(57)【要約】【課題】通信モジュールが基板上に高密度実装された場合であっても、通信モジュールと基板とを固定する手段を容易かつ確実に操作可能とする。【解決手段】通信モジュール１Ａは、マザーボードに設けられているレセプタクルコネクタに対して第１方向に挿入され、該第１方向と逆向きの第２方向に抜去されるプラグコネクタ５０を備えた筐体２０と、筐体２０に対する突出長が可変であり、マザーボードに設けられている係止孔に係止可能かつ係止解除可能な係止突起６４ａを備えた一対のスライド部材６０と、それぞれのスライド部材６０の一端と連結部材７０を介して連結されたプルタブ８０と、を有する。連結部材７０は、プルタブ８０に加えられた第２方向の力を筐体２０の内側へ向かう力に変換してそれぞれのスライド部材６０に伝達し、これらスライド部材６０を筐体２０の内側へ移動させる。【選択図】図３
2016091734.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
他の複数の通信モジュールと共に基板に実装される通信モジュールであって、
前記基板に設けられているコネクタに対して第１方向に挿入され、該第１方向と逆向きの第２方向に抜去される第１コネクタを備えた筐体と、
前記筐体に対する突出長が可変であり、前記基板に直接的又は間接的に設けられている第１係止部に係止可能かつ係止解除可能な第２係止部を備えた一対のスライド部材と、
それぞれの前記スライド部材の一端と連結部材を介して連結された操作片と、を有し、
前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材に伝達し、これらスライド部材を前記筐体の内側へ移動させる、
通信モジュール。
【請求項２】
請求項１に記載の通信モジュールであって、
それぞれの前記スライド部材を前記筐体の外側へ向けて付勢する弾性部材を有し、
前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材に伝達し、前記弾性部材の付勢に抗してこれらスライド部材を前記筐体の内側へ移動させる、
通信モジュール。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の通信モジュールであって、
当該通信モジュールは、前記基板に設けられ、前記コネクタを内包するスロットに抜き差しされ、
前記第１係止部は、前記通信モジュールが抜き差しされる前記スロットの開口部の周囲に設けられている、
通信モジュール。
【請求項４】
他の複数の通信モジュールと共に基板に実装される通信モジュールであって、
前記基板に設けられているコネクタに対して第１方向に挿入され、該第１方向と逆向きの第２方向に抜去される第１コネクタを備えた筐体と、
前記筐体に設けられ、前記基板に直接的又は間接的に設けられている係止片が進入可能かつ離脱可能な一対の係止孔と、
前記筐体に設けられ、該筐体の内外へ移動可能な一対のスライド部材と、
それぞれの前記スライド部材の一端と連結部材を介して連結された操作片と、を有し、
前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材の前記一端に伝達し、これらスライド部材の前記一端を前記筐体の内側へ移動させ、
前記一端が前記筐体の内側へ移動したそれぞれの前記スライド部材の他端は、前記筐体の外側へ移動して前記係止片を前記係止孔から離脱させる、
通信モジュール。
【請求項５】
請求項４に記載の通信モジュールであって、
当該通信モジュールは、前記基板に設けられ、前記コネクタを内包するスロットに抜き差しされ、
前記係止片は、前記通信モジュールが抜き差しされる前記スロットの開口部の周囲に設けられている、
通信モジュール。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の通信モジュールであって、
前記連結部材は、
前記操作片が連結される基端部と、
一方の前記スライド部材の前記一端が連結される第１端部と、
他方の前記スライド部材の前記一端が連結される第２端部と、
前記基端部と前記第１端部とを繋ぐ第１アーム部と、
前記基端部と前記第２端部とを繋ぐ第２アーム部と、を有し、
前記第１アーム部と前記第２アーム部との間の間隔は、前記基端部から離れるに従って拡大し、
前記基端部に前記第２方向の力が加えられると、前記第１端部と前記第２端部とが互いに近接するように弾性変形する、
通信モジュール。
【請求項７】
請求項６に記載の通信モジュールであって、
前記第１コネクタの反対側に設けられ、通信ケーブルが挿抜される第２コネクタを有し、
前記一対のスライド部材は、前記第２コネクタの両側に配置され、
一方の前記スライド部材の前記一端は、前記第２コネクタの一側において前記連結部材の前記第１端部に連結され、
他方の前記スライド部材の前記一端は、前記第２コネクタの他側において前記連結部材の前記第２端部に連結され、
前記操作片は、前記通信ケーブルの挿抜方向において前記連結部材の前記基端部に連結されている、
通信モジュール。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載の通信モジュールであって、
前記筐体の内部に、それぞれの前記スライド部材に当接し、これらスライド部材の移動を案内する傾斜した案内面が設けられている、
通信モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器間の信号伝送や電子機器内部での信号伝送に用いられる通信モジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子機器間で取り扱われる情報量や電子機器内部において取り扱われる情報量は年々増加している。かかる情報量の増加に伴って、電子機器に実装すべき通信モジュールの数が増加しており、電気機器の大型化を回避するためには、複数の通信モジュールを高密度で実装する必要がある。
