(57)【要約】【課題】バルブ機能を備えながらも、特に軸線方向での小型化が可能となる多管継手を提供する。【解決手段】複数の基部流路１２が設けられた基部継手部材１０と、この基部継手部材１０に取り外し可能に連結される連結継手部材４０とを備える多管継手１である。連結継手部材４０の回動部材５０は、本体部４８に対して相対的に回動可能であり、各中間流路６１とそれに対応する接続流路４２とが連通する連通位置と、各接続流路４２の下端４２ａが閉止される閉止位置との間で変位する。各中間流路６１の下端６１ｂが対応する基部流路１２の上端１２ａに流体接続されるようにして連結継手部材４０を基部継手部材１０に連結すると、筒状部６０が基部流路１２に係合して回動部材５０が基部継手部材１０に対して回動しない状態となる。この状態で本体部４８を基部継手部材１０に対して相対的に回動させると、回動部材５０が連通位置と閉止位置との間で回動する。【選択図】図１
2016050599.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の基部流路が設けられた基部継手部材に取り外し可能に連結された状態で前記複数の基部流路にそれぞれ選択的に流体接続される複数の接続流路を有する、多管継手の連結継手部材であって、
前記複数の接続流路を有する本体部と、
複数の中間流路を有し、前記本体部に対して回動中心軸線の周りで相対的に回動可能に取付けられた回動部材であって、各中間流路の一端が対応する前記接続流路の一端に流体接続されて前記中間流路と対応する前記接続流路とが連通する連通位置と、各中間流路の前記一端と対応する前記接続流路の前記一端との流体接続が解除されて前記接続流路が閉止される閉止位置との間で回動可能とされた回動部材と、を備えており、
各中間流路の他端が対応する前記基部流路の一端に流体接続されるようにして当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態となり、該係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動させることにより、前記回動部材が前記連通位置と前記閉止位置との間で回動するようにされた、多管継手の連結継手部材。
【請求項２】
前記連結継手部材の前記本体部上において前記接続流路の前記一端を囲むように配置され、前記回動部材と摺動可能に密封係合する摺動シール部材をさらに有し、前記回動部材が閉止位置となったときに前記接続流路の前記一端が前記摺動シール部材を介して前記回動部材によって閉止されるようにされている、請求項１に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項３】
前記本体部から前記回動中心軸線と平行に延びる軸部と、該軸部に連接した頭部とを有する保持部材をさらに備えており、
前記回動部材が、該回動部材の回動方向に沿って延びる円弧状のスロット穴と、該回動部材の前記本体部に面する側とは反対の側で、前記スロット穴に沿って設けられた摺動面と、を有し、
前記保持部材の前記軸部が前記スロット穴を貫通して延びており、
前記保持部材の前記頭部が、前記スロット穴の幅よりも大きな幅を有し、前記摺動面と摺動係合して該回動部材が前記本体部から離れる方向で変位しないように保持している、請求項１又は２に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項４】
前記保持部材の前記軸部は、前記回動部材が前記連通位置にまで回動されたときに前記スロット穴の一端に当接して前記回動部材が前記連通位置を超えて回動しないようにし、前記回動部材が前記閉止位置にまで回動されたときに前記スロット穴の他端に当接して前記回動部材が前記閉止位置を超えて回動しないようにしている、請求項３に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項５】
前記本体部が、前記接続流路が前記回転中心軸線と平行な方向に貫通するように設けられている接続流路構成部と、該接続流路構成部から伸び、前記回動中心軸線を中心軸線とする円形の内周面を有する筒状壁とを有し、
前記回動部材が、前記内周面内に設定された、前記回動中心軸線を中心軸線とする円盤状の部材とされ、
前記中間流路が、前記回動部材を前記回動中心軸線と平行な方向に貫通して延びている、請求項１乃至４の何れか一項に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項６】
前記基部継手部材が、前記複数の基部流路を有する円柱状部を有しており、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記連結継手部材の前記筒状壁が前記基部継手部材の前記円柱状部と同心状となって前記円柱状部の円周側面を覆うようにされ、
前記基部継手部材の前記円柱状部が、該円柱状部の軸線の方向で前記円周側面上に延びる軸線方向ガイド要素を有し、
前記連結継手部材の前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面に設けられた被ガイド要素を有しており、
前記被ガイド要素は、前記回動部材が前記閉止位置にあり且つ各中間流路の前記他端が対応する前記基部流路の前記一端に前記回動中心軸線の方向で整合しているときに、前記軸線方向ガイド要素と前記回動中心軸線の方向で整合する位置に配置されている、請求項１乃至５の何れか一項に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項７】
前記基部継手部材の前記円柱状部の円周側面が、前記軸線方向ガイド要素に連続して周方向に延びる周方向ガイド要素を有しており、
