(57)【要約】【課題】抗糖化物質であるウロリチン類を含有する抗糖化剤の提供。【解決手段】下記一般式（１）で表されるウロリチン類を含有する抗糖化剤。2016216378.tif 000013（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ、水酸基、水素原子又はメトキシ基を表し、且つ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６のうち１つ以上は水酸基である。）【選択図】図１
2016216378.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されるウロリチン類を含有する抗糖化剤。
【化１】
2016216378.tif 000011
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ、水酸基、水素原子又はメトキシ基を表し、且つ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６のうち１つ以上は水酸基である。）
【請求項２】
終末糖化産物中間体を分解するための、請求項１に記載の抗糖化剤。
【請求項３】
前記ウロリチン類が下記式（２）で表されるウロリチンＡである、請求項１又は２に記載の抗糖化剤。
【化２】
2016216378.tif 000012
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ウロリチン類を含有する抗糖化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
終末糖化産物（Advanced Glycation End-products；本明細書では、ＡＧＥｓと称することがある。）は、その生成過程に関しては未だ不明の点が多いが、生体内において、ブドウ糖などの還元糖とタンパク質との間で糖化反応（メイラード反応）により生成され、通常は、代謝によって体外へ排出されることが知られている。しかし、加齢に伴い代謝速度が遅くなって生体内の各組織に蓄積され、ＡＧＥｓの受容体と結合することにより、種々の症状を引き起こすといわれている。例えば、皮膚においてＡＧＥｓが蓄積すると、肌全体の衰えの一因になり、また、糖尿病患者では、高血糖により生じたＡＧＥｓが白内障、動脈硬化、腎機能障害などの合併症を引き起こす。そのため、ＡＧＥｓ生成を抑制する成分や、ＡＧＥｓを分解する成分の探索が行われている。
【０００３】
ＡＧＥｓ生成を抑制する成分の探索には、糖化反応阻害の評価系が用いられている。これは、対象サンプルの糖とタンパク質の結合を阻害する能力のことで、例えば、ヒト血清アルブミンをモデルタンパク質として、グルコースとの結合の程度を蛍光プレートリーダーにより評価している。ＡＧＥｓ生成を抑制するものの例として、菱の実抽出物やリンゴ未熟果実抽出物、摘果ブドウ抽出物などが発見されている（特許文献１、２）。また、天然物の抽出物から精製された化合物についても評価されている。例えば、キンモクセイから単離精製されたアクテオクシドが高い活性を示すことが報告されている（特許文献３）。また、ザクロ抽出物を発酵して得ることができるウロリチン類（ウロリチンＡ、ウロリチンＢ、ウロリチンＣ）の糖化反応阻害活性が評価されている（非特許文献１、２）。
【０００４】
糖とタンパク質が結合すると、シッフ塩基、アマドリ転移生成物を経てＡＧＥｓ中間体が生成する。この物質の中には、例えば、グリオキサールやメチルグリオキサール、３−デオキシグルコソンなどのα−ジケトン構造を持つ化合物があり、非常に反応性が高く、速やかに他のタンパク質と結合し、ＡＧＥｓが生成されることが知られている。
【０００５】
このα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断することにより、ＡＧＥｓ中間体を分解できることが知られており、この作用を評価する系を用いて、多くの天然物や化合物が評価されている。例えば、ヨモギ抽出物（特許文献４）、甘草葉部抽出物、マタタビ抽出物、ザクロ抽出物、マチルス抽出物、クスノハガシワ抽出物、セキセツソウ抽出物、ウメ抽出物、真珠タンパク質加水分解物、イロハモミジ抽出物（特許文献５）、化合物では、テルピネン−４−オール、テルピネン−４−オールヒドロペロキシドなどが報告されている（非特許文献３）。
【０００６】
上記の通り、ウロリチンＡ、ウロリチンＢ、ウロリチンＣが糖化反応阻害活性を有することは知られていた。しかし、ウロリチン類による糖化反応阻害によりＡＧＥｓの生成が遅くなる一方で、体外へ排出される代謝速度との関係により、体内にＡＧＥｓが蓄積されることも考えられ、ウロリチン類による糖化反応阻害だけでは抗糖化の効果は充分でない。また、ウロリチン類がＡＧＥｓの生成を阻害することは知られているが、ウロリチン類がＡＧＥｓ中間体の有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断することで、該ＡＧＥｓ中間体を分解することは知られていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１３−１３９３９２号公報
【特許文献２】特開２０１２−１１６８３５号公報
【特許文献３】特開２０１３−２３４８７号公報
【特許文献４】特開２００７−１６１６６３号公報
