(57)【要約】【課題】漏洩磁界を打ち消すための装置を別途設けることなく、非接触電力伝送の際に放出される漏洩磁界を低減させること。【解決手段】非接触給電システムは、動作設定手段が、ｎ（ｎは２以上の整数）台の給電装置が電力伝送を行っているときに、これらの給電装置の送電コイルに供給される交流電流を、周波数がほぼ同一になるように設定すると共に、それぞれの送電コイルに供給される交流電流の位相をほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるように設定する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが独立して非接触電力伝送を行う複数の給電装置を備えた非接触給電システムであって、
前記複数の給電装置の動作の設定を行う動作設定手段を備え、
前記動作設定手段は、前記複数の給電装置のうちｎ（ｎは２以上の整数）台の給電装置が電力伝送を行っているときに、当該ｎ台の給電装置の送電コイルに供給される交流電流の周波数がほぼ同一になるように設定すると共に、それぞれの送電コイルに供給される交流電流の位相がほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるように設定することを特徴とする非接触給電システム。
【請求項２】
前記複数の給電装置は、交流電圧を出力する駆動回路をそれぞれ備え、
前記送電コイルに供給される交流電流は、前記駆動回路から出力される交流電圧に基づいた交流電流であり、
前記動作設定手段は、前記ｎ台の給電装置が備える前記駆動回路から出力される交流電圧の周波数がほぼ同一になるように設定すると共に、それぞれの送電コイルに供給される交流電圧の位相がほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるように設定することを特徴とする請求項１に記載の非接触給電システム。
【請求項３】
前記ｎ台の給電装置が備える前記駆動回路から出力されるそれぞれの交流電圧の周波数に一時的に差異を設けることにより、当該それぞれの交流電圧間の位相差を調整することを特徴とする請求項２に記載の非接触給電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非接触で電力を供給する非接触給電装置を複数備えた非接触給電システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、送電側から受電側に非接触で電力を伝送する非接触電力伝送技術が注目されている。例えば、この非接触電力伝送技術を、電気自動車等に搭載された蓄電池を充電するために用いた非接触充電装置の開発が盛んに行なわれている。この非接触充電装置では、送電側のコイルにより発生させた磁界を介して、送電側のコイルから受電側のコイルに電力が伝送される。このような磁界を介しての電力伝送では、送電側のコイルにより発生させた磁界の一部が漏洩磁界となり、この漏洩磁界が他の電気機器に悪影響を及ぼす恐れがある。
【０００３】
また、電気自動車の普及に伴い、充電ステーション（充電スタンド）の拡充も進められている。この充電ステーションでは、複数の充電装置が設置される場合が多いため、充電装置として非接触充電装置を用いる場合には、漏洩磁界の低減がより重要になる。このような漏洩磁界を低減するため、特許文献１では、給電線により発生する漏洩磁界を打ち消すような磁界を発生させる外付けアンテナ（コイル）を用いている。この技術を応用すれば、上記の非接触充電装置においても、送電側のコイルから放出される漏洩磁界を、低減させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１７２９４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術を応用する場合には、漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させるコイル（アンテナ）を別途設けなければならない。更に、漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させる電力が必要となり、消費電力が増加してしまう。また、複数の非接触充電装置が設置される充電ステーション（充電スタンド）では、発生する漏洩磁界が増加するため、その漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させる電力が更に増加する。
【０００６】