前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動したときに、前記被ガイド要素が前記周方向ガイド要素に沿って案内されると共に、少なくとも前記回動部材が前記連通位置にあるときには該被ガイド要素が前記周方向ガイド要素に係合して、当該連結継手部材が前記基部継手部材から前記回動中心軸線の方向で離れないようになる、請求項６に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項８】
前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面から半径方向内側に突出するようにバネ付勢された回動固定部材を備えており、該回動固定部材は、当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結するときに前記円柱状部に係合して半径方向外側に変位され、前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動して前記回動部材が前記連通位置とされたときに、前記円周側面に設けられた施錠凹部と半径方向で整合して半径方向内側に変位して該施錠凹部に係合し、前記本体部の前記基部継手部材に対する相対的回動を阻止するようにされている、請求項７に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項９】
前記軸線方向ガイド要素が、前記円柱状部の前記軸線の方向に延びるように前記円周側面に形成された軸線方向溝であり、前記周方向ガイド要素が前記円周方向に延びるように前記円周側面に形成された周方向溝であり、前記施錠凹部が前記軸線方向溝により構成されている、請求項８に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項１０】
前記回動部材が、前記本体部から離れる方向に突出する複数の筒状部を有し、前記中間流路が前記筒状部の内周面によって構成されるようにされ、
当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、各筒状部が対応する前記基部流路内に挿入されて該基部流路と係合し、それにより前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないようになる、請求項１乃至９の何れか一項に記載の多管継手の連結継手部材。
【請求項１１】
前記複数の基部流路が設けられた前記基部継手部材と、
該基部継手部材に取り外し可能に連結される請求項１乃至４の何れか一項に記載の連結継手部材と、
を備える多管継手。
【請求項１２】
前記本体部が、前記接続流路が前記回転中心軸線と平行な方向に貫通するように設けられている接続流路構成部と、該接続流路構成部から伸び、前記回動中心軸線を中心軸線とする円形の内周面を有する筒状壁とを有し、
前記回動部材が、前記内周面内に設定された、前記回動中心軸線を中心軸線とする円盤状の部材とされ、
前記中間流路が、前記回動部材を前記回動中心軸線と平行な方向に貫通して延びており、
前記連結継手部材が、前記本体部から前記内周面の前記軸線の方向に延びる軸部と、該軸部に連接した頭部とを有する保持部材をさらに備えており、
前記回動部材が、前記内周面の前記軸線を中心とした円弧状のスロット穴を有し、
前記保持部材の前記軸部は、前記スロット穴を貫通して延びていて、前記回動部材が前記連通位置にまで回動されたときに前記スロット穴の一端に当接して前記回動部材が前記連通位置を超えて回動しないようにし、前記回動部材が前記閉止位置にまで回動されたときに前記スロット穴の他端に当接して前記回動部材が前記閉止位置を超えて回動しないようにし、
前記保持部材の前記頭部は、前記スロット穴の幅よりも大きな幅を有し、前記内周面の前記軸線の方向で前記回動部材に係合して該回動部材が前記本体部から離れないように保持しており、
前記基部継手部材が、前記複数の基部流路を有する円柱状部を有しており、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記連結継手部材の前記筒状壁の前記内周面が前記基部継手部材の前記円柱状部と同心状となって前記円柱状部の円周側面を覆うようにされ、
前記基部継手部材の前記円柱状部が、該円柱状部の軸線の方向で前記円周側面上に延びる軸線方向ガイド要素と、該軸線方向ガイド要素に連続して周方向に延びる周方向ガイド要素とを有し、前記連結継手部材の前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面に設けられた被ガイド要素を有し、該被ガイド要素は、前記回動部材が前記閉止位置にあり且つ各中間流路の前記他端が対応する前記基部流路の前記一端に前記内周面の軸線の方向で整合しているときに、前記軸線方向ガイド要素と前記内周面の軸線の方向で整合する位置に配置されており、前記被ガイド要素はさらに前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動したときに、前記周方向ガイド要素に沿って案内されると共に、前記回動部材が少なくとも前記連通位置にあるときに前記周方向ガイド要素に係合して、前記連結継手部材が前記基部継手部材から前記内周面の前記軸線の方向で離れないようにするようになる、請求項１１に記載の多管継手。
【請求項１３】
前記軸線方向ガイド要素が、前記円柱状部の前記軸線の方向に延びるように前記円周側面に形成された軸線方向溝であり、前記周方向ガイド要素が前記円周方向に延びるように前記円周側面に形成された周方向溝であり、
前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面から半径方向内側に突出するようにバネ付勢された回動固定部材を備えており、該回動固定部材は、前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結するときに前記円柱状部に係合して半径方向外側に変位され、前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動して前記回動部材が前記連通位置とされたときに、前記円周側面に設けられた前記軸線方向溝と半径方向で整合して半径方向内側に変位して該軸線方向溝に係合し、前記本体部の前記基部継手部材に対する相対的回動を阻止するようにされている、請求項１２に記載の多管継手。