【特許文献５】特開２０１２−１２１８７４号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Verzelloni, E. et al., Mol. Nutr. Food Res., 55, S35-S43 (2011)
【非特許文献２】Ito, H. et al., Food Chemistry 152, 323-330 (2014)
【非特許文献３】Nagamatsu, R. et al., Bioshi. Biotechnol. Biochem., 76, 10, 1904-1908(2012)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明はこの様な状況下でなされたものであり、抗糖化物質であるウロリチン類を用いた抗糖化剤の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、鋭意検討した結果、下記一般式（１）で表されるウロリチン類が上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は以下に示すとおりである。
【００１１】
＜１＞
下記一般式（１）で表されるウロリチン類を含有する抗糖化剤。
【００１２】
【化１】
2016216378.tif 000003
【００１３】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６は、それぞれ、水酸基、水素原子又はメトキシ基を表し、且つ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６のうち１つ以上は水酸基である。）
【００１４】
＜２＞
終末糖化産物中間体を分解するための、＜１＞に記載の抗糖化剤。
【００１５】
＜３＞
前記ウロリチン類が下記式（２）で表されるウロリチンＡである、＜１＞又は＜２＞に記載の抗糖化剤。
【００１６】
【化２】
2016216378.tif 000004
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、抗糖化物質であるウロリチン類を用いた抗糖化剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施態様における、ウロリチンＡ濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図２】本発明の一実施態様における、ウロリチンＣ濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図３】本発明の一実施態様における、ウロリチンＤ濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図４】本発明の一実施態様における、ウロリチンＥ濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図５】本発明の一実施態様における、ウロリチンＭ５濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図６】本発明の一実施態様における、ウロリチンＭ６濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【図７】本発明の一実施態様における、ウロリチンＭ７濃度と糖化物分解率との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明は、下記一般式（１）で表されるウロリチン類を含有する抗糖化剤である。
【００２０】
【化３】
2016216378.tif 000005
【００２１】
＜１．ウロリチン＞
本発明に係る抗糖化剤が含有するウロリチン類は、その構造が上記一般式（１）で表される既知の物質である。例えば、表１に示すように、ウロリチン類は化学式におけるＲ１〜Ｒ６の違いによる、ウロリチンＡ、ウロリチンＢ、ウロリチンＣ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ３、ウロリチンＭ４、ウロリチンＭ５、ウロリチンＭ６、ウロリチンＭ７、及びイソウロリチンＡなどが知られている。
【００２２】
【表１】
2016216378.tif 000006
【００２３】
このうち、抗糖化効果が高いことから、ウロリチンＡ、ウロリチンＣ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５、ウロリチンＭ６、ウロリチンＭ７が好ましく、ウロリチンＭ５がより好ましい。
【００２４】
ウロリチン類を得る方法は特段限定されず、市販されているものを用いてもよく、化学合成により合成してもよい。
【００２５】
市販のウロリチン類としては、例えば、ウロリチンＡ、ウロリチンＢ、ウロリチンＣ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５、ウロリチンＭ６、ウロリチンＭ７（いずれも、Ｄａｌｔｏｎ  Ｐｈａｒｍａ社製）などを挙げることができる。
【００２６】
また、化学合成による合成方法としては常法に従うことができ、ウロリチンＡであれば、例えば、本明細書の実施例で説明するように、２−ブロモ−５−メトキシ安息香酸と塩化アルミニウムとを原料に用いて合成する方法が挙げられる。
【００２７】
また、ウロリチンＡ、ウロリチンＢ、ウロリチンＣ、ウロリチンＤであれば、植物からエラジタンニンの一種であるプニカラジンを抽出し、これをエラグ酸に加水分解した後、もしくはエラグ酸を抽出し、微生物を用いてウロリチン類に変換してもよい。
