴覚情報が報知された後、所定の操作を要求する要操作聴覚情報を報知する場合、所定の操作が行われるまで、所定回数、指向性情報として出力されたかどうかを判定するカウント部などの回路構成を備えている。
【００３５】
図３は、本実施の形態のガスコンロで報知される聴覚情報の一部を示すデータテーブルである。図３に示すように、データテーブルには、多数の聴覚情報のデータが報知番号や分類を付与されて格納されており、ガスコンロの使用状態に応じていずれかの聴覚情報が選択される。後述するように、本実施の形態では、聴覚情報は、設定操作報知、キャンセル報知、エラー報知、安全関連報知、完了到達報知、音声ナビ報知、及び図示しないその他の報知に分類されており、ガスコンロの使用状態に基づいて聴覚情報が選択されると、その聴覚情報の分類から指向性情報かまたは非指向性情報かが判定されるが、報知する聴覚情報ごとに判定を行ってもよい。なお、データテーブル中、指向性及び非指向性の両欄にチェックがある聴覚情報は、所定回数、指向性情報として判定された後、非指向性情報として判定されるものであることを示す。
【００３６】
データテーブルについてより詳細に説明すると、例えば、使用者が電源スイッチ２７を操作すると、報知番号Ｖｃ００１の「電源が入りました。」という設定操作報知が選択され、続いてグリル用操作パネル４０でメニュースイッチ４１を操作すると、報知番号Ｖｃ０７０の「グリル魚オートに設定しました。姿焼きです。」という設定操作報知が選択される。これらの設定操作報知は、ガスコンロ前での使用者の操作に起因するガスコンロの使用状態に基づいて報知される聴覚情報であるから、指向性情報と判定され、指向性スピーカ５０から報知される。
【００３７】
また、例えば、上記自動調理で調理時間終了前になると、報知番号Ｖｃ０７６の「グリルオート調理をまもなく終了します。」という完了到達報知が選択され、調理時間が終了すると、報知番号Ｖｃ０７７の「グリルオート調理終了しました。グリル扉が熱くなっています。注意してください。」という完了到達報知が選択される。さらに、例えば、自動調理の途中でグリル庫１３の庫内温度が過度に上昇してグリルバーナが消火された場合、報知番号Ｖｃ０８７の「グリル安全装置が働き消火しました。グリルが熱くなっています。」という安全関連報知が選択される。そして、例えば、自動調理中に誤動作が生じた場合、報知番号Ｖｃ０６８の「Ｘ分連続使用のため、安全装置が働き消火しました。」というエラー報知が選択される。このような自動調理の完了や異常終了を報知する場合、使用者がガスコンロの前にいない場合が多いから、指向性スピーカ５０から報知すると、使用者に調理の終了や異常が認識されない可能性がある。このため、これらの完了到達報知や安全関連報知は、非指向性情報として判定され、非指向性スピーカ５１から報知される。
【００３８】
また、上記のような自動調理中、使用者が誤ってグリル用点消火操作部２６を操作した場合、報知番号Ｖｃ０８０の「オート調理中です。変更できません。」というキャンセル報知が選択される。しかしながら、所定時間内に、繰り返しキャンセル報知が行われる場合、使用者が指向方向におらず、同じ操作が繰り返されている可能性が高いから、非指向性情報と判定され、非指向性スピーカ５１から報知される。
【００３９】
同様に、例えば、ナビ機能を有するガスコンロでは、上記のような自動調理において、メニュー選択の途中で使用者が操作を中断した場合、報知番号Ｖｃ０８６の「グリル火がついていません。メニューを選択してもう一度点火してください。」という音声ナビ報知が選択される。このような音声ナビ報知は、使用者がグリル用操作パネル４０を操作したことに起因する機器の使用状態に基づいて報知する聴覚情報であるから指向性情報として判定され、指向性スピーカ５０から報知される。しかしながら、所定回数、聴覚情報が指向性スピーカ５０から報知されても、点火操作が行われない場合、指向方向に使用者がいない可能性が高い。このため、このような報知後に所定の操作を要求する要操作聴覚情報を報知する場合、所定回数、要操作聴覚情報を指向性スピーカ５０から報知させても、所定の操作が行われなければ、要操作聴覚情報が非指向性情報と判定され、非指向性スピーカ５１から報知される。これにより、使用者がガスコンロ前にいなくても、使用者に操作の必要性を認識させることができる。なお、指向性スピーカ５０から報知させる所定回数は、聴覚情報に応じて、１回でも、複数回でもよい。
【００４０】
図４及び図５は、本実施の形態のガスコンロで使用状態に基づいて所定の聴覚情報を報知する場合の報知プログラムを示すフローチャートである。なお、本実施の形態のガスコンロでは、電源スイッチ２７がオン操作されると、報知プログラムが起動するように構成されている。
