(57)【要約】      （修正有）【課題】抗癌活性を有する新規化合物の提供。【解決手段】下記式（３）で表される化合物（ｕｖｅｄａｆｏｌｉｎ）に代表されるセスキテルペンラクトンのモノマー又はダイマー誘導体。前記誘導体は、ヤーコン（Ｓｍａｌｌａｎｔｈｕｓ  ｓｏｎｃｈｉｆｏｌｉｕｓ）等から抽出することによって得ることができる。2016050188.tif 000070【選択図】図１
2016050188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されることを特徴とする、セスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
【化１】
2016050188.tif 000047
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−２であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000048
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【請求項２】
前記一般式（１）が、下記化学式（３）で表される、請求項１記載のセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物。
【化３】
2016050188.tif 000049
【請求項３】
下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする、抗がん剤。
【化１】
2016050188.tif 000050
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000051
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２は、アシルオキシ基でなく、
Ｒ１−１が、アルケニル基の場合、Ｒ２は、水素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【請求項４】
前記一般式（１）が、下記化学式（３）で表される、請求項３記載の抗がん剤。
【化３】
2016050188.tif 000052
【請求項５】
前記一般式（１）が、下記化学式（４）で表される、請求項３記載の抗がん剤。
【化４】
2016050188.tif 000053
【請求項６】
前記一般式（１）が、下記化学式（５）で表される、請求項３記載の抗がん剤。
【化５】
2016050188.tif 000054
【請求項７】
下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする、子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化１】
2016050188.tif 000055
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000056
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２およびＬは、それぞれ、アシルオキシ基および酸素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【請求項８】
前記一般式（１）が、下記化学式（３）で表される、請求項７記載の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化３】
2016050188.tif 000057
【請求項９】
前記一般式（１）が、下記化学式（４）で表される、請求項７記載の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化４】
2016050188.tif 000058
【請求項１０】
前記一般式（１）が、下記化学式（５）で表される、請求項７記載の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化５】
2016050188.tif 000059
【請求項１１】
前記一般式（１）が、下記化学式（６）で表される、請求項７記載の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化６】
2016050188.tif 000060
【請求項１２】
前記一般式（１）が、下記化学式（７）で表される、請求項７記載の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤。
【化７】
2016050188.tif 000061
【請求項１３】
下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする、子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化１】
2016050188.tif 000062
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000063
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【請求項１４】
前記一般式（１）が、下記化学式（３）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化３】
2016050188.tif 000064
【請求項１５】
前記一般式（１）が、下記化学式（４）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化４】
2016050188.tif 000065
【請求項１６】
前記一般式（１）が、下記化学式（５）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化５】
2016050188.tif 000066
【請求項１７】
前記一般式（１）が、下記化学式（６）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化６】
2016050188.tif 000067
【請求項１８】
前記一般式（１）が、下記化学式（７）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化７】
2016050188.tif 000068
【請求項１９】
前記一般式（１）が、下記化学式（８）で表される、請求項１３記載の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤。
【化８】
2016050188.tif 000069
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セスキテルペンラクトン誘導体およびその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、がんは、日本人の死因のトップであり、他の国においても、死因の上位を占めるに致っている。がんの発生および進展には、遺伝的要因、環境的要因等の様々な因子が関連しているが、決定的な治療法は、未だ確立されていない（非特許文献１）。
【０００３】
このため、新たな抗がん活性を有する化合物が求められている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Thomas, G.M., Improved Treatment for Cervical Cancer − Concurrent Chemotherapy and Radiotherapy, New Engl. J. Med. 340 (1999) 1198-200.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明は、新たな抗がん活性を有する化合物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物は、下記一般式（１）で表されることを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000003
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−２であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000004
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アルキルオキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、アルコキシカルボニル基、メルカプトカルボニル基、またはメルカプトチオカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【０００７】
本発明の抗がん剤は、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000005
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000006
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２は、アシルオキシ基でなく、
Ｒ１−１が、アルケニル基の場合、Ｒ２は、水素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【０００８】
本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤は、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000007
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000008
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２およびＬは、それぞれ、アシルオキシ基および酸素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【０００９】
本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000009
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000010
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨまたは存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨまたは存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、新たな抗がん活性を有する化合物を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、実施例１において、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞の生存率の相対値を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例１において、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞のＬＤＨ活性の相対値を示すグラフである。
【図３】図３は、実施例１において、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図４】図４は、実施例２において、核の形態を示す写真である。
【図５】図５は、実施例２において、核の形態を示す写真である。
【図６】図６は、実施例３において、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞のcaspase−3／7活性を示すグラフである。
【図７】図７は、実施例４において、吸光度を示すグラフである。
【図８】図８は、実施例５において、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨＬ−６０細胞の生存率の相対値を示すグラフである。
【図９】図９は、実施例６において、前記化学式（８）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体（以下、「enhydrin」ともいう。）存在下における膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１０】図１０は、実施例６において、前記化学式（６）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体（以下、「uvedalin」ともいう。）存在下における膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１１】図１１は、実施例６において、前記化学式（３）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体（以下、「uvedafolin」ともいう。）存在下における膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１２】図１２は、実施例７において、uvedalin存在下における前立腺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１３】図１３は、実施例７において、uvedafolin存在下における前立腺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１４】図１４は、実施例８において、enhydrin存在下における肺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１５】図１５は、実施例８において、uvedafolin存在下における肺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１６】図１６は、実施例９において、enhydrin存在下における乳がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１７】図１７は、実施例９において、uvedafolin存在下における乳がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。
【図１８】図１８は、実施例１０において、ＢＡＫ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量を示すグラフである。
【図１９】図１９は、実施例１０において、Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物、本発明の抗がん剤、本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤、ならびに本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（３）で表されることが好ましい。
【化３】
2016050188.tif 000011
【００１３】
本発明の抗がん剤、本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤、ならびに本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（４）で表されることが好ましい。
【化４】
2016050188.tif 000012
【００１４】
本発明の抗がん剤、本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤、ならびに本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（５）で表されることが好ましい。
【化５】
2016050188.tif 000013
