(57)【要約】【課題】  所望の状態に道路を活用できるようになる重量構造物を提供する。【解決手段】重量構造物１０は、地上ブロック体２０と、地中ブロック体３０と、地上ブロック体２０の下面５０から突出するように設けられ、地中ブロック体３０に設けられる凹部３２ａ、３２ｂに対して差し込み可能な差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂとを備える。又、地上ブロック体２０の下面５０において道路の進行方向に交差する方向に形成され、フォークリフトの第１及び第２のツメをそれぞれ挿通可能とする第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂを備えている。尚、地中ブロック体３０は、地中に埋め込まれた状態で上面３１が道路面５に面一になるように設置される。このように構成すると、所望の状態に道路を活用できるようになる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
道路上に移動自在に設置される重量構造物であって、
地上ブロック体と、
前記地上ブロック体の下面から突出するように設けられ、道路面側に設けられる凹部に対して差し込み可能な差込ジョイント部材とを備える、重量構造物。
【請求項２】
道路上に移動自在に設置される重量構造物であって、
地上ブロック体と、
前記地上ブロック体の下面からの突出及び前記地上ブロック体の内部への引込みが自在に設けられ、突出した状態において、道路面側に設けられる凹部に対して差し込み可能な差込ジョイント部材とを備える、重量構造物。
【請求項３】
前記地上ブロック体の上面から下面にかけて形成された開口部を含み、
前記差込ジョイント部材は、前記開口部の上端から挿脱可能な形状を有しており、
前記開口部の上端から挿入された前記差込ジョイント部材が下面から抜け落ちないようにするための抜止手段を更に備える、請求項２記載の重量構造物。
【請求項４】
前記差込ジョイント部材は、上部において水平方向に突出した突出部を有しており、
前記抜止手段は、前記突出部に係合し、前記差込ジョイント部材の一定以上の下方への移動を阻止する係止部を含む、請求項３記載の重量構造物。
【請求項５】
前記地上ブロック体は長手方向に延びる形状を有し、その下面において前記長手方向に交差する方向に形成され、フォークリフトの第１及び第２のツメをそれぞれ挿通可能とする第１及び第２切欠部を備えている、請求項１から４のいずれかに記載の重量構造物。
【請求項６】
地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、前記上面の一部に前記差込ジョイント部材が差し込まれる凹部が形成された地中ブロック体を更に備える、請求項１から５のいずれかに記載の重量構造物。
【請求項７】
前記地中ブロック体の上面には、滑り防止加工が施されている、請求項６記載の重量構造物。
【請求項８】
前記差込ジョイント部材は、板状であり、
前記地中ブロック体の凹部は、溝であり、且つ、溝の幅方向及び長さ方向の少なくとも一方に位置する一対の側壁の各々は、下方に先細りの形状を有する、請求項６記載の重量構造物。
【請求項９】
前記地中ブロック体の凹部が有する下方に先細りの形状を有する前記側壁の面は、上部の傾斜よりも下部の傾斜が大きい、請求項８記載の重量構造物。
【請求項１０】
道路に連結して配置され、移動自在の重量構造物であって、
道路面に面する第１の下面と連結方向に面する第１の端面とを有すると共に前記第１の下面の一部から前記第１の端面の一部にかけて形成された第１の凹部を有し、道路上に移動自在に設置される第１の地上ブロック体と、
道路面に面する第２の下面と前記第１の地上ブロック体に対する連結方向に面する第２の端面とを有すると共に前記第２の下面の一部から前記第２の端面の一部にかけて形成された第２の凹部を有し、道路上に移動自在に設置される第２の地上ブロック体と、
道路面から上方部分が突出するように設けられ、前記第１の地上ブロック体及び前記第２の地上ブロック体が道路上に連結状態に配置された時に前記第１の凹部と前記第２の凹部とに差し込まれる差込ジョイント部材とを備えた、重量構造物。
【請求項１１】
前記第１の地上ブロック体の下方に配置され、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、前記第１の下面に対向する第１の上面と連結方向に面する第１の地中端面とを有すると共に前記第１の上面の一部から前記第１の地中端面の一部にかけて形成された第１の地中凹部を有する第１の地中ブロック体と、
前記第２の地上ブロック体の下方に配置され、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、前記第２の下面に対向する第２の上面と前記第１の地中ブロック体に対する連結方向に面する第２の地中端面とを有すると共に前記第２の上面の一部から前記第２の地中端面の一部にかけて形成された第２の地中凹部を有する第２の地中ブロック体とを更に備え、
前記差込ジョイント部材の下方部分は、前記第１の地上ブロック体及び前記第２の地上ブロック体並びに前記第１の地中ブロック体及び前記第２の地中ブロック体が連結状態に配置された時に前記第１の地中凹部と前記第２の地中凹部とに差し込まれる、請求項１０記載の重量構造物。
【請求項１２】
前記差込ジョイント部材は、平板形状よりなり、連結方向に対して平行となるように配置され、
前記第１の凹部、前記第２の凹部、前記第１の地中凹部及び前記第２の地中凹部は、それぞれ前記差込ジョイント部材の平板形状に応じた溝状の形状を有する、請求項１１記載の重量構造物。
【請求項１３】
前記差込ジョイント部材は、上方部分に設けられた上部凹部を有し、
前記第１の凹部及び前記第２の凹部は、それぞれ、前記上部凹部に応じて下方に突出した下方凸部を有する、請求項１２記載の重量構造物。
【請求項１４】
前記差込ジョイント部材は、下方部分に設けられた下部凹部を有し、
前記第１の地中凹部及び前記第２の地中凹部は、それぞれ、前記下部凹部に応じて上方に突出した上方凸部を有する、請求項１２又は請求項１３記載の重量構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は重量構造物に関し、特に道路上に移動自在に設置される中央分離帯等の重量構造物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
道路上に設置されるコンクリートブロック等の重量構造物には、道路の中央で往路と復路とを区分するための帯状の部材から構成される中央分離帯等がある。従来、例えば以下のような中央分離帯が存在している。
【０００３】
図２２は、そのような中央分離帯の外観形状を示す側面模式図であり、図２３は、図２２で示したＸＸＩＩＩ−ＸＸＩＩＩラインの拡大端面図である。
【０００４】
これらの図を参照して、中央分離帯８０は、プレキャストコンクリートよりなるブロック体８１を複数個、道路面８７の進行方向と平行となる方向に伸びる帯状に配置して、ブロック体８１の各々を連結プレート９０によって連結したものよりなる。
【０００５】
ブロック体８１は、道路面８７の進行方向と直交となる方向における断面形状において下部８２が略長方形であり、上部８４が下部８２の中心付近より上方に突出する略台形であって、全体として略凸字形状を有している。
【０００６】
設置に当たっては、ブロック体８１の下部８２の上面８３が道路面８７と面一になり、且つ、上部８４が道路面８７の水平レベルから上方に突出するように、ブロック体８１の下部８２を地中に埋める。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のような従来の中央分離帯８０は、設置の際にブロック体８１の下部８２を地中に埋めるものであるため、一端設置してしまうと容易に動かすことはできなかった。すなわち、例えば有事の際やイベント時等、道路を広大に使用したい所望の時に一旦移動させ、そのような道路の使用を終えた後に元の場所に戻すといった使い方が困難な不便なものであった。
【０００８】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、所望の状態に道路を活用できるようになる重量構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、請求項１記載の発明は、道路上に移動自在に設置される重量構造物であって、地上ブロック体と、地上ブロック体の下面から突出するように設けられ、道路面側に設けられる凹部に対して差し込み可能な差込ジョイント部材とを備えるものである。
