(57)【要約】【課題】ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供すること。【解決手段】回転電機用ロータ１はロータシャフト２とロータコア３とエンドプレート４とを備える。ロータシャフト２には一対のコア保持部５１、５２がロータコア３の軸方向Ｘの両側にそれぞれ設けてある。ロータシャフト２とエンドプレート４とは互いに螺合している。エンドプレート４はプレート内空間４２を有する。ロータシャフト２は冷媒噴出口２５をプレート内空間４２に向かって開口させてなる。エンドプレート４は冷媒受け面４３を有し、冷媒受け面４３は冷媒噴出口２５よりもロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、ロータ回転方向を向いて形成されている。ロータシャフト２に対してエンドプレート４がロータ回転方向と反対向きに回転したときにエンドプレート４が軸方向Ｘに移動する側に、支承部１１が設けてある。【選択図】図１
2016005309.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータシャフトと、
該ロータシャフトの外周に設けられる環状のロータコアと、
上記ロータシャフトの外周において上記ロータコアの軸方向の少なくとも一方に配置される環状のエンドプレートと、
を備え、
上記ロータシャフトには、上記ロータコアを軸方向に挟持して固定する一対のコア保持部が、上記ロータコアの軸方向の両側にそれぞれ設けてあり、
上記ロータシャフトと上記エンドプレートとは、互いに螺合しており、
上記エンドプレートは、少なくとも上記ロータシャフト側へ開口したプレート内空間を有し、
上記ロータシャフトは、冷却媒体を噴出する冷媒噴出口を、上記プレート内空間に向かって開口させてなり、
上記エンドプレートは、上記プレート内空間の内壁面の一部として形成された冷媒受け面を有し、該冷媒受け面は、上記冷媒噴出口よりも、上記ロータシャフトの回転方向であるロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、該ロータ回転方向を向いて形成されており、
上記ロータシャフトに対して上記エンドプレートが上記ロータ回転方向と反対向きに回転したときに上記エンドプレートが軸方向に移動する側に、上記エンドプレートに対向する支承部が設けてあることを特徴とする回転電機用ロータ。
【請求項２】
上記支承部は上記ロータコアであることを特徴とする請求項１に記載の回転電機用ロータ。
【請求項３】
上記ロータシャフトは、上記エンドプレートにおける上記ロータコアと反対側の面に対向する鍔部を有し、該鍔部が上記支承部であることを特徴とする請求項１に記載の回転電機用ロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータシャフトと該ロータシャフトの外周に設けられるロータコアとを有する回転電機用ロータに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、ハイブリッド自動車、電気自動車等に用いるモータ、ジェネレータ、モータジェネレータ等の回転電機においては、界磁巻線を設けたステータの内周側に、ロータコアを設けたロータが回転可能に配置されている。そして、ロータコアに内包された永久磁石がロータコアの端部から飛び出すことを防止する等のために、エンドプレートがロータコアの端部に配設されている。さらに、アルミニウム合金やマグネシウム合金などの非磁性体からなるエンドプレートを用いることにより、ロータコアからエンドプレートへの磁束漏れによる損失を抑えている（特許文献１）。
特許文献１の構成では、エンドプレートはカシメ部材によってロータコアと共締めされることにより、軸方向に位置決めされてロータシャフトに固定されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−５９１９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、アルミニウム合金やマグネシウム合金などは、高応力に曝されるとクリープ現象によって経時的に変形する。これにより、ロータコアを強固に固定するために強い力でエンドプレートとロータコアとを共締めすると、アルミニウム合金やマグネシウム合金などからなるエンドプレートはクリープ現象により変形することとなる。その結果、ロータシャフトに対するエンドプレート及びロータコアの軸方向の固定力は低下してしまう。