【請求項１４】
前記回動部材が、前記連結継手部材の前記本体部から離れる方向に突出する複数の筒状部を有し、前記中間流路が前記筒状部の内周面によって構成されるようにされ、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、各筒状部が対応する前記基部流路内に挿入されて該基部流路と係合し、それにより前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないようにされた、請求項１１乃至１３の何れか一項に記載の多管継手。
【請求項１５】
前記基部流路の内周面上に設けられた軸シール部材をさらに備え、前記回動部材の前記筒状部の外周面と前記基部流路の内周面とが前記軸シール部材を介して密封係合されるようにされた、請求項１４に記載の多管継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の流体通路を一括して流体接続するようにした多管継手における連結継手部材、及び基部継手部材と連結継手部材とを備える多管継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
それぞれに複数の流体通路が設けられた一対の継手部材からなり、これら継手部材同士を互いに連結することによって該複数の流体通路を一括して流体接続するようにした多管継手が知られている。このような多管継手の中には、一方又は両方の継手部材の流体通路にバルブ機構を備える管継手を設けて、非連結状態において加圧流体が外部に漏れないようにしたものがある（特許文献１）。このような多管継手に用いられるバルブ機構を備える管継手は、通常、流体通路内で軸線方向に変位可能に設けられた弁体をスプリングによって付勢し流体通路の内周面の弁座部に押しつけて流路を閉止するようになっている。そして、一対の継手部材を互いに連結したときに、一方の継手部材に設けられた管継手の弁体が他方の継手部材に設けられた管継手によってスプリングの付勢力に抗して軸線方向に押圧されて開放位置となり流体通路が連通した状態となるようになっている。また、流路内に圧力がかかっているときにはその圧力に抗して弁体を押圧しなければならない。そのため、このような弁体の開放を伴う一対の継手部材の連結操作には大きな力が必要となる。従って、通常は、これら一対の継手部材にはそれらを相互に近づけるためのカム機構が設けられており、連結に当たっては、一方の継手部材を他方の継手部材に軸線方向で整合した状態で係合し、該一方の継手部材を他方の継手部材に対して相対的に回動することにより、カム機構の作用の下、それら継手部材が相互に近づけるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第６，７９９，６０５号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような従来の多管継手におけるバルブ機構を備える管継手は、上述のように、弁体が軸線方向に変位し、またその弁体を軸線方向で付勢支持するスプリングを有する構造となっているため、必然的に軸線方向に長いものとなる。更に上述のようなカム機構は軸線方向での変位を生じさせるものであるために同方向でのサイズが大きくなり、またカム機構を作用させるように一方の継手部材を他方の継手部材に対して回動するためのレバーなどの作動部材により、当該多管継手のサイズは幅方向でも大きなものとなっていた。
【０００５】
そこで本発明は、バルブ機能を備えながらも小型化が可能となる多管継手を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
すなわち本発明は、
複数の基部流路が設けられた基部継手部材に取り外し可能に連結された状態で前記複数の基部流路にそれぞれ選択的に流体接続される複数の接続流路を有する、多管継手の連結継手部材であって、
前記複数の接続流路を有する本体部と、
複数の中間流路を有し、前記本体部に対して回動中心軸線の周りで相対的に回動可能に取付けられた回動部材であって、各中間流路の一端が対応する前記接続流路の一端に流体接続されて前記中間流路と対応する前記接続流路とが連通する連通位置と、各中間流路の前記一端と対応する前記接続流路の前記一端との流体接続が解除されて前記接続流路が閉止される閉止位置との間で回動可能とされた回動部材と、を備えており、
各中間流路の他端が対応する前記基部流路の一端に流体接続されるようにして当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態となり、該係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動させることにより、前記回動部材が前記連通位置と前記閉止位置との間で回動するようにされた、多管継手の連結継手部材を提供する。
【０００７】
当該多管継手の連結継手部材においては、回動部材を回動させることによって中間流路に対する接続流路の連通状態と閉止状態とを操作するようになっているので、上述の従来の多管継手のように流路の軸線方向で可動する弁体等の機構がない構造とすることができる。また、上述の従来の多管継手における弁体の開放操作に相当する閉止状態から連通状態への操作は、回動部材の回動により行うことができるために、従来の多管継手におけるカム機構を必要としない。従って、当該多管継手は、従来の多管継手に対して軸線方向での小型化が可能となる。更に、カム機構において必要とされた継手部材回動のためのレバーなどの作動部材も必要としないため幅方向での小型化も可能となる。
【０００８】