植物の種類は特段限定されず、ザクロ、ラズベリー、ブラックベリー、クラウドベリー、ボイセンベリー、イチゴ、クルミ、ゲンノショウコ等が挙げられる。このうち、エラジタンニン又はエラグ酸を高含有していることから、ザクロ、ボイセンベリー、ゲンノショウコが好ましく、ザクロがより好ましい。
【００２８】
これらの植物は、いずれか１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。また、該植物からの抽出方法及び抽出条件は特段限定されず、常法に従えばよい。例えば、水抽出、熱水抽出、温水抽出、アルコール抽出、超臨界抽出等の公知の抽出方法を用いることができる。
【００２９】
溶媒抽出を行う場合、溶媒としては、例えば、水；メタノール、エタノール等の低級アルコールや、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等の多価アルコール等のアルコール類（無水、含水の別を問わない）；アセトン等のケトン類、ジエチルエーテ
ル、ジオキサン、アセトニトリル、酢酸エチルエステル等のエステル類、キシレン等が挙げられ、好ましくは水、エタノール等である。これらの溶媒は、いずれか１種のみを用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３０】
抽出したプニカラジンなどのエラジタンニンをエラグ酸に加水分解する方法としては特段限定されないが、酸、酵素、微生物によって加水分解する方法が挙げられる。
微生物を用いてエラグ酸をウロリチン類に変換する方法としては特段限定されないが、例えば、Food Funct., 2014, 5, 1779-1784に記載にされている公知の方法を用いることができる。
【００３１】
得られたウロリチン類をそのままの状態で使用することもできるが、乾燥させて粉末状のものを用いてもよい。また、必要に応じて、得られたウロリチン類に精製、濃縮処理等を施してもよい。精製処理としては、濾過又はイオン交換樹脂や活性炭カラム等を用いた吸着、脱色といった処理を行うことができる。また、濃縮処理としては、エバポレーター等の常法を利用できる。
【００３２】
また、得られたウロリチン類（又は精製処理物若しくは濃縮物）を凍結乾燥処理に供して粉末化する方法、デキストリン、コーンスターチ、アラビアゴム等の賦形剤を添加してスプレードライ処理により粉末化する方法等、公知の方法に従って粉末化してもよい。さらにその後に、必要に応じて純水、エタノール等に溶解して用いてもよい。
【００３３】
本発明の抗糖化剤が含有するウロリチン類は、ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断する作用、即ち、ＡＧＥｓ中間体を分解する作用を有することが好ましい。
従って、本発明のウロリチン類は、ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断するという用途や、ＡＧＥｓ中間体を分解するという用途に用いられることが好ましい。
本明細書では、当該作用を、例えば「ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断する作用」や「ＡＧＥｓ中間体分解作用」などと称することがある。
ウロリチン類として好ましくは、ウロリチンＡ、ウロリチンＣ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５、ウロリチンＭ６、ウロリチンＭ７であり、より好ましくはウロリチンＭ５である。
【００３４】
＜２．抗糖化剤＞
本発明は、上記したウロリチン類を含有する抗糖化剤である。該抗糖化剤は、抗糖化作用を有するウロリチン類を含有することから、体内でのＡＧＥｓの蓄積を抑制することができる。
【００３５】
また、上記した通り、本発明に係る抗糖化剤が含有するウロリチン類は、ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断する作用、即ち、ＡＧＥｓ中間体を分解する作用を有することが好ましい。従って、本発明に係る抗糖化剤もこれと同様の作用を有することが好ましい。
従って、本発明に係る抗糖化剤は、ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断するという用途や、ＡＧＥｓ中間体を分解するという用途に用いられることが好ましい。
当該作用を有する抗糖化剤を、例えば、「ＡＧＥｓ中間体が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合を切断する剤」や「ＡＧＥｓ中間体分解剤」などと称することがある。
本発明に係る抗糖化剤が含有するウロリチン類としては、好ましくは、ウロリチンＡ、
ウロリチンＣ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５、ウロリチンＭ６、ウロリチンＭ７であり、より好ましくはウロリチンＭ５である。
【００３６】
以上のことから、本発明に係る抗糖化剤は、化粧料や医薬品、食品の用途に好ましく用いられる。
【００３７】
本発明に係る抗糖化剤は、上記したウロリチン類のうち一種を含有してもよく、複数種を含有してもよい。また、上記ウロリチン類を単独で使用してもよいが、それ以外に公知の賦形剤、香料、着色料、乳化剤、安定化剤、増粘剤、酵素、防腐剤、滑沢剤、界面活性剤、崩壊剤、崩壊抑制剤、結合剤、吸収促進剤、吸着剤、抗糖化剤、可溶化剤、保存剤、風味剤、甘味剤等を、本発明の効果を損なわない範囲で必要に応じて配合することができる。