【０００５】
一方、エンドプレートとロータコアとをそれぞれ個別にロータシャフトに圧入して固定すれば、ロータシャフトに対するロータコアの軸方向の固定力は安定する。しかしながら、通常、ロータシャフトは鉄などからなり、エンドプレートとは異種材料からなることから、両者には線膨張係数に大きな差がある。そのため、エンドプレートをロータシャフトに圧入すると、温度変化により圧入の締め代が減少して、エンドプレートとロータシャフトとの間に緩みが生じる。その結果、ロータシャフトに対するエンドプレートの固定力が低下し、エンドプレートに軸方向のガタが生じるおそれがある。
また、エンドプレートをロータシャフトに圧入することにより所望の固定力を得るには、エンドプレートやロータシャフト等の圧入に関与する部品に高い成形精度が必要となるため、コスト高となる。
【０００６】
本発明は、かかる背景に鑑みてなされたものであり、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様は、ロータシャフトと、
該ロータシャフトの外周に設けられる環状のロータコアと、
上記ロータシャフトの外周において上記ロータコアの軸方向の少なくとも一方に配置される環状のエンドプレートと、
を備え、
上記ロータシャフトには、上記ロータコアを軸方向に挟持して固定する一対のコア保持部が、上記ロータコアの軸方向の両側にそれぞれ設けてあり、
上記ロータシャフトと上記エンドプレートとは、互いに螺合しており、
上記エンドプレートは、少なくとも上記ロータシャフト側へ開口したプレート内空間を有し、
上記ロータシャフトは、冷却媒体を噴出する冷媒噴出口を、上記プレート内空間に向かって開口させてなり、
上記エンドプレートは、上記プレート内空間の内壁面の一部として形成された冷媒受け面を有し、該冷媒受け面は、上記冷媒噴出口よりも、上記ロータシャフトの回転方向であるロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、該ロータ回転方向を向いて形成されており、
上記ロータシャフトに対して上記エンドプレートが上記ロータ回転方向と反対向きに回転したときに上記エンドプレートが軸方向に移動する側に、上記エンドプレートに対向する支承部が設けてあることを特徴とする回転電機用ロータにある。
【発明の効果】
【０００８】
上記回転電機用ロータにおいて、ロータシャフトは、冷媒噴出口を、プレート内空間に向かって開口させてなる。それゆえ、回転電機用ロータが回転しているとき、冷却媒体は、冷媒噴出口からプレート内空間に噴出する。このとき、エンドプレートも回転電機用ロータの一部として回転しているため、エンドプレートから見たとき、冷媒噴出口から噴出した冷却媒体には、ロータ回転方向とは反対向きにコリオリの力が作用していることとなる。それゆえ、プレート内空間に噴出した冷却媒体の軌道は、エンドプレートから見て、ロータ回転方向の反対側へ曲げられる。
【０００９】
ここで、エンドプレートに設けた冷媒受け面は、冷媒噴出口よりもロータ回転方向の遅れ位相側の位置に、ロータ回転方向を向いて形成されている。それゆえ、プレート内空間に噴出された冷却媒体は、冷媒受け面に衝突することとなる。これにより、エンドプレートには、ロータシャフトに対して、ロータ回転方向と反対側へ向かう回転力が加わることとなる。その結果、ロータシャフトに螺合しているエンドプレートは、ロータシャフトに対して、ロータ回転方向と反対向きに回動する。そして、ロータシャフトとエンドプレートとの螺合構造によって、ロータシャフトに対してエンドプレートが、軸方向の一方に移動することとなる。
【００１０】