【０００３】
ここで、通信モジュール及び該通信モジュールが実装される電子機器には、両者を互いに固定する手段が設けられることがある。例えば、電子機器の基板（マザーボード）には、係止孔を備えたスロットが設けられる。一方、通信モジュールには、電子機器に設けられているスロットが備える係止孔に係止可能かつ係止解除可能な係止突起と、該係止突起を操作するための操作部と、が設けられる。通信モジュールが電子機器のスロットに挿入されると、通信モジュールの筐体から突出している係止突起が、スロットが備える係止孔に係止する。一方、係止孔に係止している係止突起は、操作部の操作に伴って筐体の内側に引っ込んで、係止孔に対する係止を解除する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−１３１０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
複数の通信モジュールが高密度で実装されると、隣接する通信モジュール間の隙間が狭くなり、それぞれの通信モジュールに設けられている操作部へのアクセスが不可能又は困難になったり、操作部の操作量（ストローク量）の確保が不可能又は困難になったりする虞がある。また、複数の通信モジュールが高密度で実装されると、各通信モジュールに接続されているケーブル同士が交錯し、これらケーブルによって通信モジュールに設けられている操作部へのアクセスが阻害される虞もある。
【０００６】
本発明の目的は、通信モジュールが基板上に高密度実装された場合であっても、通信モジュールと基板とを固定する手段を容易かつ確実に操作可能とすることである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の通信モジュールは、他の複数の通信モジュールと共に基板に実装される通信モジュールである。本発明の通信モジュールの一つは、前記基板に設けられているコネクタに対して第１方向に挿入され、該第１方向と逆向きの第２方向に抜去される第１コネクタを備えた筐体と、前記筐体に対する突出長が可変であり、前記基板に直接的又は間接的に設けられている第１係止部に係止可能かつ係止解除可能な第２係止部を備えた一対のスライド部材と、それぞれの前記スライド部材の一端と連結部材を介して連結された操作片と、を有する。前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材に伝達し、これらスライド部材を前記筐体の内側へ移動させる。
【０００８】
本発明の通信モジュールの他の一つは、前記基板に設けられているコネクタに対して第１方向に挿入され、該第１方向と逆向きの第２方向に抜去される第１コネクタを備えた筐体と、前記筐体に設けられ、前記基板に直接的又は間接的に設けられている係止片が進入可能かつ離脱可能な一対の係止孔と、前記筐体に設けられ、該筐体の内外へ移動可能な一対のスライド部材と、それぞれの前記スライド部材の一端と連結部材を介して連結された操作片と、を有する。前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材の前記一端に伝達し、これらスライド部材の前記一端を前記筐体の内側へ移動させる。前記一端が前記筐体の内側へ移動したそれぞれの前記スライド部材の他端は、前記筐体の外側へ移動して前記係止片を前記係止孔から離脱させる。
【０００９】
本発明の通信モジュールの一態様では、それぞれの前記スライド部材を前記筐体の外側へ向けて付勢する弾性部材が設けられる。前記連結部材は、前記操作片に加えられた前記第２方向の力を前記筐体の内側へ向かう力に変換してそれぞれの前記スライド部材に伝達し、前記弾性部材の付勢に抗してこれらスライド部材を前記筐体の内側へ移動させる。
【００１０】
本発明の通信モジュールの他の態様では、当該通信モジュールは、前記基板に設けられ、前記コネクタを内包するスロットに抜き差しされ、前記第１係止部は、前記通信モジュールが抜き差しされる前記スロットの開口部の周囲に設けられる。
【００１１】
本発明の通信モジュールの他の態様では、前記連結部材は、前記操作片が連結される基端部と、一方の前記スライド部材の前記一端が連結される第１端部と、他方の前記スライド部材の前記一端が連結される第２端部と、前記基端部と前記第１端部とを繋ぐ第１アーム部と、前記基端部と前記第２端部とを繋ぐ第２アーム部と、を有する。前記第１アーム部と前記第２アーム部との間の間隔は、前記基端部から離れるに従って拡大している。この連結部材は、前記基端部に前記第２方向の力が加えられると、前記第１端部と前記第２端部とが互いに近接するように弾性変形する。
【００１２】
本発明の通信モジュールの他の態様では、前記第１コネクタの反対側に設けられ、通信ケーブルが挿抜される第２コネクタが設けられる。前記一対のスライド部材は、前記第２コネクタの両側に配置され、一方の前記スライド部材の前記一端は、前記第２コネクタの一側において前記連結部材の前記第１端部に連結され、他方の前記スライド部材の前記一端は、前記第２コネクタの他側において前記連結部材の前記第２端部に連結される。また、前記操作片は、前記通信ケーブルの挿抜方向において前記連結部材の前記基端部に連結される。
【００１３】
本発明の通信モジュールの他の態様では、前記筐体の内部に、それぞれの前記スライド部材に当接し、これらスライド部材の移動を案内する傾斜した案内面が設けられる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、通信モジュールが基板上に高密度実装された場合であっても、通信モジュールと基板とを固定する手段を容易かつ確実に操作することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明が適用された通信モジュールが実装される電子機器の一例を示す分解斜視図である。