【００４１】
報知プログラムが起動している場合、制御部６１は、各スイッチや各センサからの信号が入力されると、ガスコンロの使用状態に基づいてデータテーブルから報知する聴覚情報を選択し、その報知番号を記憶する（ステップＳＴ１）。そして、例えば、報知する聴覚情報が安全関連報知に分類される場合（ステップＳＴ２で、Ｙｅｓ）、屋内の居住者全員に報知する必要があるから、非指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、非指向性スピーカ５１から報知する（ステップＳＴ１０）。
【００４２】
また、報知する聴覚情報がエラー報知あるいは完了到達報知に分類される場合（ステップＳＴ３またはＳＴ４で、Ｙｅｓ）、使用者がガスコンロの前から離れている場合が多いから、同様に、非指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、非指向性スピーカ５１から報知する（ステップＳＴ１０）。
【００４３】
しかしながら、例えば、報知する聴覚情報がコンロ用点消火操作部２５等が操作されたことに起因する設定操作報知である場合（ステップＳＴ５で、Ｙｅｓ）、使用者はガスコンロ前にいるから、指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、指向性スピーカ５０から報知する（ステップＳＴ１１）。
【００４４】
また、報知する聴覚情報がキャンセル報知である場合（ステップＳＴ６で、Ｙｅｓ）、前回の報知から所定時間（例えば、５秒間）以内であるかどうかが判定され、所定時間を超えていれば（ステップＳＴ８で、Ｎｏ）、新たなキャンセル報知であり、指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、指向性スピーカ５０から報知し（ステップＳＴ１１）、今回のキャンセル報知が前回キャンセル報知されてから所定時間以内であり、且つ今回のキャンセル報知が２度目の報知である場合（ステップＳＴ８及びＳＴ９で、Ｙｅｓ）、同じ操作が繰り返されて、指向性スピーカ５０からのキャンセル報知が認識されていない可能性があるため、同じ聴覚情報であるが、非指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、非指向性スピーカ５１から報知する（ステップＳＴ１０）。
【００４５】
さらに、報知する聴覚情報が自動調理のメニュースイッチ４１等が操作されたことに起因する音声ナビ報知である場合（ステップＳＴ７で、Ｙｅｓ）、図５に示す音声ナビ処理プログラムが実行される。この音声ナビ処理プログラムでは、まず指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、指向性スピーカ５０から報知する（ステップＳＴ２１）。次いで、操作確認タイマがスタートされ（ステップＳＴ２２）、所定時間（例えば、４秒間）が経過しても、所定の操作が行われない場合（ステップＳＴ２４で、Ｎｏ）、所定回数（例えば、４回）、ナビ報知が行われたかどうかが判定され（ステップＳＴ２５）、行われていない場合、報知回数に１回加算して（ステップＳＴ２６）、再度、指向性スピーカ５０から報知する（ステップＳＴ２１）。しかしながら、所定回数、音声ナビ報知を指向性スピーカ５０から報知しても、所定時間内に所定の操作が行われない場合、同じ聴覚情報であるが、非指向性情報として判定され、処理回路６３に出力して、非指向性スピーカ５１から報知する（ステップＳＴ１０）。
【００４６】
以上のように、本実施の形態によれば、機器の使用状態に基づいて報知する聴覚情報が指向性情報かまたは非指向性情報かが判定され、聴覚情報を指向性スピーカと非指向性スピーカとの間で切り替えて報知させるから、必要な聴覚情報を必要な者に認識させることができるとともに、聴覚情報を不要な者に認識され難くすることができる。また、要操作聴覚情報の場合、所定回数までは指向性情報と判定して、指向性スピーカから報知させるから、使用者のみに認識させることができ、不要な聴覚情報が周囲に漏れるのを防止できる。さらに、所定回数、要操作聴覚情報を報知しても、所定の操作が行われない場合、使用者が近くにいないから、同じ聴覚情報であっても、非指向性情報として判定して、非指向性スピーカから報知させるから、確実に使用者に認識させることができる。
【００４７】
（実施の形態２）
本実施の形態では、音報知機能付き家庭内設備機器を給湯装置に適用した場合について説明する。
【００４８】