この移動方向に、エンドプレートに対向する支承部が設けてある。それゆえ、エンドプレートは支承部に当接し、押し付けられる。また、エンドプレートが支承部に当接した状態においても、エンドプレートはロータシャフトに対してロータ回転方向と反対向きに回動しようとし、軸方向の一方に移動しようとする。その結果、エンドプレートは、支承部に押し付けられた状態で軸方向に安定して固定されることとなる。すなわち、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力が確保される。
【００１１】
また、上述のように、エンドプレートは、支承部に押し付けられた状態で軸方向に固定されるため、温度変化による膨張収縮が生じても、ロータシャフトとエンドプレートとの軸方向の固定力が低下することを防ぐことができる。つまり、ロータシャフトの外径とエンドプレートの内径との寸法が多少変動しても、軸方向の固定力が変動することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる。
【００１２】
また、上述のようにエンドプレートは支承部に軸方向に押し付けられて固定されるため、ロータシャフトの外径寸法やエンドプレートの内径寸法に多少の誤差があっても、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力が低下することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフトの外径寸法やエンドプレートの内径寸法の精度を特に高くする必要がなく、製造コストの低減を図ることができる。
【００１３】
以上のごとく、本発明によれば、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施例１における、回転電機用ロータの断面図。
【図２】実施例１における、プレート内空間を通る断面によるエンドプレート周辺の回転電機用ロータの拡大断面図。
【図３】実施例１における、プレート内空間を通らない断面によるエンドプレート周辺の回転電機用ロータの拡大断面図。
【図４】実施例１における、図２のIV矢視の部分平面図。
【図５】図１のＶ−Ｖ線矢視断面図。
【図６】図１のVI−VI線矢視断面図。
【図７】実施例１における、ロータシャフトの斜視図。
【図８】実施例１における、エンドプレートの斜視図。
【図９】実施例２における、エンドプレート周辺の回転電機用ロータの拡大断面図。
【図１０】実施例２における、図９のＡ矢視の部分平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
上記エンドプレートは、ロータコアにおける軸方向の一端にのみ配置されていてもよいし、両端に配置されていてもよい。後者の場合、両方のエンドプレートに対応して、ロータシャフトに冷媒噴出口を設けて、ロータコアの軸方向の両側に同様の機構を構成することもできる。
【００１６】
なお、本明細書において、特に示さない限り、「軸方向」とは、回転電機用ロータの回転軸の延在方向をいい、「径方向」とは、回転電機用ロータの回転軸と直交する直線の方向をいう。また、「周方向」とは、回転電機用ロータの回転軸の回転方向に沿う方向をいう。
【００１７】
また、エンドプレートが支承部に当接した状態においては、実際には、エンドプレートがロータ回転方向と反対向きに回動したり、それに伴って軸方向に移動したりすることはなく、回動しようとしたり、軸方向に移動しようとしたりする力が作用するのみである。かかる場合にも、本明細書においては、適宜、「回動する」、「移動する」という表現を用いることもあるが、これらは適宜、「回動しようとする力が作用する」、「移動しようとする力が作用する」を意味するものとして、解釈されたい。
【００１８】
また、上記支承部は上記ロータコアであってもよい。この場合には、冷媒受け面に衝突する冷却媒体の力によってエンドプレートがロータ回転方向と反対向きに回動したとき、エンドプレートはロータコアに当接するように構成されることとなる。それゆえ、ロータコアを支承部としても機能させることができるため、構造の簡素化を図り、製造容易な回転電機用ロータを得ることができる。
【００１９】
