(57)【要約】      （修正有）【課題】高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し、油に対しても溶解性が良好である潤滑油用添加剤、及び基油に当該潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物の提供。【解決手段】式（１）で表される、潤滑油用添加剤。2016117824.tif 000024〔Ｒ１はＣ１〜３０の直鎖アルキル基、Ｃ３−３０のシクロアルキル基、又はＣ６−３０のアリール基；Ｒ２〜Ｒ５は各々独立にＨ、Ｃ１−３０の炭素数の直鎖アルキル基、Ｃ３−３０のシクロアルキル基、又はＣ６−３０のアリール基；〕【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される、潤滑油用添加剤。
【化１】
2016117824.tif 000020
〔上記一般式（１）中、Ｒ１は、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
Ｒ２〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
ただし、Ｒ２とＲ３が共に水素原子となることは無く、且つ、Ｒ４及びＲ５が共に水素原子となることも無い。〕
【請求項２】
一分子中の炭素原子数の合計が１０〜７０である、請求項１に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項３】
前記一般式（１）中のＲ１が、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である、請求項１又は２に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項４】
前記一般式（１）中のＲ２及びＲ３の少なくとも一方、並びに、Ｒ４及びＲ５の少なくとも一方が、それぞれ独立に、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項５】
前記一般式（１）中のＲ２及びＲ３の炭素原子数の合計、並びに、Ｒ４及びＲ５の炭素原子数の合計が、それぞれ独立に、２〜５０である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項６】
前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５の少なくとも一つが、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項７】
下記一般式（２）で表される、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【化２】
2016117824.tif 000021
〔上記一般式（２）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａは、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の直鎖アルキル基、炭素数３〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。〕
【請求項８】
下記一般式（３）で表される、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【化３】
2016117824.tif 000022
〔上記一般式（３）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂは、それぞれ独立に、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。〕
【請求項９】
前記一般式（３）中のＲ１Ｂ、Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂの３つの基が、２種以上の基から構成されてなる、請求項８に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項１０】
下記一般式（４）で表される、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤。
【化３】
2016117824.tif 000023
〔上記一般式（４）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ｂは、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
Ｒ４Ａ及びＲ５Ａは、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の直鎖アルキル基、炭素数３〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。〕
【請求項１１】
前記一般式（４）中のＲ２Ｂが、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基である、請求項１０に記載の潤滑油用添加剤。
【請求項１２】
基油に、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の潤滑油用添加剤を配合してなる、潤滑油組成物。
【請求項１３】
さらに酸化防止剤を配合してなる、請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油用添加剤、及び基油に当該潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機用潤滑油では、清浄分散剤として金属系清浄剤と無灰系分散剤が併用されている。金属系清浄剤としては、一般的に、アルカリ金属やアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート、ホスホネート及びこれらの過塩基価物等が用いられている。
エンジンでは、排出ガス中の窒素酸化物（ＮＯｘ）及び粒子状排出物（Particulate Matter；以下、「ＰＭ」ともいう）等による環境汚染対策が重要な課題となっており、排出ガス中の窒素酸化物及び粒子状排出物の削減が急務となっている。
当該課題のうち、ＮＯｘの削減に対しては、排出ガスの再循環（ＥＧＲ：Exhaust Gas Recirculation）を高めたり、あるいは燃料噴射時期遅延等によって燃焼ピーク温度を低下させたりすることによって対応している。
【０００３】
しかしながら、燃焼ピーク温度を低下させると、黒煙やＰＭの増加に繋がるため、排出ガス後処理装置の装着が必要となってくる。この排出ガス後処理装置には、ＰＭトラップ又は酸化触媒等の活用が検討されているが、いずれもフィルター状の構造をしているため、従来のエンジン油では、油中の金属分によって、ラッカー（堆積物）が発生し、ラッカーによるフィルター状の構造の目詰まり（閉塞）が問題となっている。
【０００４】
ラッカーの発生を抑制するには、金属系添加剤の添加量を低減させる必要がある。
そこで、潤滑油中の金属分を低減させ、且つ清浄性を向上させるために、金属系清浄剤に代えて、無灰系清浄剤を用いることで、清浄性及び塩基価維持性を高める試みがなされている。