好ましくは、前記連結継手部材の前記本体部上において前記接続流路の前記一端を囲むように配置され、前記回動部材と摺動可能に密封係合する摺動シール部材をさらに有し、前記回動部材が閉止位置となったときに前記接続流路の前記一端が前記摺動シール部材を介して前記回動部材によって閉止されるようにすることができる。
【０００９】
また好ましくは、前記本体部から前記回動中心軸線と平行に延びる軸部と、該軸部に連接した頭部とを有する保持部材をさらに備えており、
前記回動部材が、該回動部材の回動方向に沿って延びる円弧状のスロット穴と、該回動部材の前記本体部に面する側とは反対の側で、前記スロット穴に沿って設けられた摺動面と、を有し、
前記保持部材の前記軸部が前記スロット穴を貫通して延びており、
前記保持部材の前記頭部が、前記スロット穴の幅よりも大きな幅を有し、前記摺動面と摺動係合して該回動部材が前記本体部から離れる方向で変位しないように保持しているようにすることができる。
【００１０】
好ましくは、前記保持部材の前記軸部は、前記回動部材が前記連通位置にまで回動されたときに前記スロット穴の一端に当接して前記回動部材が前記連通位置を超えて回動しないようにし、前記回動部材が前記閉止位置にまで回動されたときに前記スロット穴の他端に当接して前記回動部材が前記閉止位置を超えて回動しないようにすることができる。
【００１１】
このように回動部材の回動範囲を連通位置と閉止位置との間に制限することで、対応していない接続流路と中間流路とが間違って連通した状態となることを防止することができる。
【００１２】
具体的には、前記本体部が、前記接続流路が前記回転中心軸線と平行な方向に貫通するように設けられている接続流路構成部と、該接続流路構成部から伸び、前記回動中心軸線を中心軸線とする円形の内周面を有する筒状壁とを有し、
前記回動部材が、前記内周面内に設定された、前記回動中心軸線を中心軸線とする円盤状の部材とされ、
前記中間流路が、前記回動部材を前記回動中心軸線と平行な方向に貫通して延びているようにすることができる。
【００１３】
また具体的には、前記基部継手部材が、前記複数の基部流路を有する円柱状部を有しており、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記連結継手部材の前記筒状壁が前記基部継手部材の前記円柱状部と同心状となって前記円柱状部の円周側面を覆うようにされ、
前記基部継手部材の前記円柱状部が、該円柱状部の軸線の方向で前記円周側面上に延びる軸線方向ガイド要素を有し、
前記連結継手部材の前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面に設けられた被ガイド要素を有しており、
前記被ガイド要素は、前記回動部材が前記閉止位置にあり且つ各中間流路の前記他端が対応する前記基部流路の前記一端に前記回動中心軸線の方向で整合しているときに、前記軸線方向ガイド要素と前記回動中心軸線の方向で整合する位置に配置されているようにすることができる。
【００１４】
このような構成により、被ガイド要素が軸線方向ガイド要素に案内されるように当該連結継手部材を基部継手部材に対して位置決めして連結すれば、それによって各中間流路が対応する基部流路と正しく流体接続されるようになるので、対応しない中間流路と基部流路とが誤って接続されることを防止することが可能となる。
【００１５】
好ましくは、前記基部継手部材の前記円柱状部の円周側面が、前記軸線方向ガイド要素に連続して周方向に延びる周方向ガイド要素を有しており、
前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動したときに、前記被ガイド要素が前記周方向ガイド要素に沿って案内されると共に、少なくとも前記回動部材が前記連通位置にあるときには該被ガイド要素が前記周方向ガイド要素に係合して、当該連結継手部材が前記基部継手部材から前記回動中心軸線の方向で離れないようになるようにすることができる。
【００１６】
連結継手部材を基部継手部材に連結して回動部材を連通位置とした状態で各流路内を圧縮流体が流れると継手部材間に互いに離れる方向の反発力が働くことになるが、当該連結継手部材においては、そのような状態において被ガイド要素が周方向ガイド要素に係合して連結継手部材と基部継手部材とが回動中心軸線の方向で互いに離れないようになるので、連結継手部材が圧縮流体の圧力によって吹き飛ばされることを防止することが可能となる。
【００１７】
好ましくは、前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面から半径方向内側に突出するようにバネ付勢された回動固定部材を備えており、該回動固定部材は、当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結するときに前記円柱状部に係合して半径方向外側に変位され、前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動して前記回動部材が前記連通位置とされたときに、前記円周側面に設けられた施錠凹部と半径方向で整合して半径方向内側に変位して該施錠凹部に係合し、前記本体部の前記基部継手部材に対する相対的回動を阻止するようにすることができる。
【００１８】
このような構成によって、本体部が不用意に回動されて連通状態から閉止状態へと移行してしまうのを防止することが可能となる。
【００１９】
具体的には、前記軸線方向ガイド要素が、前記円柱状部の前記軸線の方向に延びるように前記円周側面に形成された軸線方向溝であり、前記周方向ガイド要素が前記円周方向に延びるように前記円周側面に形成された周方向溝であり、前記施錠凹部が前記軸線方向溝により構成されているようにすることができる。
【００２０】
さらに具体的には、前記回動部材が、前記本体部から離れる方向に突出する複数の筒状部を有し、前記中間流路が前記筒状部の内周面によって構成されるようにされ、
当該連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、各筒状部が対応する前記基部流路内に挿入されて該基部流路と係合し、それにより前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないようになるようにすることができる。
【００２１】
本発明はさらに、
前記複数の基部流路が設けられた前記基部継手部材と、
該基部継手部材に取り外し可能に連結される上記連結継手部材と、
を備える多管継手を提供する。
【００２２】
好ましくは、
前記本体部が、前記接続流路が前記回転中心軸線と平行な方向に貫通するように設けられている接続流路構成部と、該接続流路構成部から伸び、前記回動中心軸線を中心軸線とする円形の内周面を有する筒状壁とを有し、
前記回動部材が、前記内周面内に設定された、前記回動中心軸線を中心軸線とする円盤状の部材とされ、
前記中間流路が、前記回動部材を前記回動中心軸線と平行な方向に貫通して延びており、
前記連結継手部材が、前記本体部から前記内周面の前記軸線の方向に延びる軸部と、該軸部に連接した頭部とを有する保持部材をさらに備えており、
前記回動部材が、前記内周面の前記軸線を中心とした円弧状のスロット穴を有し、
前記保持部材の前記軸部は、前記スロット穴を貫通して延びていて、前記回動部材が前記連通位置にまで回動されたときに前記スロット穴の一端に当接して前記回動部材が前記連通位置を超えて回動しないようにし、前記回動部材が前記閉止位置にまで回動されたときに前記スロット穴の他端に当接して前記回動部材が前記閉止位置を超えて回動しないようにし、
前記保持部材の前記頭部は、前記スロット穴の幅よりも大きな幅を有し、前記内周面の前記軸線の方向で前記回動部材に係合して該回動部材が前記本体部から離れないように保持しており、
前記基部継手部材が、前記複数の基部流路を有する円柱状部を有しており、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、前記連結継手部材の前記筒状壁の前記内周面が前記基部継手部材の前記円柱状部と同心状となって前記円柱状部の円周側面を覆うようにされ、
前記基部継手部材の前記円柱状部が、該円柱状部の軸線の方向で前記円周側面上に延びる軸線方向ガイド要素と、該軸線方向ガイド要素に連続して周方向に延びる周方向ガイド要素とを有し、前記連結継手部材の前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面に設けられた被ガイド要素を有し、該被ガイド要素は、前記回動部材が前記閉止位置にあり且つ各中間流路の前記他端が対応する前記基部流路の前記一端に前記内周面の軸線の方向で整合しているときに、前記軸線方向ガイド要素と前記内周面の軸線の方向で整合する位置に配置されており、前記被ガイド要素はさらに前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないように該基部継手部材に係合した状態で前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動したときに、前記周方向ガイド要素に沿って案内されると共に、前記回動部材が少なくとも前記連通位置にあるときに前記周方向ガイド要素に係合して、前記連結継手部材が前記基部継手部材から前記内周面の前記軸線の方向で離れないようにするようになるようにすることができる。
【００２３】
また好ましくは、
前記軸線方向ガイド要素が、前記円柱状部の前記軸線の方向に延びるように前記円周側面に形成された軸線方向溝であり、前記周方向ガイド要素が前記円周方向に延びるように前記円周側面に形成された周方向溝であり、
前記筒状壁が、該筒状壁の前記内周面から半径方向内側に突出するようにバネ付勢された回動固定部材を備えており、該回動固定部材は、前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結するときに前記円柱状部に係合して半径方向外側に変位され、前記本体部を前記基部継手部材に対して相対的に回動して前記回動部材が前記連通位置とされたときに、前記円周側面に設けられた前記軸線方向溝と半径方向で整合して半径方向内側に変位して該軸線方向溝に係合し、前記本体部の前記基部継手部材に対する相対的回動を阻止するようにすることができる。
【００２４】
さらに好ましくは、前記回動部材が、前記連結継手部材の前記本体部から離れる方向に突出する複数の筒状部を有し、前記中間流路が前記筒状部の内周面によって構成されるようにされ、
前記連結継手部材を前記基部継手部材に連結したときに、各筒状部が対応する前記基部流路内に挿入されて該基部流路と係合し、それにより前記回動部材が前記基部継手部材に対して回動しないようにすることができる。
【００２５】
さらに好ましくは、前記基部流路の内周面上に設けられた軸シール部材をさらに備え、前記回動部材の前記筒状部の外周面と前記基部流路の内周面とが前記軸シール部材を介して密封係合されるようにすることができる。
【００２６】
以下、本発明に係る多管継手の実施形態を添付図面に基づき説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態に係る多管継手の部分断面図である。
【図２Ａ】図１の多管継手の基部継手部材の上面図である。
【図２Ｂ】図２Ａの基部継手部材の正面図である。
【図２Ｃ】図２Ａの基部継手部材の下面図である。
【図２Ｄ】図２Ａの基部継手部材の右側面図である。
【図２Ｅ】図２Ａの基部継手部材のＡ−Ａ線における側面断面図である。
【図３Ａ】図１の多管継手の連結継手部材の上面図である。
【図３Ｂ】図３Ａの連結継手部材の正面図である。
【図３Ｃ】図３Ａの連結継手部材の回動部材が閉止位置にあるときの下面図である。
【図３Ｄ】図３Ａの連結継手部材の右側面図である。
【図３Ｅ】図３Ａの連結継手部材の回動部材が閉止位置にあるときのＢ−Ｂ線における側面断面図である。
【図３Ｆ】図３Ａの連結継手部材の回動部材が連通位置にあるときのＢ−Ｂ線における側面断面図である。