そこで本発明は、漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させるコイル（アンテナ）を別途設けることなく、非接触電力伝送の際に放出される漏洩磁界を低減させることができる非接触給電システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するため、本発明に係る非接触給電システムは、それぞれが独立して非接触電力伝送を行う複数の給電装置を備えた非接触給電システムであって、前記複数の給電装置の動作の設定を行う動作設定手段を備え、前記動作設定手段は、前記複数の給電装置のうちｎ（ｎは２以上の整数）台の給電装置が電力伝送を行っているときに、当該ｎ台の給電装置の送電コイルに供給される交流電流の周波数がほぼ同一になるように設定すると共に、それぞれの送電コイルに供給される交流電流の位相がほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるように設定することを特徴とする。
【０００８】
このようにｎ台の給電装置から漏洩磁界が生じているときに、ｎ台の給電装置の送電コイルを流れる交流電流の位相を（３６０／ｎ）度ずつずらすことにより、全体としての漏洩磁界の強度を低減させることができる。つまり、それぞれの交流電流の位相をこのように設定することにより、それらの給電装置の送電コイルから生じる漏洩磁界が合成されたときの合成磁界の強度が弱められる。したがって、漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させるコイル（アンテナ）を別途設けることなく、非接触電力伝送の際に放出される漏洩磁界を低減させることができる
【０００９】
さらに、前記複数の給電装置は、交流電圧を出力する駆動回路をそれぞれ備え、前記送電コイルに供給される交流電流は、前記駆動回路から出力される交流電圧に基づいた交流電流であり、前記動作設定手段は、前記ｎ台の給電装置が備える前記駆動回路から出力される交流電圧の周波数がほぼ同一になるように設定すると共に、それぞれの送電コイルに供給される交流電圧の位相がほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるように設定することを特徴とする。
【００１０】
このようにｎ台の給電装置の駆動回路から出力される交流電圧の位相を（３６０／ｎ）度ずつずらすことにより、ｎ台の給電装置の送電コイルを流れる交流電流の位相を（３６０／ｎ）度ずつずらすことができる。
【００１１】
前記ｎ台の給電装置が備える前記駆動回路から出力されるそれぞれの交流電圧の周波数に一時的に差異を設けることにより、当該それぞれの交流電圧間の位相差を調整することを特徴とする。
【００１２】
このように、ｎ台の給電装置のうちの一部の給電装置の駆動回路から出力される交流電圧の周波数を一時的に大きくすることにより、または一時的に小さくすることにより、それぞれの交流電圧間の位相差が所望の関係になるように調整することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る非接触給電システムよれば、漏洩磁界を打ち消すための磁界を発生させるコイル（アンテナ）を別途設けることなく、非接触電力伝送の際に放出される漏洩磁界を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の非接触給電システムの構成を説明するための概略図である。
【図２】送電コイル、受電コイルおよびこれらの周辺回路を示した概略回路図である。
【図３】送電コイルに印加される電圧を説明するための波形図である。
【図４】送電コイルに印加される電圧および送電コイルに供給される電流を示す波形図である。
【図５】送電コイルを流れる電流の位相差を示す図である。
【図６】送電コイルを流れる電流の位相差を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
発明を実施するための形態を、図面を参照して説明する。なお、以下の実施の形態で説明する内容により本発明が限定されるものではない。また、以下の説明において、同一要素または同一機能を有する要素には、同一符号を用いることとし、重複する説明は省略する。
【００１６】
図１は、本実施形態の非接触給電システムの構成を示す概略図である。非接触給電システム１０は、非接触給電装置１１，１２，１３と非接触給電装置１１，１２，１３の動作を制御する制御装置１４により構成されている。非接触給電装置１１，１２，１３は、それぞれが送電コイルを備えている。非接触給電装置１１，１２，１３から供給される電力を受電する車両２１，２２，２３は、非接触受電装置２１ａ，２２ａ，２３ａをそれぞれ備えている。非接触受電装置２１ａ，２２ａ，２３ａは、それぞれが受電コイルを備えている。この例では、非接触給電装置１１から非接触受電装置２１ａへの電力伝送と、非接触給電装置１２から非接触受電装置２２ａへの電力伝送と、非接触給電装置１３から非接触受電装置２３ａへの電力伝送が同時に行われている。電力伝送が行われているとき、非接触給電装置１１，１２，１３は、送電コイルにより磁界を発生させる。この磁界により非接触受電装置２１ａ，２２ａ，２３ａの受電コイルには起電力が発生する。この起電力に基づいた電流が車両２１，２２，２３内の蓄電池に供給される。
