(57)【要約】      （修正有）【課題】限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現するムーブメントおよび時計を提供する。【解決手段】時計１のムーブメント１０に設けられ、中心軸Ｏ周りに回転する送り中間車１６の回転に対応して、開口部を開閉する開閉板５５を有する開閉機構５０を備え、開閉機構５０の開状態において開口部からムーブメントＤが視認され、開閉機構５０の閉状態においてムーブメントＤが被覆されて視認不能とされる。表示機構１５は、送り中間車１６の回転トルクが伝達され、移動可能な第一送り爪３６ｂを有する第一送り部３０と、第一送り部３０と連結され、移動可能な第二送り爪４６ｂを有する第二送り部４０と、を備えている。【選択図】図３
2016176712.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計のムーブメントに設けられ、回転中心軸周りに回転する歯車の回転に対応して、開口部を開閉する少なくとも１つの開閉板を有する開閉機構を備え、
前記開閉機構の開状態において前記開口部から前記ムーブメントの一部が視認され、前記開閉機構の閉状態において前記ムーブメントの一部が被覆されるこ表示機構であって、
前記歯車は、時間を掲示するために用いられる歯車と同期して前記回転中心軸周りに回転可能に設けられることにより、前記開閉板が、前記開口部を所定の周期で開閉するとともに、
前記歯車は、さらに、使用者が操作することにより所定値以上の回転トルクを発生する操作部材と連結され、前記操作部材から前記所定値以上の回転トルクが付与されたときに、前記中間車が、前記時間を計時するために用いられる歯車に対してスリップして、前記開口部を開閉させることを特徴とする表示機構。
【請求項２】
請求項１に記載の表示機構であって、
前記歯車の回転トルクが伝達され、移動可能な第一送り爪を有する第一送り部と、
前記第一送り部と連結され、移動可能な第二送り爪を有する第二送り部と、
を備え、
前記開閉機構は、
前記第一送り爪に送られて一方に回転し、前記第二送り爪に送られて他方に回転する  表示伝え車と、
一端が前記表示伝え車に対して回転可能に連結され、他端が前記開閉板に対して回転  可能に連結されたアームと、
を有し、
前記開閉板は、所定の回転軸周りに回転可能に設けられていることを特徴とする表示機構。
【請求項３】
請求項２に記載の表示機構であって、
前記操作部材は、少なくとも前記歯車および前記第一送り爪の一方に連結されていることを特徴とする表示機構。
【請求項４】
請求項３に記載の表示機構であって、
前記第一送り部は、
前記歯車と噛合され、第一軸周りに回転する第一送り車と、
前記第一送り車と同期して前記第一軸周りに回転可能に設けられるとともに前記第一  送り爪と連結され、前記操作部材と連結される作動歯車と、
を備え、
前記作動歯車は、前記所定値以上の回転トルクが付与されたときに、前記第一送り車に対してスリップすることを特徴とする表示機構。
【請求項５】
請求項３または４に記載の表示機構であって、
前記操作部材への操作に対応して回転する表示針を有することを特徴とする表示機構。
【請求項６】
請求項３に記載の表示機構であって、
前記歯車は、前記操作部材への操作により前記回転中心軸周りに両方向に回転可能とされ、
前記歯車と噛合する揺動車と、
一端が前記歯車に連結され、他端が前記揺動車に連結され、前記歯車の回転にともなって揺動する揺動レバーと、
を備え、
前記歯車が前記回転中心軸周りの一方側に回転したときに、前記揺動レバーが前記回転中心軸周りに揺動するとともに前記揺動車が移動し、前記第一送り部と連結することを特徴とする表示機構。
【請求項７】
請求項３に記載の表示機構であって、
前記歯車は、前記操作部材への操作により前記回転中心軸周りに一方向に回転可能とされ、
前記第一送り部は、一端が前記歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に前記第一送り爪が設けられた第一レバー部材であり、
前記第二送り部は、一端が前記歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に前記第二送り爪が設けられた第二レバー部材であり、
前記歯車の回転に対応して、前記第一レバー部材および第二レバー部材が交互に前記歯車と係脱するとともに、前記第一送り爪および前記第二送り爪が前記表示伝え車を交互に送ることを特徴とする表示機構。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の表示機構を備えたことを特徴とするムーブメント。
【請求項９】
請求項８に記載のムーブメントを備えたことを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、表示機構、ムーブメントおよび時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、腕時計等の機械式時計の文字板又は裏蓋側から、機械式時計の内部構造の一部又は全部（例えば、ムーブメントの一部又は全部等）を視認可能にした、いわゆるスケルトンタイプの機械式時計が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、表カバー、文字板、ムーブメントおよび裏カバーの順に重ねられたスケルトンタイプの機械式時計が記載されている。特許文献１に記載の機械式時計は、文字板が透明な部材によって形成されており、表カバー側から文字板を通じて内部のムーブメントが視認できるようになっている。従来技術によれば、文字板を透して、ムーブメントを構成するがんぎ車やアンクル、てんぷ、輪列等の動作を見ることができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−１９８１５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、透明な文字板周囲に、種々の機能を実現できる機構（例えば、透明な文字板を見え隠れさせる開閉板等）を配置するためには、相当なスペースが必要であるが、透明な文字板周囲は、時計の文字板の限られた領域であるため、十分なスペースを確保することができず、種々の機能を実現できる機構を配置することが難しい。
また、このような機構を限られたスペースに配置するためには、かかる機構を簡便化して、限られたスペースに配置することが望まれる。
【０００６】
そこで、本発明は、上記事情に鑑みたものであって、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現できる表示機構、この表示機構を備えたムーブメントおよび時計を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するため、本発明の表示機構は、時計のムーブメントに設けられ、回転中心軸周りに回転する歯車の回転に対応して、開口部を開閉する少なくとも１つの開閉板を有する開閉機構を備え、前記開閉機構の開状態において前記開口部から前記ムーブメントが視認され、前記開閉機構の閉状態において前記ムーブメントが被覆され、前記歯車は、時間を掲示するために用いられる歯車と同期して前記回転中心軸周りに回転可能に設けられることにより、前記開閉板が、前記開口部を所定の周期で開閉するとともに、前記歯車は、さらに、使用者が操作することにより所定値以上の回転トルクを発生する操作部材と連結され、前記操作部材から前記所定値以上の回転トルクが付与されたときに、前記中間車が、前記時間を計時するために用いられる歯車に対してスリップして、前記開口部を開閉させることを特徴とする。
【０００８】
本発明によれば、開口部を開閉する少なくとも１つの開閉板を有する開閉機構を備えているので、開口部からムーブメントが視認できる開状態と、開口部が閉塞されることによりムーブメントが被覆されて視認できない閉状態とに切り替えできる。
これにより、表示機構は、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【０００９】
また、表示機構は、操作部材から所定値以上の回転トルクが付与されたときに、歯車が筒車に対してスリップするので、使用者の操作によって、回転中心軸周りにおける歯車と筒車との相対位相を変更することができる
【００１０】
また、上述の表示機構は、前記歯車の回転トルクが伝達され、移動可能な第一送り爪を有する第一送り部と、前記第一送り部と連結され、移動可能な第二送り爪を有する第二送り部と、を備え、前記開閉機構は、前記第一送り爪に送られて一方に回転し、前記第二送り爪に送られて他方に回転する表示伝え車と、一端が前記表示伝え車に対して回転可能に連結され、他端が前記開閉板に対して回転可能に連結されたアームと、を有し、前記開閉板は、所定の回転軸周りに回転可能に設けられていることを特徴としている。
【００１１】
本発明によれば、第一送り爪に送られて一方に回転し、第二送り爪に送られて他方に回転する表示伝え車と、一端が表示伝え車に対して回転可能に連結され、他端が開閉板に対して回転可能に連結されたアームと、を有し、開閉板は、所定の回転軸周りに回転可能に設けられているので、表示伝え車の回転に対応して、アームを介して表示伝え車と連結された開閉板を回転軸周りに回転させて開口部を開閉することができる。
【００１２】
また、第一送り部の第一送り爪は、歯車の回転トルクが伝達されて移動し、第二送り部の第二送り爪は、第一送り部と連結されて移動するので、歯車の回転に対応して表示伝え車を回転させるとともに、開閉機構により開口部を開閉できる。したがって、表示機構は、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【００１３】