【図２】本発明が適用された通信モジュールが実装される電子機器の一例を示す斜視図である。
【図３】第１の実施形態に係る通信モジュールの斜視図である。
【図４】図２に示される通信モジュールの内部構造を示す斜視図である。
【図５】図４に示される通信モジュールの部分拡大図である。
【図６】連結部材及びプルタブを示す斜視図である。
【図７】図２に示される通信モジュールの実装状態を示す断面図である。
【図８】図２に示される通信モジュールの実装状態を示す他の断面図である。
【図９】第２の実施形態に係る通信モジュールの内部構造を示す平面図である。
【図１０】図９に示される通信モジュールの部分拡大図である。
【図１１】第３の実施形態に係る通信モジュールの内部構造を示す断面図である。
【図１２】図１１に示される通信モジュールの部分拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（第１の実施形態）
以下、本発明の通信モジュールの実施形態の一例について説明する。本実施形態に係る通信モジュールは、他の複数の通信モジュールと共に不図示の電子機器に実装される。具体的には、本実施形態に係る通信モジュール及び他の通信モジュールは、電子機器が備える基板（マザーボード）上に設けられているスロットに抜き差しされる。通信モジュールがスロットに挿入されると、通信モジュールが備えるコネクタとスロットに内包されているコネクタとが接続される。すなわち、通信モジュールがマザーボードに接続される。
【００１７】
そこで、初めに電子機器の構成について説明し、次いで、本実施形態に係る通信モジュールの構成について説明する。尚、本実施形態に係る通信モジュールは、同一の形状及び構造を有する他の複数の通信モジュールと共に電子機器のマザーボードに高密度実装されるが、本明細書に添付の図面では他の通信モジュールの図示は省略されている。
【００１８】
図１に示されるように、電子機器が備えるマザーボード２の略中央には、通信用半導体チップ３が実装されている。また、通信用半導体チップ３の周囲には複数のコネクタ（レセプタクルコネクタ４）が配置されている。それぞれのレセプタクルコネクタ４は、マザーボード２に形成されている不図示の配線を介して通信用半導体チップ３と電気的に接続されている。
【００１９】
マザーボード２に実装されている通信用半導体チップ３の上にはヒートシンク５が重ねて搭載されており、通信用半導体チップ３の上面とヒートシンク５の底面とは、不図示の熱伝導シートを介して接触している。すなわち、通信用半導体チップ３とヒートシンク５とは熱的に接続されている。ヒートシンク５の内部にはジグザグに蛇行する冷媒流路６が形成されており、冷媒流路６の一端は、ヒートシンク５の上面に形成されている接続プラグ７に連通し、冷媒流路６の他端は、ヒートシンク５の上面に形成されている他の接続プラグ８に連通している。一方の接続プラグ７には不図示の冷媒供給パイプが接続され、他方の接続プラグ８には不図示の冷媒回収パイプが接続される。電子機器に内蔵されている不図示のポンプによって、冷媒供給パイプ及び接続プラグ７を介してヒートシンク５に冷媒（例えば、水）が供給される。ヒートシンク５に供給された冷媒は、冷媒流路６を通過し、接続プラグ８及び冷媒回収パイプを介してポンプに回収される。すなわち、ヒートシンク５には冷媒が循環される。
【００２０】
ヒートシンク５の対向する二辺は、レセプタクルコネクタ４を避けるように櫛歯状に形成されている。具体的には、ヒートシンク５の一辺には、該一辺に沿って複数のスリット９が形成され、ヒートシンク５の他の一辺には、該一辺に沿って複数のスリット９が形成されている。ヒートシンク５がマザーボード２上の所定位置に搭載されると、それぞれのレセプタクルコネクタ４が所定のスリット９の内側に収まる。すなわち、通信用半導体チップ３はヒートシンク５に覆われるが、レセプタクルコネクタ４はヒートシンク５に覆われない。具体的には、それぞれのレセプタクルコネクタ４の三方がスリット９の内側面によって囲まれる。換言すれば、ヒートシンク５の一部によって、マザーボード２上に、レセプタクルコネクタ４を内包する複数のスロットが形成される。そこで、以下の説明では、ヒートシンク５に形成されている各スリット９を“スロット９”と呼ぶ場合がある。また、図１においてヒートシンク５の右側に形成されている複数のスロット９を“右側スロット列９ａ”と総称し、ヒートシンク５の左側に形成されている複数のスロット９を“左側スロット列９ｂ”と総称する場合がある。
【００２１】
ヒートシンク５の上面には、一対のアングル材１０ａ，１０ｂ及び他の一対のアングル材１１ａ，１１ｂが配置されている。それぞれのアングル材１０ａ，１０ｂ，１１ａ，１１ｂは、ヒートシンク５の上面にネジ止めされている。具体的には、図２に示されるように、右側スロット列９ａの両側に一対のアングル材１０ａ，１０ｂがネジ止めされ、左側スロット列９ｂの両側に他の一対のアングル材１１ａ，１１ｂがネジ止めされている。換言すれば、一対のアングル材１０ａ，１０ｂは、右側スロット列９ａに含まれる各スロット９の開口部１２を挟んで対向している。また、他の一対のアングル材１１ａ，１１ｂは、左側スロット列９ｂに含まれる各スロット９の開口部１２を挟んで対向している。
【００２２】
それぞれのアングル材１０ａ，１０ｂ，１１ａ，１１ｂには、その長手方向に沿って複数の第１係止部（係止孔１３ａ）が形成されており、それら係止孔１３ａは、スロット９と同ピッチで並んでいる。すなわち、各スロット９の開口部１２の周囲（本実施形態では、開口部１２の両側）に、対向する一対の係止孔１３ａが設けられている。
【００２３】
次に、本実施形態に係る通信モジュールについて詳細に説明する。図２に示されるように、通信モジュール１Ａは、ヒートシンク５の一部によって形成されている各スロット９の開口部１２から該スロット９に抜き差しされる。
【００２４】