【００１５】
本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤、ならびに本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（６）で表されることが好ましい。
【化６】
2016050188.tif 000014
【００１６】
本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤、ならびに本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（７）で表されることが好ましい。
【化７】
2016050188.tif 000015
【００１７】
本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前記一般式（１）が、下記化学式（８）で表されることが好ましい。
【化８】
2016050188.tif 000016
【００１８】
以下、本発明について、例をあげて詳細に説明する。ただし、本発明は、以下の例に限定されない。また、本発明において、各置換基の説明は、互いに援用できる。
【００１９】
＜セスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物＞
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物（以下、「セスキテルペンラクトン誘導体」ともいう。）は、前述のように、下記一般式（１）で表されることを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000017
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−２であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000018
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【００２０】
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ１は、前記Ｒ１−２である。前記Ｒ１−２は、前記一般式（２）である。
【００２１】
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。前記Ｒ２がハロゲノ基の場合、前記ハロゲノ基は、特に制限されず、例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基およびヨード基等があげられる。前記Ｒ２がアシルオキシ基の場合、前記アシルオキシ基は、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシルオキシ基等があげられる。前記アシルオキシ基は、特に制限されず、例えば、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、ブタノイルオキシ基、３−クロロブチリルオキシ基、マロニル基等があげられ、好ましくは、アセトキシ基である。前記アシルオキシ基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アシルオキシ基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。前記アシル基は、特に制限されず、例えば、炭素数が１〜８の直鎖または分枝アシル基等があげられる。前記Ｒ２が前記アミド基の場合、前記アミド基は、特に制限されず、例えば、下記一般式（９）で表される置換基があげられる。前記一般式（９）において、Ｒ８およびＲ９は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、例えば、水素原子、炭素数１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等があげられる。前記アルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等があげられ、好ましくは、メチル基である。
【００２２】
【化９】
2016050188.tif 000019
【００２３】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、好ましくは、水素原子、ヒドロキシ基またはアルコキシ基である。前記Ｒ３がアルコキシ基の場合、前記アルコキシ基は、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝のアルコキシ基があげられる。前記アルコキシ基は、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基等があげられ、好ましくは、メトキシ基である。前記アルコキシ基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシ基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。前記Ｒ３がアルキルチオ基の場合、前記アルキルチオ基は、特に制限されず、例えば、炭素数が１〜８の直鎖、分枝もしくは環状のアルキルチオ基等があげられる。前記アルキルチオ基は、例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、フェニルチオ基等があげられ、好ましくは、メチルチオ基である。前記アルキルチオ基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオ基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。前記Ｒ３がアルキルチオカルボニル基の場合、前記アルキルチオカルボニル基は、特に制限されず、例えば、炭素数が１〜８の直鎖もしくは分枝のアルキルチオカルボニル基があげられる。前記アルキルチオカルボニル基は、例えば、メチルチオカルボニル基、エチルチオカルボニル基、プロピルチオカルボニル基等があげられる。前記アルキルチオカルボニル基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルキルチオカルボニル基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。前記Ｒ３がアルコキシカルボニル基の場合、前記アルコキシカルボニル基は、特に制限されず、例えば、炭素数が２〜８の直鎖もしくは分枝のアルコキシカルボニル基等があげられる。前記アルコキシカルボニル基は、例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、プロピルオキシカルボニル基等があげられる。前記アルコキシカルボニル基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルコキシカルボニル基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。
【００２４】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。前記Ｒ４の結合位置は、特に制限されず、例えば、Ｃ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５のいずれか１つの炭素原子であり、好ましくは、Ｃ−４の炭素原子である。前記Ｒ４が存在する場合、前記Ｒ４は、１でも複数でもよい。前記Ｒ４が複数存在する場合、複数の前記Ｒ４は、同一のアルキル基であってもよいし、異なるアルキル基であってもよい。また、前記Ｒ４が存在しない場合、Ｃ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５には、例えば、水素原子が結合している。前記アルキル基は、特に制限されず、例えば、炭素数１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基があげられる。前記アルキル基は、例えば、前述のアルキル基の説明を援用できる。
【００２５】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、好ましくは、エポキシ基、またはアルケニル基である。また、Ｒ５は、イソプレン骨格を含む置換基であってもよい。前記Ｒ５がエポキシ基の場合、前記エポキシ基は、特に制限されず、例えば、下記一般式（１０）で表される構造を含む置換基があげられる。前記一般式（１０）において、Ｒ１０〜Ｒ１３は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、例えば、結合手、水素原子または炭素数１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等があげられる。前記一般式（１０）において、前記エポキシ基は、例えば、Ｒ１０〜Ｒ１３のいずれか１つをＲ５との結合手としてもよいし、Ｒ１０〜Ｒ１３のアルキル基の炭素原子の結合手をＲ５との結合手としてもよい。前記アルキル基は、例えば、前述のアルキル基の説明を援用できる。前記エポキシ基は、特に制限されず、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝エポキシ基があげられる。前記エポキシ基は、例えば、エポキシエタン基、エポキシプロパン基、エポキシブタン基、エポキシペンタン基、エポキシヘキサン基、１−メチルエポキシプロパン基、１−メチルエポキシブタン基等があげられる。前記エポキシ基において、酸素原子が炭素原子に結合する位置は、特に制限されず、前記エポキシ基がエポキシプロパン基の場合、例えば、１，２−エポキシプロパン基であってもよいし、２，３−エポキシプロパン基であってもよい。前記エポキシ基は、好ましくは、１−メチル−１，２−エポキシプロパン基である。前記エポキシ基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記エポキシ基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。
【００２６】
【化１０】
2016050188.tif 000020
【００２７】
前記Ｒ５がアルケニル基の場合、前記アルケニル基は、特に制限されず、例えば、下記一般式（１１）で表される構造を含む置換基があげられる。前記一般式（１１）において、Ｒ１４〜Ｒ１７は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、例えば、結合手、水素原子または炭素数１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等があげられる。前記一般式（１１）において、前記アルケニル基は、例えば、Ｒ１４〜Ｒ１７のいずれか１つをＲ５との結合手としてもよいし、Ｒ１４〜Ｒ１７のアルキル基の炭素原子の結合手をＲ５との結合手としてもよい。前記アルキル基は、前述のアルキル基の説明を援用できる。前記アルケニル基は、特に制限されず、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アルケニル基があげられる。前記アルケニル基は、例えば、エチレン基、プロペン基、ブテン基、ペンテン基、ヘキセン基、１−メチルプロペン基、１−メチルブテン基等があげられる。前記アルケニル基において、二重結合の位置は、特に制限されず、前記アルケニル基がプロペン基の場合、例えば、１−プロペン基であってもよいし、２−プロペン基であってもよい。前記アルケニル基は、好ましくは、１−メチルエテン基、または１−メチル−１−プロペン基である。前記アルケニル基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アルケニル基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。
【００２８】
【化１１】
2016050188.tif 000021
【００２９】
前記Ｒ５がアジリジン基の場合、前記アジリジン基は、特に制限されず、例えば、下記一般式（１２）で表される構造を含む置換基があげられる。前記一般式（１２）において、Ｒ１８〜Ｒ２１は、同一であるかまたは異なり、それぞれ、例えば、結合手、水素原子または炭素数１〜８の直鎖もしくは分枝アルキル基等があげられる。前記一般式（１２）において、前記アジリジン基は、例えば、Ｒ１８〜Ｒ２１のいずれか１つをＲ５との結合手としてもよいし、Ｒ１８〜Ｒ２１のアルキル基の炭素原子の結合手をＲ５との結合手としてもよい。前記アルキル基は、例えば、前述のアルキル基の説明を援用できる。前記アジリジン基は、特に制限されず、例えば、炭素数が２〜８の直鎖または分枝アジリジン基があげられる。前記アジリジン基は、例えば、メチルアジリジン基、エチルアジリジン基、プロピルアジリジン基、ブチルアジリジン基、ペンチルアジリジン基、２，３−ジメチルアジリジン基等があげられる。前記アジリジン基において、窒素原子が炭素原子に結合する位置は、特に制限されず、前記アジリジン基がプロピルアジリジン基の場合、例えば、１，２−アジリジルプロパン基であってもよいし、２，３−アジリジルプロパン基であってもよい。前記アジリジン基は、好ましくは、２−メチル−３−エチルアジリジン基である。前記アジリジン基は、例えば、その１つ以上の水素原子が任意の置換基に置換されていてもよい。前記アジリジン基における任意の置換基は、特に制限されず、例えば、ヒドロキシ基、ハロゲノ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシ基、カルバモイル基、チオカルバモイル基等があげられる。
【００３０】
【化１２】
2016050188.tif 000022
【００３１】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。前記Ｒ６は、例えば、前記Ｒ２の説明において、「Ｒ２」を「Ｒ６」に読み替えて援用できる。本発明において、Ｒ２およびＲ６は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００３２】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。前記Ｒ７は、例えば、前記Ｒ４の説明において、「Ｒ４」を「Ｒ７」に、「環Ａ」を「環Ｂ」に読み替えて援用できる。本発明において、Ｒ４およびＲ７は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００３３】
本発明において、前記一般式（１）中のＬは、単結合、硫黄原子（Ｓ）、ＮＨ、または存在しない。また、前記一般式（２）中のＭは、単結合、硫黄原子、酸素原子（Ｏ）、ＮＨ、または存在しない。Ｌが存在しない場合、環ＡのＣ−４およびＣ−５の炭素原子には、それぞれ２つの水素原子が結合している。また、Ｍが存在しない場合、環ＢのＣ−４およびＣ−５の炭素原子には、それぞれ２つの水素原子が結合している。本発明において、ＬとＭとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００３４】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４のｎは、特に制限されず、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。また、本発明において、前記一般式（２）中のＲ７のｍは、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。本発明において、ｎとｍとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００３５】
本発明において、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の組合せは、特に制限されない。本発明は、例えば、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の選択しうる全ての組合せを開示している。前記組合せは、例えば、下記表１の組合せがあげられる。