また、上述の表示機構は、前記操作部材は、少なくとも前記歯車および前記第一送り爪の一方に連結されていることを特徴としている。
【００１４】
本発明によれば、使用者が操作する操作部材は、少なくとも歯車および第一送り爪の一方に連結されているので、使用者の操作によって表示伝え車を回転させるとともに、開閉機構により開口部を開閉できる。これにより、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【００１５】
また、上述の表示機構は、前記第一送り部が前記歯車と噛合され、第一軸周りに回転する第一送り車と、前記第一送り車と同期して前記第一軸周りに回転可能に設けられるとともに前記第一送り爪と連結され、前記操作部材と連結される作動歯車と、を備え、前記作動歯車は、前記所定値以上の回転トルクが付与されたときに、前記第一送り車に対してスリップすることを特徴としている。
【００１６】
本発明によれば、表示機構は、操作部材から所定値以上の回転トルクが付与されたときに、作動歯車が第一送り車に対してスリップするので、使用者の操作によって、第一軸周りにおける第一送り車と、作動歯車と連結される第一送り爪と、の相対位相を変更することができる。これにより、第一送り爪について、第二送り部の第二送り爪との位相を所望に変更できるので、開閉板の開閉間隔を所望に変更できる。したがって、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【００１７】
また、上述の表示機構は、前記操作部材への操作に対応して回転する表示針を有することを特徴としている。
【００１８】
本発明によれば、操作部材への操作に対応して回転する表示針を有するので、操作部材への操作により変更した開閉板の開閉時刻や開閉間隔を表示針で表示することができる。したがって、操作性に優れた開閉機構とすることができる。
【００１９】
また、上述の表示機構は、前記歯車が前記操作部材への操作により前記回転中心軸周りに両方向に回転可能とされ、前記歯車と噛合する揺動車と、一端が前記歯車に連結され、他端が前記揺動車に連結され、前記歯車の回転にともなって揺動する揺動レバーと、を備え、前記歯車が前記回転中心軸周りの一方側に回転したときに、前記揺動レバーが前記回転中心軸周りに揺動するとともに前記揺動車が移動し、前記第一送り部と連結することを特徴としている。
【００２０】
本発明によれば、歯車と噛合する揺動車と、歯車の回転にともなって揺動する揺動レバーと、によって、歯車が回転中心軸周りの一方側に回転したときに、操作部材への操作による回転トルクを第一送り部に伝達し、開閉機構を動作させるので、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【００２１】
また、上述の表示機構は、前記歯車が前記操作部材への操作により前記回転中心軸周りに一方向に回転可能とされ、前記第一送り部は、一端が前記歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に前記第一送り爪が設けられた第一レバー部材であり、前記第二送り部は、一端が前記歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に前記第二送り爪が設けられた第二レバー部材であり、前記歯車の回転に対応して、前記第一レバー部材および第二レバー部材が交互に前記歯車と係脱するとともに、前記第一送り爪および前記第二送り爪が前記表示伝え車を交互に送ることを特徴としている。
【００２２】
本発明によれば、一端が歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に第一送り爪が設けられた第一レバー部材と、一端が歯車と係脱可能に形成されるとともに、他端に第二送り爪が設けられた第二レバー部材と、により表示伝え車を交互に送るので、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【００２３】
また、本発明のムーブメントは、上述の表示機構を備えたことを特徴とする。
また、本発明の時計は、上述のムーブメントを備えたことを特徴とする。
【００２４】
本発明によれば、上述した表示機構を備えることにより、開閉機構によってムーブメントが視認できる開状態と、ムーブメントが視認できない閉状態とに切り替え可能となっているので、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現するムーブメントおよび時計とすることができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、開口部を開閉する少なくとも１つの開閉板を有する開閉機構を備えているので、開口部からムーブメントが視認できる開状態と、開口部が閉塞されることによりムーブメントが被覆されて視認できない閉状態とに切り替えできる。これにより、表示機構は、限られたスペースであっても、簡便な構成で種々の機能を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】第一実施形態の時計の外観図である。
【図２】第一実施形態の時計の外観図である。
【図３】開閉機構が閉状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線に沿った断面図である。
【図５】開閉機構が開状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図６】表示機構の動作説明図である。
【図７】表示機構の動作説明図である。
【図８】第二実施形態の時計の外観図である。
【図９】動作時の第二実施形態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１０】図９のＸ−Ｘ線に沿った断面図である。
【図１１】開閉時間を調整時の第二実施形態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１２】図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿った断面図である。
【図１３】動作時の第三実施形態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１４】図１３のＸＩＶ−ＸＩＶ線に沿った断面図である。
【図１５】開閉間隔を調整時の第三実施形態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１６】第四実施形態における閉状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１７】第四実施形態における開状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１８】操作部材を逆回転させたときの第四実施形態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図１９】第五実施形態にかかる時計の外観図である。
【図２０】第五実施形態における閉状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図２１】第五実施形態における開状態のムーブメントを裏側から見たときの平面図である。
【図２２】他の実施形態に係る時計の外観図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
（第一実施形態）
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
以下では、第一実施形態に係る時計およびこの時計に組み込まれたムーブメントについて説明したあと、表示機構の詳細について説明する。
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側、すなわち文字板のある方の側をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側、すなわち文字板と反対の側をムーブメントの「表側」と称する。
【００２８】
図１および図２は、時計１の外観図である。なお、以下に示す各図では、図面を見やすくするため、時計用部品のうち一部の図示を省略しているとともに、各時計用部品を簡略化して図示している。
図１に示すように、本実施形態の時計１は、ケース蓋（不図示）およびカバーガラス２を有する時計ケース３内に、ムーブメント１０や、時刻に関する情報を示す目盛り等を有する文字板４、各種指針（時針５、分針６および秒針７）等が組み込まれて構成されている。
文字板４において、時計１の中心軸Ｏに対して６時側の領域には、後述する開閉機構５０により開閉される表示領域Ｒが設けられている。図１では、開閉機構５０が文字板４に設けられた開口部４ａを閉塞した閉状態を図示している。図２では、開閉機構５０が文字板４に設けられた開口部４ａを開放した開状態を図示している。
【００２９】
図３は、開閉機構５０が閉状態のときのムーブメント１０を裏側から見た平面図である。図４は、図３のＩＶ−ＩＶ線に沿った断面図である。
図３および図４に示すように、ムーブメント１０の地板１１は、第一地板１１Ａと、第一地板１１Ａに対して裏側に積層された第二地板１１Ｂと、を有している。第一地板１１Ａの表側の面には、てんぷ、がんぎ車、アンクル等を含む図示しない脱進・調速機構と、四番車、三番車、二番車および香箱車を含む図示しない表輪列と、が少なくとも配置されている。