通信モジュール１Ａは、板金によって形成された略直方体形状の筐体２０を有する。通信モジュール１Ａの筐体２０は、互いに対向する上面２１ａ及び底面２１ｂ、正面２２ａ及び背面２２ｂ、第１側面２３ａ及び第２側面２３ｂ、を有する。以下の説明では、第１側面２３ａ及び第２側面２３ｂを“側面２３”と総称する場合がある。また、上面２１ａと底面２１ｂの対向方向を“高さ方向”と定義し、第１側面２３ａと第２側面２３ｂの対向方向を“幅方向”と定義し、正面２２ａと背面２２ｂの対向方向を“厚み方向”と定義する。かかる定義に従えば、通信モジュール１Ａは、高さ方向及び幅方向の寸法に比べて厚み方向の寸法が小さい薄型のモジュールである。
【００２５】
通信モジュール１Ａの筐体２０には、通信ケーブルとしての光ファイバ３０が挿抜される、第２コネクタとしての光接続部４０が設けられている。また、筐体２０には、レセプタクルコネクタ４（図１）に挿抜される、第１コネクタとしてのプラグコネクタ５０が設けられている。さらに、筐体２０には、該筐体２０に対する突出長が可変な一対のスライド部材６０，６０が設けられている。
【００２６】
図３，図４に示されるように、プラグコネクタ５０は、筐体２０の底面２１ｂから突出するエッジコネクタ（カードエッジ）である。一方、光接続部４０は、底面２１ｂと反対側の筐体２０の上面２１ａから突出している。すなわち、第２コネクタとしての光接続部４０は、第１コネクタとしてのプラグコネクタ５０の反対側に設けられている。
【００２７】
図４に示されるように、一方のスライド部材６０の一部は、筐体２０の第１側面２３ａから筐体外に突出しており、他方のスライド部材６０の一部は、第１側面２３ａと対向する筐体２０の第２側面２３ｂから筐体外に突出している。尚、図４では省略されているが、筐体２０の内部には、光通信機能その他の機能を実現するために必要な各種要素が収容されている。例えば、筐体２０の内部には、発光素子や該発光素子を駆動するための駆動素子などが収容されている。
【００２８】
図５に示されるように、一対のスライド部材６０，６０は、光接続部４０の両側に配置されている。換言すれば、一対のスライド部材６０，６０は、光接続部４０を挟んで対向している。それぞれのスライド部材６０，６０は、筐体２０の上面２１ａに沿って延びる水平部６１と、水平部６１の一端から筐体２０の内側へ向けて斜めに延びる傾斜部６２と、水平部６１の他端から略直角に立ち上がる垂直部６３と、を含む。さらに、水平部６１と傾斜部６２と間の屈曲部分は、筐体２０の側面２３から筐体外に突出して、第２係止部としての係止突起６４ａを形成している。
【００２９】
また、傾斜部６２の端部は筐体２０の内側に向けて折り返されて、弾性部材としてのコイルばね６５の一端が当接する当接部６２ａを形成している。コイルばね６５の他端は、筐体２０の内部に形成されているリブ２０ａに当接している。すなわち、コイルばね６５は、筐体２０とスライド部材６０との間に配置されている。よって、それぞれのスライド部材６０，６０は、これらスライド部材６０，６０と筐体２０との間に介在するコイルばね６５，６５の弾性復元力によって筐体２０の外側へ向けて常に付勢されている。換言すれば、筐体２０の内側へ向かう力であって、かつ、コイルばね６５の弾性復元力に勝る力がスライド部材６０に作用すると、スライド部材６０はコイルばね６５の付勢に抗して筐体２０の内側へ移動する。かかるスライド部材６０の移動に伴ってスライド部材６０の筐体２０（側面２３）に対する突出長が変化する。
【００３０】
一方、垂直部６３の端部は筐体２０の内側に向けて折り返されて、連結部材７０が係止されるフック部６３ａを形成している。連結部材７０の詳細については後に述べる。
【００３１】
もっとも、スライド部材６０の各部（水平部６１，傾斜部６２，垂直部６３，当接部６２ａ，フック部６３ａ）は、一枚の板金を曲げ加工して形成されている。すなわち、水平部６１，傾斜部６２，垂直部６３，当接部６２ａ，フック部６３ａは一体である。尚、水平部６１，傾斜部６２，垂直部６３，当接部６２ａ，フック部６３ａが合成樹脂その他の材料によって一体成形される実施形態もある。また、水平部６１，傾斜部６２，垂直部６３，当接部６２ａ，フック部６３ａの全部又は一部が別々に形成され、事後的に一体化される実施形態もある。
【００３２】
図３，図４に示されるように、通信モジュール１Ａは操作片としてのプルタブ８０を備えており、このプルタブ８０の長手方向一端が連結部材７０を介して一対のスライド部材６０，６０に連結されている。尚、図２では連結部材７０及びプルタブ８０の図示は省略されている。
【００３３】
図６に示されるように、連結部材７０は、所定形状に曲げ加工された線材であって、バネ性（弾性）を備えている。具体的には、連結部材７０は、一部が開放された略環状の基端部７１と、基端部７１の一端から直線的に延びる第１アーム部７２と、基端部７１の他端から直線的に延びる第２アーム部７３と、を有する。さらに、第１アーム部７２の先端は略直角に折り曲げられて第１端部７４を形成し、第２アーム部７３の先端は略直角に折り曲げられて第２端部７５を形成している。換言すれば、第１アーム部７２によって基端部７１と第１端部７４とが繋がれ、第２アーム部７３によって基端部７１と第２端部７５とが繋がれている。
【００３４】
ここで、第１アーム部７２と第２アーム部７３との間隔は、基端部７１から離れるに従って拡大している。すなわち、連結部材７０は、基端部７１を頂点とする略三角形（略山形）の平面形状を呈し、第１端部７４及び第２端部７５は三角形の底辺の両端に位置している。よって、連結部材７０は、第１端部７４と第２端部７５とを互いに近接させる力が加えられると、この力に抗する弾性復元力を発揮する。
【００３５】
再び図５を参照する。連結部材７０の第１端部７４は、光接続部４０の一側において一方のスライド部材６０の一端に連結されている。具体的には、第１端部７４は、一方のスライド部材６０のフック部６３ａの内側に差し込まれて、該スライド部材６０に連結されている。また、連結部材７０の第２端部７５は、光接続部４０の他側において他方のスライド部材６０の一端に連結されている。具体的には、第２端部７５は、他方のスライド部材６０のフック部６３ａの内側に差し込まれて、該スライド部材６０に連結されている。すなわち、一対のスライド部材６０，６０が共通の連結部材７０に連結されている。