例えば、特許文献１〜４には、トリアジン系化合物等の窒素含有ヘテロ環化合物からなる潤滑油用添加剤を潤滑油に配合することで、得られる潤滑油の高温安定性、低摩擦性、耐摩耗性等の特性を高め得る旨の開示がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−６９４７２号公報
【特許文献２】特開２００４−３３１９５０号公報
【特許文献３】特開２００５−１２０１７２号公報
【特許文献４】特開２００６−８９６７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１〜４に記載の潤滑油用添加剤を用いた潤滑油組成物は、高温環境下での酸化劣化の抑制効果や、塩基価維持性が十分とはいえず更なる改良が望まれている。例えば、３００℃以上の高温環境下において、上記のような潤滑油用添加剤を用いた潤滑油組成物を使用した場合、塩基価が非常に低下しやすい。
【０００７】
本発明は、例えば３００℃以上の高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善することが可能である潤滑油用添加剤、及び基油に当該潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討の結果、特定構造を有する置換基が導入されたトリアジン系化合物を潤滑油用添加剤として用いることにより、上記課題を解決できることを見出し、以下の本発明を完成させた。すなわち、本発明の一態様によれば、下記〔１〕〜〔２〕を提供する。
〔１〕下記一般式（１）で表される、潤滑油用添加剤。
【化１】
2016117824.tif 000002
〔上記一般式（１）中、Ｒ１は、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
Ｒ２〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
ただし、Ｒ２及びＲ３が共に水素原子となることは無く、且つ、Ｒ４及びＲ５が共に水素原子となることも無い。〕
〔２〕基油に、前記〔１〕の記載の潤滑油用添加剤を配合してなる、潤滑油組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の潤滑油用添加剤は、潤滑油組成物に添加することで、例えば３００℃以上の高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
〔潤滑油用添加剤〕
本発明の潤滑油用添加剤は、下記一般式（１）で表される。
【００１１】
【化２】
2016117824.tif 000003
【００１２】
上記一般式（１）中、Ｒ１は、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
Ｒ２〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、炭素数３〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
ただし、Ｒ２及びＲ３が共に水素原子となることは無く、且つ、Ｒ４及びＲ５が共に水素原子となることも無い。
【００１３】
本発明の潤滑油用添加剤は、金属分を含有しないので、ラッカーの発生量を低減させることができる。
また、本発明の潤滑油用添加剤は、前記一般式（１）中、−ＮＨＲ１で表される基（Ｒ１は、直鎖アルキル基、シクロアルキル基、又はアリール基）を少なくとも一つを有することで、例えば３００℃以上の高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得ると共に、基油への溶解性を良好とすることができる。
なお、本明細書において、「高温環境下」とは、温度範囲が３００℃以上の環境のことを意味する。
【００１４】
また、本発明の潤滑油用添加剤は、前記一般式（１）中のＲ２及びＲ３が共に水素原子となることは無く、且つ、Ｒ４及びＲ５が共に水素原子となることも無い。
トリアジン環に−ＮＨ２基が直接結合するような構造を有する化合物は、例えば３００℃もの高温環境下において当該構造が分解し易く、潤滑油組成物の酸化劣化や塩基価の低下を引き起こすと考えられる。
一方で、本発明の潤滑油用添加剤は、トリアジン環に−ＮＨ２基が直接結合するような構造を有さないため、高温環境下での潤滑油組成物の酸化劣化の進行及び塩基価の低下という問題を抑制することができる。
【００１５】
本発明の一態様としては、潤滑油用添加剤の一分子中の炭素原子数の合計は、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、好ましくは１０〜７０、より好ましくは１１〜６５、更に好ましくは１２〜６０、より更に好ましくは１３〜５８である。
【００１６】
前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５（後述のＲ１Ｂ、Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａ、Ｒ２Ｂ、Ｒ５Ｂも含む）として選択し得る、上記直鎖アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−テトラコサニル基、ｎ−テトラコンタニル基等が挙げられる。
【００１７】
前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５（後述のＲ１Ｂ、Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａ、Ｒ２Ｂ、Ｒ５Ｂも含む）として選択し得る、上記シクロアルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、アダマンチル基、ビシクロヘキシル基、デカヒドロナフチル基等が挙げられる。
【００１８】
前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５（後述のＲ１Ｂ、Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａ、Ｒ２Ｂ、Ｒ５Ｂも含む）として選択し得る、上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチルフェニル基、ビフェニルイル基、ターフェニルイル基、ビフェニレニル基、ナフチル基、フェニルナフチル基、アセナフチレニル基、アントリル基、ベンゾアントリル基、アセアントリル基、フェナントリル基、ベンゾフェナントリル基、フェナレニル基、フルオレニル基、９，９−ジメチルフルオレニル基、７−フェニル−９，９−ジメチルフルオレニル基、ペンタセニル基、ピセニル基、ペンタフェニル基、ピレニル基、クリセニル基、ベンゾクリセニル基、ｓ−インダセニル基、ａｓ−インセニル基、フルオランテニル基、及びペリレニル基等が挙げられる。
【００１９】
前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５（後述のＲ１Ｂ、Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａ、Ｒ２Ｂ、Ｒ５Ｂも含む）として選択し得る、シクロアルキル基及びアリール基は、さらに炭素数１〜４のアルキル基、ハロゲン原子、及び水酸基からなる群より選ばれる置換基を有していてもよい。