【００３６】
【表１】
2016050188.tif 000023
【００３７】
前記（１−ａ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（３）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化３】
2016050188.tif 000024
【００３８】
本発明において、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体の塩は、特に制限されず、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；アンモニウム塩；トリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩、ジクロヘキシルアミン塩、エタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ブロカイン塩等の脂肪族アミン塩、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン等のアラルキルアミン塩；ピリジン塩、ピコリン塩、キノリン塩、イソキノリン塩等の複素環芳香族アミン塩；テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリブチルアンモニウム塩、メチルトリオクチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩等の第４級アンモニウム塩；アルギニン塩、リジン塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等のアミノ酸塩；塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、過塩素酸塩等の無機酸塩；酢酸塩、プロピオン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、フマール酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、アスコルビン酸塩等の有機酸塩、メタンスルホン酸塩、イセチオン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩等のスルホン酸塩等があげられる。本発明において、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体の溶媒和物は、特に制限されず、例えば、水和物、アンモニア付加物があげられる。
【００３９】
本発明において、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体の互変異性体もしくは立体異性体は、特に制限されず、例えば、理論上可能なすべての互変異性体もしくは立体異性体があげられる。また、本発明において、各置換基の立体配置は、特に制限されない。
【００４０】
前記一般式（１）で表される本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法は、特に制限されない。前記製造方法としては、例えば、植物から抽出および精製する方法、有機合成法、酵素等を利用する化学合成法等、従来公知の方法が採用できる。前記植物から抽出および精製する方法は、特に制限されず、例えば、ヤーコン（Smallanthus sonchifolius）等から抽出し、結晶化法、蒸留法、水蒸気蒸留法、超臨界抽出法等により精製する方法があげられる。以下に、一例として、ヤーコンから前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体を抽出および精製する方法を例示するが、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法は、この例に限定されない。
【００４１】
本実施形態のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法は、例えば、ヤーコンからセスキテルペンラクトン誘導体を含む抽出物を抽出する抽出工程、および前記抽出物から、セスキテルペンラクトン誘導体を精製する精製工程を含む。
【００４２】
前記抽出工程において、使用する前記ヤーコンの部位は、特に制限されず、例えば、葉、茎、葉茎部（葉柄）、芋、芋皮、花、種子等があげられる。前記ヤーコンは、乾燥前のヤーコンでもよいし、乾燥後のヤーコンでもよい。前記ヤーコンは、例えば、ヤーコン内の酵素の影響が低減し、また保存性に優れることから、好ましくは、乾燥後のヤーコンである。前記乾燥後のヤーコンを使用する場合、前記ヤーコンの乾燥方法は、特に制限されない。また、使用する前記ヤーコンの収穫時期は、特に制限されない。
【００４３】
前記セスキテルペンラクトン誘導体の抽出方法は、特に制限されず、抽出する前記セスキテルペンラクトン誘導体の種類に応じて、適宜決定できる。前記抽出方法は、例えば、前記ヤーコンを溶媒に浸漬する方法、ヤーコンを圧搾する方法（圧搾法）、超臨界抽出法等があげられ、好ましくは、圧搾法である。
【００４４】
前記ヤーコンを溶媒に浸漬する方法の場合、前記溶媒は、特に制限されず、例えば、水、緩衝液等の水性溶媒、ヘキサン、ペンタン、アセトン、エタノール、エーテル、ジクロロメタン等の有機溶媒があげられ、好ましくは、アセトンである。前記溶媒は、例えば、１種類を使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。また、前記ヤーコンと前記溶媒との混合比は、特に制限されず、例えば、前記ヤーコン１ｋｇに対して、前記溶媒５００ｍＬ〜１０Ｌである。浸漬時間は、特に制限されず、例えば、１分〜１時間である。このように抽出したセスキテルペンラクトン誘導体を含む抽出液を前記抽出物としてもよいし、前記抽出液を乾燥させ、析出した固体成分を抽出物としてもよい。
【００４５】
前記抽出工程は、例えば、１回行ってもよいし、複数回行ってもよい。
【００４６】
前記セスキテルペンラクトン誘導体の精製方法は、特に制限されず、公知の精製方法が使用できる。前記精製方法は、例えば、カラムクロマトグラフ、ゲル浸透クロマトグラフ、液体クロマトグラフ（ＨＰＬＣ）、薄層クロマトグラフ（ＴＬＣ）、分取ＨＰＬＣ、分取ＴＬＣ（preparative thin layer chromatography、ＰＴＬＣ）、結晶化法、超臨界抽出法、水蒸気蒸留法、蒸留法等があげられる。
【００４７】
前記カラムクロマトグラフにより精製する場合、使用するカラムの充填材は、例えば、シリカゲル、オクタデシル基結合シリカゲル（OctaDecylSilyl結合シリカゲル、ＯＤＳ）、イオン交換樹脂、分子篩効果を有する粒子等があげられ、使用する溶離用溶媒は、例えば、ヘキサン、ジエチルエーテル、アセトン、ジクロロメタン等があげられる。前記溶離用溶媒は、例えば、１種類を使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。
【００４８】
前記ＨＰＬＣにより精製する場合、使用するカラムの充填材は、例えば、シリカゲル、ＯＤＳ、イオン交換樹脂等があげられる。使用する移動層用溶媒は、例えば、水、アセトニトリル、メタノール、ジエチルエーテル、ヘキサン、アセトン、ジクロロメタン等があげられる。前記移動層用溶媒は、例えば、１種類を使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。前記充填材と前記移動層用溶媒との組合せは、特に制限されず、前記充填材がシリカゲルの場合、前記移動層用溶媒は、例えば、ヘキサンとジエチルエーテルとの混合溶媒、ヘキサンとアセトンとの混合溶媒、ジクロロメタンとジエチルエーテルとの混合溶媒等があげられる。前記充填材がＯＤＳの場合、前記移動層用溶媒は、例えば、アセトニトリルと水との混合溶媒、メタノールと水との混合溶媒等があげられる。
【００４９】
前記分取ＨＰＬＣにより精製する場合、使用するカラムの充填材および移動層用溶媒は、特に制限されず、例えば、前述のＨＰＬＣにより精製する場合に使用する前記充填剤および前記移動層用溶媒の説明を援用できる。
【００５０】
前記ＰＴＬＣにより精製する場合、使用する薄層プレートは、例えば、シリカゲル、ＯＤＳ等を塗布したプレートがあげられる。使用する展開用溶媒は、例えば、水、アセトニトリル、メタノール、ジエチルエーテル、ヘキサン、アセトン、ジクロロメタン等があげられる。前記展開用溶媒は、例えば、１種類を使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。前記薄層プレートの種類と前記移動層用溶媒との組合せは、特に制限されず、前記薄層プレートがシリカゲルを塗布したプレートの場合、前記展開用溶媒は、例えば、ヘキサンとジエチルエーテルとの混合溶媒、ヘキサンとアセトンとの混合溶媒、ジクロロメタンとジエチルエーテルとの混合溶媒等があげられる。
【００５１】
前記精製工程は、さらに、前記抽出物から、前記セスキテルペンラクトン誘導体を含む粗精製物を精製する粗精製工程を含み、前記精製工程は、前記粗精製物から、前記セスキテルペンラクトン誘導体を精製する精製工程であることが好ましい。本実施形態の製造方法は、前記粗精製工程を含むことで、例えば、より純度の高い前記セスキテルペンラクトン誘導体を精製することができる。
【００５２】
前記セスキテルペンラクトン誘導体の粗精製方法は、特に制限されず、例えば、前記抽出物を粗精製用溶媒と混合し、液体画分を回収する方法等があげられる。前記粗精製用溶媒は、特に制限されず、例えば、エタノール、メタノール、水等があげられる。前記粗精製用溶媒は、例えば、１種類を使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。２種類の前記粗精製用溶媒を用いる場合、前記粗精製用溶媒は、例えば、前記ヤーコン由来のクロロフィルを除去できることから、例えば、７０％エタノールが好ましい。このように粗精製したセスキテルペンラクトン誘導体を含む液体画分を前記粗精製物としてもよいし、前記液体画分を乾燥させ析出した固体成分を前記粗精製物としてもよい。
【００５３】
本実施形態の製造方法は、例えば、さらに、前述の製造方法等により得られたセスキテルペンラクトン誘導体等を従来公知の方法により、修飾等して、製造してもよい。
【００５４】
＜抗がん剤＞
本発明の抗がん剤は、前述のように、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000025
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000026
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２は、アシルオキシ基でなく、
Ｒ１−１が、アルケニル基の場合、Ｒ２は、水素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【００５５】
本発明の抗がん剤は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の説明を援用できる。
【００５６】
本発明において、前記がんの種類は、特に制限されず、例えば、前立腺がん、子宮頸がん、急性前骨髄性白血病、メラノーマ、膀胱がん、乳がん、肺がん、卵巣がん、精巣がん等があげられる。
【００５７】
本発明において、前記一般式（１）中、Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２である。前記Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基である。前記Ｒ１−２は、前記一般式（２）である。前記Ｒ１−１がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合の説明を援用できる。
【００５８】
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。前記Ｒ２は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ２の説明を援用できる。なお、前記Ｒ１−１がエポキシ基の場合、前記Ｒ２は、アシルオキシ基でない。また、前記Ｒ１−１がアルケニル基の場合、前記Ｒ２は、水素原子でない。
【００５９】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基である。前記Ｒ３は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ３の説明を援用できる。
【００６０】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。前記Ｒ４は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ４の説明を援用できる。
【００６１】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、好ましくは、エポキシ基またはアルケニル基である。前記Ｒ５は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５の説明を援用できる。
【００６２】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。本発明において、Ｒ２およびＲ６は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。前記Ｒ６は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ６の説明を援用できる。
【００６３】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。本発明において、Ｒ４およびＲ７は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。本発明において、前記Ｒ７は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ７の説明を援用できる。
【００６４】
本発明において、前記一般式（１）中のＬは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在しない。また、前記一般式（２）中のＭは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在しない。本発明において、ＬとＭとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。本発明において、ＬおよびＭは、例えば、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体のＬおよびＭの説明を援用できる。
【００６５】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４のｎは、特に制限されず、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。また、本発明において、前記一般式（２）中のＲ７のｍは、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。本発明において、ｎとｍとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００６６】
本発明において、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の組合せは、特に制限されない。本発明は、例えば、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の選択しうる全ての組合せを開示している。前記組合せは、例えば、下記表２の組合せがあげられる。
【００６７】
【表２】
2016050188.tif 000027
【００６８】