【００３６】
図６に示されるように、プルタブ８０は合成樹脂によって帯状に形成されており、裏面の長手方向一端側には、略円柱状のボス８１が一体形成されている。このボス８１を連結部材７０の基端部７１の内側に嵌め込むことにより、連結部材７０とプルタブ８０とが連結されている。すなわち、一対のスライド部材６０，６０とプルタブ８０とが連結部材７０を介して連結されている。図５に示されるように、連結部材７０の第１端部７４は光接続部４０の一側に位置し、第２端部７５は光接続部４０の他側に位置している。よって、連結部材７０の頂点である基端部７１は、光接続部４０の延長線上に位置している。すなわち、プルタブ８０は、光ファイバ３０の光接続部４０に対する挿抜方向において連結部材７０の基端部７１に連結されている。この結果、図３，図４に示されるように、プルタブ８０は、筐体２０から光ファイバ３０と同方向に引き出されている。また、図５に示されるように、プルタブ８０の根元は、連結部材７０の基端部７１及びアーム部７２，７３の一部によって支持されている。よって、図３に一点鎖線で示されるように光ファイバ３０が垂れ下がっても、プルタブ８０は垂れ下がらないか、少なくとも光ファイバ３０と同程度に垂れ下がることはない。
【００３７】
再び図６を参照すると、ボス８１の先端には、外径が基端部７１の内径よりも大きな抜け止め部８１ａが形成されており、基端部７１の内側に嵌め込まれたボス８１が不用意に基端部７１から外れないようになっている。
【００３８】
以上ように、本実施形態に係る通信モジュール１Ａは、筐体２０の内外へ移動可能であって、筐体２０に対する突出長が可変な一対のスライド部材６０，６０と、これらスライド部材６０，６０を筐体２０の外側へ向けて付勢するコイルばね６５，６５と、それぞれのスライド部材６０，６０の一端と連結部材７０を介して連結されたプルタブ８０と、を有する。
【００３９】
次に、通信モジュール１Ａを電子機器に着脱する工程について説明する。まず、通信モジュール１Ａを電子機器に装着（実装）する工程について説明する。かかる工程では、図２に示されるように、通信モジュール１Ａがスロット９に差し入れられ、通信モジュール１Ａの底面２１ｂから突出しているプラグコネクタ５０がスロット９内のレセプタクルコネクタ４（図１）に挿入（接続）される。図示されているように、通信モジュール１Ａは、図２の紙面上方からスロット９に差し入れられ、プラグコネクタ５０は同方向からレセプタクルコネクタ４（図１）に挿入（接続）される。すなわち、図２の紙面上下方向（±Ｙ方向）がレセプタクルコネクタ４に対するプラグコネクタ５０の挿抜方向である。より具体的には、＋Ｙ方向がレセプタクルコネクタ４に対するプラグコネクタ５０の挿入方向（第１方向）であり、−Ｙ方向がレセプタクルコネクタ４に対するプラグコネクタ５０の抜去方向（第２方向）である。
【００４０】
通信モジュール１Ａが差し入れられたスリット９の隣のスロット９には、他の通信モジュールが差し入れられる。さらに、他の通信モジュールが差し入れられスロット９の隣のスロット９には、さらに別の通信モジュールが差し入れられ。すなわち、図示されている通信モジュール１Ａ及びこれに隣接する他の通信モジュールの配列方向は、図２の紙面前後方向（±Ｘ方向）であり、この方向はスロット９の配列方向と一致し、また、通信モジュール１Ａの厚み方向と一致する。
【００４１】
図７に、上記のようにしてスロット９に差し入れられ、プラグコネクタ５０がレセプタクルコネクタ４に接続された状態の通信モジュール１Ａの拡大断面を示す。以下の説明では、図７において紙面右側に図示されているスライド部材６０を“右側スライド部材６０ａ”又は”スライド部材６０ａ”と呼んで、紙面左側に図示されているスライド部材６０と区別する場合がある。また、図７において紙面左側に図示されているスライド部材６０を“左側スライド部材６０ｂ”又は“スライド部材６０ｂ”と呼んで、紙面右側に図示されているスライド部材６０と区別する場合がある。もっとも、かかる区別は説明の便宜上の区別に過ぎない。
【００４２】
上記のようにして通信モジュール１Ａがスロット９に挿入される過程で、右側スライド部材６０ａはアングル材１０ａの上部に当接し、左側スライド部材６０ｂはアングル材１０ｂの上部に当接する。より具体的には、右側スライド部材６０ａの傾斜部６２がアングル材１０ａの上部に当接し、左側スライド部材６０ｂの傾斜部６２がアングル材１０ｂの上部に当接する。すると、通信モジュール１Ａのスロット９への挿入が一時的に規制される。
【００４３】
しかし、通信モジュール１Ａがより強く下方（＋Ｙ方向／第１方向）へ押し込まれると、スライド部材６０ａ，６０ｂは、その背後にあるコイルばね６５，６５の付勢に抗して筐体２０の内側へ移動する。換言すれば、スライド部材６０ａ，６０ｂが筐体２０の内側へ押し込まれ、スライド部材６０ａ，６０ｂの筐体側面２３に対する突出長が次第に減少する。ここで、スライド部材６０ａ，６０ｂをスムーズに筐体内側へ移動させるべく、アングル材１０ａ，１０ｂの上部は、各スライド部材６０ａ，６０ｂの傾斜部６２に倣って傾斜している。
【００４４】
スライド部材６０ａ，６０ｂの筐体側面２３に対する突出長の減少に伴って、通信モジュール１Ａはスロット９の奥へ次第に挿入される。その後、通信モジュール１Ａのスロット９への挿入に伴って、スライド部材６０ａ，６０ｂの係止突起６４ａが係止孔１３ａの位置まで下がると、コイルばね６５，６５の付勢を受けているスライド部材６０ａ，６０ｂが再び筐体２０の外側へ移動し、それぞれの係止突起６４ａが対応する係止孔１３ａに進入する。すなわち、通信モジュール１Ａに設けられている係止突起６４ａがマザーボード２に設けられている係止孔１３ａに係止する。スライド部材６０ａ，６０ｂはその後もコイルばね６５，６５の付勢を受け続けるので、各係止突起６４ａが各係止孔１３ａに係止された状態が維持され、通信モジュール１Ａをスロット９から引き抜けなくなる。
