(57)【要約】【課題】音質の劣化を抑制することができるスピーカを提供する。【解決手段】実施形態の一態様に係るスピーカは、圧電アクチュエータと、複数の振動板とを備える。圧電アクチュエータは、与えられた電圧に応じて伸縮する。複数の振動板は、圧電アクチュエータの伸縮に応じて、それぞれ異なる共振周波数で振動して音を発生する。【選択図】図１Ａ
2016213550.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
与えられた電圧に応じて伸縮する圧電アクチュエータと、
前記圧電アクチュエータの伸縮に応じて、それぞれ異なる共振周波数で振動して音を発生する複数の振動板と、
を備えることを特徴とするスピーカ。
【請求項２】
前記複数の振動板は、振動面が略同一平面になるように配置され、
前記圧電アクチュエータは、前記複数の振動板の前記振動面にそれぞれ接するように設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ。
【請求項３】
前記複数の振動板のうち、隣接する振動板の間に設けられる制振材をさらに備え、
前記制振材は、前記隣接する振動板の互いに近接する外周部それぞれに接する
ことを特徴とする請求項１または２に記載のスピーカ。
【請求項４】
前記複数の振動板で形成される領域の最外周部の少なくとも一部を支持する支持壁を有するフレームをさらに備える
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項５】
前記支持壁と前記最外周部との間に設けられ、前記最外周部を支持する支持制振材をさらに備える
ことを特徴とする請求項４に記載のスピーカ。
【請求項６】
前記最外周部は、前記支持制振材および前記支持壁のそれぞれに接する
ことを特徴とする請求項５に記載のスピーカ。
【請求項７】
前記複数の振動板のうち、前記圧電アクチュエータが接する振動板とは異なる振動板に接するように配置される第２圧電アクチュエータをさらに備え、
前記フレームは、
前記フレーム及び前記複数の振動板によって形成される空間を、前記圧電アクチュエータを含む第１空間と前記第２圧電アクチュエータを含む第２空間とに分割する仕切り壁をさらに有し、
前記仕切り壁は、
前記第１空間と前記第２空間とを連通させる凹部を前記複数の振動板側に有し、
前記凹部は、
前記複数の振動板それぞれの外周部が前記仕切り壁に沿った向きにわたって前記仕切り壁に接する形状である
ことを特徴とする請求項４〜６のいずれか一項に記載のスピーカ。
【請求項８】
前記複数の振動板は、振動面が略平行になるように設けられ、
前記圧電アクチュエータは、前記複数の振動板の間に設けられる
ことを特徴とする請求項１に記載のスピーカ。
【請求項９】
前記複数の振動板のうち隣接する振動板の間であって、当該隣接する振動板の外周部それぞれに接するように設けられる支持部材をさらに備え、
前記圧電アクチュエータは、前記隣接する振動板の間であって、当該隣接する振動板それぞれに接するように設けられる
ことを特徴とする請求項８に記載のスピーカ。
【請求項１０】
前記隣接する振動板の一方の振動板の外周部を支持する支持壁をさらに備え、
前記隣接する振動板の他方は、少なくとも一つの孔を有する
ことを特徴とする請求項９に記載のスピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、圧電素子（ピエゾ素子）を用いた圧電型のスピーカが知られている。かかるスピーカでは、振動板に圧電素子を貼り付けることで、振動板を共振させ音圧を大きくしている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平４−１１９２００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、振動板の共振により音圧を大きくすると、全ての周波数で共振が発生するものでないために、を用いて音圧を大きくすると、音圧周波数特性のピークディップが大きくなり、音質が劣化するという問題がある。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、音質の劣化を抑制することができるスピーカを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決し、目的を達成するために、本発明のスピーカは、圧電アクチュエータと、複数の振動板とを備える。圧電アクチュエータは、与えられた電圧に応じて伸縮する。複数の振動板は、前記圧電アクチュエータの伸縮に応じて、それぞれ異なる共振周波数で振動して音を発生する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、音質の劣化を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１Ａ】図１Ａは、第１の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、第１の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図１Ｃ】図１Ｃは、図１Ｂの線Ｘ１におけるスピーカの断面図である。
【図２Ａ】図２Ａは、複数の振動板をそれぞれ振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、第１の実施形態にかかるスピーカの音圧周波数特性の一例を示す図である。
【図３Ａ】図３Ａは、第２の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａの線Ｘ１におけるスピーカの断面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第３の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第３の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す側面図である。
【図５Ａ】図５Ａは、変形例１にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、変形例１にかかるスピーカの構成例を示す側面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第４の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａの線Ｘ１におけるスピーカの断面図である。
【図７Ａ】図７Ａは、第５の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、第５の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す側面図である。