前記（２−ａ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（４）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化４】
2016050188.tif 000028
【００６９】
前記（２−ｂ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（５）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化５】
2016050188.tif 000029
【００７０】
前記一般式（１）で表される本発明の抗がん剤の製造方法は、特に制限されない。前記製造方法としては、例えば、植物から抽出および精製する方法、有機合成法、酵素等を利用する化学合成法等、従来公知の方法が採用できる。前記植物から抽出および精製する方法は、特に制限されず、例えば、ヤーコン（Smallanthus sonchifolius）等から抽出および精製する方法があげられる。前記本発明の抗がん剤の製造方法は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法の説明を援用できる。
【００７１】
＜子宮頸がんを除くがんの抗がん剤＞
本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤は、前述のように、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000030
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000031
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ただし、Ｒ１−１が、エポキシ基の場合、Ｒ２およびＬは、それぞれ、アシルオキシ基および酸素原子でなく、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【００７２】
本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体等の説明を援用できる。
【００７３】
本発明において、前記がんの種類は、子宮頸がん以外のがんである。前記がんの種類は、例えば、前立腺がん、急性前骨髄性白血病、メラノーマ、膀胱がん、乳がん、肺がん、卵巣がん、精巣がん等があげられる。
【００７４】
本発明において、前記一般式（１）中、Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２である。前記Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基である。前記Ｒ１−２は、前記一般式（２）である。前記Ｒ１−１がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合の説明を援用できる。
【００７５】
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。前記Ｒ２は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ２の説明を援用できる。なお、前記Ｒ１−１がエポキシ基の場合、前記Ｒ２は、アシルオキシ基でない。
【００７６】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、好ましくは、水素原子、ヒドロキシ基またはアルコキシ基である。前記Ｒ３は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ３の説明を援用できる。
【００７７】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。前記Ｒ４は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ４の説明を援用できる。
【００７８】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、好ましくは、エポキシ基またはアルケニル基である。前記Ｒ５は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５の説明を援用できる。
【００７９】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。本発明において、Ｒ２およびＲ６は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。前記Ｒ６は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ６の説明を援用できる。
【００８０】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。本発明において、前記Ｒ４およびＲ７は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。前記Ｒ７は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ７の説明を援用できる。
【００８１】
本発明において、前記一般式（１）中のＬは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在しない。また、前記一般式（２）中のＭは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在しない。本発明において、ＬとＭとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。なお、前記Ｒ１−１がエポキシ基の場合、Ｌは、酸素原子でない。本発明において、ＬおよびＭは、例えば、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体のＬおよびＭの説明を援用できる。
【００８２】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４のｎは、特に制限されず、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。また、本発明において、前記一般式（２）中のＲ７のｍは、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。本発明において、ｎとｍとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【００８３】
本発明において、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の組合せは、特に制限されない。また、本発明は、例えば、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の選択しうる全ての組合せを開示している。前記組合せは、例えば、下記表３の組合せがあげられる。
【００８４】
【表３】
2016050188.tif 000032
【００８５】
前記（３−ａ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（６）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化６】
2016050188.tif 000033
【００８６】
前記（３−ｂ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（７）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化７】
2016050188.tif 000034
【００８７】
前記一般式（１）で表される本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤の製造方法は、特に制限されない。前記製造方法としては、例えば、植物から抽出および精製する方法、有機合成法、酵素等を利用する化学合成法等、従来公知の方法が採用できる。前記植物から抽出および精製する方法は、特に制限されず、例えば、ヤーコン（Smallanthus sonchifolius）等から抽出および精製する方法があげられる。前記本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤の製造方法は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法の説明を援用できる。
【００８８】
＜子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤＞
本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、前述のように、下記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を含むことを特徴とする。
【化１】
2016050188.tif 000035
前記一般式（１）中、
Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２であり、
Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ１−２は、下記一般式（２）であり、
【化２】
2016050188.tif 000036
Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、
Ｒ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｒ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、
Ｒ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、
Ｒ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基であり、
Ｌは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
Ｍは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨ、または存在せず、
ｎは、０〜５の範囲の整数であり、
ｍは、０〜５の範囲の整数である。
【００８９】
本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体等の説明を援用できる。
【００９０】
本発明において、前記がんの種類は、子宮頸がんおよび前立腺がん以外のがんである。前記がんの種類は、例えば、急性前骨髄性白血病、メラノーマ、膀胱がん、乳がん、肺がん、卵巣がん、精巣がん等があげられる。
【００９１】
本発明において、前記一般式（１）中、Ｒ１は、Ｒ１−１またはＲ１−２である。前記Ｒ１−１は、水素原子、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基である。前記Ｒ１−２は、前記一般式（２）である。前記Ｒ１−１がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５がエポキシ基、アルケニル基およびアジリジン基の場合の説明を援用できる。
【００９２】
本発明において、前記一般式（１）中の前記Ｒ２は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。前記Ｒ２は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ２の説明を援用できる。
【００９３】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ３は、水素原子、ヒドロキシ基、アミノ基、シアノ基、メルカプトカルボニル基、メルカプトチオカルボニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アルキルチオカルボニル基、またはアルコキシカルボニル基であり、好ましくは、水素原子、ヒドロキシ基またはアルコキシ基である。前記Ｒ３は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ３の説明を援用できる。
【００９４】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４は、環Ａ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。前記Ｒ４は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ４の説明を援用できる。
【００９５】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ５は、エポキシ基、アルケニル基、またはアジリジン基であり、好ましくは、エポキシ基またはアルケニル基である。前記Ｒ５は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ５の説明を援用できる。
【００９６】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ６は、水素原子、ハロゲノ基、アシルオキシ基、またはアミド基であり、好ましくは、水素原子またはアシルオキシ基である。本発明において、Ｒ２およびＲ６は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。前記Ｒ６は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ６の説明を援用できる。
【００９７】
本発明において、前記一般式（２）中のＲ７は、環Ｂ上のＣ−１、Ｃ−２、Ｃ−３、Ｃ−４およびＣ−５からなる群から選択された少なくとも１つの炭素原子に結合するアルキル基である。本発明において、Ｒ４およびＲ７は、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。前記Ｒ７は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の前記Ｒ７の説明を援用できる。
【００９８】
本発明において、前記一般式（１）中のＬは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨまたは存在しない。また、前記一般式（２）中のＭは、単結合、硫黄原子、酸素原子、ＮＨまたは存在しない。本発明において、ＬとＭとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。本発明において、ＬおよびＭは、例えば、それぞれ、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体のＬおよびＭの説明を援用できる。
【００９９】
本発明において、前記一般式（１）中のＲ４のｎは、特に制限されず、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。また、本発明において、前記一般式（２）中のＲ７のｍは、０〜５の範囲の整数であり、好ましくは、１である。本発明において、ｎとｍとは、例えば、同じでもよいし、異なってもよい。
【０１００】
本発明において、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の組合せは、特に制限されない。また、本発明は、例えば、前記一般式（１）および（２）の前記Ｒ１〜Ｒ７、ＬおよびＭ、Ｒ４のｎおよびＲ７のｍ、ならびにＲ４およびＲ７の位置の選択しうる全ての組合せを開示している。前記組合せは、例えば、下記表４の組合せがあげられる。
【０１０１】
【表４】
2016050188.tif 000037
【０１０２】
前記（４−ａ）の組合せのセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、下記化学式（８）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体があげられる。