【００４５】
次に、プラグコネクタ５０をレセプタクルコネクタ４から抜去し、通信モジュール１Ａをスロット９から引き出す工程について、主に図８を参照しながら説明する。図８に示されるプルタブ８０を上方（−Ｙ方向／第２方向）へ引っ張る。このようなプルタブ８０の操作は、例えば、連結部材７０に連結されているプルタブ８０の端部とは反対側の端部（図３参照）を人差し指と親指とで摘まんで行う。このため、本実施形態では、プルタブ８０の端部に滑り止め用の凹凸８２が形成されている。
【００４６】
図８に示されるように、プルタブ８０が上方へ引っ張られると、プルタブ８０とスライド部材６０ａ，６０ｂとの間に介在している連結部材７０が弾性変形する。具体的には、連結部材７０は、第１アーム部７２と第２アーム部７３との間隔が縮まり、第１端部７４と第２端部７５とが互いに近接するように、弾性変形する。すると、第１端部７４が連結されている右側スライド部材６０ａ及び第２端部７５が連結されている左側スライド部材６０ｂが筐体２０の内側に引っ張られ、筐体２０の内側へ移動する。具体的には、右側スライド部材６０ａは、コイルばね６５の付勢に抗して紙面左側へ移動し、左側スライド部材６０ｂは、コイルばね６５の付勢に抗して紙面右側へ移動する。このように、プルタブ８０が上方（−Ｙ方向／第２方向）へ引っ張られると、一対のスライド部材６０ａ，６０ｂがそれぞれ筐体２０の内側に引き込まれ、これらスライド部材６０ａ，６０ｂの筐体側面２３に対する突出長が次第に減少する。
【００４７】
すなわち、プルタブ８０に加えられた第２方向の力は、連結部材７０によって筐体２０の内側へ向かう力に変換されてスライド部材６０ａ，６０ｂに伝達される。ここで、スライド部材６０ａ，６０ｂをスムーズに筐体内側へ移動させるべく、すなわち、プルタブ８０に加えられた第２方向の力を筐体内側へ向かう力にスムーズに変換すべく、筐体２０の内部に案内面８３が形成されている。この案内面８３は、スライド部材６０の水平部６１に当接する傾斜面であって、スライド部材６０の上記移動を案内する。具体的には、案内面８３は、筐体２０の外側から内側へ向かって上り傾斜になっている。換言すれば、筐体２０の上面２１ａと案内面８３との間の距離は、筐体２０の内側に近づくに従って次第に短くなっている。
【００４８】
スライド部材６０ａ，６０ｂの筐体側面２３に対する突出長が所定長以下に減少すると、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの係止突起６４ａが係止孔１３ａから離脱する。すなわち、係止突起６４ａの係止孔１３ａに対する係止が解除される。その後もプルタブ８０を引っ張り続けると、プラグコネクタ５０がレセプタクルコネクタ４から抜去され、通信モジュール１Ａがスロット９から引き出される。
【００４９】
（第２の実施形態）
以下、本発明の通信モジュールの実施形態の他の一例について説明する。もっとも、本実施形態に係る通信モジュールは、第１の実施形態に係る通信モジュールと同一の基本構成を備えている。よって、既に説明した構成と同一又は実質的に同一の構成については適宜説明を省略する。
【００５０】
第１の実施形態に係る通信モジュール１Ａにおいては、スライド部材６０の傾斜部６２の端部が筐体２０の内側に向けて折り返されて当接部６２ａを形成していた（図５）。また、スライド部材６０は、当接部６２ａに当接しているコイルばね６５によって筐体２０の外側へ向けて付勢されていた（図５）。
【００５１】
一方、図９に示されるように、本実施形態に係る通信モジュール１Ｂが備えるスライド部材６０には当接部が形成されておらず、コイルばねも設けられていない。図９に示されるように、スライド部材６０の傾斜部６２の先には、筐体２０の側面２３に沿って直線的に延びる脚部６６が追加されている。図１０に示されるように、脚部６６の一端は傾斜部６２に連接されており、脚部６６の他端は筐体２０の底面近傍に至っている。さらに、筐体２０の底面近傍に至っている脚部６６の一端（先端）は、筐体２０の内側面とモジュール基板６７の外側面との間に挟まれて固定されている。すなわち、本実施形態では、スライド部材６０の一端（脚部６６の先端）が固定端とされている。
【００５２】
図１０に示されているプルタブ８０が−Ｙ方向（第２方向）へ引っ張られると、連結部材７０が第１の実施形態の場合と同様に弾性変形する。具体的には、連結部材７０の第１アーム部７２と第２アーム部（不図示）との間隔が縮まり、第１端部７４と第２端部（不図示）とが互いに近接する。すると、図示されているスライド部材６０は固定端（脚部６６の先端）を支点として紙面下方へ向けて回動し、筐体２０の内側へ移動する。一方、不図示の第２端部が連結されているスライド部材は、固定端（脚部の先端）を支点として紙面上方へ向けて回動し、筐体２０の内側へ移動する。すなわち、図９に示されている右側スライド部材６０ａ及び左側スライド部材６０ｂがそれぞれ筐体２０の内側へ移動する。この結果、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの筐体側面２３に対する突出長が減少し、係止突起６４ａが係止孔１３ａ（図１０）から離脱する。すなわち、係止突起６４ａの係止孔１３ａに対する係止が解除される。
【００５３】
（第３の実施形態）
以下、本発明の通信モジュールの実施形態のさらに他の一例について説明する。もっとも、本実施形態に係る通信モジュールは、第１の実施形態に係る通信モジュールと同一の基本構成を備えている。よって、既に説明した構成と同一又は実質的に同一の構成については適宜説明を省略する。
【００５４】