【００１０】
このように構成すると、差込ジョイント部材を凹部に差し込んで地上ブロック体を設置して道路上に固定することができる一方で、必要に応じて地上ブロック体を取り外すことが可能になる。
【００１１】
請求項２記載の発明は、道路上に移動自在に設置される重量構造物であって、地上ブロック体と、地上ブロック体の下面からの突出及び地上ブロック体の内部への引込みが自在に設けられ、突出した状態において、道路面側に設けられる凹部に対して差し込み可能な差込ジョイント部材とを備えるものである。
【００１２】
このように構成すると、重量構造物が平坦な地面に載置された場合、差込ジョイント部材は地上ブロック体の内部へ引込まれる。
【００１３】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明において、地上ブロック体の上面から下面にかけて形成された開口部を含み、差込ジョイント部材は、開口部の上端から挿脱可能な形状を有しており、開口部の上端から挿入された差込ジョイント部材が下面から抜け落ちないようにするための抜止手段を更に備えるものである。
【００１４】
このように構成すると、移動の際、重量構造物を持ち上げた場合でも、差込ジョイント部材が下面から抜け落ちることを防ぐことができる。
【００１５】
請求項４記載の発明は、請求項３記載の発明において、差込ジョイント部材は、上部において水平方向に突出した突出部を有しており、且つ、開口部の上端から挿脱可能な形状に形成され、抜止手段は、突出部に係合し、差込ジョイント部材の一定以上の下方への移動を阻止する係止部を含むものである。
【００１６】
このように構成すると、移動の際、重量構造物を持ち上げたときに、差込ジョイント部材の突出部が係止部によって係止され、差込ジョイント部材の一定以上の下方への移動が阻止される。
【００１７】
請求項５記載の発明は、請求項１から４のいずれかに記載の発明において、地上ブロック体は長手方向に延びる形状を有し、その下面において長手方向に交差する方向に形成され、フォークリフトの第１及び第２のツメをそれぞれ挿通可能とする第１及び第２切欠部を備えているものである。
【００１８】
このように構成すると、フォークリフトを用いて、自在に重量構造物を移動させることができる。
【００１９】
請求項６記載の発明は、請求項１から５のいずれかに記載の発明において、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、上面の一部に差込ジョイント部材が差し込まれる凹部が形成された地中ブロック体を更に備えるものである。
【００２０】
このように構成すると、あらかじめ地中ブロック体を道路の地中に埋め込んでおけば、必要に応じて地上ブロック体を地中ブロック体に設置できる。
【００２１】
請求項７記載の発明は、請求項６記載の発明において、地中ブロック体の上面には、滑り防止加工が施されているものである。
【００２２】
このように構成すると、地上ブロック体を取り外して道路を使用するときに、地中ブロック体上に進入する車両が滑るのを防止することができる。
【００２３】
請求項８記載の発明は、請求項６記載の発明において、差込ジョイント部材は、板状であり、地中ブロック体の凹部は、溝であり、且つ、溝の幅方向及び長さ方向の少なくとも一方に位置する一対の側壁の各々は、下方に先細りの形状を有するものである。
【００２４】
このように、差込ジョイント部材が凹部に差し込まれる際、下方に先細りの形状により差込ジョイント部材を溝に案内し易くなる。
【００２５】
請求項９記載の発明は、請求項８記載の発明において、地中ブロック体の凹部が有する下方に先細りの形状を有する側壁の面は、上部の傾斜よりも下部の傾斜が大きいものである。
【００２６】
このように構成すると、上部で差込ジョイント部材を下部に案内する一方で、下部において差込ジョイント部材がずれにくくなる。
【００２７】
請求項１０記載の発明は、道路に連結して配置され、移動自在の重量構造物であって、道路面に面する第１の下面と連結方向に面する第１の端面とを有すると共に第１の下面の一部から第１の端面の一部にかけて形成された第１の凹部を有し、道路上に移動自在に設置される第１の地上ブロック体と、道路面に面する第２の下面と第１の地上ブロック体に対する連結方向に面する第２の端面とを有すると共に第２の下面の一部から第２の端面の一部にかけて形成された第２の凹部を有し、道路上に移動自在に設置される第２の地上ブロック体と、道路面から上方部分が突出するように設けられ、第１の地上ブロック体及び第２の地上ブロック体が道路上に連結状態に配置された時に第１の凹部と第２の凹部とに差し込まれる差込ジョイント部材とを備えたものである。
【００２８】
このように構成すると、第１の地上ブロック体及び第２の地上ブロック体は、差込ジョイント部材を介して道路上に固定されると共に連結される。
【００２９】
請求項１１記載の発明は、請求項１０記載の発明において、第１の地上ブロック体の下方に配置され、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、第１の下面に対向する第１の上面と連結方向に面する第１の地中端面とを有すると共に第１の上面の一部から第１の地中端面の一部にかけて形成された第１の地中凹部を有する第１の地中ブロック体と、第２の地上ブロック体の下方に配置され、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面に面一になると共に、第２の下面に対向する第２の上面と第１の地中ブロック体に対する連結方向に面する第２の地中端面とを有すると共に第２の上面の一部から第２の地中端面の一部にかけて形成された第２の地中凹部を有する第２の地中ブロック体とを更に備え、差込ジョイント部材の下方部分は、第１の地上ブロック体及び第２の地上ブロック体並びに第１の地中ブロック体及び第２の地中ブロック体が連結状態に配置された時に第１の地中凹部と第２の地中凹部とに差し込まれるものである。
【００３０】
このように構成すると、第１及び第２の地上ブロック体並びに第１及び第２の地中ブロック体は、差込ジョイント部材を介して固定されると共に連結される。
【００３１】
請求項１２記載の発明は、請求項１１記載の発明において、差込ジョイント部材は、平板形状よりなり、連結方向に対して平行となるように配置され、第１の凹部、第２の凹部、第１の地中凹部及び第２の地中凹部は、それぞれ差込ジョイント部材の平板形状に応じた溝状の形状を有するものである。
【００３２】
このように構成すると、差込ジョイント部材がブロック体の配置の基準となる。
【００３３】
請求項１３記載の発明は、請求項１２記載の発明において、差込ジョイント部材は、上方部分に設けられた上部凹部を有し、第１の凹部及び第２の凹部は、それぞれ、上部凹部に応じて下方に突出した下方凸部を有するものである。
【００３４】
このように構成すると、設置時に上部凹部と下方凸部とが連結方向に対し係止状態となる。
【００３５】
請求項１４記載の発明は、請求項１２又は請求項１３記載の発明において、差込ジョイント部材は、下方部分に設けられた下部凹部を有し、第１の地中凹部及び第２の地中凹部は、それぞれ、下部凹部に応じて上方に突出した上方凸部を有するものである。
【００３６】
このように構成すると、設置時に下部凹部と上方凸部とが連結方向に対し係止状態となる。
【発明の効果】
【００３７】
以上説明したように、請求項１記載の発明は、必要に応じて、地上ブロック体が取り外し可能なものとなるので、所望の状態に道路を活用できるようになる。
【００３８】
請求項２記載の発明は、重量構造物が平坦な地面に載置された場合、差込ジョイント部材は地上ブロック体の内部へ引込まれるため、差込ジョイント部材が損傷することを防ぐことができる。
【００３９】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明の効果に加えて、移動の際、重量構造物から差込ジョイントが下面から抜け落ちることを防ぐことができるため、差込ジョイント部材の抜け落ちを気にせず効率的に移動作業を行うことができる。
【００４０】
請求項４記載の発明は、請求項３記載の発明の効果に加えて、移動の際、重量構造物を持ち上げたときに、差込ジョイント部材の一定以上の下方への移動が阻止されるため、差込ジョイント部材が抜け落ちることを防止することができる。
【００４１】
請求項５記載の発明は、請求項１から４のいずれかに記載の発明の効果に加えて、フォークリフトを用いて、自在に重量構造物を移動させることができるため、重量構造物の運搬作業の効率性が向上する。
【００４２】