上記炭素数１〜４のアルキル基としては、直鎖アルキル基及び分岐鎖アルキル基のいずれであってもよく、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基等が挙げられる。ただし、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、直鎖アルキル基であることが好ましい。
上記ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００２０】
Ｒ１が直鎖アルキル基である場合、当該直鎖アルキル基の炭素数は、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、好ましくは５〜２４、より好ましくは６〜１８、更に好ましくは６〜１２である。
Ｒ１がシクロアルキル基である場合、当該シクロアルキル基の炭素数は、上記観点から、好ましくは５〜１８、より好ましくは５〜１２、更に好ましくは５〜６である。
Ｒ１がアリール基である場合、当該アリール基の炭素数は、上記観点から、好ましくは６〜１８、より好ましくは６〜１２、更に好ましくは６〜１０である。
【００２１】
高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点、並びに、鉱油への溶解性を良好とする観点から、前記一般式（１）中のＲ１としては、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基であることが好ましく、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基であることがより好ましく、フェニル基が更に好ましい。
【００２２】
Ｒ２〜Ｒ５のいずれかが直鎖アルキル基である場合、当該直鎖アルキル基の炭素数は、１〜３０であるが、好ましくは１〜２４、より好ましくは１〜２０、更に好ましくは１〜１６、より更に好ましくは１〜１０である。
Ｒ２〜Ｒ５のいずれかがシクロアルキル基である場合、当該シクロアルキル基の炭素数は、３〜３０であるが、好ましくは３〜２４、より好ましくは５〜１８、更に好ましくは５〜１２、より更に好ましくは５〜６である。
Ｒ２〜Ｒ５のいずれかがアリール基である場合、当該アリール基の炭素数は、６〜３０であるが、好ましくは６〜２４、より好ましくは６〜１８、更に好ましくは６〜１２、より更に好ましくは６〜１０である。
【００２３】
高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、前記一般式（１）中のＲ２及びＲ３の少なくとも一方、並びに、Ｒ４及びＲ５の少なくとも一方が、それぞれ独立に、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基であることが好ましい。
また、上記の観点に加えて、鉱油への溶解性を良好とする観点から、前記一般式（１）中のＲ２〜Ｒ５が、それぞれ独立に、炭素数１〜３０の直鎖アルキル基であることが好ましい。
【００２４】
本発明の一態様としては、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、前記一般式（１）中のＲ２及びＲ３の炭素原子数の合計、並びに、Ｒ４及びＲ５の炭素原子数の合計が、それぞれ独立に、好ましくは２〜５０、より好ましくは２〜４０、より好ましくは２〜３０、更に好ましくは２〜２４、より更に好ましくは２〜１６である。
【００２５】
本発明の一態様としては、前記一般式（１）中のＲ１〜Ｒ５の少なくとも一つが、炭素数５〜３０（好ましくは５〜２４、より好ましくは５〜２０、更に好ましくは６〜１６）の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０（好ましくは５〜１８、より好ましくは５〜１２、更に好ましくは５〜６）のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０（好ましくは６〜１８、より好ましくは６〜１２、更に好ましくは６〜１０）のアリール基であることが好ましい。
Ｒ１〜Ｒ５の少なくとも一つが、上記のような直鎖アルキル基や環構造含有基を有することで、鉱油への溶解性を向上させつつ、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とすることができる。
【００２６】
また、本発明の一態様としては、前記一般式（１）中のトリアジン環と結合している−ＮＨＲ１、−ＮＲ２Ｒ３、及び−ＮＲ４Ｒ５で表される基の３つの基が、２種以上の基から構成されていることが好ましい。つまり、−ＮＨＲ１、−ＮＲ２Ｒ３、及び−ＮＲ４Ｒ５で表される基の全てが、同一の基ではないことが好ましい。
上記要件を満たす潤滑油用添加剤であれば、鉱油への溶解性を向上させつつ、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る。
【００２７】
＜一般式（２）で表される潤滑油用添加剤＞
本発明の一態様としては、下記一般式（２）で表される潤滑油用添加剤が好ましい。
【００２８】
【化３】
2016117824.tif 000004
【００２９】
上記一般式（２）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａは、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の直鎖アルキル基、炭素数３〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
【００３０】
なお、前記一般式（２）中のＲ１Ｂ、Ｒ２Ａ、Ｒ３Ａ、Ｒ４Ａ、及びＲ５Ａとして選択し得る、直鎖アルキル基、シクロアルキル基、及びアリール基の具体的な基としては、前記一般式（１）のＲ１〜Ｒ５として選択し得る、直鎖アルキル基、シクロアルキル基、及びアリール基として例示したものと同じ基が挙げられる。また、当該シクロアルキル基及びアリール基は、さらに上述の置換基を有していてもよい。
【００３１】
本発明の一態様としては、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基であることが好ましく、炭素数６〜１８のアリール基であることがより好ましく、フェニル基であることが更に好ましい。
【００３２】
Ｒ１Ｂが直鎖アルキル基である場合、当該直鎖アルキル基の炭素数は、好ましくは５〜２０、より好ましくは６〜１６である。
Ｒ１Ｂがシクロアルキル基である場合、当該シクロアルキル基の炭素数は、好ましくは５〜１２、より好ましくは５〜６である。
Ｒ１Ｂがアリール基である場合、当該アリール基の炭素数は、好ましくは６〜１２、より好ましくは６〜１０、更に好ましくは６である。
【００３３】
本発明の一態様としては、Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａは、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の直鎖アルキル基であることが好ましい。