第１の実施形態及び第２の実施形態では、基板に第１係止部としての係止孔が設けられ、通信モジュールに第２係止部としての係止突起が設けられていた。一方、本実施形態では、基板に係止片が設けられ、通信モジュールに係止孔が設けられている。以下、具体的に説明する。
【００５５】
図１１に示されるように、本実施形態におけるアングル材１０ａ，１０ｂには、その長手方向に沿って複数の係止片１３ｂが形成されている。図示は省略されているが、本実施形態においても、図１に示されるアングル材１０ａ，１０ｂ，１１ａ，１１ｂと同様に２組のアングル材がヒートシンクの上面に設けられており、図１１に示されているアングル材１０ａ，１０ｂは、一方の組のアングル材である。また、図１１に示されている係止片１３ｂは、図１に示される係止孔１３ａと同じ位置に形成されている。すなわち、本実施形態では、各スロット９の開口部１２の周囲（開口部１２の両側）に、対向する一対の係止片１３ｂがそれぞれ設けられている。
【００５６】
図１１に示されている係止片１３ｂ，１３ｂは、開口部１２の幅方向内側へ向けて折り曲げられたアングル材１０ａ，１０ｂの一部であり、可撓性を有する。よって、各係止片１３ｂは、開口部１２の幅方向外側へ押圧されると同方向へ撓む一方、押圧が解除されると、弾性復元力によって元の状態（位置）に復帰する。すなわち、対向する係止片１３ｂ，１３ｂに、開口部１２の幅方向外側へ向かう押圧力がそれぞれ作用すると、これら係止片１３ｂ，１３ｂの対向間隔が拡大する。一方、押圧が解除されると、係止片１３ｂ，１３ｂの対向間隔は元の間隔に戻る。
【００５７】
図１１に示されるように、本実施形態に係る通信モジュール１Ｃも一対のスライド部材６０，６０を備えている。以下の説明では、一方のスライド部材６０を“右側スライド部材６０ａ”又は“スライド部材６０ａ”と呼び、他方のスライド部材６０を“左側スライド部材６０ｂ”又は“スライド部材６０ｂ”と呼んで区別する場合がある。もっとも、かかる区別は説明の便宜上の区別に過ぎない。
【００５８】
図１２に示されるように、右側スライド部材６０ａ及び左側スライド部材６０ｂのそれぞれは、筐体２０の上面２１ａに沿って延びる第１水平部９１と、第１水平部９１の一端から上方へ向けて延び、筐体２０の上面２１ａを貫通する第１垂直部９２と、第１水平部９１の他端から筐体２０の底面２１ｂ（図１１）へ向けて延びる第２垂直部９３と、第２垂直部９３の端部から筐体２０の側面２３へ向けて延びる第２水平部９４と、を含む。
【００５９】
スライド部材６０ａ，６０ｂの一端である第１垂直部９２の端部は、外側へ向けて折り曲げられてフック部９２ａを形成しており、右側スライド部材６０ａのフック部９２ａに連結部材７０の第１端部７４が連結され、左側スライド部材６０ｂのフック部９２ａに連結部材７０の第２端部７５が連結されている。また、スライド部材６０ａ，６０ｂの他端である第２水平部９４の端部は、筐体２０の側面２３に形成されている係止孔６４ｂの内側に配置されて押圧部９４ａを形成している。
【００６０】
もっとも、スライド部材６０ａ，６０ｂの各部（第１水平部９１，第１垂直部９２，フック部９２ａ，第２垂直部９３，第２水平部９４，押圧部９４ａ）は、階段状に曲げ加工された板金の一部である。すなわち、第１水平部９１，第１垂直部９２，フック部９２ａ，第２垂直部９３，第２水平部９４，押圧部９４ａは一体である。
【００６１】
右側スライド部材６０ａと左側スライド部材６０ｂとは、互いに重ね合われて組み合わされている。具体的には、右側スライド部材６０ａの第１水平部９１が左側スライド部材６０ｂの第１水平部９１の上に重ねられている。さらに、左側スライド部材６０ｂの第１垂直部９２の下部にはスリットが形成されており、右側スライド部材６０ａの第１水平部９１は、このスリットを貫通して左側スライド部材６０ｂの第１垂直部９２の背後に突出している。また、左側スライド部材６０ｂの第１水平部９１は、右側スライド部材６０ａの第１垂直部９２の下を通過して、該第１垂直部９２の背後に突出している。従って、右側スライド部材６０ａの押圧部９４ａは光接続部４０の左側に位置する一方、フック部９２ａは光接続部４０の右側に位置している。また、左側スライド部材６０ｂの押圧部９４ａは光接続部４０の右側に位置する一方、フック部９２ａは光接続部４０の左側に位置している。尚、図１１，図１２では、スライド部材６０ａ，６０ｂが模式的に示されている。実際には、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの第１水平部９１は、光接続部４０との干渉を避ける形状を有し、又は干渉を避けるように配置されている。
【００６２】
図１２に示されるように、筐体２０の内部には、２つの弾性部材（コイルばね６５）が収容されている。一方のコイルばね６５は、右側スライド部材６０ａの第２垂直部９３と筐体２０の第２側面２３ｂとの間に配置され、他方のコイルばね６５は、左側スライド部材６０ｂの第２垂直部９３と筐体２０の第１側面２３ａとの間に配置されている。右側スライド部材６０ａは、コイルばね６５によって常に右方向へ付勢されており、左側スライド部材６０ｂは、コイルばね６５によって常に左方向へ付勢されている。もっとも、スライド部材６０ａ，６０ｂの各第１垂直部９２が筐体２０に当接するので、右側スライド部材６０ａが図１２に示されている位置よりも右側へ移動することはなく、また、左側スライド部材６０ｂが図１２に示されている位置よりも左側へ移動することはない。すなわち、図１２に示されている位置が右側スライド部材６０ａ及び左側スライド部材６０ｂの初期位置である。右側スライド部材６０ａ及び左側スライド部材６０ｂが初期位置にあるとき、光接続部４０を挟んで対向する２つのフック部９２ａの間隔は最大となり、２つの押圧部９４ａの間隔は最少となる。このとき、それぞれの押圧部９４ａは筐体２０の内側に引っ込んでいる。換言すれば、右側スライド部材６０ａ及び左側スライド部材６０ｂが初期位置にあるとき、２つの押圧部９４ａは筐体２０の内側に退避している。
【００６３】