【００３８】
本発明に係る抗糖化剤全量に対する上記ウロリチン類の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、総量で、通常０．００００１〜２０質量％であり、好ましくは０.０００１〜３質量％であり、より好ましくは０．００１〜１質量％である。
【００３９】
＜２−１．化粧料＞
本発明に係る抗糖化剤を化粧料の素材として用いる場合、該抗糖化剤を水溶液、ローション、スプレー液、懸濁液および乳化液などの液状；粉末、顆粒およびブロック状などの固体状；クリームおよびペーストなどの半固体状；ゲル状等の各種所望の剤形の化粧料に調製することができる。このような化粧料は、洗顔料、乳液、クリーム、ゲル、エッセンス（美容液）、パック・マスク等の基礎化粧料、ファンデーション、口紅等のメーキャップ化粧料、口腔化粧料、芳香化粧料、毛髪化粧料、ボディ化粧料等の各種化粧料として有用である。
【００４０】
本発明に係る抗糖化剤を含有する化粧料は、常法に従って製造することができる。また、化粧料への本発明に係る抗糖化剤の配合量、配合方法、配合時期は適宜選択することができる。さらに、必要に応じて、瓶、袋、缶、スプレー缶、噴霧容器、箱、パック等の適宜の容器に封入することができる。
【００４１】
本発明に係る抗糖化剤を化粧料の素材として用いる場合、化粧料全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、ウロリチン類として、総量で、通常０．００００１〜１０質量％であり、好ましくは０．０００１〜３質量％であり、より好ましくは０．０００３〜１質量％である。
【００４２】
本発明に係る抗糖化剤を化粧料の素材として用いる場合、通常用いられる公知の成分を適宜加えて用いることができる。
例えば、アニオン性界面活性剤（脂肪酸石鹸、スルホン酸塩型アニオン性界面活性剤、硫酸エステル型アニオン性界面活性剤、リン酸エステル型アニオン性界面活性剤、アシルメチルタウリン塩、モノアルキルリン酸塩、アシルグルタミン酸塩、イセチオン酸エステル塩等）、カチオン性界面活性剤（アミン塩型カチオン性界面活性剤、第四アンモニウム型カチオン性界面活性剤（テトラアルキルアンモニウム型、ピリジニウム型））、非イオン性界面活性剤（グリセリン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、テトラオレイン酸ポリオキシエチレンソルビット、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリグリセリン脂肪酸エステル等）、両性界面活性
剤（イミダゾリン型、ベタイン型、アミノ酸型）、フッソ系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤等の天然、合成界面活性剤、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、アラビアガム、キサンタンガム、ペクチン、トラガント、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、カルボキシビニルポリマー、ポリエチレングリコール、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カチオン化セルロース、カチオン化デキストラン、カチオン化デキストリン、キトサン、カチオン化ビニルピロリドンポリマー、塩化Ｎ，Ｎ−ジメチル−３，５−メチレンピペリジニウムポリマー、乳タンパク、大豆タンパク、ゼラチン、卵タンパク、カゼインナトリウム、ホエータンパク等の水溶性高分子、イチョウ、ツボクサ、トウヤク、ニンジン、シコッピ、カイカ、インチコウ、ヤシャジツ、甘草分画物、ゴカヒ、センプクカ、ヒカイ、ユズリハ、カミツレ、マロニエ、エスシン、テルミナリア、ルスコゲニン、ブッチャーブルーム、コラ、ガラナ、マテ、コーヒー、カカオ、プレクトランタス、タンジン、ビスナガ、シリマリン、ロイコシアニン、オトギリ草、クマハゼ、シソ、オウゴン、ケイガイ、ローズマリー、セージ、タイム、ヨモギ、カワラヨモギ、ソウジュツ、セイヨウノコギリソウ、シコン、ウイキョウ、オウバク、ショウキョウ、トウキ、センキュウ、チンビ、カノコソウ、ビャクシ、トウヒ、芍薬、紅花、菖蒲、ブクリョウ、ハッカ等の植物成分、コハク酸、フマル酸、クエン酸、ピルビン酸、グルクロン酸、２−ヒドロキシ酪酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、タルトロン酸、ピルビン酸メチル、ピルビン酸エチル、ビタミンＡ酸、ビタミンＣ誘導体、ビタミンＤ、ビタミンＥ、オリゴペプチド、トラネキサム酸エステル等の活性成分、多価アルコール、アミノ酸、ムコ多糖類、蛋白質、生体抽出物、発酵代謝物、多糖類、植物抽出物、リン脂質、セラミドなどの抗糖化剤、油脂類（大豆油、ヌカ油、ホホバ油、アボガド油、アーモンド油、カカオ油、オリーブ油、ゴマ油、パーシック油、ヒマシ油、ヤシ油、ミンク油、牛脂、豚脂等の天然油脂、これらの天然油脂を水素添加して得られる硬化油およびミリスチン酸グリセリド、２−エチルヘキサン酸グリセリド等の合成トリグリセリド、ジグリセリド等）、ロウ類（カルナウバロウ、鯨ロウ、ミツロウ、ラノリン等）、炭化水素類（流動パラフィン、ワセリン、パラフィン、マイクロクリスタリンワックス、セレシン、スクワラン、プリスタン等）、高級脂肪酸類（ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘニン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ラノリン酸、イソステアリン酸等）、高級アルコール類（ラウリルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、コレステロール、２−ヘキシルデカノール等）、エステル類（オクタン酸セチル、乳酸ミリスチル、乳酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸ミリスチル、パルミチン酸イソプロピル、アジピン酸イソプロピル、ステアリン酸ブチル、オレイン酸デシル、イソステアリン酸コレスチール等）、精油類（ハッカ油、ジャスミン油、シヨウ脳油、ヒノキ油、トウヒ油、リュウ油、テレピン油、ケイ皮油、ベルガモット油、ミカン油、シヨウブ油、パイン油、ラベンダー油、ベイ油、クローブ油、ヒバ油、バラ油、ユーカリ油、レモン油、ペパーミント油、タイム油、ローズ油、セージ油、メントール、シネオール、オイゲノール、シトラール、シトロネラール、ボルネオール、リナロール、ゲラニオール、カンファー、チモール、スピラントール、ピネン、リモネン、テルペン系化合物等）、シリコーン油類等の油脂成分（エモリエント成分）、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、セスキ炭酸ナトリウム、ホウ砂、硫酸ナトリウム、硫化ナトリウム、硝酸ナトリウム、チオ硫酸ナトリウム、ポリリン酸ナトリウム、りん酸ナトリウム、塩化カリウム、硫化カリウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の無機塩類、ホウ酸、メタケイ酸、無水ケイ酸等の無機酸類、黄色４号、青色１号、黄色２０２号、クロロフィル、リボフラビン、紅花、クロシン、アントラキノン等の色素類、香料類、アクリル樹脂、スチレン樹脂、エポキシ樹脂、ナイロン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリテトラフルオロエタン等の高分子、これらの高分子のコポリマー、ケイ酸、ケイ酸カルシウム、天然ケイ酸アルミニウム、合成ケイ酸アルミニウム、ゼオライト、酸化チタン、タルク、カオリン、マイカ、ベントナイト等の微粉体、硫黄、湯の花、鉱砂、雲母末、中性白土、いり糠、殺菌剤、防腐剤、をはじめ、その他製剤上必要な
成分などが挙げられる。
【００４３】
＜２−２．医薬品＞
本発明に係る抗糖化剤を医薬品の素材として用いる場合、その剤形は、使用形態、投与経路等に応じて選択することができる。例えば、錠剤、被覆錠剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤、注射剤、坐剤、浸剤、煎剤、チンキ剤等が挙げられる。これらの各種製剤は、常法に従って主薬に対して必要に応じて充填剤、増量剤、賦形剤、結合剤、抗糖化剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤、溶解補助剤、懸濁剤、コーティング剤などの医薬の製剤技術分野において通常使用し得る既知の補助剤を用いて製剤化することができる。また、この医薬製剤中に着色剤、保存剤、香料、風味剤、甘味剤等や他の医薬品を含有させてもよい。
【００４４】
本発明に係る抗糖化剤を医薬品の素材として用いる場合、医薬品全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、ウロリチン類として、総量で、通常０．０００１〜２０質量％であり、好ましくは０．００１〜５質量％であり、より好ましくは０．００３〜１質量％である。
【００４５】
＜２−３．食品＞
本発明に係る抗糖化剤を食品の素材として用いる場合、一般の食品の他、特定保健用食品、栄養補助食品、機能性食品、病者用食品、食品添加物等として使用できる。食品の形態としては、本発明に係る抗糖化剤を含む清涼飲料、ミルク、プリン、ゼリー、飴、ガム、グミ、ヨーグルト、チョコレート、スープ、クッキー、スナック菓子、アイスクリーム、アイスキャンデー、パン、ケーキ、シュークリーム、ハム、ミートソース、カレー、シチュー、チーズ、バター、ドレッシング等を例示することができる。
【００４６】
本発明に係る抗糖化剤は、水、タンパク質、糖質、脂質、ビタミン類、ミネラル類、有機酸、有機塩基、果汁、フレーバー類等を主成分として使用することができる。タンパク質としては、例えば、全脂粉乳、脱脂粉乳、部分脱脂粉乳、カゼイン、大豆タンパク質、鶏卵タンパク質、肉タンパク質等の動植物性タンパク質、及びこれらの加水分解物、バターなどが挙げられる。糖質としては、糖類、加工澱粉（デキストリンのほか、可溶性澱粉、ブリティッシュスターチ、酸化澱粉、澱粉エステル、澱粉エーテル等）、食物繊維などが挙げられる。脂質としては、例えば、ラード、サフラワー油、コーン油、ナタネ油、ヤシ油、これらの分別油、水素添加油、エステル交換油等の植物性油脂などが挙げられる。ビタミン類としては、例えば、ビタミンＡ、カロチン類、ビタミンＢ群、ビタミンＣ、ビタミンＤ群、ビタミンＥ、ビタミンＫ群、ビタミンＰ、ビタミンＱ、ナイアシン、ニコチン酸、パントテン酸、ビオチン、イノシトール、コリン、葉酸などが挙げられ、ミネラル類としては、例えば、カルシウム、カリウム、マグネシウム、ナトリウム、銅、鉄、マンガン、亜鉛、セレン、乳清ミネラルなどが挙げられる。有機酸としては、例えば、リンゴ酸、クエン酸、乳酸、酒石酸などが挙げられる。これらの成分は、２種以上を組み合わせて使用してもよく、合成品及び／又はこれらを多く含む食品を用いてもよい。