請求項６記載の発明は、請求項１から５のいずれかに記載の発明の効果に加えて、必要に応じて地上ブロック体を地中ブロック体に設置できるため、差込ジョイント部材を差し込むための凹部を道路に設ける工事をしなくても容易に中央分離体を構成できる。
【００４３】
請求項７記載の発明は、請求項６記載の発明の効果に加えて、地中ブロック体上に進入する車両が滑るのを防止することができるため、地上ブロック体を取り外して道路を使用するときの安全性が高まる。
【００４４】
請求項８記載の発明は、請求項６記載の発明の効果に加えて、差込ジョイント部材を凹部に差し込む際、下方に先細りの形状により差込ジョイント部材を溝に案内し易くなるので、差込ジョイント部材を凹部に差し込む際の位置合わせが容易となる。
【００４５】
請求項９記載の発明は、請求項８記載の発明の効果に加えて、下部において差込ジョイント部材がずれにくくなるため、固定状態が安定する。
【００４６】
請求項１０記載の発明は、第１の地上ブロック体及び第２の地上ブロック体は、差込ジョイント部材を介して道路上に固定されると共に連結されるため、差込ジョイント部材を基準とした固定状態と連結状態とが維持される。
【００４７】
請求項１１記載の発明は、請求項１０記載の発明の効果に加えて、第１及び第２の地上ブロック体並びに第１及び第２の地中ブロック体は、差込ジョイント部材を介して固定されると共に連結されるため、差込ジョイント部材を基準とした固定状態と連結状態とが４つのブロック体に対して同時に維持される。
【００４８】
請求項１２記載の発明は、請求項１１記載の発明の効果に加えて、差込ジョイント部材がブロック体の配置の基準となるため、使用勝手が向上する。
【００４９】
請求項１３記載の発明は、請求項１２記載の発明の効果に加えて、設置時に上部凹部と下方凸部とが連結方向に対し係止状態となるため、固定状態と連結状態とがより安定する。
【００５０】
請求項１４記載の発明は、請求項１２又は請求項１３記載の発明の効果に加えて、設置時に下部凹部と上方凸部とが連結方向に対し係止状態となるため、固定状態と連結状態とがより安定する。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】この発明の第１の実施の形態による重量構造物にガードレールを設けた使用状態を示す図である。
【図２】この発明の第１の実施の形態による重量構造物の外観形状を示す正面図である。
【図３】図１で示した重量構造物の地中ブロック体の平面図である。
【図４】図１で示した重量構造物の平面図である。
【図５】図２で示したＶ−Ｖラインの拡大断面図である。
【図６】図２で示した重量構造物の地上ブロック体を持ち上げ、地中ブロック体から取り外した状態を示す図である。
【図７】この発明の第２の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図２で示したＶＩＩ−ＶＩＩラインの拡大断面図に対応する。
【図８】この発明の第３の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図２で示したＶＩＩＩ−ＶＩＩＩラインの拡大断面図に対応する。
【図９】この発明の第４の実施の形態による重量構造物を示す部分正面図であり、（ａ）は、正面視逆Ｌ字形状の差込ジョイント部材を示しており、（ｂ）は、正面視逆Ｔ字形状の差込ジョイント部材を示している。
【図１０】この発明の第５の実施の形態による重量構造物を示す平面図である。
【図１１】図１０で示したＸＩ−ＸＩラインの拡大断面図である。
【図１２】図１１で示したＸＩＩ−ＸＩＩラインの断面図である。
【図１３】図１１に示した地上ブロック体を地中ブロック体から取り外して地面に載置した状態を示す図である。
【図１４】図１３で示したＸＩＶ−ＸＩＶラインの断面図である。
【図１５】この発明の第６の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図１１に対応する。
【図１６】この発明の第７の実施の形態による重量構造物の地上ブロック体を示す平面図である。
【図１７】図１６で示したＸＶＩＩ−ＸＶＩＩラインの拡大断面図である。
【図１８】図１７で示したＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩラインの断面図である。
【図１９】図１７に示した地上ブロック体を地中ブロック体から取り外して地面に載置した状態を示す図であり、図１３に対応する。
【図２０】図１９で示したＸＸ−ＸＸラインの断面図である。
【図２１】この発明の第８の実施の形態による重量構造物を示す図である。
【図２２】従来の中央分離帯の外観形状を示す側面模式図である。
【図２３】図２２で示したＸＸＩＩＩ−ＸＸＩＩＩラインの拡大端面図である。
【図２４】この発明の第９の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図１に対応する図である。
【図２５】図２４で示した重量構造物の地上ブロック体の正面図である。
【図２６】図２４で示した重量構造物の地上ブロック体の平面図である。
【図２７】図２４で示した重量構造物の地中ブロック体の正面図である。
【図２８】図２４で示した重量構造物の地中ブロック体の平面図である。
【図２９】図２４で示した重量構造物の差込ジョイント部材の正面図である。
【図３０】図２９で示したＸＸＸ−ＸＸＸラインの拡大端面図である。
【図３１】図２４で示したＰ部分に対応する拡大平面図である。
【図３２】図３１で示したＸＸＸＩＩ−ＸＸＸＩＩラインの拡大端面図である。
【図３３】図３１で示したＸＸＸＩＩＩ−ＸＸＸＩＩＩラインの拡大端面図である。
【図３４】図３３で示したＱ部分の拡大図である。
【図３５】重量構造物の設置工程の一部を示す図である。
【図３６】重量構造物の設置工程の一部を示す図であり、図３５に示す工程の続きを示す図である。
【図３７】重量構造物の設置工程の一部を示す図であり、図３６に示す工程の続きを示す図である。
【図３８】この発明の第１０の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図３４に対応する図である。
【図３９】この発明の第１１の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図３４に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００５２】
図１は、この発明の第１の実施の形態による重量構造物にガードレールを設けた使用状態を示す図であり、図２は、この発明の第１の実施の形態による重量構造物の外観形状を示す正面図であり、図３は、図１で示した重量構造物の地中ブロック体の平面図であり、図４は、図１で示した重量構造物の平面図である。
【００５３】
まず、図１を参照して、車線の分離帯１は、道路面５の進行方向と平行となる方向（すなわち長手方向）に配置される複数の重量構造物１０Ａ〜１０Ｃからなる。重量構造物１０Ａ〜１０Ｃは、それぞれ、道路面５上に移動自在に設置されるものであって、地上ブロック体２０ａ〜２０ｃと、地中ブロック体３０ａ〜３０ｃとから構成される。
【００５４】
地上ブロック体２０ａ〜２０ｃは、プレキャストコンクリートよりなり、ガードレール４０ａ〜４０ｃが設けられ、地中ブロック体３０ａ〜３０ｃ上に設置される。
【００５５】
地中ブロック体３０ａ〜３０ｃは、プレキャストコンクリートよりなり、地中に埋設される。以下、重量構造物１０Ａ〜１０Ｃ、地上ブロック体２０ａ〜２０ｃ、地中ブロック体３０ａ〜３０ｃ、ガードレール４０ａ〜４０ｃを、それぞれ、特に区別する必要がない場合は、説明の簡便のため、単に、重量構造物１０、地上ブロック体２０、地中ブロック体３０、ガードレール４０と記載する。
【００５６】
次に、図２及び図３を参照して、地中ブロック体３０は、長手方向における長さＬ１が、略２０００ｍｍに、短手方向における幅Ｗ１が９００ｍｍに、高さＨ１が２００ｍｍに、それぞれ設定されている。又、地中ブロック体３０は、上面３１に梨地模様等の滑り防止加工を施すと共に、上面３１の一部において、地上ブロック体２０の板状の差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂ（後述）が差し込まれる凹部３２ａ、３２ｂが形成されている。尚、図２において、Ｌ−Ｌラインは、道路面５のレベルを表しており、地中ブロック体３０は、地中に埋め込まれた状態で上面３１が道路面５に面一になるように設置される。
【００５７】
このように構成すると、必要に応じて地上ブロック体２０を地中ブロック体３０に設置できるため、板状の差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂを差し込むための凹部３２ａ、３２ｂを道路に設ける工事をしなくても容易に分離体１を構成できる。