【化８】
2016050188.tif 000038
【０１０３】
前記一般式（１）で表される本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤の製造方法は、特に制限されない。前記製造方法としては、例えば、植物から抽出および精製する方法、有機合成法、酵素等を利用する化学合成法等、従来公知の方法が採用できる。前記植物から抽出および精製する方法は、特に制限されず、例えば、ヤーコン（Smallanthus sonchifolius）等から抽出および精製する方法があげられる。前記本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤の製造方法は、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体の製造方法の説明を援用できる。
【０１０４】
＜セスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物の使用＞
本発明は、がんを治療するための前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物である。また、本発明は、がん治療用医薬の製造のための前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物の使用である。本発明において、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体等の説明を援用できる。前記がんは、例えば、子宮頸がんを除くがんであってもよいし、子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんであってもよい。
【０１０５】
前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、前記本発明の抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよいし、前記本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよいし、前記本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよい。
【０１０６】
＜がん治療方法＞
本発明のがん治療方法は、被検体に、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体、その互変異性体もしくは立体異性体、またはそれらの塩、溶媒和物もしくは水和物を投与することを特徴とする。本発明においては、前記セスキテルペンラクトン誘導体を使用することが特徴であって、その他の構成や条件等は、特に制限されない。本発明のがん治療方法において、例えば、前記本発明のセスキテルペンラクトン誘導体等の説明を援用できる。前記がんは、例えば、子宮頸がんを除くがんであってもよいし、子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんであってもよい。
【０１０７】
前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体は、例えば、前記本発明の抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよいし、前記本発明の子宮頸がんを除くがんの抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよいし、前記本発明の子宮頸がんおよび前立腺がんを除くがんの抗がん剤における、前記一般式（１）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体であってもよい。
【０１０８】
本発明の前記セスキテルペンラクトン誘導体の投与条件は、特に制限されず、例えば、対象となるがん疾患の種類、進行度、患者の年齢等に応じて、投与形態、投与時期、投与量等を適宜設定できる。前記被検体は、例えば、ヒト、ヒトを除く非ヒト動物等があげられ、前記非ヒト動物は、例えば、マウス、ラット、イヌ、サル、ウサギ、ヒツジ、ウマ等の哺乳類があげられる。
【実施例】
【０１０９】
以下、実施例を用いて本発明を詳細に説明するが、本発明は実施例に記載された態様に限定されるものではない。
【０１１０】
［実施例１］
ヤーコン葉から前記化学式（３）〜（８）で表されるセスキテルペンラクトン誘導体を精製し、前記化学式（３）の構造式を決定した。また、前記セスキテルペンラクトン誘導体がＨｅｌａ細胞に対し、抗がん活性を示すことを確認した。
【０１１１】
（１）セスキテルペンラクトン誘導体の抽出
０．８ｋｇのヤーコン乾燥葉（三井ヘルプ株式会社社製）を１Ｌのアセトン（ナカライテスク社製）に浸漬した。前記浸漬後、前記浸漬液をプレス機にて圧搾し、アセトン抽出液を回収した。前記浸漬および抽出工程は合計３回行い、合計３Ｌのアセトン抽出液を回収した。前記抽出液を吸引ろ過し、ロータリーエバポレータ（EYELA  TOKYO RIKAKIKAI CO, LTD社製）を用い乾固した。乾固したアセトン粗抽出物の重量は、２２．８ｇであった。つぎに、前記アセトン粗抽出物に３００ｍＬの７０％メタノール（ナカライテスク社製）を混合後、液体画分（メタノール抽出液）を回収し、夾雑物を除去した。メタノールによる抽出は合計３回行い、合計９００ｍＬのメタノール抽出液を回収した。さらに、ロータリーエバポレータを用い乾固した。乾固したメタノール粗抽出物の重量は、１１．１ｇであった。そして、同様の抽出を再度行い、合計２２．３ｇのメタノール粗抽出物を得た。
【０１１２】
（２）セスキテルペンラクトン誘導体の精製
２２．３ｇのメタノール粗抽出物に、１００ｍＬのアセトンを加え、前記メタノール粗抽出物を溶解した。つぎに、前記溶解液と１４．７ｇのセライト（和光社製）とを混合し、乾固した。さらに、１５０ｍＬのヘキサンを加え、スラリー状に調製した。そして、前記スラリー状の調製液を、以下の条件でカラムクロマトグラフに供し、合計３０分画（Ｆｒ１〜３０）を採取した。
【０１１３】
（カラムクロマトグラフの分離条件）
（１）カラム：      シリカゲルＧ６０カラム
（Merck  Gemany社製、口径４．５ｃｍ×担体長４０ｃｍ）
（２）カラム充填液：ヘキサン
（３）溶離条件：    時  間   ：  溶媒
0〜100分 ：  ヘキサン
100〜700分 ：  60％ジエチルエーテル−40％ヘキサン（ｖ／ｖ％）
700〜900分 ：  70％ジエチルエーテル−30％ヘキサン（ｖ／ｖ％）
900〜1100分：  80％ジエチルエーテル−20％ヘキサン（ｖ／ｖ％）
1100〜1300分：  90％ジエチルエーテル−10％ヘキサン（ｖ／ｖ％）
1300〜1550分：  ジエチルエーテル
1550〜1800分：  アセトン
となるよう、0分から1800分まで連続的に溶媒をカラムに供し、溶離した。
流速:    5mL／min
（４）分取量：      約500mL／分画
【０１１４】
つぎに、各分画を、以下の条件で、ＨＰＬＣに供した。
【０１１５】
（ＨＬＰＣの分析条件）
（１）送液ポンプ：  ＰＵ−９８０  Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  ＨＰＬＣ  Ｐｕｍｐ×２
（日本分光社製）
（２）検出器：      ＵＶ−９７５  Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  ＵＶ／ＶＩＳ
Ｄｅｔｅｃｔｏｒ（日本分光社製、測定波長：２３０ｎｍ）
（３）カラム：      Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３
（ジーエルサイエンス株式会社製、内径４．６ｍｍ×長さ１５０ｍｍ
４μｍ  高純度球状シリカゲル、カラム温度：４０℃)
（４）溶媒：移動相Ａ  ４０％アセトニトリル−６０％超純水（ｖ／ｖ％）
移動相Ｂ  ８０％アセトニトリル−２０％超純水（ｖ／ｖ％）
流速：１ｍＬ／ｍｉｎ
（５）サンプル注入量：１０μＬ
【０１１６】
前記ＨＰＬＣにより、Ｆｒ４〜Ｆｒ７に前記化合物（５）（以下、「polymatin B」ともいう。）および前記化合物（７）（以下、「sonchifolin」ともいう。）が、Ｆｒ１１〜Ｆｒ１３に前記化合物（６）（以下、「uvedalin」ともいう。）が、Ｆｒ１２〜Ｆｒ１６に前記化合物（８）（以下、「enhydrin」ともいう。）が、Ｆｒ２１〜Ｆｒ２２に前記化合物（３）（以下、「uvedafolin」ともいう。）が、Ｆｒ２４〜Ｆｒ２６に前記化合物（４）（以下、「enhydrofolin」ともいう。）が存在することが確認された。
【０１１７】
つぎに、uvedafolin、enhydrinおよびuvedalinは、それぞれを含む分画液に、１０ｍｇ／ｍＬとなるようにジエチルエーテルを混合し、２５℃の条件下で結晶化し、精製した。また、enhydrofolinは、enhydrofolinを含む分画液に、１０ｍｇ／ｍＬとなるようにメタノールを混合し、８℃の条件下で結晶化し、精製した。そして、sonchifolinおよびpolymatin Bは、それぞれを含む分画液を、以下の条件で、ＰＴＬＣに供した。
【０１１８】
（ＰＴＬＣの精製条件）
（１）薄層プレート：  シリカゲルプレート
（Merck社製、幅２５ｃｍ×長さ２５ｃｍ）
（２）溶媒：        ７５％ヘキサン−２５％アセトン（ｖ／ｖ％）
（３）展開時間：    ２０分
【０１１９】
前記ＰＴＬＣにより、Ｆｒ１〜５に分画し、それぞれについて紫外線照射し、目視でsonchifolinおよびpolymatin Bを高濃度で含む分画（Ｆｒ３および４）を特定した。そして、Ｆｒ３および４について、下記の条件で分取ＨＰＬＣに供し、sonchifolinおよびpolymatin Bを精製した。
【０１２０】
（分取ＨＰＬＣの精製条件）
（１）送液ポンプ：    LC-10AD
（SHIMADZU社製）
（２）検出器：        SPD-10AI UV/VIS Detector
（SHIMADZU社製、測定波長：２３０ｎｍ）
（３）カラム：        DEVELOSIL ODS-5
（NOMURA CHEMICAL社製、内径５ｍｍ×長さ２００ｍｍ
カラム温度：４０℃)
（４）溶媒：移動相    ５５％アセトニトリル−４５％超純水（ｖ／ｖ％）
流速：  １ｍＬ／ｍｉｎ
（５）サンプル注入量：１０ｍｇ
【０１２１】
そして、前記精製により得られたuvedafolin、enhydrin、uvedalin、enhydrofolin、sonchifolinおよびpolymatin Bの重量は、それぞれ、１０８．５ｍｇ、１２９９．１ｍｇ、１２０ｍｇ、２９．６ｍｇ、１５．０ｍｇおよび７．８ｍｇであった。
【０１２２】
（３）構造解析
下記の条件で質量分析法（ＭＳ）に供し、精製したuvedafolinの質量を測定した。
【０１２３】
（ＭＳ分析条件）
（１）装置：          ＬＣ−ＴＯＦ−ＭＳ（Ｗａｔｅｒｓ社製）
（２）溶媒：          アセトニトリル
（３）測定方法：      ESI法（エレクトロスプレーイオン化法）
【０１２４】
前記ＭＳにより、uvedafolinは、分子量が８０９．３３８４（誤差９．５ｐｐｍ）であることがわかった。また、uvedafolinは、Ｃ４３Ｈ５３Ｏ１５［Ｍ＋Ｈ］＋で検出され、分子式はＣ４３Ｈ５２Ｏ１５であることがわかった。
【０１２５】
つぎに、下記の条件で核磁気共鳴法（ＮＭＲ）に供し、精製したuvedafolinの構造を解析した。
【０１２６】
（ＮＭＲの分析条件）
（１）装置：          ＪＮＭ−ＥＣＡ型核磁気共鳴装置（日本電子株式会社製）
（２）データ処理装置：Ｗｉｎ  Ａｌｐｈａ  ＮＭＲ  オペレーションシステム
（日本電子株式会社製）
（３）溶媒：          Ａｃｅｔｏｎｅ−ｄ６、重水（ＩＳＯＴＥＣ社製）
（４）標準物質：      ＴＭＳ（Ｔｅｔｒａ  Ｍｅｔｈｙｌ  Ｓｉｌａｎｅ）
（５）周波数：        ６００ＭＨｚ
（５）測定方法：      １Ｈ−ＮＭＲ、１３Ｃ−ＮＭＲ
DEPT（Distortionless Enhancement by Polarization Transfer）45、90、135
COSY、HETCOR、HMBC、TOCSY、NOESY
【０１２７】
この結果、uvedafolinは、前記化学式（３）で表される構造を有することがわかった。
【０１２８】
（４）抗がん活性の測定
各セスキテルペンラクトン誘導体の抗がん活性は、Ｃｅｌｌ  ｃｏｕｎｔｉｎｇ  ｋｉｔ−８（ＣＣＫ−８、株式会社同仁化学研究所社製）、Ｌａｃｔａｔｅ  Ｄｅｈｙｄｒｏｇｅｎａｓｅ（ＬＤＨ）  ａｓｓａｙまたはＢｒｄＵ試験により測定した。
【０１２９】
（４−１）ＣＣＫ−８による抗がん活性の測定
９６ｗｅｌｌプレート（TPP社製）に、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの子宮頸がん細胞であるＨｅｌａ細胞を含む細胞液（４×１０４個／ｍＬ）を播種した。前記培養液は、１０％  ＦＢＳ（Ｅｑｕｉｔｅｃｈ−ｂｉｏ社製）、１００ｕｎｉｔ／ｍＬ  ペニシリン、１００μｇ／ｍＬ  ストレプトマイシン（Invitrogen社製）、１０μｇ／ｍＬ  ＨＥＰＥＳ（株式会社同仁化学研究所社製）を含むＥ−ＭＥＭ培地（和光社製）を使用した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記Ｈｅｌａ細胞を２４時間培養した。
【０１３０】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、Dimethyl sulfoxide（ＤＭＳＯ）に溶解した１０μＬの各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。enhydrin、uvedalin、sonchifolinおよびpolymatin Bは、それぞれ、５、１０または２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、enhydrofolinおよびuvedafolinは、それぞれ、１、２．５または５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後２４または４８時間に、１０μＬのＣＣＫ−８試薬を各ｗｅｌｌに添加し、前記培養条件下で３時間インキュベートした。そして、インキュベート後の各ｗｅｌｌについて、マイクロプレートリーダー（Thermo  Scientific社製）を用いて４５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１３１】
また、ブランクは、前記細胞液に代えて、培養液を添加した以外は同様にして、コントロールは、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて培養液を添加した以外は同様にして、吸光度を測定した。そして、下記数式１に基づき、前記各セスキテルペンラクトン誘導体におけるＨｅｌａ細胞の生存率の相対値を算出した。
【０１３２】
【数１】
2016050188.tif 000039
【０１３３】
また、前記吸光度から、前記各セスキテルペンラクトン誘導体の半数抑制濃度（ＩＣ５０）を算出した。さらに、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、２．５、５、１０もしくは２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、抗がん剤であるパルテノリド（parthenolide）またはエトポシド（etoposide）を添加した以外は同様にして、ＩＣ５０を算出した。
【０１３４】