【００３０】
また、第一地板１１Ａの裏側には、筒車１８（本発明の時間を掲示するために用いられる歯車の一例）を含む裏輪列と、後述の表示機構１５とが配置されている。裏輪列および表示機構１５は、第一地板１１Ａよりも裏側であって、第二地板１１Ｂと、第二地板１１Ｂよりも裏側に設けられた押さえ板１４との間に配置される。
筒車１８は、中心軸Ｏ周りに１２時間で１回転する。筒車１８の筒部１８ａには、時針５が取り付けられる。四番車の軸部には、秒針７が取り付けられる。二番車の軸部には、分針６が取り付けられる。
押さえ板１４の裏側には、文字板４が配置されている。図１に示すように、文字板４には、開口部４ａが形成されている。本実施形態においては、開口部４ａは、平面視で円形状に形成されている。
【００３１】
第一地板１１Ａの図示しない巻真案内穴には、巻真１２が回転可能に組み込まれている。巻真１２は、例えば、日付の修正や、時刻表示（時および分の表示）を修正する際に用いられる時計部品である。巻真１２の一端部には、時計ケース３の側方に位置するりゅうず１３が取付けられている。
巻真１２は、巻真案内穴によって回転可能に支持されているとともに、巻真１２の延在方向に例えば２段階に引き出し操作可能とされている。この際、巻真１２は、第一地板１１Ａの表側に配置された、おしどりやかんぬき、かんぬきばね等により、延在方向の位置が決められている。
【００３２】
（表示機構）
図３に示すように、表示機構１５は、送り中間車１６（請求項の「歯車」に相当。）と、第一送り部３０と、第二送り部４０と、開閉機構５０と、を備えている。以下に、表示機構１５の各構成部品について詳細に説明する。
【００３３】
送り中間車１６は、筒車１８の筒部１８ａに対して例えば圧入により固定されている。送り中間車１６の回転中心軸は、筒車１８の中心軸Ｏと一致している。送り中間車１６は、中心軸Ｏ周りに筒車１８と同期して回転しており、時計回り方向（以下、「ＣＷ方向」という。）に１２時間で１回転する。
【００３４】
第一送り部３０は、第一送り車３１と、第一作動カム３２と、第一送り爪車３６と、第一ジャンパ３８と、を備えている。
第一送り車３１は、第二地板１１Ｂから突設された軸部１９（図４参照）に挿通されており、第一軸Ｐ１周りに回転可能に設けられている。第一送り車３１は、１２時間で１回転する送り中間車１６と噛合しており、送り中間車１６の回転速度を２倍に減速しつつ送り中間車１６とは逆方向に回転する。これにより、第一送り車３１は、送り中間車１６の１／２倍の回転速度、すなわち２４時間に１回転の回転速度で反時計回り方向（以下、「ＣＣＷ方向」という。）に回転する。
第一送り車３１には、平面視で第一軸Ｐ１を中心とし、第一送り車３１の径方向に幅を有する弧状の溝部３１ａが設けられている。弧状に形成された溝部３１ａの中心角は、例えば９０°程度となっている。
【００３５】
第一作動カム３２は、全体として扇形状に形成された板状部材であり、第一送り車３１の外形よりも小さくなっている。第一作動カム３２は、弧状に形成されたカム面３２ａと、後述の第一ジャンパ３８により押圧される押圧面３２ｂと、第一ジャンパ３８の先端部に入り込む膨出部３２ｃと、を有している。第一作動カム３２は、第一送り車３１の回転軸である第一軸Ｐ１と同軸に設けられており、第一送り車３１の裏側（図４における上側）に積層されている。第一作動カム３２は、軸部１９に対して遊挿されている。
押圧面３２ｂは、カム面３２ａの一端部において、ＣＷ方向に面するように設けられている。膨出部３２ｃは、第一軸Ｐ１を挟んでカム面３２ａとは径方向の反対側に設けられており、径方向の外側に膨出している。
【００３６】
第一作動カム３２は、軸方向に沿ってムーブメント１０の表側に向かって突出する可動ピン３３と、軸方向に沿ってムーブメント１０の裏側に向かって突出する固定ピン３４と、を備えている。
可動ピン３３は、溝部３１ａに対して挿入可能な位置に形成されている。可動ピン３３は、直径が溝部３１ａの幅よりも小さくなっており、第一送り車３１の溝部３１ａ内に遊挿されるとともに、溝部３１ａ内を周方向に沿って移動可能となっている。
固定ピン３４は、平面視で可動ピン３３よりも第一作動カム３２の径方向の外側に設けられている。固定ピン３４は、第一送り爪車３６と係合している。
【００３７】
第一送り爪車３６は、円板状の部材であり、第一送り車３１の外形よりも小さくなっている。第一送り爪車３６は、第一送り車３１の回転軸である第一軸Ｐ１と同軸に設けられており、第一作動カム３２の裏側に積層されている。第一送り爪車３６は、軸部１９に対して遊挿されている。
【００３８】
第一送り爪車３６は、切欠部３６ａと、第一送り爪３６ｂと、を有している。
切欠部３６ａは、第一送り爪車３６の外周縁部の一部分が、第一送り爪車３６の径方向の内側に凹むことにより形成されている。切欠部３６ａには、第一作動カム３２の固定ピン３４が係合される。これにより、第一送り爪車３６は、第一作動カム３２と連結されて、第一作動カム３２とともに第一送り車３１に対して回転可能となっている。
第一送り爪３６ｂは、第一送り爪車３６の外周縁部の一部分が、第一送り爪車３６の径方向の外側に向かって突出することにより形成されている。第一送り爪３６ｂは、後述の開閉機構５０を構成する表示伝え車５１と係合することにより、表示伝え車５１を回転させる。
【００３９】
第一ジャンパ３８は、全体としてＶ字形状に形成されており、第二地板１１Ｂに対して回転可能に設けられている。第一ジャンパ３８は、一端が第一作動カム３２を付勢する付勢部３８ａとなっており、他端がＵ字状に湾曲形成されたバネ部３８ｂとなっている。
付勢部３８ａは、第一作動カム３２に面する側面が凹んでいる。付勢部３８ａは、第一作動カム３２のカム面３２ａおよび押圧面３２ｂに接触するとともに、第一ジャンパ３８の回動にともない、第一作動カム３２の回転中心である第一軸Ｐ１に対して接近離反する。バネ部３８ｂは、第一ジャンパ３８の付勢部３８ａを第一作動カム３２に向かって付勢している。これにより、第一ジャンパ３８の付勢部３８ａは、第一作動カム３２が回転しているときに、第一作動カム３２に対して摺接する。
【００４０】
付勢部３８ａは、回転する第一作動カム３２の押圧面３２ｂに到達したときに、バネ部３８ｂの付勢力によって押圧面３２ｂを押圧する。これにより、第一作動カム３２および第一作動カム３２と連結された第一送り爪車３６は、第一送り車３１の溝部３１ａの形成範囲に対応した所定角度（例えば９０°）だけ、第一送り車３１に対してＣＣＷ方向に相対回転することができる。
また、第一作動カム３２は、第一作動カム３２により押圧されて所定角度回転した後、膨出部３２ｃが凹み形成された第一ジャンパ３８の付勢部３８ａに入り込み、一時的に保持される。
【００４１】
第二送り部４０は、第二送り車４１と、第二作動カム４２と、第二送り爪車４６と、第二ジャンパ４８と、を備えている。第二送り車４１、第二作動カム４２、第二送り爪車４６および第二ジャンパ４８の基本的な構成および第二送り部４０の動作については、第一送り部３０と同様である。したがって、以下において、第二送り部４０の詳細な説明は適宜省略している。
【００４２】
第二送り部４０は、第二送り車４１が第一送り車３１と噛合することにより第一送り部３０と連結されている。
第二送り車４１は、第二地板１１Ｂから突設された軸部２０（図４参照）に挿通されており、第二軸Ｐ２周りに回転可能に設けられている。第二送り車４１は、２４時間で１回転する第一送り車３１と噛合しており、第一送り車３１とは逆方向に回転する。これにより、第二送り車４１は、第一送り車３１と同一の回転速度、すなわち２４時間に１回転の回転速度で時計回り方向に回転する。
第二送り爪車４６は、第二送り爪４６ｂを有している。第二送り爪４６ｂは、第一送り爪車３６の第一送り爪３６ｂに対して、約１８０°位相がずれた位置に設けられている。これにより、第二送り爪４６ｂは、第一送り爪３６ｂと表示伝え車５１とが係合してから約１２時間後に、表示伝え車５１と係合して表示伝え車５１を回転させる。
【００４３】
開閉機構５０は、図２に示すように、開口部４ａを開放することにより開口部４ａからムーブメントの一部Ｄが視認可能な開状態と、図１に示すように、開口部４ａを閉塞することによりムーブメントの一部Ｄが被覆されて視認不能な閉状態と、に切り替え可能となっている。
【００４４】
図３に示すように、開閉機構５０は、主に表示伝え車５１と、５枚の開閉板５５と、５本のアーム５８と、表示伝えジャンパ５９と、を備えている。
表示伝え車５１は、平面視で環状とされ、第二地板１１Ｂに形成された不図示のボスに対して回転可能に外挿されるとともに、不図示の表示伝え車押さえ板によって裏側から支持されている。表示伝え車５１は、平面視円形状に形成された開口部４ａと同軸となるように配置される。表示伝え車５１の外形は、開口部４ａの外形よりも大きくなっている。
【００４５】
表示伝え車５１の外周部分には、第一送り歯５１ａと、第二送り歯５１ｂと、複数のジャンパ係合歯５２と、アーム支持部５３と、が形成されている。
第一送り歯５１ａは、表示伝え車５１の周方向における第一送り部３０に対応した位置において、第一送り部３０に向かって突出するように形成されている。第一送り歯５１ａは、回転する第一送り車３１の第一送り爪３６ｂに対して係脱可能となっている。
第二送り歯５１ｂは、表示伝え車５１の周方向における第二送り部４０に対応した位置において、第二送り部４０に向かって突出するように形成されている。第二送り歯５１ｂは、回転する第二送り車４１の第二送り爪４６ｂに対して係脱可能となっている。