【００４７】
本発明に係る抗糖化剤を含有する食品は、常法に従って製造することができる。また、食品への抗糖化剤の配合量、配合方法、配合時期は適宜選択することができる。さらに、必要に応じて、瓶、袋、缶、箱、パック等の適宜の容器に封入することができる。
本発明に係る抗糖化剤を食品の素材として用いる場合、食品全量に対する上記抗糖化剤の含有量は、本発明の所望の効果が奏される限り特に限定されないが、ウロリチン類として、総量で、通常０．００００１〜３質量％であり、好ましくは０．０００１〜１質量％であり、より好ましくは０．００１〜０．３質量％である。
【００４８】
本発明に係る抗糖化剤を含有する化粧料、医薬品、食品等は、抗糖化のために用いられ
るものである旨の表示を付した化粧料、医薬品、食品等として販売することができる。
【００４９】
前記「表示」とは、需要者に対して上記用途を知らしめるための全ての行為を意味し、上記用途を想起・類推させうるような表示であれば、表示の目的、表示の内容、表示する対象物・媒体等の如何に拘わらず、すべて本発明の「表示」に該当する。しかしながら、需要者が上記用途を直接的に認識できるような表現により表示することが好ましい。具体的には、化粧料、医薬品、食品等に係る商品又は商品の包装に上記用途を記載する行為、商品又は商品の包装に上記用途を記載したものを譲渡し、引き渡し、譲渡若しくは引渡しのために展示し、輸入する行為、商品に関する広告、価格表若しくは取引書類に上記用途を記載して展示し、若しくは頒布し、又はこれらを内容とする情報に上記用途を記載して電磁気的（インターネット等）方法により提供する行為、等が例示できる。
【００５０】
一方、表示としては、行政等によって認可された表示（例えば、行政が定める各種制度に基づいて認可を受け、そのような認可に基づいた態様で行う表示）であることが好ましく、特に包装、容器、カタログ、パンフレット、ＰＯＰ等の販売現場における宣伝材、その他の書類等への表示が好ましい。
【００５１】
また、例えば、本発明に係る抗糖化剤を含有する食品であれば、健康食品、機能性食品、特別用途食品、栄養機能食品、医薬用部外品等としての表示を例示することができ、その他厚生労働省によって認可される表示、例えば、特定保健用食品、これに類似する制度にて認可される表示を例示できる。後者の例としては、特定保健用食品としての表示、条件付き特定保健用食品としての表示、身体の構造や機能に影響を与える旨の表示、疾病リスク低減表示等を例示することができ、詳細にいえば、健康増進法施行規則（平成１５年４月３０日日本国厚生労働省令第８６号）に定められた特定保健用食品としての表示（特に保健の用途の表示）、及びこれに類する表示が、典型的な例として列挙することが可能である。
【実施例】
【００５２】
以下、具体的な実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００５３】
＜１．抗糖化能の測定＞
（ウロリチンの分析方法）
ウロリチン類の一例としてウロリチンＡを用いた場合を説明する。ウロリチンＡの分析はＨＰＬＣを用いて行った。即ち、ウロリチンＡ（Ｄａｌｔｏｎ  Ｆａｒｍａ社製）を適当な溶媒に溶解させて調製した溶液を下記のＨＰＬＣ条件下で分析し、純度（％）（Ａ）およびＨＰＬＣにおけるピーク面積値（Ｂ）を用いて、下記式（１）及び式（２）によりウロリチンＡのファクター及びサンプルのウロリチンＡ濃度を算出した。
【００５４】
（ウロリチンＡのファクター算出式）
ウロリチンＡのファクター＝（Ｂ）／（ウロリチンＡの標準液の濃度（ｍｇ／Ｌ）×（Ａ）／１００）・・・（１）
（サンプルのウロリチンＡ濃度算出式）
サンプルのウロリチンＡ濃度（ｍｇ／Ｌ）＝サンプル中のウロリチンＡのピーク面積値／ウロリチンＡのファクター・・・（２）
【００５５】
（分析条件）
分析カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３（２５０×４．６ｍｍ）（ＧＬ  Ｓｃｉｅｎｃｅ社製）
検出波長：３０５ｎｍ
移動相：水／アセトニトリル／酢酸 ＝ ７４／２５／１
カラム温度：４０℃
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
上記条件下、ウロリチンＡは１６．５分に保持時間を有した。
【００５６】
＜実施例１−１  ウロリチンＡの調製＞
２−ブロモ−５−メトキシ安息香酸５ｇ（和光純薬工業株式会社製）と塩化アルミニウム１５ｇを１５０ｍＬのクロロベンゼン中で２．５時間還流した。冷却後、反応液を氷水に移し、２５０ｍＬのジエチルエーテルを用いて３回抽出を行った。得られた抽出液を減圧濃縮してジエチルエーテルを留去し、２−ブロモ−５−ヒドロキシ安息香酸４．２ｇを得た。得られた２−ブロモ−５−ヒドロキシ安息香酸３．９ｇとレゾルシノール３．９ｇ（東京化成工業株式会社製）を９ｍＬの４Ｍ ＮａＯＨ水溶液中で６０℃、３０分間加熱した。この反応液に１０％硫酸銅水溶液１．８ｍＬを加えた後、更に８０℃、１０分間の加熱を行った。生成した沈殿物をろ過によって回収し、ウロリチンＡの白色粉末を得た。
【００５７】
＜実施例１−２  ウロリチンＡの抗糖化能の測定＞