【００１７】
また、非接触給電装置１１，１２，１３の送電コイルは、非接触給電装置１１の送電コイルの中心部に発生する磁界に垂直な平面と、非接触給電装置１２の送電コイルの中心部に発生する磁界に垂直な平面と、非接触給電装置１２の送電コイルの中心部に発生する磁界に垂直な平面とが、ほぼ平行になるように設置されている。そして、非接触給電装置１１の送電コイル、非接触給電装置１２の送電コイルおよび非接触給電装置１３の送電コイルに同一方向の電流を流したとき、それぞれの送電コイルには同じ向きの磁界が発生するように設定されている。
【００１８】
次に、図２を参照して、送電コイルに交流電流を供給する駆動回路および受電コイルにより受電された電力を蓄電池に供給する受電回路について説明する。ここで、駆動回路は、非接触給電装置に組み込まれる回路であり、受電回路は、非接触受電装置に組み込まれる回路である。駆動回路は、スイッチ素子ＳＷ１〜４により構成されている。スイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ２は直列に接続され、その両端には入力電圧Ｖｉｎが印加されている。同様に、スイッチ素子ＳＷ３とスイッチ素子ＳＷ４は直列に接続され、その両端には入力電圧Ｖｉｎが印加されている。送電コイルＬｔの一端には、コンデンサＣｔの一端が接続され、送電コイルＬｔの他端はスイッチ素子ＳＷ３とスイッチ素子ＳＷ４の接続点に接続され、コンデンサＣｔの他端はスイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ２の接続点に接続されている。送電コイルＬｔを流れる電流Ｉｄｒは、スイッチ素子ＳＷ１〜４のオンオフにより制御される。
【００１９】
受電回路は、ブリッジダイオードＤｒとコンデンサＣｏにより構成されている。受電コイルＬｒの一端には、コンデンサＣｒの一端が接続され、受電コイルＬｒの他端はブリッジダイオードＤｒの一方の入力に接続され、コンデンサＣｒの他端はブリッジダイオードＤｒの他方の入力に接続されている。ブリッジダイオードＤｒの出力端子間には、コンデンサＣｏが接続されている。受電コイルＬｒを流れる電流は、ブリッジダイオードＤｒにより全波整流され、コンデンサＣｏに供給される。なおあ、コンデンサＣｏの後段には、ＤＣＤＣコンバータ等を介して蓄電池等の負荷が接続される。
【００２０】
次に、図３を参照して、スイッチ素子ＳＷ１〜４のスイッチング動作を説明する。図３に示した例では、スイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ４が同期してオンオフする。同様に、スイッチ素子ＳＷ２とスイッチ素子ＳＷ３も同期してオンオフする。スイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ２の接続点と、スイッチ素子ＳＷ３とスイッチ素子ＳＷ４の接続点との間の電圧Ｖｄｒ（スイッチ素子ＳＷ３とスイッチ素子ＳＷ４の接続点側を基準にした電圧）は、スイッチ素子ＳＷ１〜４のオンオフに基づいて変化する。図３に示したように、スイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ４がオンし、スイッチ素子ＳＷ２とスイッチ素子ＳＷ３がオフしたときには、電圧Ｖｄｒは絶対値が入力電圧Ｖｉｎとほぼ等しい正の電圧値になる。一方、スイッチ素子ＳＷ１とスイッチ素子ＳＷ４がオフし、スイッチ素子ＳＷ２とスイッチ素子ＳＷ３がオンしたときには、電圧Ｖｄｒは絶対値が入力電圧Ｖｉｎとほぼ等しい負の電圧値になる。
【００２１】
図１に示した例において、非接触給電装置１１が備える送電コイル、非接触給電装置１２が備える送電コイルおよび非接触給電装置１３が備える送電コイルには、周波数がほぼ同一の交流電流が供給されるように設定される。この周波数は１０ｋＨｚ〜２００ｋＨｚ程度に設定される。また、非接触給電装置１１、非接触給電装置１２および非接触給電装置１３が備えるそれぞれの送電コイルに供給される交流電流の位相は、ほぼ１２０度ずつずれるように設定される。つまり、非接触給電装置１２が備える送電コイルを流れる交流電流Ｉｄｒ２の位相は、非接触給電装置１１が備える送電コイルを流れる交流電流Ｉｄｒ１の位相より１２０度遅れるように設定される。そして、非接触給電装置１３が備える送電コイルを流れる交流電流Ｉｄｒ３の位相は、非接触給電装置１２が備える送電コイルを流れる交流電流Ｉｄｒ２の位相より１２０度遅れるように設定される。このように設定されると、交流電流Ｉｄｒ１、交流電流Ｉｄｒ２および交流電流Ｉｄｒ３のそれぞれの交流電流に基づいた磁界（漏洩磁界）の位相もほぼ１２０度ずつずれる。そして、このような位相差を持った３つの漏洩磁界が合成されることにより、全体としての漏洩磁界の強度が弱められる。