【００３４】
Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａのいずれかがアルキル基である場合、当該アルキル基の炭素数は、好ましくは１〜１６、より好ましくは１〜１２、更に好ましくは１〜９である。
Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａのいずれかがシクロアルキル基である場合、当該シクロアルキル基の炭素数は、好ましくは５〜１２、より好ましくは５〜６である。
Ｒ２Ａ〜Ｒ５Ａのいずれかがアリール基である場合、当該アリール基の炭素数は、好ましくは６〜１２、より好ましくは６〜１０、更に好ましくは６である。
【００３５】
本発明の一態様において、前記一般式（２）中のＲ２Ａ及びＲ３Ａ、並びに、Ｒ４Ａ及びＲ５Ａから選ばれる少なくとも一組が同一の基であることが好ましく、Ｒ２Ａ、Ｒ３Ａ、Ｒ４Ａ、及びＲ５Ａがすべて同一の基であることがより好ましい。
【００３６】
＜一般式（３）で表される潤滑油用添加剤＞
また、本発明の別の一態様としては、下記一般式（３）で表される潤滑油用添加剤が好ましい。
【００３７】
【化４】
2016117824.tif 000005
【００３８】
上記一般式（３）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂは、それぞれ独立に、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
【００３９】
Ｒ１Ｂの好適な基や、好適な炭素数の範囲は、上述の一般式（２）に関する記載と同じである。
また、前記一般式（３）中のＲ２Ｂ及びＲ５Ｂとして選択し得る、前記直鎖アルキル基、シクロアルキル基、及びアリール基の具体的な基としては、前記一般式（１）のＲ１〜Ｒ５として選択し得る、直鎖アルキル基、シクロアルキル基、及びアリール基として例示したものと同じ基が挙げられる。また、当該シクロアルキル基及びアリール基は、さらに上述の置換基を有していてもよい。
【００４０】
鉱油への溶解性を向上させつつ、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂが、それぞれ独立に、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基であることが好ましい。
【００４１】
前記一般式（３）中のＲ２Ｂ、Ｒ５Ｂが直鎖アルキル基である場合、当該直鎖アルキル基の炭素数は、好ましくは５〜２４、より好ましくは５〜２０、更に好ましくは６〜１６、より更に好ましくは１０〜１６である。
前記一般式（３）中のＲ２Ｂ、Ｒ５Ｂがシクロアルキル基である場合、当該シクロアルキル基の炭素数は、好ましくは５〜１８、より好ましくは５〜１２、更に好ましくは５〜６である。
前記一般式（３）中のＲ２Ｂ、Ｒ５Ｂがアリール基である場合、当該アリール基の炭素数は、好ましくは６〜１８、より好ましくは６〜１２、更に好ましくは６〜１０、より更に好ましくは６である。
【００４２】
本発明の一態様としては、前記一般式（３）中のＲ１Ｂ、Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂの３つの基が、２種以上の基から構成されてなることが好ましい。つまり、Ｒ１Ｂ、Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂはで表される基の全ての基が、同一の基ではないことが好ましい。
Ｒ１Ｂ、Ｒ２Ｂ及びＲ５Ｂの３つの基が２種以上の基から構成されたものであるであることで、鉱油への溶解性を向上させつつ、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とすることができる。
【００４３】
＜一般式（４）で表される潤滑油用添加剤＞
また、本発明の別の一態様としては、下記一般式（４）で表される潤滑油用添加剤が好ましい。
【００４４】
【化５】
2016117824.tif 000006
【００４５】
上記一般式（４）中、Ｒ１Ｂは、炭素数５〜２４の直鎖アルキル基、炭素数５〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
Ｒ２Ｂは、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基、炭素数５〜３０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜３０のアリール基である。
Ｒ４Ａ及びＲ５Ａは、それぞれ独立に、炭素数１〜２０の直鎖アルキル基、炭素数３〜１８のシクロアルキル基、又は炭素数６〜１８のアリール基である。
【００４６】
Ｒ１Ｂ、Ｒ４Ａ及びＲ５Ａの好適な基や好適な炭素数の範囲は、前記一般式（２）に関する記載と同じである。
Ｒ２Ｂの好適な基や好適な炭素数の範囲は、前記一般式（３）に関する記載と同じであるが、特に、鉱油への溶解性を向上させつつ、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を抑制し、塩基価の維持性能を改善し得る潤滑油用添加剤とする観点から、前記一般式（４）中のＲ２Ｂが、炭素数５〜３０の直鎖アルキル基であることが好ましい。
また、上記観点から、前記一般式（４）中のＲ４Ａ及びＲ５Ａが同一の基であることが好ましい。
【００４７】
なお、潤滑油用添加剤の製造は、後述するように必要に応じて触媒下で行われるものであり、また、反応過程で目的化合物以外の各種不純物が生成されることがある。さらには、原料にも各種不純物が含まれることがある。そのため、潤滑油用添加剤は、触媒残渣や、目的化合物以外の各種不純物が含まれることがあるが、このように目的化合物に加えて触媒残渣や各種不純物が含有されたものも本発明の潤滑油用添加剤に含まれる。
【００４８】
＜潤滑油用添加剤の製造方法＞
本発明の潤滑油用添加剤の製造方法としては、特に制限は無いが、例えば、２，４，６−トリクロロトリアジンを原料に用い、アミン化合物と反応させる方法等が挙げられる。
反応に用いる溶媒としては、例えば、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフラン、水等が挙げられる。
当該反応は、必要に応じて塩基触媒等の触媒下で行ってもよい。
当該塩基触媒としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等が挙げられる。
【００４９】
〔潤滑油組成物〕
本発明の潤滑油組成物は、基油に、上述の本発明の潤滑油用添加剤を配合してなるものである。
本発明の潤滑油組成物に配合される上記潤滑油用添加剤の配合量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜５０質量％、より好ましくは０．１〜３０質量％、更に好ましくは０．１〜２０質量％である。
なお、本明細書において、「潤滑油用添加剤を配合してなる潤滑油組成物」とは、「潤滑油用添加剤を含む潤滑油組成物」だけでなく、その効果を損なわない限りにおいて、「当該添加剤が変性した変性物、又は当該添加剤が他の添加剤と反応した反応物を含む潤滑油組成物」も含むものとする。
【００５０】
（汎用添加剤）