【図３Ｇ】図３ＣのＣ−Ｃ線における断面図である。
【図４Ａ】回動部材が閉止位置にあるときの多管継手の上面図である。
【図４Ｂ】回動部材が連通位置にあるときの多管継手の上面図である。
【図５Ａ】図４ＡのＤ−Ｄ線における連結前の状態の多管継手の断面図である。
【図５Ｂ】図５Ａの多管継手の連結後において回動部材が閉止位置にある状態の断面図である。
【図５Ｃ】図４ＢのＥ−Ｅ線における断面図であって、図５Ｂの多管継手の回動部材が連通位置にある状態の図である。
【図６Ａ】図４ＡのＦ−Ｆ線における連結前の状態の部分断面図である。ただし、構造を明瞭に示すために回動固定部材は断面にしていない。
【図６Ｂ】図４ＡのＦ−Ｆ線における連結後に回動部材が閉止位置にある状態の部分断面図である。ただし、構造を明瞭に示すために回動固定部材は断面にしていない。
【図６Ｃ】図４ＢのＧ−Ｇ線における部分断面図であって、回動部材が連通位置にある状態の部分断面図である。ただし、構造を明瞭に示すために回動固定部材は断面にしていない。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明の実施形態に係る多管継手１は、図１に示すように、複数の基部流路１２を有する基部継手部材１０と、複数の接続流路４２を有する連結継手部材４０とからなり、後述するように、互いに連結された状態で連結継手部材４０の本体部４８を基部継手部材１０に対して相対的に回動することにより、各接続流路４２がそれに対応する基部流路１２に選択的に流体接続した連通状態（図１、図５Ｃ）と、各接続流路４２と対応する基部流路１２との接続が解除されて接続流路４２が閉止された閉止状態（図５Ｂ）との間で変位することができるようになっている。
【００２９】
図２Ａ乃至図２Ｅに示す基部継手部材１０は、図２Ｂ、図２Ｄ、及び図２Ｅで見て下側に位置する基台１４と、その上側にネジ１６（図２Ａ）で固定された円形の上部板１８と、基台１４内に保持された管継手部材２０とを有する。管継手部材２０は、図２Ｃに示すような配置で１２個設けられており、各管継手部材２０の管接続部２０ａ（図２Ｅ）には（図示しない）配管チューブが接続できるようになっている。上部板１８には、各管継手部材２０の貫通孔２０ｂと該貫通孔２０ｂの軸線の方向で整合する位置に該上部板１８を貫通して延びる受入孔２２が設けられていて、各管継手部材２０の貫通孔２０ｂとそれに対応する受入孔２２とにより複数の基部流路１２が構成されるようになっている。
【００３０】
基部継手部材１０は、基台１４の円形状の部分と上部板１８とにより構成される円柱状部２４と、この円柱状部２４から側方に延びる略正方形の板状部２６とを有する形状とされている。板状部２６の四隅には取付穴２８が設けられており、当該基部継手部材１０はこの取付穴２８に通したボルト等によって他の装置等に固定できるようになっている。円柱状部２４の円周側面３０には、図２Ｄに示すように、該円柱状部２４の軸線Ｌの方向に延びる軸線方向溝３２ａ（軸線方向ガイド要素）とこの軸線方向溝３２ａに連続して円周方向に延びる周方向溝３２ｂ（周方向ガイド要素）とからなるガイド溝３２が形成されている。このガイド溝３２は、図２Ａから分かるように、２つ設けられており、それらは径方向で互いにずれた位置にある。
【００３１】
図３Ａ乃至図３Ｇに示す連結継手部材４０は、図３Ｅ及び図３Ｆに示すように、接続流路４２を有する円盤状の接続流路構成部４４及びこの接続流路構成部４４から延びる筒状壁４６からなる本体部４８と、この本体部４８内において回動中心軸線Ｍの周りで回動可能に取付けられた回動部材５０とを有する。接続流路構成部４４には、図３Ａに示すように、管継手部材５２が基部継手部材１０の管継手部材２０と同配列で１２個設けられており、各管継手部材５２の管接続部５２ａ（図３Ｅ）には（図示しない）配管チューブが接続できるようになっている。これら管継手部材５２の貫通孔５２ｂによって、本体部４８の複数の接続流路４２は構成されている。筒状壁４６は回動中心軸線Ｍをその中心軸線とする円形の内周面５４と円形の外周面５６とを有する円筒形状となっている。ただし、外周面５６の形状は、把持がしやすい形状などに任意に変えることができる。回動部材５０は、筒状壁４６の内周面５４の直径とほぼ同じ大きさの直径を有する、回動中心軸線Ｍを中心軸線とする円盤状の部材であり、筒状壁４６の内側においてその内周面５４と同心状に設定されている。また、回動部材５０は接続流路構成部４４から離れる方向で回動中心軸線Ｍと平行な方向に突出する複数の筒状部６０を有しており、これら筒状部６０の内周面６０ａによって複数の中間流路６１が構成されている。接続流路構成部４４の各接続流路４２の下端４２ａの周囲には円環状の摺動シール部材６２が配置されており、接続流路構成部４４の管継手部材５２と回動部材５０の接続面５８との間で摺動可能に密封係合している。
【００３２】
回動部材５０にはさらに、図３Ｃに示すように、回動部材５０の回動方向に沿って延びる４つの円弧状のスロット穴６４が形成されており、段付ボルト（保持部材）６６がこれらスロット穴６４を通して接続流路構成部４４にねじ固定されている。段付ボルト６６は、図３Ｇに示すように、接続流路構成部４４にネジ固定されるネジ部６６ａと、スロット穴６４を貫通するようにネジ部６６ａから延び、ネジ部６６ａよりも大径とされた軸部６６ｂと、軸部６６ｂにさらに連接し、スロット穴６４の幅よりも大きな幅を有する頭部６６ｃとからなる。頭部６６ｃとスロット穴６４の周囲の摺動面６４ａとの間には樹脂リング６８が配置されている。頭部６６ｃは、スロット穴６４の周囲の摺動面６４ａにおいて樹脂リング６８を介して回動中心軸線Ｍの方向で回動部材５０に摺動係合して、回動部材５０が本体部４８から離れる方向で変位しないように保持している。４つの段付ボルト６６の頭部６６ｃによって回動部材５０は接続流路構成部４４に向かって押圧されて摺動シール部材６２を接続流路構成部４４との間で所定量だけ押し潰しているが、軸部６６ｂの長さはスロット穴６４の厚さよりも大きく設定されているので、回動部材５０は、接続流路構成部４４には直接的に接触していない状態で保持される。