また、上記ロータシャフトは、上記エンドプレートにおける上記ロータコアと反対側の面に対向する鍔部を有し、該鍔部が上記支承部であってもよい。この場合には、冷媒受け面に衝突する冷却媒体の力によってエンドプレートがロータ回転方向と反対向きに回動したとき、エンドプレートは鍔部に当接するように構成されることとなる。それゆえ、この場合にも、エンドプレートを軸方向に安定して固定することができる。
【実施例】
【００２０】
（実施例１）
上記回転電機用ロータの実施例につき、図１〜図８を用いて説明する。
本例の回転電機用ロータ１は、図１に示すごとく、ロータシャフト２と、ロータシャフト２の外周に設けられる環状のロータコア３と、ロータシャフト２の外周においてロータコア３の軸方向Ｘの少なくとも一方に配置される環状のエンドプレート４とを備えている。
【００２１】
ロータシャフト２には、ロータコア３を軸方向Ｘに挟持して固定する一対のコア保持部５１、５２が、ロータコア３の軸方向Ｘの両側にそれぞれ設けてある。
ロータシャフト２とエンドプレート４とは、互いに螺合している。
エンドプレート４は、少なくともロータシャフト２側へ開口したプレート内空間４２を有する。
【００２２】
図２、図４、図５に示すごとく、ロータシャフト２は、冷却媒体Ｃを噴出する冷媒噴出口２５を、プレート内空間４２に向かって開口させてなる。
エンドプレート４は、プレート内空間４２の内壁面の一部として形成された冷媒受け面４３を有する。冷媒受け面４３は、冷媒噴出口２５よりも、ロータシャフト２の回転方向であるロータ回転方向Ｙ１の遅れ位相側の位置に、ロータ回転方向Ｙ１を向いて形成されている。
【００２３】
そして、ロータシャフト２に対してエンドプレート４がロータ回転方向Ｙ１と反対向きに回転したときにエンドプレート４が軸方向Ｘに移動する側に、エンドプレート４に対向する支承部１１が設けてある。
【００２４】
本例において、支承部１１はロータコア３である。したがって、本例において、ロータシャフト２とエンドプレート４との螺合構造は、エンドプレート４がロータシャフト２に対してロータ回転方向Ｙ１と反対向きに回転したときに、エンドプレート４がロータコア３に近付くような構造となっている。したがって、ロータシャフト２とエンドプレート４との螺合構造は、いわゆる左ネジの構造となっている。
【００２５】
図１に示すごとく、ロータシャフト２は、インナシャフト２２と、インナシャフト２２の外周側に配設されたアウタシャフト２３とを有する。アウタシャフト２３は、インナシャフト２２を挿嵌させるための筒状の筒状部２３１と、筒状部２３１の外周側に配設され、ロータコア３を取り付けるためのコア取付部２３２とを有する。筒状部２３１とコア取付部２３２とは連結部２３３によって連結されている。
【００２６】
インナシャフト２２は、筒状に形成されており、内側に冷却媒体を流通させる冷媒流路２６を備えている。また、インナシャフト２２には、径方向に開口した冷媒吐出口２２１が形成されており、冷媒流路２６から冷媒吐出口２２１を介して冷却媒体が吐出されるよう構成されている。冷媒吐出口２２１は、径方向から見てコア取付部２３２と重なる位置に形成されている。また、コア取付部２３２は、その内周面側において、径方向から見て冷媒吐出口２２１と重なる位置を含む領域に、冷却媒体を一旦保持する冷媒保持部２３６を有する。すなわち、冷媒保持部２３６は、冷媒吐出口２２１から吐出された冷却媒体を受けて、保持する。本例においては、冷媒保持部２３６は、周方向Ｙの全域にわたって形成されている。そして、冷媒噴出口２５は、その内周側の開口端を、冷媒保持部２３６に開口し、外周側の開口端をプレート内空間４２に開口している。なお、冷却媒体としては、例えば、絶縁性油等の冷却油を用いることができる。
【００２７】
コア取付部２３２には、ロータコア３が嵌合されており、その軸方向Ｘの両端に設けられた一対のコア保持部５１、５２によって、軸方向Ｘに保持されている。また、エンドプレート４も、コア取付部２３２の外周に螺合されて、軸方向Ｘの一端からロータコア３に対向配置されている。
【００２８】