【００５８】
又、凹部３２ａ、３２ｂは、平面視において短手方向に伸びる溝状に構成され、側壁３４ａ、３５ａ及び側壁３４ｂ、３５ｂは、溝の深さ方向に向かって先細りの形状を有している。このように構成すると、側壁３４ａ、３５ａ及び側壁３４ｂ、３５ｂの先細りの形状に沿って、板状の差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂを凹部３２ａ、３２ｂに案内し易くなる。このため、地上ブロック体２０の長手方向の位置合わせが容易となる。
【００５９】
次に、図２及び図４を参照して、地上ブロック体２０は、長手方向における長さＬ２が、略２０００ｍｍに、短手方向における幅Ｗ２が９００ｍｍに、高さＨ２が２５０ｍｍに、それぞれ設定されている。又、地上ブロック体２０は、上面２１において、ガードレール４０を取り付けるためのボルトを螺合させるためのインサート２２ａ、２３ａ、２４ａ、２５ａ、及び、インサート２２ｂ、２３ｂ、２４ｂ、２５ｂが設けられる。又、地上ブロック体２０の下面５０には、差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂが下面５０から下方に突出するように設けられる。
【００６０】
差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂは、９ｍｍ厚さの鉄板などにより構成される板状の部材であり、地中ブロック体３０側に設けられる凹部３２ａ、３２ｂに対して差し込み可能な形状に形成される。
【００６１】
又、地上ブロック体２０は、下面５０において道路面５の進行方向に直行する方向（すなわち短手方向）に形成され、フォークリフトの第１及び第２のツメをそれぞれ挿通可能とする第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂを備えている。尚、第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂは、第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂの上面において更にベルトスリングを案内するための案内溝を備えている。
【００６２】
このように構成すると、差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂを凹部３２ａ、３２ｂに差し込んで地上ブロック体２０を地中ブロック体３０に設置することで地上ブロック体２０を道路面５上に固定することができる一方で、必要に応じて地上ブロック体２０を取り外すことが可能になる。
【００６３】
図５は、図２で示したＶ−Ｖラインの拡大断面図である。図５を参照して、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０ａに埋設される埋設部５３と、地中ブロック体３０側に設けられる凹部３２ａに差し込む差込部５４とから構成される。埋設部５３には、開口部５５、５６が設けられている。このように構成すると、地上ブロック体２０ａのコンクリート打設時に、コンクリートが開口部５５、５６に巻き込まれるようになり、差込ジョイント部材５１ａの地上ブロック体２０への固定がより強固になる。尚、差込ジョイント部材５１ｂについても、上述の差込ジョイント部材５１ａの場合と同様に構成することが可能であるため、ここではその説明を繰り返さない。又、以降で説明する各実施の形態でも、差込ジョイント部材５１ａと差込ジョイント部材５１ｂとを同様又は対称に構成できるが、説明の簡略化のため、差込ジョイント部材５１ａ側について説明する。
【００６４】
図６は、図２で示した重量構造物の地上ブロック体を持ち上げ、地中ブロック体から取り外した状態を示す図である。
【００６５】
図６を参照して、地上ブロック体２０の第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂに、短手方向から、フォークリフトの第１のツメ６０ａ及び第２のツメ６０ｂを挿入し、フォークリフトの第１のツメ６０ａ及び第２のツメ６０ｂを上昇させて持ち上げた状態で地上ブロック体２０を別の地中ブロック体３０やその他の場所に移動させることができる。
【００６６】
地上ブロック体２０は、このように、第１切欠部５２ａ及び第２切欠部５２ｂを備えているため、フォークリフトを用いて、自在に地上ブロック体２０を移動させることができる。このため、地上ブロック体２０の運搬作業の効率性が向上する。
【００６７】
又、地中ブロック体３０の上面３１には滑り防止加工を施しているため、地上ブロック体２０を取り外して使用する場合においても、地中ブロック体３０の上面３１に進入する車両が滑るのを防止することができる。よって、地上ブロック体２０を取り外して道路を使用するときの安全性が高まる。
【００６８】
又、差込ジョイント部材５１ａ、５２ｂは、板状に形成し、地中ブロック体３０の凹部３２ａ、３２ｂは、溝状に形成し、凹部３２ａ、３２ｂの幅方向に位置する側壁３４ａ、３５ａ及び側壁３４ｂ、３５ｂを、下方に先細りの形状としたため、差込ジョイント部材５１ａ、５２ｂを凹部３２ａ、３２ｂに差し込む際、凹部３２ａ、３２ｂに案内し易くなる。
【００６９】
図７は、この発明の第２の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図２で示したＶＩＩ−ＶＩＩラインの拡大断面図に対応する。尚、説明に当たっては、基本的には第１の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００７０】
図７を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、地中ブロック体３０が、凹部３２ａにおいて、底面３８と、底面３８と大略１３５度の傾斜角θで接続される側壁３６、３７と、を備える。
【００７１】
このように構成すると、凹部３２ａの溝の長さ方向に位置する側壁３６、３７によって、差込ジョイント部材５１ａをより案内し易くなる。
【００７２】
図８は、この発明の第３の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図２で示したＶＩＩＩ−ＶＩＩＩラインの拡大断面図に対応する。尚、説明に当たっては、基本的には第２の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００７３】
図８を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、凹部３２ａの溝の長さ方向（すなわち、重量構造物１０の短手方向）に位置する側壁３６、３７の面が、２段階に傾斜する。すなわち、側壁３６の下方に先細りの形状は、上部４５の傾斜よりも下部４６の傾斜が大きい。又、側壁３７の下方に先細りの形状は、上部４７の傾斜よりも下部４８の傾斜が大きい。
【００７４】
このように構成すると、上部４５、４７で差込ジョイント部材５１ａを下部４６、４８に案内する一方で、下部４６、４８において差込ジョイント部材５１ａがずれにくくなり、固定状態が安定する。
【００７５】
図９は、この発明の第４の実施の形態による重量構造物を示す部分正面図であり、（ａ）は、正面視逆Ｌ字形状の差込ジョイント部材を示しており、（ｂ）は、正面視逆Ｔ字形状の差込ジョイント部材を示している。尚、説明に当たっては、基本的には第１の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００７６】
図９を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、差込ジョイント部材５１ａが、地上ブロック体２０から着脱自在に構成される。
【００７７】
一例として、（ａ）を参照して、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の固定部６２においてボルト６１により固定される水平部４２と、水平部４２に略直角に接続される垂直部４３とを備えており、正面視逆Ｌ字形状に形成される。固定部６２には、ボルト６１を螺合させるためのインサートが設けられる。又、固定部６２には、水平部４２をボルト６１によって固定した際、水平部４２及びボルト６１が下面５０を含む仮想水平面から突出しないように、窪みが設けられる。
【００７８】