【００２２】
送電コイルを流れる交流電流の周波数及びそれぞれの送電コイルを流れる交流電流の位相差は、制御装置１４から与えられる信号に基づいて設定される。つまり、制御装置１４により、それぞれの非接触給電装置の動作が設定される。ただし、制御装置１４により動作設定を行わずに、それぞれの非接触給電装置が自身の動作を設定するための手段を備え、外部から与えられる基準信号等に基づいて、それぞれの非接触給電装置が自身の動作を設定するようにしてもよい。例えば、それぞれの非接触給電装置に同じ基準信号が与えられるようにし、その基準信号に基づいて、それぞれの非接触給電装置が送電コイルに供給する交流電流（交流電圧）を設定するようにしてもよい。この際、それぞれの非接触給電装置は、動作している非接触給電装置の台数、及びその動作開始順序に基づいて自身の動作設定を行う。
【００２３】
次に、図４を参照して駆動回路から出力される交流電圧と交流電流（送電コイルに供給される交流電流）について説明する。図４において、交流電圧Ｖｄｒ１は、非接触給電装置１１の駆動回路から出力される交流電圧であり、交流電圧Ｖｄｒ２は、非接触給電装置１２の駆動回路から出力される交流電圧であり、交流電圧Ｖｄｒ３は、非接触給電装置１３の駆動回路から出力される交流電圧である。また、交流電流Ｉｄｒ１は、非接触給電装置１１の送電コイルを流れる交流電流であり、交流電流Ｉｄｒ２は、非接触給電装置１２の送電コイルを流れる交流電流であり、交流電流Ｉｄｒ３は、非接触給電装置１３の送電コイルを流れる交流電流である。
【００２４】
図４に示されているように、非接触給電装置１１、非接触給電装置１２および非接触給電装置１３のそれぞれの駆動回路から出力される交流電圧Ｖｄｒ１，Ｖｄｒ２，Ｖｄｒ３の位相は１２０度ずつずれるように設定されている。つまり、交流電圧Ｖｄｒ２の位相は、交流電圧Ｖｄｒ１の位相より１２０度遅れるように設定されている。そして、交流電圧Ｖｄｒ３の位相は、交流電圧Ｖｄｒ２の位相より１２０度遅れるように設定されている。このような交流電圧Ｖｄｒ１，Ｖｄｒ２，Ｖｄｒ３が非接触給電装置１１，１２，１３の送電コイルに印加されるため、非接触給電装置１１，１２，１３の送電コイルを流れる交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３には、１２０度ずつの位相差が生じる。つまり、交流電流Ｉｄｒ２の位相は、交流電流Ｉｄｒ１の位相より１２０度遅れ、交流電流Ｉｄｒ３の位相は、交流電流Ｉｄｒ２の位相より１２０度遅れる。
【００２５】
図５は、交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３における相互の位相差を示したベクトル図である。この図に示されているように、交流電流Ｉｄｒ１と交流電流Ｉｄｒ２との位相差、交流電流Ｉｄｒ２と交流電流Ｉｄｒ３との位相差および交流電流Ｉｄｒ３と交流電流Ｉｄｒ１が等しくなるようにこれらの交流電流の位相が設定されている。ここで、交流電流Ｉｄｒ１が供給されている送電コイルにより生じる漏洩磁界をＨ１、交流電流Ｉｄｒ２が供給されている送電コイルにより生じる漏洩磁界をＨ２、交流電流Ｉｄｒ３が供給されている送電コイルにより生じる漏洩磁界をＨ３とした場合、漏洩磁界Ｈ１，Ｈ２，Ｈ３は次の式で与えられる。
Ｈ１＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ）              （１）
Ｈ２＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ＋２π／３）              （２）
Ｈ３＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ＋４π／３）
＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ−２π／３）              （３）
ここで、Ａは振幅であり、ｆは漏洩磁界の周波数（交流電流の周波数と等しい周波数）である。
【００２６】
式（２）および（３）は次の式のように展開することができる。
Ｈ２＝Ａ｛ｓｉｎ２πｆｔ・ｃｏｓ（２π／３）