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の潤滑油用添加剤の効果を損なわない範囲内で、本発明の潤滑油用添加剤には該当せず、一般的な潤滑油組成物に配合される、汎用添加剤（以下、「汎用添加剤」ともいう）を配合されてなるものであってもよい。
このような汎用添加剤としては、例えば、酸化防止剤、耐摩耗剤、本発明の潤滑油用添加剤には該当しない無灰系分散剤、金属系清浄剤、粘度指数向上剤、流動性向上剤、摩擦調整剤、極圧剤等が挙げられる。
なお、本発明の一態様において、これらの汎用添加剤が複数併用してなるパッケージ添加剤を用いてもよい。
【００５１】
これらの汎用添加剤のそれぞれの配合量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．００１〜１０質量％、より好ましくは０．０１〜５質量％である。
また、汎用添加剤の合計配合量は、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜４０質量％、より好ましくは０．１〜３５質量％である。
なお、一般的に、市販の汎用添加剤の中には、ハンドリング性や基油への溶解性を考慮し、通常希釈油（鉱油又は合成油）に希釈された状態で流通されていることが多いが、上記の汎用添加剤の配合量は、希釈油を除いた有効成分換算の配合量を意味する。
【００５２】
本発明の潤滑油用添加剤には該当しない無灰系分散剤としては、コハク酸イミドやホウ素化されたコハク酸イミドが挙げられる。コハク酸イミド化合物としては、高分子量のアルケニルもしくはアルキル基で置換されたコハク酸無水物と、ポリアルキレンポリアミンとの反応により得られるコハク酸イミド化合物等が挙げられる。これらの無灰系分散剤と併用することで、金属系清浄剤を無使用もしくは低減させることことが可能となり、さらに灰分を抑制できる。
金属系清浄剤を配合する場合、当該金属系清浄剤の配合量は、硫酸灰分として、潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５．０質量％以下、より好ましくは３．０質量％以下、更に好ましくは１．０質量％以下である。
【００５３】
本発明の一態様の潤滑油組成物は、本発明の一態様の潤滑油用添加剤と共に、さらに酸化防止剤を配合されてなることが好ましい。本発明の一態様の潤滑油用添加剤と酸化防止剤とを併用することで、高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化の抑制効果を更に向上させることができる。
酸化防止剤としては、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤等が挙げられる。
【００５４】
（基油）
基油は、一般に潤滑油用の基油として用いられるものであればよく、１００℃における動粘度が１〜５０ｍｍ２／ｓであるものが好ましく、２〜２０ｍｍ２／ｓであるものがより好ましい。
なお、基油の動粘度は、ＪＩＳ  Ｋ２２８３−１９８３に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定したものである。
【００５５】
上記基油としては、鉱油及び合成油のいずれであってもよい。
鉱油としては、例えば、パラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油等が挙げられ、より具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいはワックス異性化鉱油等が挙げられる。
【００５６】
合成油としては、例えば、ポリα−オレフィン類、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル油、グリコール系またはポリオレフィン系合成油等が挙げられ、より具体的には、ポリ−α−オレフィン、エチレン−α−オレフィン共重合体、ポリブデン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキル置換ジフェニルエーテル、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、炭酸エステル、シリコーン油、フッ素化油、ＧＴＬ（Gas to Liquids）等が挙げられる。
【００５７】
本発明の一態様で用いる基油としては、１００℃での動粘度が４ｍｍ２／ｓ以上１７ｍｍ２／ｓ未満の基油（Ｉ）、及び１００℃での動粘度が１７ｍｍ２／ｓ以上４０ｍｍ２／ｓ以下の基油（II）から選ばれる１種以上を含有することが好ましい。
【００５８】
基油（Ｉ）としては、例えば、ＳＡＥ１０〜４０等の鉱油又は合成油が挙げられる。
基油（Ｉ）の１００℃における動粘度は、好ましくは５．６ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは９．３ｍｍ２／ｓ以上であり、また、好ましくは１４ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１２．５ｍｍ２／ｓ以下である。
【００５９】
一方、基油（II）としては、例えば、ＳＡＥ５０、ブライトストック等の鉱油又は合成油が挙げらる。
基油（II）の１００℃における動粘度は、好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２５ｍｍ２／ｓ以上であり、また、好ましくは３８ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３５ｍｍ２／ｓ以下である。
【００６０】
本発明の一態様において、基油（Ｉ）の含有量は、基油の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上であり、必要に応じて、基油（II）を含有することが好ましい。
【００６１】
本発明の一態様の潤滑油組成物中の基油の配合量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは５０〜９９．９９質量％以上、より好ましくは５５〜９９．０質量％、更に好ましくは６０〜９７．０質量％、より更に好ましくは６５〜９５．０質量％である。
【００６２】
〔潤滑油組成物の各原子の含有量〕
本発明の一態様の潤滑油組成物中の窒素原子の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１．００質量％、より好ましくは０．０５〜０．８０質量％、更に好ましくは０．０８〜０．５０質量％である。
当該窒素原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ  ２６０９に準拠して測定した値である。
【００６３】
本発明の一態様の潤滑油組成物中の硫黄原子の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．０１〜１．００質量％、より好ましくは０．０３〜０．８０質量％、更に好ましくは０．０５〜０．５０質量％である。
当該硫黄原子の含有量は、ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１に準拠して測定した値である。
【００６４】