ウロリチンＡの抗糖化能を評価するために次のような方法で測定を行った。２００ｍＭ
リン酸緩衝液（ｐＨ７．４）、１０ｍＭ  １−フェニル−１，２−プロパンジオン（和光社製）、試験サンプルとして１、５、８ｍＭの各濃度のウロリチンＡを含む組成液を２．０ｍＬエッペンドルフチューブに添加し、３７℃、６時間インキュベーションした。ウロリチンＡはＤＭＳＯに溶解させたものを添加した。その後、２Ｍの塩酸を２００μＬ添加した。この反応液をＨＰＬＣで測定し、生成した安息香酸量から、ウロリチンＡに抗糖化効果があるか評価した。
尚、１−フェニル−１，２−プロパンジオンから安息香酸が生成するのは、ＡＧＥｓ中間体である糖化物が有するものと同じα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合が切断されるためである。この系により、ＡＧＥｓ中間体である糖化物が有するα−ジケトン構造のケトン間のＣ−Ｃ結合の切断が評価できる。
【００５８】
（分析条件）
分析カラム：Ｓｈｉｍ−ｐａｃｋ  ＦＣ−ＯＤＳ（７５×４．６ｍｍ）
検出波長：２５４ｎｍ
移動相：２ｍＭ  ＥＤＴＡ・２Ｎａ・０．２％酢酸／アセトニトリル ＝ ７０／３０
カラム温度：４０℃
流速：１．０ｍＬ／ｍｉｎ
上記条件下、安息香酸は５．３分に保持時間を有した。
【００５９】
糖化物分解率は下記式（３）により算出した。
糖化物分解率（％）＝Ｂ／Ａ×１００    ・・・（３）
Ａ：添加後の１−フェニル−１，２−プロパンジオン濃度
Ｂ：反応後の安息香酸濃度
【００６０】
反応液におけるウロリチンＡ濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図１に示す。図１から分かるように、ウロリチンＡは濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６１】
＜実施例１−３  ウロリチンＣの抗糖化能の測定＞
ウロリチンＣの抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては、５ｍＭの濃度のウロリチンＣを含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＣ濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図２に示す。図２から分かるように、ウロリチンＣはＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有
することが確認された。
【００６２】
＜実施例１−４  ウロリチンＤの抗糖化能の測定＞
ウロリチンＤの抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては０．１、０．５、１ｍＭの各濃度のウロリチンＤを含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＤ濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図３に示す。図３から分かるように、ウロリチンＤは濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６３】
＜実施例１−５  ウロリチンＥの抗糖化能の測定＞
ウロリチンＥの抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては０．１、０．５、１ｍＭの各濃度のウロリチンＥを含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＥ濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図４に示す。図４から分かるように、ウロリチンＥは濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６４】
＜実施例１−６  ウロリチンＭ５の抗糖化能の測定＞
ウロリチンＭ５の抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては０．１、０．５、１ｍＭの各濃度のウロリチンＭ５を含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＭ５濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図５に示す。図５から分かるように、ウロリチンＭ５は濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６５】
＜実施例１−７  ウロリチンＭ６の抗糖化能の測定＞
ウロリチンＭ６の抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては１、２、５ｍＭの各濃度のウロリチンＭ６を含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＭ６濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図６に示す。図６から分かるように、ウロリチンＭ６は濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６６】
＜実施例１−８  ウロリチンＭ７の抗糖化能の測定＞