図６は、本実施の形態の給湯装置の一例を示す概略模式図である。図６に示すように、給湯装置は、給湯器本体１００と、給湯器本体１００を遠隔操作する操作端末である台所リモコン２００及び浴室リモコン３００とを備えており、各リモコン２００，３００は、給湯器本体１００と有線または無線により接続されている。
【００４９】
給湯器本体１００は、台所で湯を使用する場合、浴槽の湯張りや追焚きする場合に給湯動作するものであって、図示しないが、給湯器本体１００内には、バーナ、送風ファン、熱交換器などが配設されており、配管等に配設された温度センサや流量センサなどの各種センサで検知される検知信号に基づき給湯動作が制御される。
【００５０】
台所リモコン２００は、台所の壁面等に設置され、給湯器本体１００の運転状態や給湯温度等の視覚情報を表示する表示部２２０、給湯器本体１００を運転状態と運転待機状態とに切換える運転入／切スイッチ２０１、浴槽への自動湯張り運転の開始を指示する自動スイッチ２０２、給湯温度の設定等を行うＵＰスイッチ２０３及びＤＯＷＮスイッチ２０４、設定値の変更対象（給湯温度、時計、自動湯張り運転の予約時刻、スピーカ音量）を切換える選択スイッチ２０５、台所リモコン２００による給湯温度の設定を優先して、浴室リモコン３００による給湯温度の設定を禁止する優先モードの設定／解除をする優先スイッチ２０６、並びに聴覚情報を出力する指向性及び非指向性スピーカ２５０，２５１を備えている。
【００５１】
浴室リモコン３００は、浴室の壁面に設置され、台所リモコン２００と同様に、表示部３２０、運転入／切スイッチ３０１、自動スイッチ３０２、ＵＰスイッチ３０３及びＤＯＷＮスイッチ３０４、選択スイッチ３０５、浴室リモコン３００による給湯温度の設定を優先して、台所リモコン２００による給湯温度の設定を禁止する優先モードの設定／解除をする優先スイッチ３０６、及び非指向性スピーカ３５１を備えている。
【００５２】
図７に示すように、給湯器本体１００の内部には、給湯装置全体の動作を制御する制御装置１１０が組み込まれており、制御装置１１０は、マイクロコンピュータから構成され、既述した各リモコン２００，３００や図示しない各センサからの信号に応じて、予め設定された処理プログラムに従って各構成部を制御する本体制御部１１１、各リモコン２００，３００と送受信するための通信部１１２、タイマ１１３等を備えている。
【００５３】
図示しないが、給湯器本体１００の本体制御部１１１は、バーナの燃焼を制御する燃焼制御部、バーナの点消火を判定する点消火判定部、給湯温度を判定する給湯温度判定部、風呂温度を判定する風呂温度判定部、各リモコン２００，３００から所定の聴覚情報を報知するために給湯装置全体の使用状態に基づいた状態報知信号を選択する選択部などの回路構成を備えている。
【００５４】
台所及び浴室リモコン２００，３００の内部にはそれぞれ、各リモコン２００，３００の運転動作を制御する制御装置２１０，３１０が組み込まれており、各制御装置２１０，３１０は、マイクロコンピュータから構成され、処理プログラムに従って各構成部を制御するリモコン制御部２１１，３１１、各リモコン２００，３００から報知する各種聴覚情報のデータテーブルが記憶された記憶部２１２，３１２、給湯器本体１００と通信する通信部２１３，３１３、所定の聴覚情報を再生し、再生した信号を各スピーカ２５０，２５１，３５１のアンプ２５２，２５３，３５３へ出力する処理回路２１４，３１４等を備えている。図示しないが、各リモコン制御部２１１，３１１には、報知する所定の聴覚情報が使用者が各リモコン２００，３００を操作したことに起因するものかどうかを判定する操作判定部、本体制御部１１１から受信する状態報知信号に基づいてデータテーブルから所定の聴覚情報を選択する聴覚情報選択部、選択された聴覚情報を処理回路２１４，３１４に出力する聴覚情報出力部、所定の聴覚情報が報知された後、所定時間内に所定の操作を要求する要操作聴覚情報を報知する場合、所定の操作が行われるまで、所定回数、指向性情報として出力されたかどうかを判定するカウント部などを備えている。なお、各リモコン２００，３００の通信部２１３，３１３と給湯器本体１００の通信部１１２とは、常時通信している。
【００５５】
図８は、本実施の形態の給湯装置における台所リモコン２００から所定の聴覚情報を報知するための記憶部２１２に格納されている聴覚情報の一部を示すデータテーブルである。図示しないが、浴室リモコン３００の記憶部３１２にも同様のデータテーブルが格納されている。
【００５６】