又、別の例として、（ｂ）を参照して、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の固定部６５においてボルト６３及び６４により固定される水平部４２と、ボルト６３及び６４の間において、水平部４２に略直角に接続される垂直部４３とを備えており、正面視逆Ｔ字形状に形成される。固定部６５には、ボルト６３及び６４を螺合させるためのインサートが設けられる。又、固定部６５には、水平部４２をボルト６３及び６４によって固定した際、水平部４２及びボルト６３及び６４が下面５０を含む仮想水平面から突出しないように、窪みが設けられる。
【００７９】
このように構成すれば、重量構造物１０を平坦な地面に載置するとき等、所望のときに、差込ジョイント部材５１ａを取り外すことができる。又、差込ジョイント部材５１ａが損傷したような場合において、差込ジョイント部材５１ａを交換することが容易となる。
【００８０】
図１０は、この発明の第５の実施の形態による重量構造物を示す平面図であり、図１１は、図１０で示したＸＩ−ＸＩラインの拡大断面図であり、図１２は、図１１で示したＸＩＩ−ＸＩＩラインの断面図である。尚、説明に当たっては、基本的には第１の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００８１】
これらの図を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、まず、地上ブロック体２０の上面２１から下面５０にかけて形成された開口部７１ａを含む。開口部７１ａは、長手方向の断面視において、上面２１から中央部にかけては下方に先細りの形状を有し、中央部から下面５０にかけては下方に末広がりの形状を有する。
【００８２】
又、差込ジョイント部材５１ａは、開口部７１ａの上端から挿脱可能な形状を有している。尚、差込ジョイント部材５１ｂ及び開口部７１ｂは、差込ジョイント部材５１ａ及び開口部７１ａと同様に構成できるため、以下では、差込ジョイント部材５１ａ及び開口部７１ａについて説明する。
【００８３】
図１２を参照して、差込ジョイント部材５１ａは、差込部５８と、差込部５８の上部において水平方向に突出した突出部５７とから構成される。差込部５８の下端５８ａは、差込ジョイント部材５１ａが地中ブロック体３０の凹部３２ａに差し込まれたときに自重で下方に移動して凹部３２ａの底部に当接する。又、差込部５８の下端５８ａと側縁５８ｂとがなす角は略直角に設定されている。
【００８４】
開口部７１ａの上部７２は、差込ジョイント部材５１ａの突出部５７の幅よりも広く形成される。開口部７１ａの下部７３は、差込ジョイント部材５１ａの差込部５８の下部の幅よりも広く、差込ジョイント部材５１ａの突出部５７の幅よりも狭く形成される。
【００８５】
又、開口部７１ａの上部７２は、短手方向の断面視において、下方に先細りの形状を有し、開口部７１ａの下部７３は、下方に末広がりの形状を有する。
【００８６】
重量構造物１０は、開口部７１ａの下部７３において、開口部７１ａの上端から挿入された差込ジョイント部材５１ａが下面５０から抜け落ちないようにするための抜止手段としての係止部６７を更に備える。係止部６７は、突出部５７に係合し、差込ジョイント部材５１ａの一定以上の下方への移動を阻止する。
【００８７】
尚、図１２に示すように、差込ジョイント部材５１ａが凹部３２ａに差し込まれ、差込部５８の下端５８ａが凹部３２ａの底部に当接している状態で、係止部６７が突出部５７に係合するような寸法関係に設定されている。
【００８８】
このように構成すると、移動の際、重量構造物１０を持ち上げたときに、差込ジョイント部材５１ａが係止部６７によって係止されるため、差込ジョイント部材５１ａが下方に抜け落ちることを防止することができる。このため、差込ジョイント部材５１ａの抜け落ちを気にせず効率的に移動作業を行うことができる。
【００８９】
図１３は、図１１に示した地上ブロック体を地中ブロック体から取り外して地面に載置した状態を示す図であり、図１４は、図１３で示したＸＩＶ−ＸＩＶラインの断面図である。
【００９０】
これらの図を参照して、地上ブロック体２０を地中ブロック体３０から取り外して平坦な道路面５に載置した場合、差込ジョイント部材５１ａの下端５８ａが、道路面５に当接し、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の内部へ引込まれる。このため、差込ジョイント部材５１ａが地上ブロック体２０の自重により損傷することを防ぐことができる。尚、この状態で、差込ジョイント部材５１ａの上端が、地上ブロック体２０の上面２１を含む仮想水平面の上方に突出しないような寸法関係に設定されている。
【００９１】
図１５は、この発明の第６の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図１１に対応する。尚、説明に当たっては、基本的には第５の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００９２】
図１５を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、地上ブロック体２０が地中ブロック体３０に設置された状態において、地上ブロック体２０の上方から開口部７１ａに差し込まれ開口部７１ａを封止するゴム等からなるキャップ４９を備える。
【００９３】
地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａが地中ブロック体３０の凹部３２ａに設置された状態において、地上ブロック体２０の上面２１から、差込ジョイント部材５１ａの上端までの距離をｄとすると、頭部４９ａを除くキャップ４９の高さｈは、略ｄに設定されている。このため、差込ジョイント部材５１ａが凹部３２ａに適切に差し込まれていない場合、キャップ４９を、開口部７１ａに差し込もうとしても、キャップ４９の頭部４９ａが地上ブロック体２０の上面２１を含む水平面から上方に突出してしまう。言い換えれば、差込ジョイント部材５１ａが凹部３２ａに適切に差し込まれている場合、キャップ４９の頭部４９ａが開口部７１ａを完全に封止するように差し込むことができる。
【００９４】
このため、キャップ４９の頭部４９ａが開口部７１ａを完全に封止できているか否かを外側から確認することで、差込ジョイント部材５１ａの凹部３２ａへの設置状態を容易に確認することができる。又、キャップ４９で開口部７１ａを封止することで開口部７１ａにゴミなどの異物が入り込むことを防止することができる。
【００９５】
図１６は、この発明の第７の実施の形態による重量構造物の地上ブロック体を示す平面図であり、図１７は、図１６で示したＸＶＩＩ−ＸＶＩＩラインの拡大断面図であり、図１８は、図１７で示したＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩラインの断面図である。尚、説明に当たっては、基本的には第１の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【００９６】
まず、図１６及び図１７を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、差込ジョイント部材５１ａが、地中ブロック体３０の凹部３２ａに差し込まれる差込部７５と、差込部７５に溶接により接合され垂直上方に延びる垂直部７６と、垂直部７６の上端において重量構造物１０の中央寄りに長手方向に水平に伸びる水平部７７とから構成される。尚、垂直部７６及び水平部７７は、４．５ｍｍ厚さの鉄板を折り曲げて作製している。垂直部７６及び水平部７７には、曲げ加工のし易さを考慮し４．５ｍｍ厚さの鉄板を採用する一方で、差込部７５には、差込時の強度を考慮し９ｍｍ厚さの鉄板を採用している。
【００９７】
又、重量構造物１０では、開口部７１ａの上端において重量構造物１０の中央寄りに切欠部７４が形成されている。
【００９８】
地上ブロック体２０が地中ブロック体３０に設置されたときに、差込ジョイント部材５１ａの水平部７７が切欠部７４に収まり底部７８に載置されるような寸法関係に設定されており、水平部７７が底部７８に載置されると水平部７７が上面２１と面一になる。言い換えれば、差込ジョイント部材５１ａが凹部３２ａに適切に差し込まれていない場合、差込ジョイント部材５１ａの水平部７７が上面２１と面一とならず、地上ブロック体２０の上面２１を含む仮想水平面から上方に突出してしまう。このため、差込ジョイント部材５１ａの水平部７７が上面２１と面一となっているか否かを確認することで、差込ジョイント部材５１ａの凹部３２ａへの設置状態を容易に確認することができる。
【００９９】