表示伝え車５１は、ＣＣＷ方向に回転する第一送り爪３６ｂと第一送り歯５１ａとが係合すると、第一送り爪３６ｂに送られてＣＷ方向に回転する。また、表示伝え車５１は、ＣＷ方向に回転する第二送り爪４６ｂと第二送り歯５１ｂとが係合すると、第二送り爪４６ｂに送られてＣＣＷ方向に回転する。
【００４６】
ジャンパ係合歯５２は、表示伝え車５１の中心を挟んで第二送り歯５１ｂとは反対側において、径方向の外側に向かって突出するように形成されている。本実施形態では、ジャンパ係合歯５２は、周方向に等ピッチとなるように４個設けられている。各ジャンパ係合歯５２の間には、後述する表示伝えジャンパ５９の先端部が係脱可能となっている。
アーム支持部５３は、表示伝え車５１の外周部分から径方向の外側に向かって、径方向に沿って延びるように設けられている。アーム支持部５３は、表示伝え車５１の周方向の全体にわたって等ピッチ（本実施形態では、約７２°ピッチ）となるように５本設けられている。
【００４７】
図３に示すように、５枚の開閉板５５は、開閉機構５０の閉状態において、表示伝え車５１の内径よりも小径の円形状となるように配置される。なお、５枚の開閉板５５は、全て同一形状となっている。したがって、以下では、１枚の開閉板５５のみについて説明し、その他の開閉板５５については、同一符号を付して説明を省略する。
【００４８】
開閉板５５は、平面視で一対の側縁部５５ａ，５５ｂと周縁部５５ｃとにより、扇状に形成される。開閉板５５の側縁部５５ａ，５５ｂは、開閉機構５０の閉状態において、それぞれ表示伝え車５１の中心から径方向の外側に向かって延びるとともに、ＣＣＷ方向に向かって湾曲するように形成されている。また、開閉板５５の周縁部５５ｃは、開閉機構５０の閉状態において、表示伝え車５１の内側に位置するとともに、表示伝え車５１の内側縁部に沿う弧状に形成されている。
【００４９】
図５は、開閉機構５０が開状態のムーブメント１０を裏側から見たときの平面図である。なお、図５では、ムーブメントの一部Ｄの図示を省略して符号のみ付している。
開閉板５５は、一方（本実施形態では、ＣＷ方向）の側縁部５５ａと周縁部５５ｃとの角部が、連結ピン５６を介して、第二地板１１Ｂに連結される。各開閉板５５は、連結ピン５６により回転軸Ｐ３周りに回転可能となっている。
開閉機構５０は、各開閉板５５が表示伝え車５１の内側に位置するとともに、開口部４ａ（図１参照）を閉塞してムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態となる。また、図５に示すように、開閉機構５０は、閉状態にある各開閉板５５が回転軸Ｐ３周りにＣＷ方向に回転することで、開口部４ａ（図２参照）を開放することにより、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態に切り替わる。
【００５０】
５本のアーム５８は、それぞれ表示伝え車５１の外側に向かって湾曲した棒状に形成されている。なお、５本のアーム５８は、全て同一形状となっている。
アーム５８は、一端５８ａが表示伝え車５１のアーム支持部５３に対して回転可能に連結される。また、アーム５８は、他端５８ｂが開閉板５５の周縁部５５ｃにおける周方向の中間部に対して回転可能に連結される。
【００５１】
表示伝えジャンパ５９は、表示伝え車５１を挟んで第二送り部４０とは反対側に位置する。表示伝えジャンパ５９は、長尺板状に形成されている。表示伝えジャンパ５９は、基端部５９ａが第二地板１１Ｂに対して回転可能に支持されている。また、表示伝えジャンパ５９は、先端部５９ｂが表示伝え車５１のジャンパ係合歯５２に向かって突出するように形成されている。
表示伝えジャンパ５９を挟んで表示伝え車５１とは反対側には、板バネ部材６０が設けられている。板バネ部材６０は、表示伝えジャンパ５９の先端部５９ｂを表示伝え車５１に向かって付勢している。これにより、表示伝えジャンパ５９は、先端部５９ｂがジャンパ係合歯５２間に入り込むとともに、表示伝え車５１の回転位置を規制する。
【００５２】
（第一実施形態の作用）
図６および図７は、表示機構１５の動作説明図である。なお、図６は、開閉機構５０が開状態であって、第二送り部４０の第二送り爪４６ｂにより表示伝え車５１が送られる直前の状態を図示している。また、図７は、開閉機構５０が閉状態であって、第二送り部４０の第二送り爪４６ｂにより表示伝え車５１が送られた直後の状態を図示している。
続いて、上述のように形成された表示機構１５の動作について、各図面を用いて説明する。以下では、開閉機構５０が閉状態から開状態となり、再び閉状態となるまでの一連の動作について説明する。
【００５３】
図３に示すように、開閉機構５０は、例えば時刻０時から１１時５９分までの間、閉状態となっている。このとき、筒車１８および筒車１８と同期する送り中間車１６は、時間の経過にともなって、中心軸Ｏ周りにＣＷ方向に回転する。また、送り中間車１６と噛合する第一送り車３１は、第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転する。このとき、第一作動カム３２は、可動ピン３３が第一送り車３１の溝部３１ａに入り込むとともに、固定ピン３４が第一送り爪車３６と係合している。したがって、第一作動カム３２および第一送り爪車３６は、第一送り車３１の回転にともなって、第一軸周りにＣＣＷ方向に回転する。
【００５４】
次いで、時間の経過にともなって、第一送り車３１、第一作動カム３２および第一送り爪車３６が回転すると、第一ジャンパ３８の付勢部３８ａは、時刻１２：００になるとともに第一作動カム３２の押圧面３２ｂに到達する。
【００５５】
続いて、第一ジャンパ３８は、バネ部３８ｂの付勢力により第一作動カム３２の押圧面３２ｂを押圧する。これにより、第一作動カム３２および第一送り爪車３６は、第一送り車３１よりも速い速度でＣＣＷ方向に回転する。その後、第一送り爪車３６の第一送り爪３６ｂは、表示伝え車５１の第一送り歯５１ａに係合する。続いて、第一作動カム３２および第一送り爪車３６は、第一ジャンパ３８のバネ部３８ｂの付勢力により、第一送り車３１に対してさらにＣＣＷ方向に回転する。
【００５６】
続いて、図５に示すように、表示伝え車５１は、第一送り爪３６ｂに送られてＣＷ方向に回転する。また、表示伝え車５１に連結された各アーム５８は、表示伝え車５１とともにＣＷ方向に移動する。また、各アーム５８の他端５８ｂが連結された各開閉板５５は、回転軸Ｐ３を中心としてＣＷ方向に回転する。これにより、開閉機構５０は、各開閉板５５が開口部４ａを開放することで、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態に切り替わる。
【００５７】
続いて、図６に示すように、開閉機構５０は、例えば時刻１２時に開状態となった以降２３時５９分までの間、開状態が維持される。このとき、筒車１８および筒車１８と同期する送り中間車１６は、時間の経過にともなって、中心軸Ｏ周りにＣＷ方向に回転する。また、送り中間車１６と噛合する第一送り車３１は、第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転する。また、第一送り車３１と噛合する第二送り車４１は、第二軸Ｐ２周りにＣＷ方向に回転する。
また、第二作動カム４２は、可動ピン４３が第二送り車４１の溝部４１ａに入り込むとともに、固定ピン４４が第二送り爪車４６と係合している。したがって、第二作動カム４２および第二送り爪車４６は、第二送り車４１の回転にともなって、第二軸周りにＣＷ方向に回転する。
【００５８】
次いで、時間の経過にともなって、第二送り車４１、第二作動カム４２および第二送り爪車４６が回転すると、第二ジャンパ４８の付勢部４８ａは、時刻２４：００（０：００）になるとともに第二作動カム４２の押圧面４２ｂに到達する。
【００５９】
続いて、第二ジャンパ４８は、バネ部４８ｂの付勢力により第二作動カム４２の押圧面４２ｂを押圧する。これにより、第二作動カム４２および第二送り爪車４６は、第二送り車４１よりも速い速度でＣＷ方向に回転する。その後、第二送り爪車４６の第二送り爪４６ｂは、表示伝え車５１の第二送り歯５１ｂに係合する。続いて、第二作動カム４２および第二送り爪車４６は、第二ジャンパ４８のバネ部４８ｂの付勢力により、第二送り車４１に対してさらにＣＷ方向に回転する。
【００６０】
続いて、図７に示すように、表示伝え車５１は、第二送り爪４６ｂに送られてＣＣＷ方向に回転する。また、表示伝え車５１に連結された各アーム５８は、表示伝え車５１とともにＣＣＷ方向に移動する。また、各アーム５８の他端５８ｂが連結された各開閉板５５は、回転軸Ｐ３を中心としてＣＣＷ方向に回転する。これにより、開閉機構５０は、各開閉板５５が開口部４ａを閉塞することで、ムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態に切り替わる。
上記の動作を繰り返すことにより、表示機構１５の開閉機構５０は、開口部４ａからムーブメントの一部Ｄが視認できる開状態と、開口部４ａが閉塞されることによりムーブメントの一部Ｄが被覆されて視認できない閉状態と、に交互に切り替えることができる。
【００６１】
（第一実施形態の効果）
本実施形態によれば、開口部４ａを開閉する少なくとも１つの開閉板５５を有する開閉機構５０を備えているので、開口部４ａからムーブメントの一部Ｄが視認できる開状態と、開口部４ａが閉塞されることによりムーブメントの一部Ｄが被覆されて視認できない閉状態とに切り替えできる。これにより、表示機構１５は、開閉機構５０により開閉板５５を開閉させて多様な外観を表示することができるので、意匠性を向上することができる。
【００６２】