生存率の相対値の結果を図１に示す。図１は、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞の生存率の相対値を示すグラフである。図１において、（Ａ）は、enhydrinの結果を示し、（Ｂ）は、uvedalinの結果を示し、（Ｃ）は、sonchifolinの結果を示し、（Ｄ）は、polymatin Bの結果を示し、（Ｅ）は、enhydrofolinの結果を示し、（Ｆ）は、uvedafolinの結果を示す。また、図１において、横軸は、各セスキテルペンラクトン誘導体の濃度を示し、縦軸は、生存率の相対値を示し、白色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後２４時間の結果を示し、黒色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後４８時間の結果を示す。図１に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、コントロールに対して、有意にＨｅｌａ細胞の生存率が低下した。また、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体において、濃度依存的に、Ｈｅｌａ細胞の生存率が低下した。
【０１３５】
つぎに、ＩＣ５０の結果を表５に示す。表５に示すように、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinは、いずれもenhydrin、uvedalin、sonchifolin、parthenolideまたはetoposideに対して、低いＩＣ５０を示した。
【０１３６】
【表５】
2016050188.tif 000040
【０１３７】
これらの結果から、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinが、子宮頸がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１３８】
（４−２）ＬＤＨ  ａｓｓａｙによる抗がん活性の測定
５０μＬのＨｅｌａ細胞液（１×１０５個／ｍＬ）を播種した以外は、前記（４−１）と同様にして、前記各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。そして、前記添加後２４または４８時間の各ｗｅｌｌについて、ＬＤＨキット（Ｒｏｃｈｅ社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、４９２ｎｍの吸光度を測定した。また、ブランクは、前記細胞液に代えて、培養液を添加した以外は同様にして、コントロール１は、添加後２４または４８時間のｗｅｌｌに５μＬ  Ｌｙｓｉｓ  ｓｏｌｕｔｉｏｎを添加し、１５分間インキュベートした以外は同様にして、コントロール２は、前記各セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、１％ＤＭＳＯ溶液を添加した以外は同様にして、４９２ｎｍの吸光度を測定した。
【０１３９】
そして、各ｗｅｌｌの吸光度から、ブランクの吸光度を引き、補正後の吸光度を算出した。さらに、コントロール２の補正後の吸光度を０％、コントロール１の補正後の吸光度を１００％とし、前記各セスキテルペンラクトン誘導体におけるＨｅｌａ細胞のＬＤＨ活性の相対値を算出した。また、前記補正後の吸光度から、前記各セスキテルペンラクトン誘導体の半数抑制濃度（ＩＣ５０）を算出した。さらに、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、２．５、５、１０もしくは２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、parthenolideまたはetoposideを添加した以外は同様にして、ＩＣ５０を算出した。
【０１４０】
ＬＤＨ活性の結果を図２に示す。図２は、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞のＬＤＨ活性の相対値を示すグラフである。図２において、（Ａ）は、enhydrinの結果を示し、（Ｂ）は、uvedalinの結果を示し、（Ｃ）は、sonchifolinの結果を示し、（Ｄ）は、polymatin Bの結果を示し、（Ｅ）は、enhydrofolinの結果を示し、（Ｆ）は、uvedafolinの結果を示す。また、図２において、横軸は、各セスキテルペンラクトン誘導体の濃度を示し、縦軸は、ＬＤＨ活性の相対値を示し、白色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後２４時間の結果を示し、黒色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後４８時間の結果を示す。図２に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、セスキテルペンラクトン誘導体未添加（コントロール２、０μｍｏｌ／Ｌ）に対して、有意にＨｅｌａ細胞のＬＤＨ活性が上昇した。また、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体において、濃度依存的に、Ｈｅｌａ細胞のＬＤＨ活性が上昇した。
【０１４１】
つぎに、ＩＣ５０の結果を表６に示す。表６に示すように、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinは、いずれもenhydrin、uvedalin、sonchifolin、parthenolideまたはetoposideに対して、低いＩＣ５０を示した。
【０１４２】
【表６】
2016050188.tif 000041
【０１４３】
これらの結果から、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinが、子宮頸がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１４４】
（４−３）ＢｒｄＵ試験による抗がん活性の測定
５０μＬのＨｅｌａ細胞液（２×１０５個／ｍＬ）を播種した以外は、前記（４−１）と同様にして、前記各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。そして、前記添加後２４または４８時間の各ｗｅｌｌについて、ＢｒｄＵキット（Cell Proliferation ELISA、BrdU （colorimetric）、Ｒｏｃｈｅ社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、４５０ｎｍの吸光度を測定した。また、ブランクは、前記細胞液に代えて、前記培養液を添加した以外は同様にして、４５０ｎｍの吸光度を測定した。コントロールは、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、前記培養液を添加した以外は同様にして、吸光度を測定した。
【０１４５】
そして、各ｗｅｌｌの吸光度から、ブランクの吸光度を引き、補正後の吸光度を算出した。さらに、コントロールの補正後の吸光度を１００％とし、前記各セスキテルペンラクトン誘導体におけるＨｅｌａ細胞の増殖活性の相対値を算出した。また、前記吸光度から、前記各セスキテルペンラクトン誘導体の半数抑制濃度（ＩＣ５０）を算出した。さらに、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、２．５、５、１０もしくは２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、parthenolideまたはetoposideを添加した以外は同様にして、ＩＣ５０を算出した。
【０１４６】
増殖活性の結果を図３に示す。図３は、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨｅｌａ細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図３において、（Ａ）は、enhydrinの結果を示し、（Ｂ）は、uvedalinの結果を示し、（Ｃ）は、sonchifolinの結果を示し、（Ｄ）は、polymatin Bの結果を示し、（Ｅ）は、enhydrofolinの結果を示し、（Ｆ）は、uvedafolinの結果を示す。また、図３において、横軸は、各セスキテルペンラクトン誘導体の濃度を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示し、白色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後２４時間の結果を示し、黒色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後４８時間の結果を示す。図３に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、セスキテルペンラクトン誘導体未添加に対して、有意にＨｅｌａ細胞の増殖活性が低下した。また、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体において、濃度依存的に、Ｈｅｌａ細胞の増殖活性が低下した。
【０１４７】
つぎに、ＩＣ５０の結果を表７に示す。表７に示すように、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinは、いずれもenhydrin、uvedalin、sonchifolin、parthenolideまたはetoposideに対して、低いＩＣ５０を示した。
【０１４８】
【表７】
2016050188.tif 000042
【０１４９】
これらの結果から、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinが、子宮頸がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１５０】
［実施例２］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、がん細胞にアポトーシスを誘導することを確認した。
【０１５１】
１６ウェルチャンバースライドに、１００μＬの培養液を加え、さらに、１００μＬのＨｅｌａ細胞を含む細胞液（１×１０５個／ｍＬ）を播種した以外は、前記実施例１（４−１）と同様にして、インキュベーター内で、前記Ｈｅｌａ細胞を２４時間培養した。前記培養後、さらに１８０μＬの前記培養液とＤＭＳＯに溶解した２０μＬの各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。sonchifolinおよびpolymatin Bは、１０μｍｏｌ／Ｌとなるように、また、enhydrofolinおよびuvedafolinは、５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後、前記チャンバースライドは、前記インキュベーター内で、さらに培養した。
【０１５２】
前記添加後２４および４８時間に、前記チャンバースライドを回収し、前記培養液を除去した。つぎに、３００μＬの４℃のリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）を添加し、前記チャンバースライドを洗浄した。前記洗浄後、前記チャンバースライドを乾燥させた。前記洗浄および乾燥は、再度行った。
【０１５３】
さらに、前記チャンバースライドに、２００μＬの１０％ホルマリン溶液を添加し、４℃で１日間固定した。前記固定後、３００μＬのＰＢＳで前記チャンバースライドを２回洗浄した。つぎに、１μｇ／ｍＬ  4’，6-diamidino-2-phenylindole（ＤＡＰＩ）試薬２００μＬを添加し、２０℃および遮光条件下で、３０分間染色した。前記染色後、前記ＤＡＰＩ試薬を除去し、ＰＢＳで前記チャンバーを洗浄した。さらに、蛍光退色防止試薬（Roche社製）およびカバーガラスで、前記チャンバースライドを封入した。そして、前記チャンバースライドを、蛍光顕微鏡（ＯＬＹＭＰＵＳ  ＢＸ５１、ＯＬＹＭＰＵＳ社製）で観察した。
【０１５４】
この結果を図４および５に示す。図４および５は、核の形態を示す写真である。図４は、２４時間の結果を示し、図５は、４８時間の結果を示す。また、図４および５において、（Ａ）は、コントロールの結果を示し、（Ｂ）は、sonchifolinの結果を示し、（Ｃ）は、polymatin Bの結果を示し、（Ｄ）は、enhydrofolinの結果を示し、（Ｅ）は、uvedafolinの結果を示し、図中の白矢印は、アポトーシス細胞を示す。図４に示すように、２４時間において、コントロールでは、アポトーシス細胞が見られなかった。これに対し、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体でも、２４時間において、図中の白矢印で示すように、核の断片化が生じているアポトーシス細胞が多数存在した。また、図５に示すように、４８時間においても、コントロールでは、アポトーシス細胞が見られなかった。これに対し、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体でも、４８時間において、図中の白矢印で示すように、核の断片化が生じているアポトーシス細胞が多数存在した。これらの結果から、セスキテルペンラクトン誘導体が、がん細胞に対してアポトーシスを誘導し、抗がん活性を奏することが示唆された。ただし、本発明は、この推定に、何ら制限されない。
【０１５５】
［実施例３］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、がん細胞において、カスパーゼの活性化を誘導することを確認した。
【０１５６】
１０ｃｍディッシュ（ＴＰＰ社製）に、１０ｍＬのＨｅｌａ細胞を含む細胞液（５×１０４個／ｍＬ）を播種した以外は、前記実施例１（４−１）と同様にして、インキュベーター内で、前記Ｈｅｌａ細胞を２４時間培養した。つぎに、前記ディッシュの培養液を除去し、１０ｍＬの新しい培養液を添加した。そして、前記ディッシュに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬの各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。enhydrin、uvedalin、sonchifolinおよびpolymatin Bは、１０μｍｏｌ／Ｌとなるように、また、enhydrofolinおよびuvedafolinは、５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。前記添加後、前記ディッシュは、前記インキュベーター内で、さらに培養した。そして、前記添加後６、１２、または２４時間に、前記ディッシュから、前記Ｈｅｌａ細胞を回収した。
【０１５７】
回収後のＨｅｌａ細胞を４００ｇで５分間遠心した後、上清を除き、ペレットを回収した。つぎに、３００μＬの前記培養液で懸濁した。そして、前記懸濁液について、FAM FLICA（商標） Caspase 3 & 7 Assay Kit（Immunochemistry U.S.A.社製）を用いて、添付のプロトコルにしたがって、前記添加後６、１２、または２４時間におけるcaspase−3／7活性を測定した。また、コントロールは、前記セスキテルペンラクトン誘導体未添加とした以外は同様にして、前記添加後６、１２および２４時間におけるcaspase−3／7活性を測定した。そして、各時間について、コントロールのcaspase−3／7活性を１とし、前記各時間の各セスキテルペンラクトン誘導体におけるcaspase−3／7の相対活性を算出した。
【０１５８】