更に言えば、切欠部７４の底部７８に差込ジョイント部材５１ａの水平部７７が係合するようになっているため、重量構造物１０が持ち上げられた際、開口部７１ａの上端から挿入された差込ジョイント部材５１ａが下面５０から抜け落ちることを阻止できる。このように、差込ジョイント部材５１ａの水平部７７と切欠部７４の底部７８とは抜止手段を構成する。
【０１００】
次に、図１８を参照して、差込部７５は、台形状に構成しており、下端７５ａと側縁７５ｂとがなす角は鋭角である。又、垂直部７６の幅は、差込部７５の幅よりも小さく設定しており、これにより鉄板材料の使用量を低減している。
【０１０１】
図１９は、図１７に示した地上ブロック体を地中ブロック体から取り外して地面に載置した状態を示す図であり、図１３に対応し、図２０は、図１９で示したＸＸ−ＸＸラインの断面図である。
【０１０２】
これらの図を参照して、地上ブロック体２０を地中ブロック体３０から取り外して平坦な道路面５に載置した場合、差込ジョイント部材５１ａの下端７５ａが、道路面５に当接し、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の内部へ引込まれる。このため、差込ジョイント部材５１ａが地上ブロック体２０の自重により損傷することを防ぐことができる。
【０１０３】
図２１は、この発明の第８の実施の形態による重量構造物を示す図である。尚、説明に当たっては、基本的には第７の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【０１０４】
図２１を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、道路面５側に設けられる凹部としての切り込み６に、差込ジョイント部材５１ａが差し込まれる。
【０１０５】
切り込み６は、ラウンドカッター等により道路面５上に形成される。切り込み６の側壁６ａ、６ｂは、それぞれ、底面６ｃから、道路面５にかけて湾曲している。
【０１０６】
差込ジョイント部材５１ａの下端７５ａと側縁７５ｂとがなす角は鋭角に構成しているため、重量構造物１０が、例えば、車両の衝突等によって短手方向から衝撃を受けた場合、下端７５ａと側縁７５ｂとがなす角の先端部分が切り込み６の側壁６ａ（あるいは側壁６ｂ）に食い込み易くなる。このため、差込ジョイント部材５１ａが側壁６ａ（あるいは側壁６ｂ）上をスライドして水平方向にずれることを抑止することができる。
【０１０７】
尚、上記の各実施の形態では、重量構造物１０はプレキャストコンクリートよりなるものであったが、他の材料よりなるものであってもよく、又、重量構造物１０はコンクリートの現場打ち工法にて製造してもよい。
【０１０８】
又、上記の各実施の形態では、重量構造物１０により車線の分離帯（例えば、中央分離帯等）を構成することについて説明したが、これに限られない。重量構造物１０を、歩車道を分離するために用いても構わない。
【０１０９】
更に、上記の各実施の形態では、重量構造物１０は特定の寸法及び形状に設定されているものであったが、他の寸法及び形状に設定されているものであってもよい。特に、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａ（５１ｂ）、地中ブロック体３０の凹部３２ａ（３２ｂ）の形状、大きさ、これらが設けられる位置、数に特に限定はない。
【０１１０】
更に、上記の第１〜第７の実施の形態では、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａ（５１ｂ）を地中ブロック体３０の凹部３２ａ（３２ｂ）に設置することについて説明したが、これらの実施の形態においても、第８の実施の形態と同様、道路面５側に設けられる凹部としての切り込み６に、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａ（５１ｂ）を差し込んで地上ブロック体２０を道路面５に設置してもよい。このように構成すると、地中ブロック体３０が予め設けられていない場所でも、道路面に切り込みを入れることで、迅速に地上ブロック体２０を設置することができる。
【０１１１】
更に、上記の第１、第４、第５、第６及び第７の実施形態では、ガードレール４０を取り付けるための複数のインサートが設けられていたが、これらは無いものであってもよい。又、インサートを介して地上ブロック体２０に取り付けるのはガードレール４０には限られず、ガードポールや、横断防止柵などを、インサートを介して地上ブロック体２０に取り付けてもよい。
【０１１２】
更に、上記の第１、第４、第５、第６及び第７の実施形態では、切欠部５２ａ（５２ｂ）が形成されている構成であったが、これらは無いものであってもよい。
【０１１３】
更に、上記の第３の実施の形態では、説明しなかったが、地中ブロック体３０の凹部３２ａ、３２ｂの溝の幅方向に位置する側壁３６、３７が、２段階に傾斜する構成であってもよい。
【０１１４】
更に、上記の第５〜８の実施の形態では、開口部７１ａ（７１ｂ）を備える構成であったが、この構成は必須ではない。差込ジョイント部材５１ａが、地上ブロック体２０の下面５０から突出したり、地上ブロック体２０の内部に引込んだりできるように設けられ、突出した状態において、地中ブロック体３０に設けられる凹部３２ａに対して差し込み可能な構成であればよい。
【０１１５】
更に、上記の第５〜８の実施の形態では、特定形状の差込ジョイント部材５１ａ（５１ｂ）及び開口部７１ａ（７１ｂ）について説明したが、差込ジョイント部材５１ａ（５１ｂ）及び開口部７１ａ（７１ｂ）は、この特定形状に限られない。例えば、開口部７１ａ（７１ｂ）は、長手方向の断面視において下方に先細りの形状でなくても構わない。又、地上ブロック体２０は、係止部６７や切欠部７４の底部７８により抜け止めされる構成であったが、これに限られない。係止部６７及び切欠部７４は省略することも可能であるし、別の形状とすることも可能である。
【０１１６】
更に、上記の第５及び第６の実施の形態では、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａが地中ブロック体３０の凹部３２ａに設置された状態において、突出部５７が係合部６７に係合するような寸法関係の形状を有していた。しかしながらこれに限られず、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａが地中ブロック体３０の凹部３２ａに設置された状態において、突出部５７が係合部６７に係合していなくてもよい。すなわち、差込ジョイント部材５１ａの下端５８ａが凹部３２ａの底部に当接した際に、突出部５７が係合部６７と離間するような形状を差込ジョイント部材５１ａが有していてもよい。
【０１１７】
更に、上記の第７及び第８の実施の形態では、差込ジョイント部材５１ａは、地上ブロック体２０の差込ジョイント部材５１ａが地中ブロック体３０の凹部３２ａに設置された状態において、差込ジョイント部材５１ａの水平部７７が上面２１と面一になるような寸法関係に設定されていたが、これに限られない。差込ジョイント部材５１ａが凹部３２ａに設置された状態において、水平部７７が上面２１を含む水平面よりも上方に位置するような形状を差込ジョイント部材５１ａが有していてもよい。
【０１１８】
図２４は、この発明の第９の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図１に対応する図であり、図２５は、図２４で示した重量構造物の地上ブロック体の正面図であり、図２６は、図２４で示した重量構造物の地上ブロック体の平面図であり、図２７は、図２４で示した重量構造物の地中ブロック体の正面図であり、図２８は、図２４で示した重量構造物の地中ブロック体の平面図であり、図２９は、図２４で示した重量構造物の差込ジョイント部材の正面図であり、図３０は、図２９で示したＸＸＸ−ＸＸＸラインの拡大端面図である。尚、説明に当たっては、基本的には第１の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【０１１９】
図２４を参照して、第１の実施の形態による重量構造物１０にあっては、地上ブロック体２０の下面５０に設けられた差込ジョイント部材５１ａ、５１ｂが、地中ブロック体３０側に設けられる凹部３２ａ、３２ｂに対して差し込まれて設置されていたのに対して、この実施の形態による重量構造物１０Ａ及び１０Ｂにあっては、地上ブロック体２０とは別に設けられた差込ジョイント部材１５１を介して固定されると共に連結される。
【０１２０】
以下において、地上ブロック体２０、地中ブロック体３０及び差込ジョイント部材１５１の構成について順に説明する。
【０１２１】