図８に示すように、台所リモコン２００のデータテーブルには、多数の聴覚情報が報知番号を付与されて格納されており、本体制御部１１１から受信する信号に基づき、機器の使用状態に応じていずれかの聴覚情報が、指向性スピーカ２５０または非指向性スピーカ２５１から報知される。各聴覚情報は、指向性スピーカ２５０から報知する指向性情報か、非指向性スピーカ２５１から報知する非指向性情報かに分類されており、両欄にチェックがある聴覚情報は、実施の形態１と同様に、所定回数、指向性情報として報知された後、非指向性情報として報知されるものであることを示す。なお、本実施の形態では、報知する聴覚情報が同一の分類に属する場合でも、指向性情報であったり、非指向性情報であったりする場合があるため、聴覚情報が個別に分類されたデータテーブルが用いられる。
【００５７】
データテーブルについてより詳細に説明すると、例えば、使用者が台所リモコン２００の運転入／切スイッチ２０１を操作すると、操作に応じた信号が給湯器本体１００の本体制御部１１１に送信され、操作内容に応じた状態報知信号が台所リモコン２００に送信される。すると、台所リモコン２００のリモコン制御部２１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ００１が付与されている「ＳＷ受付ブザー」の聴覚情報を読み出すとともに、自己の操作によるものかを判定して、指向性スピーカ２５０から報知する。
【００５８】
また、例えば、浴室リモコン３００で優先スイッチ３０６がオン操作されている状態で、台所リモコン２００で給湯温度を変更するためにＵＰスイッチ２０３またはＤＯＷＮスイッチ２０４が操作されると、同様に、操作に応じた信号が給湯器本体１００の本体制御部１１１に送信され、操作内容に応じた状態報知信号が台所リモコン２００に送信される。すると、台所リモコン２００のリモコン制御部２１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ０１０が付与されている「給湯温度が浴室リモコン優先です。」の聴覚信号を読み出すとともに、自己の操作によるものかを判定して、指向性スピーカ２５０から報知する。なお、これらの聴覚情報は、他の居住者には不要な情報であるため、本体制御部１１１から浴室リモコン３００に状態報知信号は送信されず、台所リモコン２００のみから報知される。
【００５９】
さらに、例えば、台所リモコン２００で浴槽への自動湯張り運転の開始を指示する自動スイッチ２０２がオン操作されると、操作に応じた信号が給湯器本体１００の本体制御部１１１に送信され、操作内容に応じた状態報知信号が台所及び浴室リモコン２００，３００に送信される。すると、台所リモコン２００のリモコン制御部２１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ０２０が付与されている「お湯張りをします。」の聴覚情報を読み出すとともに、自己の操作によるものかを判定して、指向性スピーカ２５０から報知する。同様に、浴室リモコン３００のリモコン制御部３１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ０２０が付与されている「お湯張りをします。」の聴覚情報を読み出すとともに、自己の操作によるものかを判定して、非指向性スピーカ３５１から報知する。
【００６０】
また、例えば、自動湯張り運転が終了すると、給湯器本体１００の状態に応じた状態報知信号が台所及び浴室リモコン２００，３００に送信される。すると、台所及び浴室リモコン２００，３００のリモコン制御部２１１，３１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ０３０の「お風呂が沸きました。」の聴覚情報を読み出し、非指向性スピーカ２５１，３５１から報知する。
【００６１】
そして、例えば、使用者が台所リモコン２００の音量を変更する選択スイッチ２０５を操作すると、操作に応じた信号が給湯器本体１００の本体制御部１１１に送信され、操作内容に応じた状態報知信号が台所リモコン２００に送信される。すると、台所リモコン２００のリモコン制御部２１１は、データテーブルから報知番号Ｖｈ０４０が付与されている「音声は大です。」の聴覚情報を読み出し、自己の操作によるものかを判定して、指向性スピーカ２５０から報知する。この音量を変更する選択スイッチ２０５は、聴覚情報が報知された後、その音量での設定を確定するために、ＵＰスイッチ２０３またはＤＯＷＮスイッチ２０４の操作を要求する要操作聴覚情報であるため、本体制御部１１１は、台所リモコン２００から所定時間内に音量を変更する操作に応じた信号を受信しなければ、再度、台所リモコン２００に報知を指示し、所定回数、報知が繰り返されても、所定の操作が行われなければ、使用者が台所リモコン２００近傍にいない可能性が高いから、同一の聴覚情報が非指向性スピーカ２５１から報知される。