また、第一送り爪３６ｂに送られてＣＷ方向に回転し、第二送り爪４６ｂに送られてＣＣＷ方向に回転する表示伝え車５１と、一端５８ａが表示伝え車５１に対して回転可能に連結され、他端５８ｂが開閉板５５に対して回転可能に連結されたアーム５８と、を有し、開閉板５５は、回転軸Ｐ３周りに回転可能に設けられているので、表示伝え車５１の回転に対応して、アーム５８を介して表示伝え車５１と連結された開閉板５５を回転軸Ｐ３周りに回転させて開口部４ａを開閉することができる。また、第一送り部３０の第一送り爪３６ｂは、送り中間車１６の回転トルクが伝達されて移動し、第二送り部４０の第二送り爪４６ｂは、第一送り部３０と連結されて移動するので、送り中間車１６の回転に対応して表示伝え車５１を回転させるとともに、開閉機構５０により開口部４ａを開閉できる。したがって、表示機構１５は、開閉機構５０により開閉板５５を開閉させて多様な外観を表示することができるので、意匠性を向上することができる。
【００６３】
また、上述した表示機構１５を備えることにより、開閉機構５０によってムーブメントの一部Ｄが視認できる開状態と、ムーブメントの一部Ｄが視認できない閉状態とに切り替え可能となっているので、多様な外観を有する意匠性に優れたムーブメント１０および時計１とすることができる。
【００６４】
（第二実施形態）
図８は、第二実施形態の時計２０１の外観図であり、図９は、動作時の第二実施形態のムーブメント２１０を裏側から見たときの平面図であり、図１０は、図９のＸ−Ｘ線に沿った断面図であり、図１１は、開閉時間を調整時の第二実施形態のムーブメント２１０を裏側から見たときの平面図であり、図１２は、図１１のＸＩＩ−ＸＩＩ線に沿った断面図である。
第一実施形態の表示機構１５は、開閉機構５０が時刻１２：００にムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態となり、時刻２４：００にムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態となるように設定されていた（図５および図７参照）。
これに対して、第二実施形態の表示機構２１５は、開閉機構５０が開状態および閉状態となる時間を変更機構７０により変更できる点で、第一実施形態とは異なっている。なお、第一実施形態と同様の構成については、詳細な説明を省略する。
【００６５】
図８に示すように、第二実施形態の時計２０１は、時刻２時に対応する位置に、後述の変更機構７０を構成する操作部材７１が突設されている。
また、第二実施形態の時計２０１は、文字板４における時計１の中心軸Ｏに対して１２時側の領域に、位相表示部２２が設けられている。位相表示部２２は、平面視で円形状に形成されている。位相表示部２２は、位相表示針２３（請求項の「表示針」に相当。）と、位相表示針２３よりも径方向の外側において位相表示部２２の周方向に沿って配置された目盛２４と、を有する。目盛２４は、２４時間に対応して２４個設けられている。
位相表示部２２は、例えば開状態および閉状態となる時間が変更されたときの変更時間を表示する。具体的には、例えば開状態および閉状態となる時間を２時間変更した場合には、位相表示針２３が「２」の目盛りを指示するようになっている。
【００６６】
図９に示すように、送り中間車１６は、筒車１８の筒部１８ａに対して例えば圧入されている。送り中間車１６は、筒車１８と同期して中心軸Ｏ周りに回転可能に設けられる。また、送り中間車１６は、送り中間車１６と筒車１８との間に所定値以上の回転トルクが加わったときに、筒車１８に対してスリップする。
【００６７】
変更機構７０は、主に操作部材７１と、位相表示車８０と、クラッチレバー７３と、修正輪列７５と、を有している。
操作部材７１は、棒状に形成されており、時計２０１の径方向に沿うように配置されている。
操作部材７１の両端部のうち、ムーブメント２１０の外側に位置する一端には、操作部材７１の本体よりも大径に形成された操作部７１ａ（図８参照）が設けられている。操作部材７１は、時計２０１の径方向に沿う操作軸Ｃ周りに回転可能となっている。
操作部材７１の両端部のうち、ムーブメント２１０の内側に位置する他端には、操作歯車７１ｂが設けられている。操作歯車７１ｂは、使用者が操作部７１ａを操作軸Ｃ周りに回転させたときに、操作部７１ａと同期して操作軸Ｃ周りに回転可能となっている。
操作部材７１は、時計２０１の中心軸Ｏに対して、操作軸Ｃに沿うように進退可能となっている。操作部材７１は、操作歯車７１ｂが後述する修正輪列７５の第一修正車７６から離間した非操作位置（図９参照）と、非操作位置から径方向の外側に向かって一段引き出されて操作歯車７１ｂが修正輪列７５の第一修正車７６と噛合する操作位置（図１１参照）と、に切り替え可能となっている。
【００６８】
図１０に示すように、位相表示車８０は、主に表示歯車８１と、表示真８３と、クラッチ８５と、クラッチバネ８７と、により構成されている。
表示歯車８１は、第二地板１１Ｂに対して回転可能に設けられている。表示歯車８１は、後述する修正輪列７５の第三修正車７８と噛合している。
表示真８３は、第二地板１１Ｂと押さえ板１４とに対して回転可能に支持されている。表示真８３は、表示歯車８１と同軸に設けられている。表示真８３は、表示歯車８１に挿通されており、表示歯車８１に対して相対回転可能となっている。表示真８３の先端は、文字板４よりも裏側に位置しており、位相表示針２３が圧入固定されている。
表示真８３は、表示歯車８１よりも裏側に鍔部８３ａを有している。鍔部８３ａは、円板状に形成されており、表示真８３の径方向の外側に向かって張り出している。
【００６９】
クラッチ８５は、表示真８３と同軸に設けられており、鍔部８３ａと表示歯車８１との間に配置される。クラッチ８５の軸方向の厚さは、鍔部８３ａと表示歯車８１との離間距離よりも薄くなっている。クラッチ８５は、表示真８３に挿通されており、鍔部８３ａと表示歯車８１との間を表示真８３の軸方向に沿って移動可能となっている。クラッチ８５の外周面には、周方向の全体にわたってクラッチ挿入溝８５ａが設けられている。
クラッチ８５と表示真８３の鍔部８３ａとの間には、クラッチバネ８７が設けられている。クラッチバネ８７は、クラッチ８５を表示歯車８１に向かって付勢している。
【００７０】
図９に示すように、クラッチレバー７３は、位相表示車８０と変更機構７０との間に設けられている。クラッチレバー７３は、長尺板状の部材であり、中間部が第二地板１１Ｂに対して回動可能に支持される。クラッチレバー７３の基端７３ａは、リンク部材７４を介して操作部材７１に連結されている。
【００７１】
クラッチレバー７３は、操作部材７１が非操作位置（図９参照）から操作位置（図１１参照）に移動（径方向の内側から外側に向かって移動）することにより、ＣＷ方向に回動する。このとき、クラッチレバー７３の先端７３ｂは、クラッチレバー７３の回動により、クラッチ８５のクラッチ挿入溝８５ａから離間する。また、図１２に示すように、クラッチ８５は、クラッチバネ８７の付勢力によって表示歯車８１と当接する。これにより、クラッチ８５は、表示歯車８１の回転トルクを表示真８３に伝達する。
【００７２】
また、クラッチレバー７３は、操作部材７１が操作位置（図１１参照）から非操作位置（図９参照）に移動（径方向の外側から内側に向かって移動）することにより、ＣＣＷ方向に回動する。このとき、クラッチレバー７３の先端７３ｂは、クラッチレバー７３の回動により、クラッチ８５のクラッチ挿入溝８５ａに挿入される。また、図１０に示すように、クラッチ８５は、クラッチレバー７３の先端７３ｂによって裏側に向かって押し上げられ、クラッチバネ８７の付勢力に抗して表示歯車８１から離間する。これにより、クラッチ８５は、表示歯車８１から表示真８３への回転トルクの伝達を遮断する。
【００７３】
修正輪列７５は、第一修正車７６と、第二修正車７７と、第三修正車７８と、を有している。第一修正車７６は、操作位置にある操作部材７１の操作歯車７１ｂおよび第二修正車７７と噛合する。第二修正車７７は、第一修正車７６および第三修正車７８と噛合する。第三修正車７８は、第二修正車７７、位相表示車８０の表示歯車８１および送り中間車１６と噛合する。
【００７４】
（第二実施形態の作用）
続いて、上述のように形成された表示機構２１５の動作について、各図面を用いて説明する。以下では、通常動作および使用者が操作部材７１を操作して開状態および閉状態となる時間を変更する外部操作について説明する。
【００７５】
（通常動作）
図９に示すように、通常動作において、操作部材７１は、径方向の内側に向かって押し込まれた非操作位置に位置している。変更機構７０は、操作部材７１が非操作位置にあるとき、操作歯車７１ｂが修正輪列７５の第一修正車７６から離間した状態となっている。すなわち、操作部材７１が非操作位置にあるとき、操作部材７１と修正輪列７５との回転トルクの伝達が遮断されている。
【００７６】
また、図１０に示すように、通常動作において操作部材７１が非操作位置にあるとき、クラッチレバー７３の先端７３ｂは、クラッチ８５のクラッチ挿入溝８５ａに挿入配置される。このとき、クラッチ８５は、クラッチレバー７３の先端７３ｂによって裏側に向かって押し上げられ、クラッチバネ８７の付勢力に抗して表示歯車８１から離間している。これにより、クラッチ８５は、表示歯車８１から表示真８３への回転トルクの伝達を遮断する。したがって、表示真８３および位相表示針２３は、通常動作において回転することなく所定位置に保持される。
【００７７】
（外部操作）
図１１に示すように、外部操作において、使用者は、操作部材７１を径方向の外側に向かって移動させ、非操作位置（図９参照）から操作位置（図１１参照）に移動させる。これにより、クラッチレバー７３は、ＣＷ方向に回動する。