本発明の一態様の潤滑油組成物中のホウ素原子の含有量は、当該潤滑油組成物の全量（１００質量％）基準で、好ましくは０．００２〜０．７０質量％、より好ましくは０．００３〜０．５０質量％、更に好ましくは０．００５〜０．３０質量％である。
当該ホウ素原子の含有量は、ＪＩＳ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した値である。
【００６５】
〔潤滑油組成物の用途〕
本発明の一態様の潤滑油組成物は、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン等の内燃機用潤滑油、ギヤ油、軸受油、変速機油、ショックアブソーバー油あるいは工業用潤滑油としても好適に用いられるが、エンジン用に特に好適に用いられる。
また、本発明の一態様の潤滑油組成物が適用される装置としては、当該潤滑油組成物が充填されるガソリンエンジンやディーゼルエンジン等の内燃機；ギヤ間が当該潤滑油組成物で潤滑される歯車構造；摩擦部分や摺動面が当該潤滑油組成物で潤滑される軸受機構；当該潤滑油組成物が充填される変速機；摩擦部分や摺動面が当該潤滑油組成物で潤滑されるショックアブソーバー；その他の各種の工業用装置等が挙げられるが、エンジン等の内燃機が好ましい。
【実施例】
【００６６】
以下に、本発明を、実施例により、さらに具体的に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
【００６７】
合成実施例１（下記添加剤（Ａ）の合成）
【化６】
2016117824.tif 000007
【００６８】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）、アセトン１００ｍｌ、及び水１５０ｍｌを含む溶液を０℃まで冷却し、滴下ロートを用いて、９．５ｍｏｌ／Ｌのジメチルアミン水溶液３７．５ｍｌ（ジメチルアミン量：３６０ｍｍｏｌ）を、内温２０℃以下を保つように当該溶液に滴下し、滴下後３０分間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、析出した固体を濾取し、当該固体を水洗及び乾燥して、２，４−ジクロロ−６−（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジンを得た（収量：２６．６ｇ、収率：６７％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン４．５ｇ（２３ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム１４．０８ｇ（１３３ｍｍｏｌ）、及びキシレン２０ｍｌを含む溶液に、ｎ−オクチルアミン６．０２ｇ（４７ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ａ）を得た（収量：７．９５ｇ、収率：９０％）。
【００６９】
合成実施例２（下記添加剤（Ｂ）の合成）
【化７】
2016117824.tif 000008
【００７０】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）、アセトン１００ｍｌ、及び水１５０ｍｌを含む溶液を０℃まで冷却し、滴下ロートを用いて、９．５ｍｏｌ／Ｌのジメチルアミン水溶液８３．３ｍｌ（ジメチルアミン量：８００ｍｍｏｌ）を、内温２０℃以下を保つように当該溶液に滴下し、滴下後３０分間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、析出した固体を濾取し、当該固体を水洗及び乾燥して、２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジンを得た（収量：３５．１ｇ、収率：８７％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン２２．０ｇ（１０９ｍｍｏｌ）、水酸化ナトリウム４．３６ｇ（１０９ｍｍｏｌ）、及びキシレン２０ｍｌを含む溶液に、ｎ−オクチルアミン１４．１ｇ（１０９ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｂ）を得た（収量：２６．０ｇ、収率：８１％）。
【００７１】
合成実施例３（下記添加剤（Ｃ）の合成）
【化８】
2016117824.tif 000009
【００７２】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）、アセトン１００ｍｌ、及び水１５０ｍｌを含む溶液を０℃まで冷却し、滴下ロートを用いて、９．５ｍｏｌ／Ｌのジメチルアミン水溶液８３．３ｍｌ（ジメチルアミン量：８００ｍｍｏｌ）を、内温２０℃以下を保つように当該溶液に滴下し、滴下後３０分間撹拌して反応を進行させた。そして、反応終了後の溶液に水を加え、析出した固体を濾取し、当該固体を水洗及び乾燥して、２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジンを得た（収量：３５．１ｇ、収率：８７％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン５．０ｇ（２５ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１０．３ｇ（７５ｍｍｏｌ）、及びキシレン５ｍｌを含む溶液に、ステアリルアミン８．７ｇ（３２ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｃ）を得た（収量：８．５ｇ、収率：７９％）。
【００７３】
合成実施例４（下記添加剤（Ｄ）の合成）
【化９】
2016117824.tif 000010
【００７４】
２，４，６−トリクロロトリアジン９．１９ｇ（５０ｍｍｏｌ）及びトルエン８０ｍｌを含む溶液に、ｎ−オクチルアミン２１．３ｇ（１６４ｍｍｏｌ）及び水酸化ナトリウム６．５８ｇ（１６４ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｄ）を得た（収量：１６．７ｇ、収率：７２％）。
【００７５】
合成実施例５（下記添加剤（Ｅ）の合成）
【化１０】
2016117824.tif 000011
【００７６】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）、アセトン１００ｍｌ、及び水１５０ｍｌを含む溶液を０℃まで冷却し、滴下ロートを用いて、９．５ｍｏｌ／Ｌのジメチルアミン水溶液８３．３ｍｌ（ジメチルアミン量：８００ｍｍｏｌ）を、内温２０℃以下を保つように当該溶液に滴下し、滴下後３０分間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、析出した固体を濾取し、当該固体を水洗及び乾燥して、２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジンを得た（収量：３５．１ｇ、収率：８７％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２−クロロ−４，６−ビス（ジメチルアミノ）−１，３，５−トリアジン２．０ｇ（１０ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２．７６ｇ（２０ｍｍｏｌ）、及びキシレン５ｍｌを含む溶液に、アニリン１．５ｇ（２０ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｅ）を得た（収量：２．１ｇ、収率：８１％）。