一対のコア保持部５１、５２のうち、一方のコア保持部５１は、ロータシャフト２と一体的に形成されている。すなわち、コア保持部５１は、ロータシャフト２におけるコア取付部２３２から径方向外側へ突出している。コア保持部５１は、コア取付部２３２における軸方向Ｘの一端側において、周方向Ｙの全周にわたって形成されている。他方のコア保持部５２は、ロータシャフト２とは別体の環状部材を、ロータシャフト２の外周面に嵌合して形成してある。すなわち、コア保持部５２は、コア保持部５１とは軸方向Ｘの反対側の端部において、コア取付部２３２に、焼き嵌め等によって嵌合固定してある。そして、一対のコア保持部５１、５２の間に、コア取付部２３２の外周に配置されたロータコア３が軸方向Ｘに挟持されている。
【００２９】
以下において、適宜、ロータコア３に対してコア保持部５１が配置された側の軸方向Ｘの一端側（図１における左側）を第１端部側Ｘ１といい、これと反対側（図１における右側）を第２端部側Ｘ２という。
なお、ロータシャフト２（インナシャフト２２及びアウタシャフト２３）とコア保持部５２とは、互いに同種の金属からなることが好ましく、例えば鉄からなる。一方、エンドプレート４は、ロータコア３からの磁束漏れを防ぐために、アルミニウム、マグネシウム等の非磁性金属からなる。
【００３０】
また、図１〜図３、図７に示すごとく、ロータシャフト２の外周面の一部には、エンドプレート４と螺合するための雄ネジ部２１が形成されている。具体的には、ロータシャフト２に一体形成されたコア保持部５１の外周面に、雄ネジ部２１が形成されている。特に本例において、雄ネジ部２１は、ロータシャフト２のコア取付部２３２における軸方向Ｘの端縁、すなわち第１端部側Ｘ１の端縁まで形成されている。
一方、図１〜図３、図８に示すごとく、エンドプレート４の内周面には、ロータシャフト２の雄ネジ部２１に螺合する雌ネジ部４１が形成されている。そして、雄ネジ部２１と雌ネジ４１とが螺合して、エンドプレート４がロータシャフト２に螺合している。
【００３１】
図５、図８に示すごとく、エンドプレート４には、周方向Ｙの２箇所に、プレート内空間４２が形成されている。本例において、プレート内空間４２は、エンドプレート４におけるロータコア３に対向する面から後退した溝状に形成されている。そして、プレート内空間４２は、エンドプレート４の内周端から外周端まで径方向に連続形成されている。これにより、プレート内空間４２は、ロータシャフト２に向かって開口すると共に、エンドプレート４の外周面にも開口している。そして、プレート内空間４２における周方向Ｙに対向する内壁面の一方が冷媒受け面４３となり、他方は冷媒受け面４３としては機能しない。冷媒受け面４３は、一対の内壁面のうち、ロータ回転方向Ｙ１を向いた面である。
【００３２】
また、図５、図７に示すごとく、ロータシャフト２には、周方向Ｙの２箇所に、冷媒噴出口２５が形成されている。２つの冷媒噴出口２５は、それぞれ上記２つのプレート内空間４２に向かって開口している。
周方向Ｙの２箇所に形成された冷媒噴出口２５は、互いに周方向Ｙに１８０°ずれた位置に配置されている。同じく、周方向Ｙの２箇所に形成されたプレート内空間４２は、互いに周方向Ｙに１８０°ずれた位置に配置されている。
【００３３】
図１、図６に示すごとく、ロータコア３は、複数の永久磁石３２を備えている。永久磁石３２は、ロータコア３における外周面に近い位置において、軸方向Ｘに貫くようにロータコア３内に保持されている。ロータコア３は、複数の環状の電磁鋼板３３を軸方向Ｘに積層してなる。
【００３４】
また、回転電機用ロータ１は、周方向Ｙの一方に主として回転するよう構成されており、この方向をロータ回転方向Ｙ１とする。
そして、回転電機用ロータ１は、図示しないステータの内周側に回転可能に配置され、回転電機を構成する。この回転電機は、例えば、ハイブリッド自動車、電気自動車等に用いるモータ、ジェネレータ、モータジェネレータとして用いることができる。
【００３５】
次に、本例の作用効果につき説明する。
回転電機用ロータ１においては、以下のように、冷却媒体が流れると共に、エンドプレート４に力を及ぼす。
すなわち、回転電機用ロータ１が回転駆動すると、冷媒流路２６から冷媒吐出口２２１（図１、図５参照）を介して冷却媒体が、遠心力によって径方向外側へ向かって吐出される。これにより、冷却媒体は、冷媒保持部２３６に到達して、保持される。冷媒保持部２３６に保持された冷却媒体は、さらに、遠心力によって冷媒噴出口２５を通じてプレート内空間４２に噴出する。
【００３６】