従って、回動部材５０は、摺動シール部材６２からの摺動摩擦は受けるが、接続流路構成部４４に対して回動中心軸線Ｍを中心に回動可能となっている。なお、段付ボルト６６を接続流路４２を囲むように配置することで、全ての摺動シール部材６２が均等に押圧されるようにしている。回動部材５０は、各接続流路４２の下端４２ａが回動部材５０の接続面５８によって閉止されている閉止位置（図３Ｅ）と、各接続流路４２の下端４２ａがそれに対応する中間流路６１の上端６１ａと接続されて接続流路４２と中間流路６１とが連通している連通位置（図３Ｆ）との間で回動可能となっている。段付ボルト６６の軸部６６ｂは、回動部材５０が連通位置にまで回動されたときにスロット穴６４の一端６４ｂにその回動方向で当接して回動部材５０が連通位置を超えて回動できないようにしている。同様に、回動部材５０が閉止位置にまで回動されたときにはスロット穴６４の他端にその回動方向で当接して回動部材５０が閉止位置を超えて回動できないようにしている。すなわち回動部材５０は、スロット穴６４と段付ボルト６６とによって、閉止位置と連通位置との間でのみ回動可能となっている。
【００３３】
図３Ｃに示すように、連結継手部材４０の筒状壁４６には、その内周面５４にガイドローラ（被ガイド要素）７０が２つ設けられている。これらガイドローラ７０は、径方向で互いにずれた位置に設けられている。また、これらガイドローラ７０は基部継手部材１０に設けられたガイド溝３２の軸線方向溝３２ａに対応する位置に配置されており、回動部材５０が閉止位置にある状態で、当該ガイドローラ７０が軸線方向溝３２ａと回動中心軸線Ｍの方向で整合するように連結継手部材４０と基部継手部材１０とを配置したときに、各中間流路６１の下端６１ｂとそれに対応する基部流路１２の上端１２ａとが回動中心軸線Ｍの方向で整合するようになっている。軸線方向溝３２ａとガイドローラ７０は、上述のように径方向で互いにずれた位置に配置されているので、ガイドローラ７０が軸線方向溝３２ａに受け入れられる向きはただ一つに限定されることになる。すなわち連結継手部材４０を基部継手部材１０に連結可能な向きはただ一つに決まる。筒状壁４６にはさらに、図３Ｄに示すように、開口７２が形成され、この開口７２内において筒状壁４６に対してピン７４で枢動可能に取付けられた回動固定部材７６が取付けられている。
【００３４】
連結継手部材４０を基部継手部材１０に連結する際には、まず、連結継手部材４０の回動部材５０が閉止位置にある状態で、連結継手部材４０のガイドローラ７０が基部継手部材１０に設けられたガイド溝３２の軸線方向溝３２ａと回動中心軸線Ｍの方向で整合するように、連結継手部材４０を基部継手部材１０に対して相対的に位置決めする（図４Ａ、図５Ａ）。なお、このとき回動中心軸線Ｍと円柱状部の軸線Ｌとは一致し、中間流路６１の下端６１ｂとそれに対応する基部流路１２の上端１２ａとがこれら軸線Ｌ、Ｍの方向で整合した状態となる。次に、連結継手部材４０を基部継手部材１０に対して軸線Ｌ、Ｍの方向で近づけて基部継手部材１０に連結する（図５Ｂ）。このとき、連結継手部材４０の筒状壁４６が基部継手部材１０の円柱状部２４と同心状となって円柱状部２４の円周側面３０を覆った状態となる。また、筒状部６０が基部流路１２内に挿入されて係合し、それにより回動部材５０が基部継手部材１０に対して回動できない状態となる。そして、このように回動部材５０が基部継手部材１０に係合した状態で連結継手部材４０の本体部４８を基部継手部材１０に対して図４Ａで見て時計回りに相対的に回動させると、回動部材５０が閉止位置から連通位置へと変位する（図４Ｂ、図５Ｃ）。なお、図４Ｂにおいては、図４Ａの状態から基部継手部材１０を連結継手部材４０に対して反時計回り回動した状態で示してある。図５Ｃに示す連通連結状態においては、回動部材５０が連通位置となって各接続流路４２とそれに対応する中間流路６１とが連通した状態となっている。また、基部流路１２内に設けられた円環状の軸シール部材７１によって基部流路１２の内周面１２ｂと回動部材５０の筒状部６０の外周面６０ｂとが密封係合して、各中間流路６１とそれに対応する基部流路１２とが流体接続された状態となっている。従って、各接続流路４２は、中間流路６１を介して、対応する基部流路１２にそれぞれ流体接続された状態となっている。これにより、各接続流路４２内の圧縮流体が対応する基部流路１２内に流れるようになる。なお、接続流路４２及び中間流路６１は回動中心軸線Ｍと平行に延び、基部流路１２は円柱状部２４の軸線Ｌと平行に延びているので、連通状態においては、接続流路４２と中間流路６１と基部流路１２とが回動中心軸線Ｍと平行に一直線上に整列した状態となる。ただし、各流路を軸線Ｌ、Ｍと平行にする必要は無く、各流路の対応する端部同士が接続されるように配置されていれば、流路自体は曲がっていたり傾斜していたりしてもよい。
【００３５】
連結継手部材４０が基部継手部材１０に連通連結される上述の過程において、連結継手部材４０に設けられたガイドローラ７０は、基部継手部材１０に設けられたガイド溝３２に沿って移動していく。すなわち、図５Ａの状態から図５Ｂの状態に向かって連結継手部材４０を基部継手部材１０に軸線Ｌ、Ｍの方向で連結しているときには、ガイドローラ７０はガイド溝３２の軸線方向溝３２ａによって軸線Ｌ、Ｍの方向に案内される。また、図５Ｂの状態から図５Ｃの状態に向かって連結継手部材４０の本体部４８と基部継手部材１０とを相対的に回動させているときには、ガイドローラ７０はガイド溝３２の周方向溝３２ｂによって円周方向に案内される。そして、回動部材５０が閉止位置から連通位置に至る途中の位置からガイドローラ７０が周方向溝３２ｂに係合するようになり、少なくとも回動部材５０が連通位置にあるときには、ガイドローラ７０が周方向溝３２ｂに係合して連結継手部材４０が基部継手部材１０から軸線Ｌ、Ｍの方向で離れないようになっている。このようにガイドローラ７０と周方向溝３２ｂとが軸線Ｌ、Ｍの方向で係合することにより、流路内を流れる圧縮流体の圧力によって連結継手部材４０が吹き飛ばされることを防止することができる。