また、図１２に示すように、クラッチレバー７３の先端７３ｂは、クラッチレバー７３の回動により、クラッチ８５のクラッチ挿入溝８５ａから離間する。また、クラッチ８５は、クラッチバネ８７の付勢力によって裏側から表側に向かって移動し、表示歯車８１と当接する。これにより、クラッチ８５は、表示歯車８１の回転トルクを表示真８３に伝達可能となる。
【００７８】
次いで、図１１に示すように、使用者は、操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＷ方向に回転させる。これにより、操作軸Ｃ周りの回転トルクは、操作歯車７１ｂ、第一修正車７６、第二修正車７７および第三修正車７８を介して、第三修正車７８と噛合する送り中間車１６および位相表示車８０の表示歯車８１にそれぞれ分割されて伝達する。
【００７９】
このとき、送り中間車１６は、送り中間車１６と筒車１８との間に所定値以上の回転トルクが加わることにより、筒車１８に対してスリップし、中心軸Ｏ周りにＣＷ方向に回転する。また、送り中間車１６と噛合する第一送り車３１が第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転するとともに、第一送り車３１と噛合する第二送り車４１が第二軸Ｐ２周りにＣＷ方向に回転する。これにより、送り中間車１６、第一送り車３１と連動する第一送り爪３６ｂおよび第二送り車４１と連動する第二送り爪４６ｂと、時針５と連結されて１２時間で１回転する筒車１８と、の位相がずれる。したがって、開閉機構５０は、開状態および閉状態となる時間が変更される。
【００８０】
また、第三修正車７８と噛合する表示歯車８１は、第三修正車７８の回転に対応してＣＷ方向に回転する。また、表示歯車８１に伝達した回転トルクは、クラッチ８５およびクラッチバネ８７を介して表示真８３に伝達する。これにより、表示真８３に取り付けられた位相表示針２３は、第三修正車７８の回転に対応して回転し、操作部材７１の操作量（すなわち第一送り爪３６ｂおよび第二送り爪４６ｂと筒車１８との位相のずれ量）を指示する。したがって、位相表示部２２は、開閉機構５０の開状態および閉状態となる時間が変更されたときの変更時間を表示することができる。
【００８１】
（第二実施形態の効果）
本実施形態によれば、使用者が操作する操作部材７１は、修正輪列７５および第一送り車３１を介して送り中間車１６および筒車１８と連結されているので、使用者の操作によって表示伝え車５１を回転させるとともに、開閉機構５０により開口部４ａを開閉できる。これにより、使用者は、好みのタイミングで表示機構２１５の開閉板５５を開閉させて多様な外観を表示することができるので、意匠性を向上することができる。
【００８２】
また、表示機構２１５は、操作部材７１から所定値以上の回転トルクが付与されたときに、送り中間車１６が筒車１８に対してスリップするので、使用者の操作によって、中心軸Ｏ周りにおける送り中間車１６と筒車１８との相対位相を変更することができる。これにより、送り中間車１６および筒車１８の回転トルクが伝達されて移動する第一送り爪３６ｂについて、筒車１８に対する位相を所望に変更できるので、第一送り爪３６ｂおよび第二送り爪４６ｂの移動による開閉板５５の開閉時刻を所望に変更できる。したがって、使用者の趣向に対応した表示機構２１５とすることができる。
【００８３】
また、操作部材７１への操作に対応して回転する位相表示針２３を有するので、操作部材７１への操作により変更した開閉板５５の開閉時刻や開閉間隔を位相表示針２３で表示することができる。したがって、操作性に優れた開閉機構５０とすることができる。
【００８４】
（第三実施形態）
図１３は、動作時の第三実施形態のムーブメント３１０を裏側から見たときの平面図であり、図１４は、図１３のＸＩＶ−ＸＩＶ線に沿った断面図であり、図１５は、開閉間隔を調整時の第三実施形態のムーブメント３１０を裏側から見たときの平面図である。
第二実施形態の表示機構２１５は、開閉機構５０が開状態および閉状態となる時間を変更機構７０により変更していた。
これに対して、第三実施形態の表示機構３１５は、開閉機構５０が開状態および閉状態となる時間および間隔を変更機構７０により変更する点で第二実施形態とは異なっている。なお、第二実施形態と同様の構成については、詳細な説明を省略する。
【００８５】
図１３に示すように、第一送り部３０は、作動歯車３７を備えている。図１４に示すように、作動歯車３７は、第一送り車３１の筒部に対して例えば圧入されており、第一送り車３１よりも裏側に位置している。作動歯車３７は、第一送り車３１と同期して第一軸Ｐ１周りに回転可能に設けられる。また、作動歯車３７は、作動歯車３７と第一送り車３１との間に所定値以上の回転トルクが加わったときに、第一送り車３１に対してスリップする。
【００８６】
作動歯車３７には、平面視で第一軸Ｐ１を中心とし、作動歯車３７の径方向に幅を有する弧状の溝部３７ａが設けられている。弧状に形成された溝部３７ａの中心角は、例えば９０°程度となっている。第一作動カム３２の可動ピン３３は、作動歯車３７の溝部３７ａ内に遊挿されるとともに、溝部３７ａ内を周方向に沿って移動可能となっている。
【００８７】
修正輪列７５は、第一修正車７６と、第二修正車７７と、第三修正車７８と、表示中間車８２と、を有している。第一修正車７６は、操作位置にある操作部材７１の操作歯車７１ｂおよび第二修正車７７と噛合する。第二修正車７７は、第一修正車７６および第三修正車７８と噛合する。第三修正車７８は、第二修正車７７および表示中間車８２と噛合する。表示中間車８２は、第三修正車７８、位相表示車８０の表示歯車８１および作動歯車３７と噛合する。
【００８８】
（第三実施形態の作用）
続いて、上述のように形成された表示機構３１５の動作について、各図面を用いて説明する。以下では、使用者が操作部材７１を操作して開状態および閉状態となる時間および間隔を変更する外部操作について説明する。なお、通常動作については、第二実施形態と同様のため、説明を省略する。また、外部操作について、第二実施形態と同様の内容については説明を省略する。
【００８９】
図１５に示すように、外部操作において、使用者は、操作部材７１を径方向の外側に向かって移動させ、非操作位置（図１３参照）から操作位置（図１５参照）に移動させる。これにより、クラッチ８５は、表示歯車８１の回転トルクを表示真８３に伝達可能となる。
次いで、使用者は、操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＷ方向に回転させる。これにより、操作軸Ｃ周りの回転トルクは、操作歯車７１ｂ、第一修正車７６、第二修正車７７、第三修正車７８および表示中間車８２を介して、第三修正車７８と噛合する第一送り部３０の作動歯車３７および位相表示車８０の表示歯車８１にそれぞれ分割されて伝達する。
【００９０】
このとき、作動歯車３７は、作動歯車３７と第一送り車３１の筒部との間に所定値以上の回転トルクが加わることにより、第一送り車３１の筒部に対してスリップし、第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転する。また、作動歯車３７に対して可動ピン３３を介して連結された第一作動カム３２、および作動歯車３７に対して固定ピン３４を介して連結された第一送り爪車３６も、それぞれ第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転する。ここで、第一送り車３１および第一送り車３１と噛合する第二送り車４１は、作動歯車３７がスリップすることにより、回転することなく保持される。これにより、第一送り爪車３６の第一送り爪３６ｂと、第二送り車４１と連動する第二送り爪車４６の第二送り爪４６ｂと、の位相がずれる。したがって、開閉機構５０は、開状態および閉状態となる時間および間隔が変更される。
【００９１】
また、第三修正車７８と噛合する表示歯車８１は、表示中間車８２の回転に対応してＣＣＷ方向に回転する。また、表示歯車８１に伝達した回転トルクは、クラッチ８５およびクラッチバネ８７を介して表示真８３に伝達する。これにより、表示真８３に取り付けられた位相表示針２３は、表示中間車８２の回転に対応して回転し、操作部材７１の操作量（すなわち第一送り爪３６ｂと第二送り爪４６ｂとの位相のずれ量）を指示する。したがって、位相表示部２２は、開閉機構５０の開状態および閉状態となる時間および間隔が変更されたときのずれ量を表示することができる。
【００９２】
（第三実施形態の効果）
本実施形態によれば、表示機構３１５は、操作部材７１から所定値以上の回転トルクが付与されたときに、作動歯車３７が第一送り車３１に対してスリップするので、使用者の操作によって、第一軸Ｐ１周りにおける第一送り車３１と、作動歯車３７と連結される第一送り爪３６ｂと、の相対位相を変更することができる。これにより、第一送り爪３６ｂについて、第二送り部４０の第二送り爪４６ｂとの位相を所望に変更できるので、開閉板５５の開閉間隔を所望に変更できる。したがって、使用者の趣向に対応した表示機構３１５とすることができる。
【００９３】
（第四実施形態）
図１６は、第四実施形態における閉状態のムーブメント４１０を裏側から見たときの平面図であり、図１７は、第四実施形態における開状態のムーブメント４１０を裏側から見たときの平面図であり、図１８は、操作部材７１を逆回転させたときの第四実施形態のムーブメント４１０を裏側から見たときの平面図である。
第一実施形態の表示機構１５は、開閉機構５０が時刻１２：００にムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態となり、時刻２４：００にムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態となるように設定されていた（図５および図７参照）。