【００７７】
合成実施例６（下記添加剤（Ｆ）の合成）
【化１１】
2016117824.tif 000012
【００７８】
２，４，６−トリクロロトリアジン７．４ｇ（４０ｍｍｏｌ）及びトルエン１００ｍｌを含む溶液に、アニリン３．７ｇ（４０ｍｍｏｌ）及びトルエン２０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム５．２ｇ（３８ｍｍｏｌ）及び水２０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、分液後、硫酸マグネシウムで乾燥し、有機層を濃縮して、２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：８．０ｇ、収率：８３％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジン５．０ｇ（２１ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−ブチルアミン５．４ｇ（４２ｍｍｏｌ）を滴下し、さらに炭酸カリウム８．６ｇ（６２ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｆ）を得た（収量：７．６ｇ、収率：８６％）。
【００７９】
合成実施例７（下記添加剤（Ｇ）の合成）
【化１２】
2016117824.tif 000013
【００８０】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、アニリン２７．９ｇ（３００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム４１．５ｇ（３００ｍｍｏｌ）及び水６０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、分液後、硫酸マグネシウムで乾燥し、有機層を濃縮して、酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒を用いた再結晶化により、２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：４０．０ｇ、収率：８２％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジン６．９９ｇ（２９ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−ドデシルアミン１３．４ｇ（７３ｍｍｏｌ）を滴下し、さらに炭酸カリウム８．０ｇ（５８ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｇ）を得た（収量：１３．０ｇ、収率８３％）。
【００８１】
合成実施例８（下記添加剤（Ｈ）の合成）
【化１３】
2016117824.tif 000014
【００８２】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、アニリン２７．９ｇ（３００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム４１．５ｇ（３００ｍｍｏｌ）及び水６０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、分液後、硫酸マグネシウムで乾燥し、有機層を濃縮して、酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒を用いた再結晶化により、２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：４０．０ｇ、収率：８２％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジン１０．０ｇ（４２ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−オクチルアミン２２．０ｇ（９１ｍｍｏｌ）を滴下し、さらに水酸化ナトリウム３．３ｇ（８３ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｈ）を得た（収量：２５．０ｇ、収率９３％）。
【００８３】
合成実施例９（下記添加剤（Ｉ）の合成）
【化１４】
2016117824.tif 000015
【００８４】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、アニリン２７．９ｇ（３００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム４１．５ｇ（３００ｍｍｏｌ）及び水６０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、分液後、硫酸マグネシウムで乾燥し、有機層を濃縮して、酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒を用いた再結晶化により、２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：４０．０ｇ、収率８２％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジン８．０ｇ（３３ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−オクチルアミン８．０ｇ（３３ｍｍｏｌ）及び水酸化ナトリウム１．３ｇ（３３ｍｍｏｌ）を加えて、室温（２５℃）にて１時間撹拌した。そして、さらにｎ−ドデシルアミン７．４ｇ（３３ｍｍｏｌ）及び水酸化ナトリウム１．３ｇ（３３ｍｍｏｌ）を加えて、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｉ）を得た（収量：１８．０ｇ、収率：９１％）。
【００８５】
合成実施例１０（下記添加剤（Ｊ）の合成）
【化１５】
2016117824.tif 000016
【００８６】
２，４，６−トリクロロトリアジン３６．９ｇ（２００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液に、アニリン２７．９ｇ（３００ｍｍｏｌ）及びトルエン３０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム４１．５ｇ（３００ｍｍｏｌ）及び水６０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、分液後、硫酸マグネシウムで乾燥し、有機層を濃縮して、酢酸エチル／ヘキサンの混合溶媒を用いた再結晶化により、２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：４０．０ｇ、収率：８２％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２，４−ジクロロ−６−アニリノ−１，３，５−トリアジン７．１ｇ（３０ｍｍｏｌ）及びトルエン５０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−ドデシルアミン２５．０ｇ（７１ｍｍｏｌ）、水酸化ナトリウム２．４ｇ（５９ｍｍｏｌ）、及び水２ｍｌを含む水溶液を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｊ）を得た（収量：２３．０ｇ、収率８９％）。