まず、図２５及び図２６を参照して、地上ブロック体２０は、道路上に移動自在に設置されるものであり、道路面（Ｌ−Ｌライン）に面する下面５０と、連結方向に面する一対の端面である端面１２５、１２６とを有する。又、地上ブロック体２０は、下面５０の一部から一方の端面１２５の一部にかけて形成された凹部１２２と、下面５０の一部から他方の端面１２６の一部にかけて形成された凹部１２３とを有する。凹部１２２、１２３は、上方から下面５０にかけて末広がりの溝状の形状を有する。
【０１２２】
又、地上ブロック体２０の正面側壁１２９には、連結方向中央の下面５０に接する位置において、位置決め印１２７が設けられている。尚、背面についても同様である。
【０１２３】
又、地上ブロック体２０の上面２１には、幅方向の中央の位置において、中央印１２８が設けられている。
【０１２４】
尚、このような位置決め印１２７及び中央印１２８を設けている理由については後述する。
【０１２５】
次に、図２７及び図２８を参照して、地中ブロック体３０は、地上ブロック体２０の下方に配置されるものであり、地上ブロック体２０の下面５０に対向する上面３１と、連結方向に面する一対の端面である地中端面１３４、１３５とを有する。又、地中ブロック体３０は、地中に埋め込まれた状態で上面３１が道路面（Ｌ−Ｌライン）に面一になる。又、地中ブロック体３０は、上面３１の一部から一方の端面である地中端面１３４の一部にかけて形成された地中凹部１３２と、上面３１の一部から他方端面である地中端面１３５の一部にかけて形成された地中凹部１３３とを有する。地中凹部１３２、１３３は、上面３１から下方にかけて先細りの溝状の形状を有する。
【０１２６】
又、地中ブロック体３０の上面３１には、連結方向中央の正面側壁１３７に接する位置に位置決め印１３６が設けられる。尚、背面についても同様である。又、このような位置決め印１３６を設ける理由については後述する。
【０１２７】
次に、図２９及び図３０を参照して、差込ジョイント部材１５１は、平板形状よりなり、上述した凹部１２２、１２３及び地中凹部１３２、１３３の溝状形状に合わせた形状、すなわち、正面視六角形状を有する。又、差込ジョイント部材１５１は、道路への設置時には、道路面（Ｌ−Ｌライン）から上方部分が突出するような寸法に設定されている。
【０１２８】
又、差込ジョイント部材１５１の連結方向の両端部には、設置時に道路面（Ｌ−Ｌライン）よりも上方となる位置であって、且つ、道路面に接する位置において切欠部１５２ａ、１５２ｂが形成されている。又、差込ジョイント部材１５１には、設置時に道路面（Ｌ−Ｌライン）よりも上方となる位置であって、連結方向中央には、開口部１５４が形成されている。
【０１２９】
又、差込ジョイント部材１５１には、設置時に道路面（Ｌ−Ｌライン）よりも下方となる位置であって、一方端部寄りの位置に突出部１５３が形成されている。
【０１３０】
突出部１５３は、差込ジョイント部材１５１の本体１５５に開口を設けて、当該開口に金属小片を差し込んで本体１５５と溶接することにより形成されている。しかしながら、これに限られず、突出部１５３を、本体１５５と一体に形成しても構わない。
【０１３１】
図３１は、図２４で示したＰ部分に対応する拡大平面図であり、図３２は、図３１で示したＸＸＸＩＩ−ＸＸＸＩＩラインの拡大端面図であり、図３３は、図３１で示したＸＸＸＩＩＩ−ＸＸＸＩＩＩラインの拡大端面図であり、図３４は、図３３で示したＱ部分の拡大図である。
【０１３２】
図３１及び図３２を参照して、差込ジョイント部材１５１は、連結方向Ａに対して平行となるように配置され、道路面から突出する上方部分は、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂが道路上に連結状態に配置された時に、第１の地上ブロック体２０ａの第１の凹部１２３ａと第２の地上ブロック体２０ｂの第２の凹部１２２ｂとに差し込まれる。
【０１３３】
又、差込ジョイント部材１５１の下方部分は、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂ並びに第１の地中ブロック体３０ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂが連結状態に配置された時に、第１の地中ブロック体３０ａの第１の地中凹部１３３ａと第２の地中ブロック体３０ｂの第２の地中凹部１３２ｂとに差し込まれる。
【０１３４】
第１の地中凹部１３３ａと第２の地中凹部１３２ｂとは、下方に先細りの溝状の形状を有するため、差込ジョイント部材１５１の下方部分が第１の地中凹部１３３ａと第２の地中凹部１３２ｂに差し込まれる際、差込ジョイント部材１５１の下方部分を溝に案内し易くなる。
【０１３５】
又、第１の凹部１２３ａと第２の凹部１２２ｂとは、上方から下面５０にかけて末広がりの溝状の形状を有するため、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂを第１の地中ブロック体３０ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂ並びに差込ジョイント部材１５１に配置する際、差込ジョイント部材１５１の上方部分を上記溝状の形状に案内しやすくなる。これにより、差込ジョイント部材１５１を、第１の凹部１２３ａと第２の凹部１２２ｂとに容易に差し込むことができる。
【０１３６】
次に、図３３及び図３４を参照して、地中ブロック体３０ｂの凹部１３２ｂの側壁１４６は下方に先細りの形状を有し、差込ジョイント部材の板厚と略同一の幅の底面１４７を備える。このため、差込ジョイント部材１５１が凹部１３２ｂに差し込まれる際、下方に先細りの形状により差込ジョイント部材１５１を溝に案内し易くなる。
【０１３７】
又、差込ジョイント部材１５１の突出部１５３は、凹部１３２ｂの上部の幅に応じた寸法に設定されている。このため、差込ジョイント部材１５１を凹部１３２に差し込んだ際に、突出部１５３によって幅方向への動作が規制され、差込ジョイント部材１５１の固定状態が安定する。
【０１３８】
又、地上ブロック体２０ｂの凹部１２２ｂが有する側壁の面は、下部１４１の傾斜よりも上部１４２の方が道路面に対する傾斜が大きい。このため、下部１４１で差込ジョイント部材１５１を上部１４２に案内する一方で、上部１４２において差込ジョイント部材１５１の幅方向へのずれを抑制し、固定状態がより安定する。
【０１３９】
又、差込ジョイント部材１５１を取り外す際には、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂを取り外した後、差込ジョイント部材１５１の切欠部１５２ａ、１５２ｂに鉄挺などの工具をあてがって引き抜くことができる。このため、第１の地中凹部１３３ａと第２の地中凹部１３２ｂに土砂が堆積し、差込ジョイント部材１５１が埋まっているような場合であっても、工具を用いて容易に差込ジョイント部材１５１を取り外すことができる。
【０１４０】
又、差込ジョイント部材１５１には開口１５４が設けられているため、差込ジョイント部材１５１を取り外す際や、差込ジョイント部材１５１を取り外した後、運搬する際に、開口１５４を介して差込ジョイント部材１５１を把持することができる。
【０１４１】
図３５は、重量構造物の設置工程の一部を示す図であり、図３６は、重量構造物の設置工程の一部を示す図であり、図３５に示す工程の続きを示す図であり、図３７は、重量構造物の設置工程の一部を示す図であり、図３６に示す工程の続きを示す図である。
【０１４２】
重量構造物を設置する際には、まず、図３５を参照して、連結方向Ａに沿って道路面５に、地中に埋め込まれた状態で上面が道路面５に面一になるように第１の地中ブロック体３０ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂを並べて設置する。尚、幅方向の合わせは、第１の地中ブロック体３０ａの地中凹部１３３ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂの地中凹部１３２ｂそれぞれの溝の形成方向が同一直線上となるように位置決めすればよい（図２８参照）。
【０１４３】
次に、図３６を参照して、第１の地中ブロック体３０ａの地中凹部１３３ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂの地中凹部１３２ｂに差込ジョイント部材１５１の下方部分を差し込む。尚、連結の末端部分の地中凹部１３２ａには、差込ジョイント部材１５１の半分のサイズの末端用の差込ジョイント部材１６０を差し込んでもよい。
【０１４４】