＋ｃｏｓ２πｆｔ・ｓｉｎ（２π／３）｝              （４）
Ｈ３＝Ａ｛ｓｉｎ２πｆｔ・ｃｏｓ（２π／３）
−ｃｏｓ２πｆｔ・ｓｉｎ（２π／３）｝              （５）
これらの式より、漏洩磁界をＨ１，Ｈ２，Ｈ３による合成磁界は次の式で与えられる。
Ｈ１＋Ｈ２＋Ｈ３＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ）
＋Ａ｛ｓｉｎ２πｆｔ・ｃｏｓ（２π／３）｝×２      （６）
ここで、ｃｏｓ（２π／３）＝−０．５なので、Ｈ１＋Ｈ２＋Ｈ３＝０となる。このように、３個の送電コイルから漏洩磁界が生じているときには（３台の非接触給電装置が同時に稼動しているときには）、それらの送電コイルを流れる交流電流の位相を１２０（３６０／３）度ずつずらすことにより、全体としての漏洩磁界の強度を低減させることができる。
【００２７】
図６に示したように、４個の送電コイルから漏洩磁界が生じているときには（４台の非接触給電装置が同時に稼動しているときには）、それらの送電コイルを流れる交流電流の位相を９０（３６０／４）度ずつずらすことにより、全体としての漏洩磁界の強度を低減させることができる。
【００２８】
つまり、本発明の非接触給電システムでは、ｎ（２以上の整数）台の非接触給電装置が同時に稼動しているときに、それらの非接触給電装置の送電コイルに（３６０／ｎ）度ずつ位相をずらした交流電流を供給することにより、全体としての漏洩磁界の強度を低減させている。つまり、これらの交流電流に基づいた磁界（漏洩磁界）の位相もほぼ（３６０／ｎ）度ずつずれるため、これらの漏洩磁界の合成磁界である全体としての漏洩磁界の強度が弱められる。なお、非接触給電システムが備える非接触給電装置のうち、少なくとも送電コイルに交流電流が供給されている非接触給電装置において、この位相に関する条件が満たされていればよい。
【００２９】
なお、それぞれの送電コイルからの距離の差異により、漏洩磁界の振幅Ａや位相に差異が生じる。しかし、この距離の差異に基づいて生じる位相のずれについては、周波数が１０ｋＨｚ〜２００ｋＨｚ程度に設定されている場合には無視することができる。つまり、周波数が１０ｋＨｚ〜２００ｋＨｚのときに発生する漏洩磁界の波長は３０ｋｍ〜１．５ｋｍ程度なので、送電コイルからの距離の差異が漏洩磁界の波長と比べて非常に小さいからである。
【００３０】
次に、この距離の差異に基づいて生じる位相のずれについて説明する。送電コイルから距離Ｄ離れた場所における漏洩磁界の波動Ｈｄは次の式で与えられる。
Ｈｄ＝Ａ・ｓｉｎ（２πｆｔ−２πＤ／λ）              （７）
ここで、Ａは振幅であり、ｆは漏洩磁界の周波数であり、Ｄは送電コイルからの距離であり、λは漏洩磁界の波長である。ここで、振幅Ａは、距離Ｄに基づいて変化する変数であり、距離Ｄの３乗に逆比例する成分と距離Ｄの２乗に逆比例する成分が含まれている。また、この式（１）は次の式のように展開することができる。
Ｈｄ＝Ａ｛ｓｉｎ２πｆｔ・ｃｏｓ（２πＤ／λ）
−ｃｏｓ２πｆｔ・ｓｉｎ（２πＤ／λ）｝              （８）
ここで、漏洩磁界の周波数ｆが２００ｋＨｚ（漏洩磁界の波長λが１５００ｍ）で、送電コイルからの距離Ｄが１００ｍとした場合、ｃｏｓ（２πＤ／λ）≒１とし、ｓｉｎ（２πＤ／λ）≒０とすることができる。従って、このように漏洩磁界の波長λが送電コイルからの距離Ｄと比べて十分に大きければ、漏洩磁界の波動Ｈｄは次の近似式を用いることができる。
Ｈｄ≒Ａ・ｓｉｎ２πｆｔ              （９）
このように、周波数が１０ｋＨｚ〜２００ｋＨｚの場合には、距離の差異に基づいて生じる位相のずれを無視することができる。
【００３１】
次に、非接触給電装置の送電コイルに供給されている交流電流の位相を調整する方法について説明する。例えば、４台の非接触給電装置があり、そのうちの３台が稼動している状態から４台が稼動している状態に移行する場合について説明する。
【００３２】
３台の非接触給電装置が稼動しているとき、それらに供給されている交流電流は、図５に示されている交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３のように、位相が１２０（３６０／３）度ずつずれている。このように３台の非接触給電装置が稼動しているとき、さらにもう１台の非接触給電装置が稼動する場合、その非接触給電装の送電コイルには、交流電流Ｉｄｒ１より位相が２７０度遅れた交流電流Ｉｄｒ４が供給される。また、交流電流Ｉｄｒ２の位相は、交流電流Ｉｄｒ１より１２０度遅れた状態から９０度遅れた状態に変更され、交流電流Ｉｄｒ３の位相は、交流電流Ｉｄｒ１より２４０度遅れた状態から１８０度遅れた状態に変更される。