【００８７】
合成実施例１１（下記添加剤（Ｋ）の合成）
【化１６】
2016117824.tif 000017
【００８８】
２，４，６−トリクロロトリアジン７．４ｇ（４０ｍｍｏｌ）及びトルエン１６０ｍｌを含む溶液に、アニリン１０．３ｇ（８０ｍｍｏｌ）及びトルエン４０ｍｌを含む溶液を滴下し、さらに炭酸カリウム２２．１ｇ（１６０ｍｍｏｌ）及び水８０ｍｌを含む水溶液を滴下して、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液に水を加え、析出した固体を濾取し、当該固体を水洗及び乾燥して、２−クロロ−４，６−ジアニリノ−１，３，５−トリアジンを得た（収量：１９．５、収率：８２％）。
次に、窒素雰囲気下、上記の２−クロロ−４，６−ジアニリノ−１，３，５−トリアジン７．０ｇ（２４ｍｍｏｌ）及びトルエン２０ｍｌを含む溶液に、ジ−ｎ−オクチルアミン５．７ｇ（２４ｍｍｏｌ）及び炭酸カリウム６．５ｇ（４７ｍｍｏｌ）を加え、加熱還流下で４時間撹拌して反応を進行させた。反応終了後の溶液を、室温（２５℃）まで冷却し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／酢酸エチル＝４／１（質量比）からなる展開溶媒）にて精製し、上記添加剤（Ｋ）を得た（収量：９．７ｇ、収率：８２％）。
【００８９】
〔潤滑油組成物の調整〕
実施例１〜１１
表１に示す種類及び配合量の合成実施例１〜１１で得た添加剤（Ａ）〜（Ｋ）を、表１に示す配合量の鉱油及びパッケージ添加剤と共に配合し、撹拌し、実施例１〜１１の潤滑油組成物をそれぞれ調製した。
なお、添加剤（Ａ）〜（Ｃ）及び（Ｅ）〜（Ｊ）については、室温（２５℃）下で鉱油（１）に溶解させることができた。一方、添加剤（Ｄ）及び（Ｋ）については、室温下では溶け残りが生じたため、５５℃まで加熱をして鉱油に溶解させた。
潤滑油組成物の調整に用いた「鉱油」及び「パッケージ添加剤」の詳細は以下のとおりである。
（鉱油）
１００ニュートラルの水素化精製鉱油、４０℃動粘度＝２１．０ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度＝４．５ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１２７、硫黄含有量＝５質量ｐｐｍ未満。
（パッケージ添加剤）
以下の添加剤を含む内燃機関用潤滑油用パッケージ添加剤を使用した。
・金属不活性化剤（アルキルベンゾトリアゾール）
・シリコーン系消泡剤
・酸化防止剤（アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤）
・分散剤（モノイミド、ビスイミド、硼素化モノイミド含む）
・粘度指数向上剤（オレフィン共重合体（ＯＣＰ）、ポリメタクリレート（ＰＭＡ））
・耐摩耗剤（２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール）
【００９０】
比較例１
上記鉱油を６９．３１質量％、及び上記パッケージ添加剤を３０．６９質量％配合し、室温（２５℃）で撹拌して、比較例１の潤滑油組成物を調製した。
【００９１】
比較例２〜３
表１に示す種類及び配合量の下記添加剤（ｉ）又は（ii）を、表１に示す配合量の上記鉱油及び上記パッケージ添加剤と共に配合し、室温（２５℃）で撹拌して、比較例２〜３の潤滑油組成物をそれぞれ調製した。
【００９２】
【化１７】
2016117824.tif 000018
【００９３】
実施例及び比較例で調製した潤滑油組成物中の各原子の含有量の測定法は以下のとおりである。
〔窒素原子の含有量〕
ＪＩＳ  Ｋ  ２６０９に準拠して測定した。
〔硫黄原子の含有量〕
ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１に準拠して測定した。
〔ホウ素原子の含有量〕
ＪＩＳ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
【００９４】
実施例及び比較例で調製した潤滑油組成物について、以下の試験を行い、評価した。結果を表１に示す。
〔ホットチューブ試験〕
ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に基づいて行った。
具体的には、３００℃の温度に保たれた内径２ｍｍのガラス管中に潤滑油組成物を０．３ｍｌ／時、空気を１０ｍｌ／分で１６時間流し続けた。ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、透明の場合は１０点、黒の場合は０点として１１段階の評点を付けた。評点が高いほど高性能であることを示す。
【００９５】
〔塩基価維持性能試験〕
３００℃でホットチューブ試験後の試験油を回収し、ＪＩＳ  Ｋ２５０１に基づく塩酸法により塩基価を測定した。試験後の塩基価（残存塩基価）と試験前の塩基価（初期塩基価）を比較し、残存塩基価率（％）として示し、以下の式により塩基価維持性能を評価した。なお、残存塩基価率が高いほど、塩基価維持性能が高性能であることを示す。
残存塩基価率（％）＝（残存塩基価/初期塩基価）×１００
【００９６】
また、実施例及び比較例で用いた添加剤（Ａ）〜（Ｋ）及び（ｉ）〜（ii）について、下記の試験を行い、各添加剤の鉱油に対する溶解性を評価した。結果を表１に示す。
〔添加剤の鉱油に対する溶解性〕
各実施例及び比較例で用いた添加剤（Ａ）〜（Ｋ）及び（ｉ）〜（ii）のいずれかを２質量部と、２５℃の５００ニュートラルの鉱油（４０℃動粘度＝９０．５１ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度＝１１．０１ｍｍ２／ｓ、粘度指数＝１０７の鉱油）９８質量部に配合し、室温（２５℃）下で撹拌し、各添加剤の上記鉱油に対する溶解性を下記基準により評価した。
Ａ：配合した添加剤が鉱油にほぼ溶解していることが確認された。
Ｂ：溶け残りが確認された。
【００９７】
【表１】
2016117824.tif 000019
【００９８】
表１から、実施例１〜１１の本発明の一態様の潤滑油用添加剤を含む潤滑油組成物は、比較例１〜３に比べて、３００℃での高温環境下でのホットチューブ試験がいずれも高く、また、塩基価残存率が良好である。
そのため、本発明の一態様の潤滑油用添加剤は、３００℃以上の高温環境下における潤滑油組成物の酸化劣化を防止し、且つ、塩基価の維持性が高い清浄剤であることが理解できる。
【産業上の利用可能性】
【００９９】
本発明の潤滑油用添加剤は、基油と共に配合した潤滑油組成物とすることで、高温環境下において、潤滑油組成物の塩基価を向上させ、塩基価維持性を良好にする無灰系清浄剤として使用可能である。