これに対して、第四実施形態の表示機構４１５は、図１６および図１７に示すように、操作部材７１を操作軸Ｃ周りに回転操作することにより、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態と、ムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態と、に切り替え可能な点で、第一実施形態とは異なっている。なお、第一実施形態と同様の構成については、詳細な説明を省略する。
【００９４】
第四実施形態の変更機構４７０は、揺動伝え車９１（請求項の「歯車」に相当。）と、揺動レバー９３と、揺動車９５と、修正中間車７９と、第一送り部３０と、第二送り部４０と、を有している。
揺動伝え車９１は、第二地板１１Ｂによって回転中心軸Ｑ周りに回転可能に支持されている。揺動伝え車９１には、操作位置にある操作部材７１の操作歯車７１ｂおよび第一修正車７６を介して、操作部材７１を操作軸Ｃ周りに回転操作したときの回転トルクが伝達される。
【００９５】
揺動レバー９３は、長尺板状の部材であり、一端９３ａが二又に分割するように形成されている。揺動レバー９３の一端９３ａは、揺動伝え車９１に対して、揺動伝え車９１の軸部９１ａを挟持するように取り付けられる。揺動レバー９３の一端９３ａは、揺動伝え車９１の軸部９１ａと揺動レバー９３の一端９３ａとの間に所定値以上の回転トルクが加わったときに、揺動伝え車９１の軸部９１ａに対してスリップする。揺動レバー９３の他端９３ｂは、自由端となっている。
揺動車９５は、揺動レバー９３の他端９３ｂに対して回転可能に支持されている。また、揺動車９５は、揺動伝え車９１および修正中間車７９と噛合する。
修正中間車７９は、揺動車９５および第一送り部３０の第一送り車３１と噛合する。
【００９６】
第一送り部３０の第一送り爪車３６は、第一送り爪３６ｂを２個有している。各第一送り爪３６ｂは、例えば１８０°ピッチとなるように設けられている。
第二送り部４０の第二送り爪車４６は、第二送り爪４６ｂを２個有している。各第二送り爪４６ｂは、例えば１８０°ピッチとなるように設けられている。
各第一送り爪３６ｂと各第二送り爪４６ｂとは、それぞれ位相が所定角度だけずれており、表示伝え車５１の第一送り歯５１ａおよび第二送り歯５１ｂに対して交互に係脱するようになっている。
【００９７】
（第四実施形態の作用）
続いて、上述のように形成された表示機構４１５の動作について、各図面を用いて説明する。以下では、使用者が操作部材７１を操作し、図１６における閉状態から図１７における開状態に切り替わるまでの動作について説明する。
図１６に示すように、外部操作において、使用者は、操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＷ方向に回転させる。これにより、揺動伝え車９１および揺動伝え車９１の軸部９１ａに一端９３ａが固定された揺動レバー９３は、回転中心軸Ｑ周りにＣＷ方向に回転する。また、揺動伝え車９１と噛合するとともに揺動レバー９３の他端９３ｂに支持された揺動車９５は、修正中間車７９に向かって移動し、修正中間車７９と噛合する。
【００９８】
次いで、使用者が操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＷ方向にさらに回転させると、操作軸Ｃ周りの回転トルクは、操作歯車７１ｂ、揺動伝え車９１、揺動車９５および修正中間車７９を介して、第一送り部３０の第一送り車３１および第一送り車３１と連結される第一送り爪車３６に伝達される。また、第一送り部３０に伝達された回転トルクは、第一送り車３１と噛合する第二送り部４０の第二送り車４１および第二送り車４１と連結される第二送り爪車４６に伝達される。これにより、図１７に示すように、表示機構４１５は、第一送り爪車３６が第一軸Ｐ１周りにＣＣＷ方向に回転するとともに、第二送り爪車４６が第二軸Ｐ２周りにＣＷ方向に回転する。ここで、第一送り爪３６ｂと第二送り爪４６ｂとは、それぞれ位相が所定角度だけずれているので、表示伝え車５１の第一送り歯５１ａおよび第二送り歯５１ｂに対してそれぞれ交互に係脱する。したがって、使用者は、操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＷ方向に回転させることで開閉機構５０を動作させ、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態と、ムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態と、に切り替えることができる。
【００９９】
なお、表示機構４１５は、外部操作において、使用者が操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＣＷ方向に回転させた場合、以下のように動作する。
図１８に示すように、操作部材７１がＣＣＷ方向に回転すると、揺動伝え車９１および揺動伝え車９１の軸部９１ａに一端９３ａが固定された揺動レバー９３は、回転中心軸Ｑ周りにＣＣＷ方向に回転する。これにより、揺動伝え車９１と噛合するとともに揺動レバー９３の他端９３ｂに支持された揺動車９５は、修正中間車７９から離間する方向に移動する。次いで、使用者が操作軸Ｃ周りに操作部材７１をＣＣＷ方向にさらに回転させると、揺動車９５は、修正中間車７９から離間した状態で空転する。すなわち、揺動車９５は、操作軸Ｃ周りの回転トルクが第一送り部３０および第二送り部４０に伝達するのを遮断する。したがって、例えば誤操作により、操作部材７１をＣＣＷ方向に回転させた場合には、開閉機構５０が動作するのを防止できる。
【０１００】
（第四実施形態の効果）
本発明によれば、揺動伝え車９１と噛合する揺動車９５と、揺動伝え車９１の回転にともなって揺動する揺動レバー９３と、によって、揺動伝え車９１が回転中心軸Ｑ周りの一方側に回転したときに、操作部材７１への操作による回転トルクを第一送り部３０に伝達し、開閉機構５０を動作させるので、簡単な構成により、使用者の趣向に対応した表示機構４１５とすることができる。
【０１０１】
（第五実施形態）
図１９は、第五実施形態にかかる時計５０１の外観図であり、図２０は、第五実施形態における閉状態のムーブメント５１０を裏側から見たときの平面図であり、図２１は、第五実施形態における開状態のムーブメント５１０を裏側から見たときの平面図である。
第四実施形態の表示機構４１５は、図１６および図１７に示すように、操作部材７１を操作軸Ｃ周りに回転操作することにより、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態と、ムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態と、に切り替え可能に構成されていた。
これに対して、第五実施形態の表示機構５１５は、図２０および図２１に示すように、操作部材７１を操作軸Ｃに沿って押圧操作することにより、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態と、ムーブメントの一部Ｄを視認不能な閉状態と、に切り替え可能に構成されている点で、第四実施形態とは異なっている。なお、第四実施形態と同様の構成については、詳細な説明を省略する。
【０１０２】
図１９に示すように、第五実施形態にかかる時計５０１は、時刻２時に対応する位置に、変更機構５７０を構成する操作部材７１が突設されている。
第五実施形態の変更機構５７０は、主に作動レバー６１と、カム送り爪６３と、作動カム車６５（請求項の「歯車」に相当。）と、第一レバー部材６６と、第二レバー部材６８と、を備えている。
【０１０３】
操作部材７１は、操作軸Ｃに沿って押圧操作可能となっている。操作部材７１は、作動レバー６１を介して、例えば板バネ等の付勢部材６２により径方向の外側に向かって付勢されている。作動レバー６１は、使用者の押圧操作により先端部６１ｂが径方向の内側に向かって移動するとともに、押圧操作後は先端部６１ｂが径方向の外側に向かって移動して所定位置に復帰する。
【０１０４】
作動レバー６１は、長尺板状の部材であり、基端部６１ａが第二地板１１Ｂによって回動可能に支持されている。作動レバー６１の長手方向における中間部は、使用者によって操作部材７１が押圧されたときに、操作部材７１の先端が当接する。これにより、作動レバー６１は、基端部６１ａを回動中心としてＣＷ方向に回転する。
また、作動レバー６１上には、作動レバー６１の延在方向に沿うように、作動レバーバネ６１ｃが設けられている。作動レバーバネ６１ｃは、後述のカム送り爪６３の爪部６３ｂを作動カム車６５に向かって付勢している。
【０１０５】
カム送り爪６３は、平面視でＬ字状に形成された部材であり、屈曲部分が作動レバー６１の先端部６１ｂによって回動可能に支持されている。カム送り爪６３の一端６３ａには、作動レバーバネ６１ｃが当接している。また、カム送り爪６３の他端は、作動カム車６５の歯部６５ａに対して係脱可能な爪部６３ｂとなっている。
【０１０６】
作動カム車６５は、円板状の部材であって、作動レバー６１よりも時計５０１の径方向における内側に設けられている。作動カム車６５は、第二地板１１Ｂにより、回転中心軸Ｑ周りに回転可能に支持されている。
作動カム車６５の外周縁には、歯部６５ａが複数設けられている。各歯部６５ａは、それぞれ先端がＣＣＷ方向に向くように形成されている。
【０１０７】