図１２に示されているプルタブ８０が上方（−Ｙ方向／第２方向）へ引っ張られると、連結部材７０が第１の実施形態の場合と同様に弾性変形する。具体的には、連結部材７０の第１アーム部７２と第２アーム部７３との間隔が縮まり、第１端部７４と第２端部７５とが互いに近接する。すると、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの一端（フック部９２ａ）に筐体２０の内側へ向かう力が伝達され、右側スライド部材６０ａは、コイルばね６５の付勢に抗して全体として紙面左側へ移動し、左側スライド部材６０ｂは、コイルばね６５の付勢に抗して全体として紙面右側へ移動する。このとき、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの一端（フック部９２ａ）は、筐体２０の内側へ向けて互いに逆向きに移動し、それぞれのスライド部材６０ａ，６０ｂの他端（押圧部９４ａ）は筐体２０の外側へ向けて互いに逆向きに移動する。換言すれば、スライド部材６０ａ，６０ｂの一端（フック部９２ａ）は互いに近接する一方、スライド部材６０ａ，６０ｂの他端（押圧部９４ａ）は互いに離間する。
【００６４】
要するに、プルタブ８０に第２方向の力が加えられると、この力が筐体２０の内側へ向かう力に変換されてクロスしているスライド部材６０ａ，６０ｂに伝達され、これらスライド部材６０ａ，６０ｂが互いに逆向きにスライドする。この結果、筐体２０の第２側面２３ｂに形成されている係止孔６４ｂに進入していた係止片１３ｂは、右側スライド部材６０ａの押圧部９４ａに押し出されて係止孔６４ｂから離脱する。また、筐体２０の第１側面２３ａに形成されている係止孔６４ｂに進入していた係止片１３ｂは、左側スライド部材６０ｂの押圧部９４ａに押し出されて係止孔６４ｂから離脱する。以上により、係止片１３ｂの係止孔６４ｂに対する係止が解除される。
【００６５】
以上のように、本発明が適用された通信モジュールの筐体には操作片が設けられる。そして、操作片に加えられた力が筐体の内側へ向かう力に変換され、この力によって通信モジュールと基板との固定が解除される。さらに、操作片に加えられる力の方向は、通信モジュールが備える第１コネクタの抜去方向と一致又は略一致している。よって、複数の通信モジュールが高密度実装されている状況の下であっても、操作片を引っ張るだけで、基板に対する通信モジュールの固定が解除され、通信モジュールが備えるコネクタが基板上のコネクタから抜去される。
【００６６】
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。例えば、第１の実施形態や第２の実施形態では、第１係止部として係止孔がスロットの外部に設けられていたが、第１係止部をスロットの内部に設けてもよい。
【００６７】
また、図１等に示されているヒートシンク５の全ての辺にスロット９が形成され、それぞれのスロット９に通信モジュールが挿入される実施形態もある。また、ヒートシンク５の３辺にスロット９が形成される実施形態もある。さらに、電子機器が備えるスロットの一部にのみ通信モジュールが挿入され、残りのスロットが空きスロットになる場合もある。また、スロットがヒートシンクとは別の部材によって形成される実施形態もある。もっとも、スロットは本発明の必須構成要素ではない。例えば、基板に直にアングル材等を取り付けて第１係止部や係止片を基板上に設けてもよい。すなわち、第１係止部や係止片は、基板に直接的に設けられていてもよく、間接的に設けられていてもよい。後者には、第１係止部や係止片が基板に取り付けられている何らかの部材（例えば、上記実施形態におけるヒートシンク）に設けられている形態が含まれる。
【００６８】
第１係止部は孔である必要はなく、第２係止部が係止可能かつ係止解除可能な凹部や凸部や溝などであってもよい。また、基板に設けられるコネクタがプラグコネクタであり、通信モジュールが備える第１コネクタがレセプタクルコネクタである実施形態もある。
【００６９】
連結部材の材料は金属に限られず、例えば合成樹脂であってもよい。
【００７０】
筐体の内部には、発光素子及び駆動素子に替えて受光素子及びアンプ素子が収容される場合もある。また、発光素子及び駆動素子に加えて受光素子及びアンプ素子が収容される場合もある。さらには、本発明は光通信モジュールのみではく、電気通信モジュールにも適用可能であり、電気通信モジュールに適用された場合にも上記と同様の作用効果が得られる。本発明が適用された電気通信モジュールでは、図３等に示される光接続部４０に替えて電気接続部が設けられ、この電気接続部に電気通信ケーブルが接続される。また、筐体の内部には、電気通信機能その他の機能を実現するために必要な各種要素が収容される。
【符号の説明】
【００７１】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ    通信モジュール
２    マザーボード（基板）
４    レセプタクルコネクタ（コネクタ）
９    スロット（スリット）
１２    開口部
１３ａ    係止孔（第１係止部）
１３ｂ    係止片
２０    筐体
３０    光ファイバ（通信ケーブル）
４０    光接続部（第２コネクタ）
５０    プラグコネクタ（第１コネクタ）
６０    スライド部材
６０ａ    右側スライド部材
６０ｂ    左側スライド部材
６４ａ    係止突起（第２係止部）
６４ｂ    係止孔
６５    コイルばね（弾性部材）
７０    連結部材
７１    基端部
７２    第１アーム部
７３    第２アーム部
７４    第１端部
７５    第２端部
８０    プルタブ（操作片）
８３    案内面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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