この結果を図６に示す。図６は、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるcaspase−3／7活性を示すグラフである。図６（Ａ）および（Ｂ）において、横軸は、前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後の時間を示し、縦軸は、caspase−3／7の相対活性を示す。また、（Ａ）は、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、およびpolymatin Bの結果を示し、バーは、左から、コントロール、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、およびpolymatin Bを示す。（Ｂ）は、enhydrofolinおよびuvedafolinの結果を示し、バーは、左から、コントロール、enhydrofolinおよびuvedafolinを示す。図６（Ａ）および（Ｂ）に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、セスキテルペンラクトン誘導体未添加（コントロール）に対して、caspase−3／7活性が上昇した。これらの結果から、セスキテルペンラクトン誘導体が、カスパーゼの活性化を通じて、抗がん活性を奏することが示唆された。ただし、本発明は、この推定に、何ら制限されない。
【０１５９】
［実施例４］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、ＮＦκＢ阻害活性を示すことを確認した。
【０１６０】
１０ｃｍディッシュ（TPP社製）にＨｅｌａ細胞を含む細胞液（３×１０５個／ｍＬ）を１０ｍＬ播種した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記Ｈｅｌａ細胞を２４時間培養した。前記培養後、培養液を除去し、１％ＦＢＳを含むＥ−ＭＥＭ培地を１０ｍＬ加えた。さらに、各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬの各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。enhydrin、uvedalin、sonchifolin、およびpolymatin Bは、それぞれ、５、１０または２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、また、enhydrofolinおよびuvedafolinは、それぞれ、１、２．５または５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。
【０１６１】
前記セスキテルペンラクトン誘導体添加後６時間に、２０ｎｇ／ｍＬとなるようにＴＮＦ―αを添加した。ＴＮＦ−α添加後３０分に、前記培養液を除去し、前記ディッシュの細胞を回収した。そして、核タンパク質抽出キット（Nuclear Extraction kit、Cayman Chemical社製）を使用して、添付のプロトコルにしたがって、核タンパク質を抽出した。
【０１６２】
つぎに、１０μｇの核タンパク質について、ＮＦκＢ活性測定キット（NFκB（p65） Transcription Factor Assay Kit、Cayman Chemical社製）を使用して、添付のプロトコルにしたがって、４５０ｎｍの吸光度を測定した。ブランクは、ＴＮＦ−αを添加しなかった以外は同様にして、コントロールは、前記セスキテルペンラクトン誘導体未添加とした以外は同様にして、４５０ｎｍの吸光度を測定した。また、下記数式２に基づき、ＮＦκＢ阻害活性を算出した。
【０１６３】
【数２】
2016050188.tif 000043
【０１６４】
吸光度の結果を図７に示す。図７は、吸光度を示すグラフである。図７において、（Ａ）は、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、およびpolymatin Bの結果を示し、（Ｂ）は、enhydrofolinおよびuvedafolinの結果を示す。また、図７（Ａ）および（Ｂ）において、横軸は、前記サンプルの種類およびサンプルの濃度を示し、縦軸は、吸光度を示す。図７（Ａ）および（Ｂ）に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、セスキテルペンラクトン誘導体未添加（コントロール）に対して、吸光度が低下した。
【０１６５】
つぎに、ＮＦκＢ阻害活性の結果を表８および９に示す。表８および９に示すように、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinは、高いＮＦκＢ阻害活性を示した。
【０１６６】
【表８】
2016050188.tif 000044
【０１６７】
【表９】
2016050188.tif 000045
【０１６８】
これらの結果から、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinが、ＮＦκＢｐ６５の転写阻害活性を奏することがわかった。また、セスキテルペンラクトン誘導体は、ＮＦκＢの転写阻害活性を通じて、抗がん活性を奏することが示唆された。ただし、本発明は、この推定に、何ら制限されない。
【０１６９】
［実施例５］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、白血病細胞に対して抗がん活性を示すことを確認した。
【０１７０】
９６ｗｅｌｌプレートに、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの白血病細胞を含む細胞液（４×１０４個／ｍＬ）を播種した。前記白血病細胞は、ＨＬ−６０細胞株（理研バイオリソースセンターより入手）を使用した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記ＨＬ−６０細胞を２４時間培養した。
【０１７１】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬの各セスキテルペンラクトン誘導体を添加した。enhydrin、uvedalin、sonchifolinおよびpolymatin Bは、それぞれ、０．５、１、２．５、５、１０または２０μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。また、enhydrofolinおよびuvedafolinは、それぞれ、０．０５、０．１、０．５、１、２．５、または５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後２４または４８時間に、１０μＬ  ＣＣＫ−８試薬を各ｗｅｌｌに添加し、前記培養条件下で３時間インキュベートした。そして、インキュベート後の各ｗｅｌｌについて、マイクロプレートリーダー（Thermo  Scientific社製）を用いて４５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１７２】
また、ブランクは、前記細胞液に代えて、培養液を添加した以外は同様にして、コントロールは、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて培養液を添加した以外は同様にして、吸光度を測定した。そして、前記実施例１（４−１）と同様にして、前記各セスキテルペンラクトン誘導体におけるＨＬ−６０細胞の生存率の相対値を算出した。さらに、前記セスキテルペンラクトン誘導体に代えて、２．５、５、１０もしくは２０μｍｏｌ／Ｌとなるように、parthenolideを、０．０５、０．１、０．５、１、２．５、５もしくは１０μｍｏｌ／Ｌとなるように、etoposideを添加した以外は同様にして、生存率の相対値を算出した。
【０１７３】
そして、前記吸光度から、前記各セスキテルペンラクトン誘導体、parthenolideおよびetoposideの半数抑制濃度（ＩＣ５０）を算出した。
【０１７４】
生存率の相対値の結果を図８に示す。図８は、各セスキテルペンラクトン誘導体存在下におけるＨＬ−６０細胞の生存率の相対値を示すグラフである。図８において、（Ａ）は、enhydrinの結果を示し、（Ｂ）は、uvedalinの結果を示し、（Ｃ）は、sonchifolinの結果を示し、（Ｄ）は、polymatin Bの結果を示し、（Ｅ）は、enhydrofolinの結果を示し、（Ｆ）は、uvedafolinの結果を示し、（Ｇ）は、parthenolideの結果を示し、（Ｈ）は、etoposideの結果を示す。また、図８（Ａ）〜（Ｈ）において、横軸は、各セスキテルペンラクトン誘導体、parthenolideまたはetoposideの濃度を示し、縦軸は、生存率の相対値を示し、白色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体等添加後２４時間の結果を示し、黒色のバーが、前記セスキテルペンラクトン誘導体等添加後４８時間の結果を示す。図８（Ａ）〜（Ｆ）に示すように、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、コントロールに対して、有意にＨＬ−６０細胞の生存率が低下した。また、いずれのセスキテルペンラクトン誘導体においても、濃度依存的に、ＨＬ−６０細胞の生存率が低下した。そして、parthenolideおよびetoposideにおいても、コントロールに対して、濃度依存的にＨＬ−６０細胞の生存率が低下した。
【０１７５】
つぎに、ＩＣ５０の結果を表１０に示す。表１０に示すように、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinは、parthenolideに対して、いずれも低いＩＣ５０を示した。
【０１７６】
【表１０】
2016050188.tif 000046
【０１７７】
これらの結果から、enhydrin、uvedalin、sonchifolin、polymatin B、enhydrofolinおよびuvedafolinが、白血病細胞に対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１７８】
［実施例６］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、膀胱がんに対して抗がん活性を示すことを確認した。
【０１７９】
（１）enhydrinの抗がん活性
９６ｗｅｌｌプレートに、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの膀胱がん細胞を含む細胞液を播種した。前記膀胱がん細胞は、ＨＴ１１９７細胞およびＲＴ１１２細胞（全てAmerican Type Culture Collection (ATCC)から入手）を使用した。また、前記膀胱がん細胞としてＨＴ１１９７細胞を用いる場合、前記細胞液の濃度は、４×１０４個／ｍＬとし、前記膀胱がん細胞としてＲＴ１１２細胞を用いる場合、前記細胞液の濃度は、３×１０４個／ｍＬとした。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記膀胱がん細胞を２４時間培養した。
【０１８０】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬのenhydrinを添加した。enhydrinは、前記膀胱がん細胞がＨＴ１１９７細胞の場合、０．１、０．５、１、１．５、２または３μｇ／ｍＬとなるように、前記膀胱がん細胞がＲＴ１１２細胞の場合、０．５、１、１．５、２または３μｇ／ｍＬとなるように、添加した。そして、前記添加後２４、４８、７２または９６時間において、Cell Proliferation Kit I (MTT)（Roche社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、増殖活性を測定した。コントロールは、enhydrinを添加しなかった以外は同様にして、増殖活性を測定した。そして、各時間におけるコントロールの増殖活性を１とし、増殖活性の相対値を算出した。
【０１８１】
この結果を図９に示す。図９は、enhydrin存在下における前記膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図９において、（Ａ）は、ＨＴ１１９７細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＲＴ１１２細胞の結果を示す。また、図９において、横軸は、enhydrin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図９に示すように、enhydrinは、いずれの膀胱がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１８２】
（２）uvedalinの抗がん活性
enhydrinに代えて、uvedalinを添加し、前記膀胱がん細胞として、ＨＴ１１９７細胞、ＲＴ１１２細胞、Ｊ８２細胞、および２５３Ｊ細胞（全てＡＴＣＣから入手）を用い、前記膀胱がん細胞として、Ｊ８２細胞および２５３Ｊ細胞を用いる場合、前記細胞液の濃度を、３×１０４個／ｍＬとした以外は、前記実施例６（１）と同様にして、増殖活性の相対値を算出した。uvedalinは、前記膀胱がん細胞がＨＴ１１９７細胞、ＲＴ１１２細胞、および２５３Ｊ細胞の場合、０．１、０．５、１、１．５、２または３μｇ／ｍＬとなるように、前記膀胱がん細胞がＪ８２細胞の場合、３μｇ／ｍＬ、または、２もしくは３μｍｏｌ／Ｌとなるように、添加した。
【０１８３】
この結果を図１０に示す。図１０は、uvedalin存在下における前記膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１０において、（Ａ）は、ＨＴ１１９７細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＲＴ１１２細胞の結果を示し、（Ｃ）は、Ｊ８２細胞の結果を示し、（Ｄ）は、２５３Ｊ細胞の結果を示す。また、図１０において、横軸は、uvedalin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１０に示すように、uvedalinは、いずれの膀胱がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１８４】
（３）uvedafolinの抗がん活性
uvedalinに代えて、uvedafolinを添加し、前記膀胱がん細胞として、ＨＴ１１９７細胞、ＲＴ１１２細胞、Ｊ８２細胞、２５３Ｊ細胞、およびＴ２４細胞（全てＡＴＣＣから入手）を用い、前記膀胱がん細胞として、Ｔ２４細胞を用いる場合、前記細胞液の濃度を、３×１０４個／ｍＬとした以外は、前記実施例６（２）と同様にして、増殖活性の相対値を算出した。uvedafolinは、前記膀胱がん細胞がＨＴ１１９７細胞、２５３Ｊ細胞およびＲＴ１１２細胞の場合、０．５、１、１．５、２または３μｇ／ｍＬとなるように、前記膀胱がん細胞がＪ８２細胞の場合、１、１．５または２μｍｏｌ／Ｌとなるように、前記膀胱がん細胞がＴ２４細胞の場合、０．５、１、２または３μｍｏｌ／Ｌとなるように、添加した。
【０１８５】
この結果を図１１に示す。図１１は、uvedafolin存在下における前記膀胱がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１１において、（Ａ）は、ＨＴ１１９７細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＲＴ１１２細胞の結果を示し、（Ｃ）は、Ｊ８２細胞の結果を示し、（Ｄ）は、２５３Ｊ細胞の結果を示し、（Ｅ）は、Ｔ２４細胞の結果を示す。また、図１１において、横軸は、uvedafolin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１１に示すように、uvedafolinは、いずれの膀胱がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１８６】
これらの結果から、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、膀胱がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１８７】
［実施例７］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、前立腺がんに対して抗がん活性を示すことを確認した。
【０１８８】
（１）uvedalinの抗がん活性