【００６２】
図９は、本実施の形態の給湯装置で使用状態に基づいて所定の聴覚情報を台所リモコン２００から報知する場合の報知プログラムを示すフローチャートであり、実施の形態１と同様に、各リモコン２００，３００の運転入／切スイッチ２０１，３０１がオン操作されると、常時、報知プログラムが起動するように構成されている。なお、本実施の形態の浴室リモコン３００は非指向性スピーカ３５１のみを有するため、浴室リモコン３００の処理についての説明は省略するが、各聴覚情報の選択等の処理は台所リモコン２００のそれと同様である。
【００６３】
報知プログラムが起動している場合、本体制御部１１１は、各リモコン２００，３００、各スイッチや各センサからの信号が入力され、給湯装置の使用状態に基づいて状態報知信号を台所リモコン２００に送信すると、台所リモコン２００のリモコン制御部２１１は、報知する所定の聴覚情報を選択し、その聴覚情報が指向性情報か非指向性情報かを判定する（ステップＳＴ３１）。そして、非指向性情報である場合、所定の聴覚情報が非指向性スピーカ２５１から報知される（ステップＳＴ３９）。
【００６４】
報知する聴覚情報が指向性情報である場合、次いで、その聴覚情報の初期発生が台所リモコン２００の操作に起因するかどうかが判定され（ステップＳＴ３２）、例えば、浴室リモコン３００で給湯温度が変更された場合のように、台所リモコン２００の操作に起因しない場合、所定の聴覚情報が非指向性スピーカ２５１から報知される（ステップＳＴ３９）。
【００６５】
一方、報知する聴覚情報が台所リモコン２００の操作に起因する場合、さらに所定回数、繰り返し報知される聴覚情報であるかどうかを判定される（ステップＳＴ３３）。そして、例えば、自動スイッチ２０２が操作された場合のように１回のみの報知を対象とする場合（ステップＳＴ３３で、Ｎｏ）、指向性スピーカ２５０から報知される（ステップＳＴ３８）。なお、既述したように、操作されていない浴室リモコン３００からは、同一の聴覚情報が非指向性スピーカ３５１から報知される。
【００６６】
報知する聴覚情報が、例えば、所定回数（例えば、４回）、報知されるものである場合、所定時間（例えば、４秒間）内に、所定の操作が行われるかどうかが判定され、所定の操作が行われなければ、それまでの報知回数に加算し（ステップＳＴ３４〜ＳＴ３７）、加算した報知回数が所定回数（例えば、４回）になれば（ステップＳＴ３６で、Ｙｅｓ）、使用者が台所リモコン２００の近傍にいない可能性が高いから、所定の聴覚情報が、非指向性スピーカ２５１から報知される（ステップＳＴ３９）
【００６７】
以上のように、本実施の形態によれば、必要な聴覚情報を必要な者に認識させることができるとともに、聴覚情報を不要な者に認識され難くすることができる。また、複数の操作端末を有する家庭内設備機器において、１つの操作端末の操作に起因する機器の使用状態に基づいて所定の聴覚情報をその操作された操作端末や、操作された操作端末以外の他の操作端末から報知する場合に、各操作端末の周囲の状況に応じて必要な聴覚情報を必要な者に報知することができる。
【００６８】
（その他の実施の形態）
（１）上記実施の形態ではいずれも、各スピーカのアンプに処理回路を介して制御部から所定の聴覚情報を出力して、報知させているが、制御部にアンプのオンオフ機能を持たせることにより、スピーカを切り替えてもよい。
（２）上記実施の形態１では、指向性スピーカ、非指向性スピーカいずれもコンロ本体に設けられているが、例えば、ガスコンロの上方に配設される換気装置に各スピーカを設けてもよい。
（３）上記実施の形態２では、２台のリモコンが設けられているが、機器によって３台以上のリモコンを設けてもよい。この場合、１つのリモコンと他のリモコンとを同調させて聴覚情報を報知させてもよい。
（４）上記実施の形態２では、浴室リモコンに非指向性スピーカのみが設けられているが、台所リモコンと同様に、指向性及び非指向性スピーカの両方を設けてもよい。
【符号の説明】
【００６９】
５０，２５０      指向性スピーカ
５１，２５１，３５１    非指向性スピーカ
６１  制御部
６２，２１２，３１２  記憶部
１００  給湯器本体（機器本体）
２００  台所リモコン（操作端末）
３００  浴室リモコン（操作端末）
１１１  本体制御部
２１１，３１１  リモコン制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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