ウロリチンＭ７の抗糖化能を評価するために実施例１−２と同様の方法で測定を行った。試験サンプルとしては１、２、５ｍＭの各濃度のウロリチンＭ７を含む組成液を用いた。
反応液におけるウロリチンＭ７濃度と糖化物分解率との関係を表すグラフを図７に示す。図７から分かるように、ウロリチンＭ７は濃度依存的にＡＧＥｓ中間体である糖化物を分解する効果を有することが確認された。
【００６７】
＜２．官能試験＞
（１）化粧クリームの官能試験
表２に記載の処方に基づいて、試験品１、試験品２、対照品１の化粧クリームを製造した。具体的には、以下のようにして製造した。
まず、精製水にグリセリンを加えて７０℃に加熱し、これを水相とした。一方、スクワラン、ミツロウ、精製ホホバ油、グリセリンモノステアレート、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン・モノステアレートを加熱しながら攪拌混合し、７０℃にし、これを油相とした。水相を攪拌しながら、ウロリチンＡを含む、又は、含まない５０％エタノール水
溶液を添加後、予め加温しておいた油相を滴下した。全量滴下後、ミキサーで乳化させ、脱気し、冷却することにより化粧クリームとした。
【００６８】
【表２】
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【００６９】
試験品１のウロリチンＡに代えて、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５を用いたこと以外は試験品１と同様に調製したものを、それぞれ試験品３、５、７とした。
また、試験品２のウロリチンＡに代えて、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５としたこと以外は試験品２と同様に調製したものを、それぞれ試験品４、６、８とした。
【００７０】
＜実施例２−１〜２−８、比較例２−１＞
試験品１〜８（それぞれ実施例２−１〜２−８）、対照品１（比較例２−１）の化粧クリームを用いて官能試験を実施した。
パネラーは、小じわや皮膚のハリが気になると自覚する４０代の女性７名で、１日２回朝夕洗顔後、右目尻周辺には各試験品のクリームを、また左目尻周辺には対照品１のクリームを３週間使用した。その後、触診で両目尻の皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」を比較した。その結果を表３に示す。
【００７１】
【表３】
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【００７２】
表３の結果より、ウロリチンＡ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥまたはウロリチンＭ５を含む試験品１〜８の化粧クリームを使用することで、目尻の皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」が改善されることが分かった。
【００７３】
（２）化粧ローションの官能試験
表４に記載の処方に基づいて、試験品９、試験品１０、対照品２の化粧ローションを用いて製造した。具体的には、以下のようにして製造した。
室温下、精製水を攪拌しながら、グリセリン、１，３−ブチレングリコールを添加し、均一に混合されたことを確認後、クエン酸ナトリウム、クエン酸を加え、完全に溶解させた。
次に、ウロリチンＡを含む、又は、含まない５０％エタノール水溶液、ポリエチレンオレイルエーテルを加え、マイクロフィルターでろ過して化粧ローションとした。
【００７４】
【表４】
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【００７５】
試験品９のウロリチンＡに代えて、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５としたこと以外は試験品９と同様に調製したものを、それぞれ試験品１１、１３、１５とした。
また、試験品１０のウロリチンＡに代えて、ウロリチンＤ、ウロリチンＥ、ウロリチンＭ５としたこと以外は試験品１０と同様に調製したものを、それぞれ試験品１２、１４、１６とした。
【００７６】
＜実施例２−９〜２−１６、比較例２−２＞
試験品９〜１６（それぞれ実施例２−９〜２−１６）、対照品２（比較例２−２）の化粧ローションを用いて官能試験を実施した。
パネラーは、小じわや皮膚のハリが気になると自覚する４０代の女性７名で、１日２回朝夕洗顔後、顔右半分には各試験品のローションを適量使用、また、顔左半分には対照品２のローションを同量使用した。１か月経過後、触診で左右のほほの皮膚表面の「滑らかさ」および「ハリのよさ」を比較した。その結果を表５に示す。
【００７７】
【表５】
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【００７８】
表５の結果より、ウロリチンＡ、ウロリチンＤ、ウロリチンＥまたはウロリチンＭ５を含む試験品９〜１６のローションを使用することで、ほほの皮膚表面の「滑らかさ」や「ハリのよさ」が改善されることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
本発明は、化粧料や医薬、食品等の製剤技術に適用できる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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