すなわち、図２、図４、図５に示すごとく、回転電機用ロータ１の回転によって作用する遠心力によって、冷却媒体Ｃは、冷媒噴出口２５からプレート内空間４２に噴出する。このとき、エンドプレート４も回転電機用ロータ１の一部として回転しているため、エンドプレート４から見たとき、冷媒噴出口２５から噴出した冷却媒体Ｃには、ロータ回転方向Ｙ１とは反対向きにコリオリの力が作用していることとなる。それゆえ、プレート内空間４２に噴出した冷却媒体Ｃの軌道は、エンドプレート４から見て、図５に示すごとく、ロータ回転方向Ｙ１の反対側へ曲げられる。
【００３７】
ここで、エンドプレート４に設けた冷媒受け面４３は、冷媒噴出口２５よりもロータシャフト２のロータ回転方向Ｙ１の遅れ位相側の位置に、ロータ回転方向Ｙ１を向いて形成されている。それゆえ、プレート内空間４２に噴出された冷却媒体Ｃは、冷媒受け面４３に衝突することとなる。これにより、エンドプレート４には、ロータシャフト２に対して、ロータ回転方向Ｙ１と反対側へ向かう回転力が加わることとなる。その結果、ロータシャフト２に螺合しているエンドプレート４は、ロータシャフト２に対して、ロータ回転方向Ｙ１と反対向きに回動する。そして、ロータシャフト２とエンドプレート４との螺合構造によって、ロータシャフト２に対してエンドプレート４が、軸方向Ｘの一方である第２端部側Ｘ２に移動することとなる。
【００３８】
この移動方向に、エンドプレート４に対向する支承部１１としてのロータコア３が設けてある。それゆえ、図１〜図３に示すごとく、エンドプレート４はロータコア３に当接し、押し付けられる。また、エンドプレート４がロータコア３に当接した状態においても、エンドプレート４はロータシャフト２に対してロータ回転方向Ｙ１と反対向きに回動しようとし、軸方向Ｘの一方である第２端部側Ｘ２に移動しようとする。その結果、エンドプレート４は、ロータコア３に押し付けられた状態で軸方向Ｘに安定して固定されることとなる。すなわち、ロータシャフト２に対するエンドプレート４の軸方向Ｘの固定力が確保される。
【００３９】
なお、プレート内空間４２に供給された冷却媒体Ｃは、ロータコア３におけるプレート内空間４２に対向する面に接触して、ロータコア３を冷却することもできる。また、冷却媒体Ｃは、プレート内空間４２の外周端から排出されることとなるが、この冷却媒体Ｃは、回転電機用ロータ１の外周側に配されたステータ（図示略）にも供給されて、ステータをも冷却することとができる。
【００４０】
また、上述のように、エンドプレート４は、ロータコア３に押し付けられた状態で軸方向Ｘに固定されるため、温度変化による膨張収縮が生じても、ロータシャフト２とエンドプレート４との軸方向Ｘの固定力が低下することを防ぐことができる。つまり、ロータシャフト２の外径とエンドプレート４の内径との寸法が多少変動しても、軸方向Ｘの固定力が変動することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフト２に対するエンドプレート４の軸方向Ｘの固定力を確保することができる。
【００４１】
また、上述のようにエンドプレート４はロータコア３に軸方向Ｘに押し付けられて固定されるため、ロータシャフト２の外径寸法やエンドプレート４の内径寸法に多少の誤差があっても、ロータシャフト２に対するエンドプレート４の軸方向Ｘの固定力が低下することを防ぐことができる。したがって、ロータシャフト２の外径寸法やエンドプレート４の内径寸法の精度を特に高くする必要がなく、製造コストの低減を図ることができる。
【００４２】
以上のごとく、本例によれば、ロータシャフトに対するエンドプレートの軸方向の固定力を確保することができる回転電機用ロータを提供することができる。
【００４３】
（実施例２）
本例は、図９、図１０に示すごとく、ロータシャフト２が、エンドプレート４におけるロータコア３と反対側の面に対向する鍔部２４を有する例である。
本例においては、鍔部２４が支承部１１となる。すなわち、回転電機用ロータ１が回転したとき、エンドプレート４は、鍔部２４に押し付けられることとなる。
【００４４】