作動カム車６５の主面には、歯部６５ａよりも径方向の内側に、作動カム凸部６５ｂが突出形成されている。作動カム凸部６５ｂは、回転中心軸Ｑ周りに等ピッチとなるように複数（本実施形態では８個）設けられている。作動カム凸部６５ｂは、回転中心軸Ｑ側に頂部を有する平面視で二等辺三角形状に形成されている。
【０１０８】
第一レバー部材６６は、平面視でＶ字状に形成された部材であり、屈曲部分が第二地板１１Ｂによって所定軸周りに回動可能に支持されている。第一レバー部材６６の一端は、作動カム車６５の作動カム凸部６５ｂに対して係脱可能な第一係止爪６６ａとなっている。第一係止爪６６ａは、先端が作動カム車６５に向かって突出するように形成されている。第一係止爪６６ａは、例えば板バネ等の第一戻しバネ６７により、作動カム車６５の作動カム凸部６５ｂに向かって付勢されている。第一係止爪６６ａは、作動カム車６５の回転時において、作動カム凸部６５ｂの外面に摺接した後、第一戻しバネ６７の付勢力によって作動カム凸部６５ｂ間に入り込む。これにより、第一レバー部材６６は、所定軸周りに往復回動する。
第一レバー部材６６の他端は、表示伝え車５１の送り歯５１Ａに対して係脱可能な第一送り爪３６ｂとなっている。第一送り爪３６ｂは、表示伝え車５１に向かって延びるように形成されている。
【０１０９】
第二レバー部材６８は、平面視でＶ字状に形成された部材であり、第一レバー部材６６と対称となるように配置されるとともに、屈曲部分が第二地板１１Ｂによって所定軸周りに回動可能に支持されている。第二レバー部材６８の一端は、作動カム車６５の作動カム凸部６５ｂに対して係脱可能な第二係止爪６８ａとなっている。第二係止爪６８ａは、例えば板バネ等の第二戻しバネ６９により、作動カム車６５の作動カム凸部６５ｂに向かって付勢されている。第二係止爪６８ａは、作動カム車６５の回転時において、作動カム凸部６５ｂの外面に摺接した後、第二戻しバネ６９の付勢力によって作動カム凸部６５ｂ間に入り込む。これにより、第二レバー部材６８は、所定軸周りに往復回動する。
第二レバー部材６８の他端は、表示伝え車５１の送り歯５１Ａに対して係脱可能な第二送り爪４６ｂとなっている。第二送り爪４６ｂは、表示伝え車５１に向かって延びるように形成されている。
なお、第一係止爪６６ａおよび第二係止爪６８ａの位置や長さ、角度等は、第一レバー部材６６および第二レバー部材６８がともに所定軸周りに往復回動可能なように設定される。
【０１１０】
（第五実施形態の作用）
続いて、上述のように形成された表示機構５１５の動作について、各図面を用いて説明する。以下では、使用者が操作部材７１を操作し、図２０における閉状態から図２１における開状態に切り替わるまでの動作について説明する。
図２０に示すように、外部操作において、使用者は、操作軸Ｃに沿うように操作部材７１を径方向の内側に向かって押圧する。これにより、操作部材７１の先端は、作動レバー６１に当接する。また、作動レバー６１は、操作部材７１からの押圧力により、基端部６１ａを回動中心としてＣＷ方向に回転する。
【０１１１】
次いで、作動レバー６１の先端部６１ｂに設けられたカム送り爪６３は、爪部６３ｂが作動カム車６５の歯部６５ａに係合した状態で、作動カム車６５を送りＣＷ方向に回転させる。
第一レバー部材６６の第一係止爪６６ａは、作動カム車６５の回転にともなって、作動カム凸部６５ｂの外面に摺接したあと、作動カム凸部６５ｂとの噛合が外れ、第一戻しバネ６７の付勢力によって作動カム凸部６５ｂ間に入り込む。これにより、第一レバー部材６６は、第一係止爪６６ａが作動カム車６５の径方向の外側から内側に向かって移動するとともに、所定軸周りにＣＣＷ方向に回動する。
【０１１２】
また、このとき、第二レバー部材６８の第二係止爪６８ａは、作動カム車６５の回転にともなって、作動カム凸部６５ｂの角部に摺接する。これにより、第二レバー部材６８は、第二係止爪６８ａが作動カム車６５の径方向の内側から外側に向かって移動するとともに、所定軸周りにＣＣＷ方向に回動する。これにより、表示伝え車５１は、送り歯５１Ａが第二送り爪４６ｂに送られてＣＷ方向に回転する。したがって、開閉機構５０は、図２１に示すように、各開閉板５５が開口部４ａを開放することにより、ムーブメントの一部Ｄを視認可能な開状態に切り替わることができる。
【０１１３】
次いで、図２１に示す開状態から、使用者が操作軸Ｃに沿うように操作部材７１を再度押圧すると、作動カム車６５がＣＷ方向にさらに回転する。
第二レバー部材６８の第二係止爪６８ａは、作動カム車６５の回転にともなって、作動カム凸部６５ｂの外面に摺接したあと、作動カム凸部６５ｂとの噛合が外れ、第二戻しバネ６９の付勢力によって作動カム凸部６５ｂ間に入り込む。これにより、第二レバー部材６８は、第二係止爪６８ａが作動カム車６５の径方向の外側から内側に向かって移動するとともに、所定軸周りにＣＷ方向に回動する。
【０１１４】
また、このとき、第一レバー部材６６の第一係止爪６６ａは、作動カム車６５の回転にともなって、作動カム凸部６５ｂの角部に摺接する。これにより、第一レバー部材６６は、第一係止爪６６ａが作動カム車６５の径方向の内側から外側に向かって移動するとともに、所定軸周りにＣＷ方向に回動する。これにより、表示伝え車５１は、送り歯５１Ａが第一送り爪３６ｂに送られてＣＣＷ方向に回転する。したがって、開閉機構５０は、図２０に示すように、各開閉板５５が開口部４ａを閉塞することによりムーブメントの一部Ｄが被覆されて視認不能な閉状態に切り替わることができる。
【０１１５】
（第五実施形態の効果）
本発明によれば、一端の第一係止爪６６ａが作動カム車６５と係脱可能に形成されるとともに、他端に第一送り爪３６ｂが設けられた第一レバー部材６６と、一端の第二係止爪６８ａが作動カム車６５と係脱可能に形成されるとともに、他端に第二送り爪４６ｂが設けられた第二レバー部材６８と、により表示伝え車５１を交互に送るので、簡単な構成により、使用者の趣向に対応した表示機構５１５とすることができる。
【０１１６】
なお、本発明は、図面を参照して説明した上述の実施形態に限定されるものではなく、その技術的範囲において様々な変形例が考えられる。
【０１１７】
図２２は、他の実施形態に係る時計６０１の外観図である。
各実施形態では、開閉機構５０が文字板４よりも表側に配置されていた。これに対して、例えば図２２に示すように、開閉機構５０が文字板４よりも裏側に配置されていてもよい。
【０１１８】
第一実施形態では、１２時間で１回転する筒車１８に対応して、第一送り車３１および第二送り車４１がそれぞれ２４時間で１回転するとともに、開閉機構５０が１２時間毎に開状態と閉状態とに切り替わる構成としていた。これに対して、例えば筒車１８と第一送り車３１との間に中間車を配置し、第一送り車３１および第二送り車４１がそれぞれ１２時間で１回転するとともに、開閉機構５０が６時間毎に開状態と閉状態とに切り替わる構成としてもよい。すなわち、開閉機構５０の開閉周期は、各実施形態に限定されない。
また、本発明の時間を計時するために用いられる歯車の一例として筒車１８を適用したが、これに限定されず、例えば、分針が取り付けられる二番車（６０分間に１回転）や、秒針が取り付けられる四番車（１分間に１回転）等を適用してもよい。
【０１１９】
第二実施形態および第三実施形態では、開状態および閉状態となる時間や間隔が変更されたときの変更時間を表示する位相表示部２２が設けられていたが、位相表示部２２を設けなくてもよい。
【０１２０】
各実施形態では、開閉機構５０の開閉板５５が５枚設けられていたが、開閉板５５の枚数は各実施形態に限定されない。したがって、例えば開閉板５５が１枚であってもよい。
【０１２１】
各実施形態では、開閉機構５０の開状態において、開口部４ａから視認されるムーブメントの一部Ｄが、ムーブメント１０に設けられたてんぷ、がんぎ車、アンクル等を含む脱進・調速機構であったが、ムーブメントの一部Ｄはこれに限定されない。したがって、例えばムーブメントの一部Ｄは地板１１に記載された文字や模様等であってもよい。
【０１２２】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【０１２３】
１，２０１，３０１，４０１，５０１，６０１・・・時計  ４ａ・・・開口部  １０，２１０，３１０，４１０，５１０・・・ムーブメント  １５，２１５，３１５，４１５，５１５・・・表示機構  １６・・・送り中間車（歯車）  １８・・・筒車  ２３・・・位相表示針（表示針）  ３０・・・第一送り部  ３１・・・第一送り車  ３６ｂ・・・第一送り爪  ３７・・・作動歯車  ４０・・・第二送り部  ４６ｂ・・・第二送り爪  ５０・・・開閉機構  ５１・・・表示伝え車  ５５・・・開閉板  ５８・・・アーム  ６５・・・作動カム車（歯車）  ６６・・・第一レバー部材  ６８・・・第二レバー部材  ７１・・・操作部材  ９１・・・揺動伝え車（歯車）  ９３・・・揺動レバー  ９５・・・揺動車  Ｄ・・・ムーブメントの一部  Ｏ・・・中心軸（回転中心軸）  Ｐ１・・・第一軸  Ｐ２・・・第二軸  Ｐ３・・・回転軸  Ｑ・・・回転中心軸
【図１】
2016176712.tif 000003
【図２】
2016176712.tif 000004
【図３】
2016176712.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2016176712.tif 000011
【図１０】
2016176712.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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