９６ｗｅｌｌプレートに、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの前立腺がん細胞を含む細胞液（３×１０４個／ｍＬ）を播種した。前記前立腺がん細胞は、Ｄｕ１４５細胞、ＬＮｃａｐ細胞、およびＰｃ−３細胞（全てＡＴＣＣから入手）を使用した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記前立腺がん細胞を２４時間培養した。
【０１８９】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬのuvedalinを添加した。uvedalinは、１、１．５、２または３μｇ／ｍＬとなるように、添加した。そして、前記添加後２４、４８、７２または９６時間において、Cell Proliferation Kit I (MTT)（Roche社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、増殖活性を測定した。コントロールは、uvedalinを添加しなかった以外は同様にして、増殖活性を測定した。そして、各時間におけるコントロールの増殖活性を１とし、増殖活性の相対値を算出した。
【０１９０】
この結果を図１２に示す。図１２は、uvedalin存在下における前記前立腺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１２において、（Ａ）は、Ｄｕ１４５細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＬＮｃａｐ細胞の結果を示し、（Ｃ）は、Ｐｃ−３細胞の結果を示す。また、図１２において、横軸は、uvedalin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１２に示すように、uvedalinは、いずれの前立腺がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１９１】
（２）uvedafolinの抗がん活性
uvedalinに代えて、uvedafolinを添加した以外は、前記実施例７（１）と同様にして、増殖活性の相対値を算出した。
【０１９２】
この結果を図１３に示す。図１３は、uvedafolin存在下における前記前立腺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１３において、（Ａ）は、Ｄｕ１４５細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＬＮｃａｐ細胞の結果を示し、（Ｃ）は、Ｐｃ−３細胞の結果を示す。また、図１３において、横軸は、uvedafolin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１３に示すように、uvedafolinは、いずれの前立腺がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１９３】
これらの結果から、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、前立腺がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０１９４】
［実施例８］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、肺がんに対して抗がん活性を示すことを確認した。
【０１９５】
（１）enhydrinの抗がん活性
９６ｗｅｌｌプレートに、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの肺がん細胞を含む細胞液（３×１０４個／ｍＬ）を播種した。前記肺がん細胞は、ＮＣＩ−Ｈ３５８細胞（ヒト細気管支肺胞上皮がん細胞株、ＤＳファーマイバイオメディカル株式会社から入手）、ＲＥＲＦ−ＬＣ−Ａ細胞（ヒト肺扁平上皮がん細胞株、理研バイオリソースセンターから入手）、およびＭＡＣ１０細胞（ヒト肺腺ガン細胞株、香川大学医学部付属病院呼吸器・乳腺内分泌外科から入手）を使用した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記肺がん細胞を２４時間培養した。
【０１９６】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬのenhydrinを添加した。enhydrinは、１、１．５、２、２．５、３または３．５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後２４、４８、７２または９６時間において、Cell Proliferation Kit I (MTT)（Roche社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、増殖活性を測定した。コントロールは、enhydrinを添加しなかった以外は同様にして、増殖活性を測定した。そして、各時間におけるコントロールの増殖活性を１とし、増殖活性の相対値を算出した。
【０１９７】
この結果を図１４に示す。図１４は、enhydrin存在下における前記肺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１４において、（Ａ）は、ＮＣＩ−Ｈ３５８細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＲＥＲＦ−ＬＣ−Ａ細胞の結果を示し、（Ｃ）は、ＭＡＣ１０細胞の結果を示す。また、図１４において、横軸は、enhydrin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１４に示すように、enhydrinは、いずれの肺がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０１９８】
（２）uvedafolinの抗がん活性
enhydrinに代えて、uvedafolinを添加した以外は、前記実施例８（１）と同様にして、増殖活性の相対値を算出した。
【０１９９】
この結果を図１５に示す。図１５は、uvedafolin存在下における前記肺がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１５において、（Ａ）は、ＮＣＩ−Ｈ３５８細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＲＥＲＦ−ＬＣ−Ａ細胞の結果を示し、（Ｃ）は、ＭＡＣ１０細胞の結果を示す。また、図１５において、横軸は、uvedafolin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１５に示すように、uvedafolinは、いずれの肺がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０２００】
これらの結果から、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、肺がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０２０１】
［実施例９］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、乳がんに対して抗がん活性を示すことを確認した。
【０２０２】
（１）enhydrinの抗がん活性
９６ｗｅｌｌプレートに、４０μＬの培養液を加え、さらに、５０μＬの乳がん細胞を含む細胞液（３×１０４個／ｍＬ）を播種した。前記乳がん細胞は、ＳＫ−ＢＲ−３細胞（ヒト乳腺腺ガン細胞株、ＡＴＣＣから入手）およびＭＣＦ７細胞（ヒト乳腺上皮がん細胞株、理研バイオリソースセンターから入手）を使用した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記乳がん細胞を２４時間培養した。
【０２０３】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬのenhydrinを添加した。enhydrinは、１、１．５、２、２．５、３または３．５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後２４、４８、７２または９６時間において、Cell Proliferation Kit I (MTT)（Roche社製）を用い、添付のプロトコルにしたがって、増殖活性を測定した。コントロールは、enhydrinを添加しなかった以外は同様にして、増殖活性を測定した。そして、各時間におけるコントロールの増殖活性を１とし、増殖活性の相対値を算出した。
【０２０４】
この結果を図１６に示す。図１６は、enhydrin存在下における前記乳がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１６において、（Ａ）は、ＳＫ−ＢＲ−３細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＭＣＦ７細胞の結果を示す。また、図１６において、横軸は、enhydrin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１６に示すように、enhydrinは、いずれの乳がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０２０５】
（２）uvedafolinの抗がん活性
enhydrinに代えて、uvedafolinを添加した以外は、前記実施例９（１）と同様にして、増殖活性の相対値を算出した。
【０２０６】
この結果を図１７に示す。図１７は、uvedafolin存在下における前記乳がん細胞の増殖活性の相対値を示すグラフである。図１７において、（Ａ）は、ＳＫ−ＢＲ−３細胞の結果を示し、（Ｂ）は、ＭＣＦ７細胞の結果を示す。また、図１７において、横軸は、uvedafolin添加後の培養時間を示し、縦軸は、増殖活性の相対値を示す。図１７に示すように、uvedafolinは、いずれの乳がん細胞に対しても抗がん活性を示した。
【０２０７】
これらの結果から、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、乳がんに対して、極めて優れた抗がん活性を奏することがわかった。
【０２０８】
［実施例１０］
本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、ＢＡＫ１およびＰ５３ＡＩＰ１の発現上昇を誘導することを確認した。
【０２０９】
１０ｃｍディッシュに、１０ｍＬの膀胱がん細胞である２５３Ｊ細胞を含む細胞液（１０×１０４個／ｍＬ）を播種した。そして、３７℃、９５％Ｏ２および５％ＣＯ２条件下のインキュベーター内で、前記膀胱がん細胞を２４時間培養した。
【０２１０】
前記培養後の各ｗｅｌｌに、ＤＭＳＯに溶解した１０μＬのuvedafolinを添加した。uvedafolinは、ＢＡＫ１遺伝子を測定する場合、３または５μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子を測定する場合、２、３、または４μｍｏｌ／Ｌとなるように添加した。そして、前記添加後２、４、６、または８時間において、前記膀胱がん細胞を回収した。つぎに、回収した前記膀胱がん細胞から、Trizol RNA isolation reagents（Life Technologies社製）を用いて、添付のプロトコルにしたがって、ＲＮＡを精製した。さらに、前記ＲＮＡを鋳型として、逆転写酵素（TaqMan（登録商標） reverse transcriptase、Applied Biosystems社製）を用いて、添付のプロトコルにしたがって、ｃＤＮＡを逆転写した。
【０２１１】
得られた前記ｃＤＮＡを鋳型として、Assay-on Demand Gene Expression Assay（Applied Biosystems社製）およびBio-Rad iCycler PCR Thermal Cycler（Bio-RAD社製）を用い、添付のプロトコルに従ってquantitative Real-time PCR（ｑＲＴ−ＰＣＲ）を行い、前記膀胱がん細胞中のＢＡＫ１遺伝子およびＰ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量、ならびに内部標準であるＧＡＰＤＨ遺伝子のｍＲＮＡ発現量を測定した。ＢＡＫ１遺伝子およびＰ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量は、ＧＡＰＤＨ遺伝子のｍＲＮＡ発現量に対する相対値として算出した。また、コントロールは、uvedafolinを添加しなかった以外は同様にして、ＢＡＫ１遺伝子およびＰ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量を算出した。前記ｑＲＴ−ＰＣＲにおいて、ＢＡＫ１遺伝子およびＰ５３ＡＩＰ１遺伝子の増幅には、以下のアッセイＩＤのプライマーセット（TaqMan（登録商標）Gene  Expression  Assay、Applied  Biosystems社製）を使用した。また、ＧＡＰＤＨ遺伝子の増幅には、ＧＡＰＤＨ遺伝子の測定キット（Human GAPD (GAPDH) Endogenous Control、Applied  Biosystems社製）を使用した。
ＢＡＫ１遺伝子増幅用プライマーセット
Assay  ID:  Hs00940249_m1
Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子増幅用プライマーセット
Assay  ID:  Hs00223141_m1
【０２１２】
ＢＡＫ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量の結果を図１８に示す。図１８において、横軸は、uvedafolinの濃度を示し、縦軸は、ＢＡＫ１遺伝子のｍＲＮＡの相対的発現量を示し、グラフは、左からそれぞれ添加後２、４、６および８時間の結果を示す。図１８に示すように、いずれの時間においても、uvedafolin添加群は、コントロールに対して、ＢＡＫ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量が増加した。
【０２１３】
つぎに、Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量の結果を図１９に示す。図１９において、横軸は、uvedafolinの濃度を示し、縦軸は、Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡの相対的発現量を示し、グラフは、左からそれぞれ添加後４および８時間を示す。図１９に示すように、いずれの時間においても、uvedafolin添加群は、コントロールに対して、Ｐ５３ＡＩＰ１遺伝子のｍＲＮＡ発現量が増加した。
【０２１４】
これらの結果から、本発明のセスキテルペンラクトン誘導体が、ＢＡＫ１遺伝子およびＰ５３ＡＩＰ１遺伝子の発現上昇を通じて、抗がん活性を奏することが示唆された。ただし、本発明は、この推定に、何ら制限されない。
【０２１５】
以上、実施形態および実施例を参照して本発明を説明したが、本発明は、上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をできる。
【産業上の利用可能性】
【０２１６】
以上、説明したように、本発明によれば、新たな抗がん活性を有する化合物を提供できる。このため、本発明は、臨床分野および生化学分野等において極めて有用である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図４】
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【図５】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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