ロータシャフト２とエンドプレート４との螺合構造は、エンドプレート４がロータシャフト２に対してロータ回転方向Ｙ１と反対側に回転したときに、エンドプレート４が鍔部２４に近付くような構造となっている。つまり、ロータシャフト２とエンドプレート４との螺合構造は、いわゆる右ネジの構造となっている。
【００４５】
鍔部２４は、ロータシャフト２の外周から径方向外側へ向かって突出して形成されている。また、鍔部２４は、ロータシャフト２の外周に、周方向Ｙの全周にわたって形成されている。また、鍔部２４は、コア取付部２３２における第１端部側Ｘ１の端部に形成されている。ロータシャフト２における雄ネジ部２１は、軸方向Ｘにおける鍔部２４とロータコア３との間に形成されている。
【００４６】
本例の場合、ロータシャフト２にロータコア３を装着する前に、エンドプレート４をロータシャフト２に装着する。つまり、エンドプレート４を、軸方向Ｘの第２端部側Ｘ２からロータシャフト２の雄ネジ部２１に螺合する。
その他は、実施例１と同様である。なお、本例又は本例に関する図面において用いた符号のうち、実施例１において用いた符号と同一のものは、特に示さない限り、実施例１と同様の構成要素等を表す。
【００４７】
本例の場合にも、実施例１と同様に、ロータシャフト２に対するエンドプレート４の軸方向Ｘの固定力を確保することができる。
【００４８】
上記実施例においては、エンドプレート４を、ロータコア３における軸方向Ｘの一端にのみ配置した例を示したが、エンドプレートをロータコアの両端に配置した構成としてもよい。
また、上記実施例においては、冷媒受け面４３及び冷媒噴出口２５を周方向Ｙの２箇所に設けた例を示したが、冷媒受け面及び冷媒噴出口の個数は特に限定されるものではなく、１個でもよいし、３個以上でもよい。ただし、冷媒受け面及び冷媒噴出口は、周方向の複数箇所に設けてあることが好ましく、複数の冷媒受け面及び冷媒噴出口は周方向において等間隔に設けてあることが好ましい。
【００４９】
また、冷媒受け面は、必ずしも法線方向がロータ回転方向を向いている必要はなく、冷媒受け面の法線方向は、ロータ回転方向に対して斜めとなっていてもよい。
また、実施例において、プレート内空間４２は、径方向外側に開口した構造を有するが、例えば、プレート内空間は径方向外側を閉塞されている構造であってもよい。また、実施例において、プレート内空間４２は、ロータコア３側に開口しているが、ロータコア３と反対側に開口した構成とすることもできる。すなわち、プレート内空間は、内壁面の一部として冷媒受け面を形成することができる構造であれば、特にその形状が限定されるものではない。なお、冷媒噴出口に対する冷媒受け面の位置、軸方向、径方向、周方向に対する冷媒受け面の角度等は、冷媒噴出口から噴出する冷却媒体から効果的に力を受けることができるように、適宜設計することができる。
【００５０】
また、ロータシャフトとして、上記実施例においては、インナシャフトとアウタシャフトとを互いに嵌合させて構成したものを示したが、これに限られることはなく、例えば、インナシャフトとアウタシャフトとが一体的に形成されたものであってもよい。あるいは、上記実施例に示したインナシャフトのような筒状のシャフトのみでロータシャフトを構成し、このロータシャフトに直接ロータコアが取り付けられた構成とすることもできる。
【符号の説明】
【００５１】
１  回転電機用ロータ
１１  支承部
２  ロータシャフト
２５  冷媒噴出口
３  ロータコア
４  エンドプレート
４２  プレート内空間
４３  冷媒受け面
５１、５２  コア保持部
Ｃ  冷却媒体
Ｘ  軸方向
Ｙ  周方向
Ｙ１  ロータ回転方向
【図１】
2016005309.tif 000003
【図２】
2016005309.tif 000004
【図３】
2016005309.tif 000005
【図４】
2016005309.tif 000006
【図５】
2016005309.tif 000007
【図６】
2016005309.tif 000008
【図７】
2016005309.tif 000009
【図８】
2016005309.tif 000010
【図９】
2016005309.tif 000011
【図１０】
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