次に、図３７を参照して、第１の地上ブロック体２０ａを、第１の地中ブロック体３０ａ及び差込ジョイント部材１５１に対して配置する。
【０１４５】
この際、連結方向Ａの位置合わせは、第１の地上ブロック体２０ａの位置決め印１２７ａと、第１の地中ブロック体３０ａの位置決め印１３６ａとを合わせることにより行えばよい。第２の地上ブロック体２０ｂの配置についても同様である。
【０１４６】
又、幅方向の位置合わせは、第１の地上ブロック体２０ａの上面１２の中央印１２８と第２の地上ブロック体２０ｂの上面１２の中央印１２８とを合わせることにより行えばよい（図２６参照）。
【０１４７】
図３８は、この発明の第１０の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図３４に対応する図である。尚、説明に当たっては、基本的には第９の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【０１４８】
図３８を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、差込ジョイント部材１５１の形状が異なっている。又、これに伴い、第１の地上ブロック体２０ａの凹部１２３ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂの凹部１２２ｂ並びに第１の地中ブロック体３０ａの地中凹部１３３ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂの地中凹部１３２ｂの形状も異なっている。
【０１４９】
差込ジョイント部材１５１は、上方部分に設けられ、上端から下方にかけて先細りの形状を有する上部凹部１５６及び下方部分に設けられ、下端から上方にかけて先細りの形状を有する下部凹部１５７を備える。
【０１５０】
第１の地上ブロック体２０ａの凹部１２３ａは、上部凹部１５６の形状に応じて下方に突出した下方凸部１６３を有し、第２の地上ブロック体２０ｂの凹部１２３ｂは、上部凹部１５６の形状に応じて下方に突出した下方凸部１６２を有する。
【０１５１】
このように構成すると、設置時に上部凹部１５６と下方凸部１６２、１６３とが連結方向に関し係止状態となるので、固定状態と連結状態とがより安定する。
【０１５２】
第１の地中ブロック体３０ａの凹部１３３ａは、下部凹部１５７の形状に応じて上方に突出した上方凸部１７３を有し、第２の地上ブロック体３０ｂの凹部１３２ｂは、下部凹部１５７の形状に応じて上方に突出した上方凸部１７２を有する。
【０１５３】
このように構成すると、設置時に下部凹部１５７と上方凸部１７２、１７３とが連結方向に関し係止状態となるので、固定状態と連結状態とがより安定する。
【０１５４】
図３９は、この発明の第１１の実施の形態による重量構造物を示す図であり、図３４に対応する図である。尚、説明に当たっては、基本的には第１０の実施の形態によるものと同一であるため、その相違点を中心に説明する。
【０１５５】
図３９を参照して、この実施の形態による重量構造物１０にあっては、差込ジョイント部材１５１の形状が異なっている。又、これに伴い、第１の地上ブロック体２０ａの凹部１２３ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂの凹部１２２ｂ並びに第１の地中ブロック体３０ａの凹部１３３ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂの凹部１３２ｂの形状も異なっている。
【０１５６】
差込ジョイント部材１５１は、上方部分において一方の端部寄りに設けられた上部凹部１５８ａと、上方部分において他方の端部寄りに設けられた上部凹部１５８ｂとを有する。
【０１５７】
又、差込ジョイント部材１５１は、下方部分において一方の端部寄りに設けられた下部凹部１５９ａと、下方部分において他方の端部よりに設けられた下部凹部１５９ｂとを有する。
【０１５８】
第１の地上ブロック体２０ａの下方凸部１６３、第２の地上ブロック体２０ｂの下方凸部１６２、第１の地中ブロック体３０ａの上方凸部１７３及び第２の地上ブロック体３０ｂの上方凸部１７２は、このような差込ジョイント部材１５１の形状に応じた形状に設定されている。
【０１５９】
このように構成すると、設置時に上部凹部１５８ａ、１５８ｂと下方凸部１６３、１６２とが連結方向に対し係止状態となるので、固定状態と連結状態とがより安定する。又、設置時に下部凹部１５９ａ、１５９ｂと上方凸部１７３、１７２とが連結方向に対し係止状態となるので、重量構造物の固定状態と連結状態とがより安定する。
【０１６０】
尚、上記の第９の実施の形態、第１０の実施の形態及び第１１の実施の形態では、重量構造物１０は特定の寸法及び形状に設定されているものであったが、他の寸法及び形状に設定されているものであってもよい。特に、地上ブロック体２０の凹部１２２、１２３、地中ブロック体３０の地中凹部１３２、１３３及び差込ジョイント部材１５１の形状、大きさ、これらが設けられる位置、数に特に限定はない。例えば、差込ジョイント部材は、平板形状でなくてもよく、第１の凹部、第２の凹部、第１の地中凹部及び第２の地中凹部は、それぞれ差込ジョイント部材の形状に応じた形状を有していればよい。
【０１６１】
又、上記の第９の実施の形態、第１０の実施の形態及び第１１の実施の形態では、差込ジョイント部材は、連結方向に対して平行となるように配置される構成であったが、これに限られず、連結方向に対して交差する方向に配置可能に構成してもよい。
【０１６２】
更に、上記の第９の実施の形態、第１０の実施の形態及び第１１の実施の形態では、重量構造物１０は、地上ブロック体２０ａ、２０ｂ、地中ブロック体３０ａ、３０ｂ及び差込ジョイント部材１５１から構成されていたが、差込ジョイント部材が道路面から上方部分が突出するように設けられていれば、地中ブロック体３０ａ、３０ｂは省略してもよい。すなわち、重量構造物１０は、第１の地上ブロック体２０ａと、第２の地上ブロック体２０ｂとが道路上に連結状態に配置された時に、差込ジョイント部材１５１が第１の凹部１３３ａと第２の凹部１３２ｂとに差し込まれる構成であればよい。
【０１６３】
更に、上記の第９の実施の形態で示した重量構造物の設置工程において、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂ並びに第１の地中ブロック体３０ａ及び第２の地中ブロック体３０ｂ等の連結方向における設置順には特に制限がない。上述のような形状の差込ジョイント部材１５１、凹部１２２、１２３、地中凹部１３２、１３３を採用すれば、各ブロック体を精度よく設置し整列させることができるため、任意の位置から設置を行うことができる。
【０１６４】
更に、上記の第９の実施の形態では、差込ジョイント部材１５１は、上方部分及び下方部分の両方に、それぞれ上部凹部及び下部凹部を設ける構成であったが、このような凹部をいずれか一方に設ける構成であっても構わない。
【０１６５】
更に、上記の第９の実施の形態、第１０の実施の形態及び第１１の実施の形態では、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂの間において、差込ジョイント部材１５１を、連結方向Ａに対して平行となるように１つ配置して、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂを連結していたが、これに限られない。２つ以上の差込ジョイント部材１５１によって、第１の地上ブロック体２０ａ及び第２の地上ブロック体２０ｂを連結してもよい。
【符号の説明】
【０１６６】
５…道路面
６…切り込み
１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ…重量構造物
２０…地上ブロック体
２１…上面
３０…地中ブロック体
３１…上面
３２ａ、３２ｂ…凹部
３４ａ、３４ｂ、３５ａ、３５ｂ、３６、３７…側壁
５０…下面
５１ａ、５１ｂ…差込ジョイント部材
５２ａ、５２ｂ…切欠部
５７…突出部
５８…差込部
６７…係止部
７１ａ…開口部
７５…差込部
７６…垂直部
７７…水平部
１２２、１２３…凹部
１２５、１２６…端面
１３２、１３３…地中凹部
１３４、１３５…地中端面
１５１…差込ジョイント部材
１５６、１５８…上部凹部
１５７、１５９…下部凹部
１６２、１６３…下方凸部
１７２、１７３…上方凸部
尚、各図中同一符号は同一又は相当部分を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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