この変更では、交流電流Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３の周波数を一時的に大きくし（つまり、周期を一時的に短くし）、位相差を小さくしていく。そして、交流電流Ｉｄｒ２と交流電流Ｉｄｒ１の位相差が９０度に到達すると、交流電流Ｉｄｒ２の周波数は、交流電流Ｉｄｒ１の周波数と同じ周波数に維持される。同様に、交流電流Ｉｄｒ３と交流電流Ｉｄｒ１の位相差が１８０度に到達すると、交流電流Ｉｄｒ３の周波数は、交流電流Ｉｄｒ１の周波数と同じ周波数に維持される。このようにして、交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３，Ｉｄｒ４は、図６に示されているように、９０（３６０／４）度ずつずれた位相に設定される。
【００３３】
次に、４台が稼動している状態から３台が稼動している状態に移行する場合について説明する。４台の非接触給電装置が稼動しているとき、それらに供給されている交流電流は、図６に示されている交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３，Ｉｄｒ４のように、位相が９０（３６０／４）度ずつずれている。この４台の非接触給電装置のうち、交流電流Ｉｄｒ４が供給されている非接触給電装置が停止した場合、交流電流Ｉｄｒ２の位相は、交流電流Ｉｄｒ１より９０度遅れた状態から１２０度遅れた状態に変更され、交流電流Ｉｄｒ３の位相は、交流電流Ｉｄｒ１より１８０度遅れた状態から２４０度遅れた状態に変更される。この変更では、交流電流Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３の周波数を一時的に小さくし（つまり、周期を一時的に長くし）、位相差を大きくしていく。そして、交流電流Ｉｄｒ２と交流電流Ｉｄｒ１の位相差が１２０度に到達すると、交流電流Ｉｄｒ２の周波数は、交流電流Ｉｄｒ１の周波数と同じ周波数に維持される。同様に、交流電流Ｉｄｒ３と交流電流Ｉｄｒ１の位相差が２４０度に到達すると、交流電流Ｉｄｒ３の周波数は、交流電流Ｉｄｒ１の周波数と同じ周波数に維持される。このようにして、交流電流Ｉｄｒ１，Ｉｄｒ２，Ｉｄｒ３は、図５に示されているように、１２０（３６０／３）度ずつずれた位相に設定される。
【００３４】
なお、非接触給電装置の送電コイルに供給される交流電流の周波数を変化させるときには、駆動回路から出力される交流電圧の周波数を変化させればよい。つまり、それぞれの交流電流の位相差を調整するときに、駆動回路から出力される交流電圧の周波数を一時的に変化させ、所望の位相差に到達したときに、その交流電圧の周波数を所定の周波数（元の周波数）に戻せばよい。
【００３５】
以上、本発明に係る非接触給電システムの実施の形態を説明したが、本発明は、上記で説明した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において様々な変更を加えることができる。また、非接触給電装置の構成する送電コイルおよび駆動回路ならびに制御装置の回路構成、構造、制御方式等については、当業者が容易に想定できる様々な回路構成、構造、制御方式等を用いることができる。例えば、送電コイルとしては、スパイラル形状やソレノイド形状のコイル、またはこれらを組み合わせたコイル、ならびにこれらに他の形状のコイルやコンデンサを組み合わせたコイルを用いることができる。また、駆動回路についても、図２に示したようなフルブリッジ構成以外の回路構成、例えば、ハーフブリッジ構成を用いてもよい。また、駆動回路の前段または駆動回路と送電コイルとの間に力率を改善するための回路やインピーダンスを調整するための回路を追加してもよい。
【００３６】
このように、本発明に係る非接触給電システムは、ｎ（２以上の整数）台の非接触給電装置から生じる漏洩磁界が合成されたときに、その合成磁界の強度が弱くなるように、それぞれの非接触給電装置に供給される交流電流の位相が３６０／ｎずつずらされるという要旨を逸脱しない範囲において、様々な変形や応用を加えることができる。
【符号の説明】
【００３７】
１０…非接触給電システム、１１，１２，１３…非接触給電装置、１４…制御装置、２１，２２，２３…車両、２１ａ，２２ａ，２３ａ…非接触受電装置。
【図１】
2016005394.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
2016005394.tif 000006
【図５】
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【図６】
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