【００３６】
連結継手部材４０の筒状壁４６に取付けられた回動固定部材７６は、非連結状態（図５Ａ）においては、図６Ａに示すように、ねじりコイルバネ７８によって付勢されて先端の係合部７６ａが筒状壁４６の内周面５４から半径方向内側に突出した状態となっている。連結継手部材４０を基部継手部材１０に連結して図５Ｂに示す状態とすると、回動固定部材７６は、図６Ｂに示すように、基部継手部材１０の円柱状部２４に係合して図で見て時計回りに枢動され、係合部７６ａが半径方向外側に変位した状態となる。さらに連結継手部材４０の本体部４８を基部継手部材１０に対して相対的に回動して回動部材５０が連通位置となる図５Ｃに示す状態とすると、回動固定部材７６がガイド溝３２の軸線方向溝３２ａと半径方向で整合し、回動固定部材７６は、図６Ｃに示すように、ねじりコイルバネ７８の付勢力によって図で見て反時計回りに枢動されて係合部７６ａが半径方向内側に変位し軸線方向溝３２ａと係合した状態となる。回動固定部材７６の係合部７６ａが軸線方向溝３２ａと係合することにより、基部継手部材１０に対する連結継手部材４０の本体部４８の相対的回動が阻止され、それにより不用意に本体部４８が回動されて連結継手部材４０と基部継手部材１０との連結が解除されることがないようにしている。連結を解除する際には、回動固定部材７６の操作部７６ｂを押して回動固定部材７６をねじりコイルバネ７８の付勢力に抗して図で見て時計回りに枢動させ、係合部７６ａと軸線方向溝３２ａとの係合を解除した状態として、連結継手部材４０の本体部４８を回動させるようにする。なお、本実施形態では、回動固定部材７６がガイド溝３２の軸線方向溝３２ａに係合するようになっているが、軸線方向溝３２ａとは別に基部継手部材１０の円柱状部２４に施錠凹部を形成して、回動固定部材７６がこの施錠凹部に係合するようにしてもよい。また、図６Ａの状態においては回動固定部材が回動部材に対して回動方向で係合し、図６Ａの状態ではその係合が解除されるような構成として、非連結状態における回動部材の回動を防止するようにすることもできる。
【００３７】
上記実施形態においては、連結継手部材４０の接続流路４２が管継手部材５２により構成されるようになっているが、本体部４８の接続流路構成部４４に直接流路を形成するようにしてもよい。基部継手部材１０の基部流路１２についても同様に基台１４に直接流路を形成するようにしてもよい。また、回動部材５０の筒状部６０が基部継手部材１０の基部流路１２内に挿入されることにより回動部材５０の基部継手部材１０に対する相対的回動が防止されるようになっているが、例えば、回動部材５０に係合凸部を設け、基部継手部材１０に係合凹部を設けて、係合凸部と係合凹部とが係合するようにするなどして、他の構造によって相対的回動を防止することもできる。また、軸線方向ガイド要素及び周方向ガイド要素をそれぞれ軸線方向溝３２ａ及び周方向溝３２ｂとしているが、これら軸線方向ガイド要素及び周方向ガイド要素は必ずしも溝によって構成する必要は無く、例えば基部継手部材１０の円周側面３０から突出するレール状のものとすることもできる。また、被ガイド要素をガイドローラ７０ではなく別の部材、例えば単なる凸部、としてもよい。さらには、連結継手部材４０の筒状壁４６の内周面５４にガイド溝を形成し、基部継手部材１０の円周側面３０にガイドローラを設けるようにしてもよい。
【００３８】
本発明に係る多管継手１においては、回動操作によって接続流路４２の開閉を行うようになっているので、流路の軸線の方向に移動する弁体を備える従来の多管継手のような構造に比べて、軸線の方向での小型化が容易になる。また、従来の多管継手において流路内に圧力がかかっている状態で連結しようとすると弁体を該圧力に逆らって流路内に押し込まなければならないので連結操作に比較的に大きな力が必要であったが、本発明の構成では回動により流路の開閉を行うので、内部圧力の影響をあまり受けず、開閉操作に従来ほどの大きさの力を要しない。これにより、従来の多管継手のようなカム機構を設ける必要がなくなり、またカム機構において必要とされていたレバーなどの作動部材も必要としなくなるため幅方向での小型化も可能となる。
【符号の説明】
【００３９】
多管継手１；基部継手部材１０；基部流路１２；上端１２ａ；内周面１２ｂ；基台１４；ネジ１６；上部板１８；管継手部材２０；管接続部２０ａ；貫通孔２０ｂ；受入孔２２；円柱状部２４；板状部２６；取付穴２８；円周側面３０；ガイド溝３２；軸線方向溝３２ａ；周方向溝３２ｂ；連結継手部材４０；接続流路４２；下端４２ａ；接続流路構成部４４；筒状壁４６；本体部４８；回動部材５０；管継手部材５２；管接続部５２ａ；貫通孔５２ｂ；内周面５４；外周面５６；接続面５８；筒状部６０；内周面６０ａ；外周面６０ｂ；中間流路６１；上端６１ａ；下端６１ｂ；摺動シール部材６２；スロット穴６４；摺動面６４ａ；一端６４ｂ；段付ボルト６６；ネジ部６６ａ；軸部６６ｂ；頭部６６ｃ；樹脂リング６８；ガイドローラ７０；軸シール部材７１；開口７２；ピン７４；回動固定部材７６；係合部７６ａ；操作部７６ｂ；ねじりコイルバネ７８；軸線Ｌ；回動中心軸線Ｍ；
【図１】
2016050599.tif 000003
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
2016050599.tif 000005
【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図３Ｆ】
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【図３Ｇ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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