【図８Ａ】図８Ａは、第６の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、第６の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す側面図である。
【図９Ａ】図９Ａは、第７の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、図９Ａの線Ｘ１におけるスピーカの断面図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、図９Ａの領域Ｒ１の拡大図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、図９Ａの領域Ｒ１をＸ軸方向からみた図である。
【図１１】図１１は、変形例２にかかる凹部を説明する図である。
【図１２】図１２は、変形例３にかかるスピーカの構成例を示す断面図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは、第８の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、第８の実施形態にかかるスピーカの構成例を示す側面図である。
【図１４】図１４は、変形例４にかかるスピーカの構成例を示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照して、本願の開示するスピーカの実施形態を詳細に説明する。なお、以下に示す実施形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１０】
＜１．第１の実施形態＞
図１は、第１の実施形態にかかるスピーカ１００の構成例を示す図である。図１Ａは、スピーカ１００の斜視図である。図１Ｂはスピーカ１００の上面図であり、図１Ｃは図１Ｂの線Ｘ１におけるスピーカ１００の断面図である。
【００１１】
図１Ａには、図中上向きを正方向とし、図中下向きを負方向とするＺ軸を含む３次元の直交座標系を図示している。かかる直交座標系は、以下の説明に用いる他の図面においても示す場合がある。
【００１２】
図１に示すように、スピーカ１００は、フレーム１０と、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂと、圧電アクチュエータ３０とを備える。
【００１３】
振動板２０Ａ、２０Ｂは、圧電アクチュエータ３０の伸縮に応じて振動し、音を発生する板状の部材である。振動板２０Ａ、２０Ｂは、略長方形の振動面を有する。振動板２０Ａ、２０Ｂは、各振動面が略同一平面（図１のＸ−Ｙ平面）になるように配置される。図１Ｂに示す例では、振動板２０Ａ、２０Ｂは、ギャップＧ離して配置される。
【００１４】
振動板２０Ａ、２０Ｂは、互いに共振周波数が異なる。振動板２０Ａ、２０Ｂは、例えばアルミニウム、鉄、銅などの金属、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネートなどの樹脂、紙及び木材などの素材で構成される。このとき、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振周波数を互いに異なるものにするためには、例えば振動板２０Ａと振動板２０Ｂとを異なる素材で構成すればよい。
【００１５】
振動板２０Ａ、２０Ｂは、共振周波数が大きく異なることが望ましい。このため、振動板２０Ａ、２０Ｂの一方が金属の場合は、他方は金属以外の素材（例えば樹脂など）とすることが望ましい。なお、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振周波数が互いに異なるのであれば、振動板２０Ａ、２０Ｂの双方を金属としてもよく、樹脂としてもよい。
【００１６】
あるいは、振動板２０Ａ、２０Ｂの形状や大きさによって共振周波数が互いに異なるようにしてもよい。この場合、振動板２０Ａ、２０Ｂを同一の素材（例えばアルミニウムなど）としてもよい。あるいは、振動板２０Ａ、２０Ｂ及び圧電アクチュエータ３０の位置関係を調整することで、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振周波数が互いに異なるようにしてもよい。
【００１７】
フレーム１０は、略長方形の底面１０Ａと枠状の支持壁１０Ｂを有する。フレーム１０は、底面１０Ａと対向する面が開口した箱型の部材である。フレーム１０は、スピーカ１００の配置対象に固定される。例えば、配置対象が車両の車室内のインストルメントパネルの場合には、フレーム１０がインストルメントパネルに固定される。
【００１８】
支持壁１０Ｂは、振動板２０Ａ、２０Ｂの互いに近接する辺を除く外周部と接する。これにより、支持壁１０Ｂは、振動板２０Ａ、２０Ｂを支持する。このように、フレーム１０の支持壁１０Ｂは、振動板２０Ａ、２０Ｂで形成される領域の最外周部を支持する。以下、支持壁１０Ｂと接する振動板２０Ａ、２０Ｂの外周部を固定端、支持壁１０Ｂと接していない振動板２０Ａ、２０Ｂの外周部を自由端とも称する。
【００１９】
圧電アクチュエータ３０は、与えられた電圧に応じて長手方向（Ｘ軸方向）に伸縮する。例えば図１に示す圧電アクチュエータ３０は、１枚の圧電素子で構成されるモノモルフ型のアクチュエータである。
【００２０】
図１Ｃに示すように、圧電アクチュエータ３０は、フレーム１０と振動板２０Ａ、２０Ｂとで形成される空間内に設けられる。また、図１Ｂに示すように、圧電アクチュエータ３０は、振動板２０Ａ、２０Ｂによって形成される領域の略中央に設けられる。
【００２１】
圧電アクチュエータ３０は、略長方形の主面を有しており、主面が振動板２０Ａの振動面及び振動板２０Ｂの振動面にそれぞれ接するように配置される。これにより、圧電アクチュエータ３０の伸縮に応じて、振動板２０Ａ、２０Ｂの両方が振動し、振動板２０Ａ、２０Ｂから音が発生する。
【００２２】
なお、ここでは圧電アクチュエータ３０をモノモルフ型のアクチュエータであるとしたが、これに限られない。例えば、バイモルフ型のアクチュエータでもよく、積層型のアクチュエータでもよい。
【００２３】
続いて、図２を用いて、スピーカ１００の動作について説明する。図２Ａは、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂをそれぞれ振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示す図である。図２Ｂは、第１の実施形態にかかるスピーカ１００の音圧周波数特性の一例を示す図である。なお、図２の横軸は周波数、縦軸は音圧を示している。
【００２４】
また、図２Ａの実線は、振動板２０Ａを振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示しており、点線は、振動板２０Ｂを振動させた場合の音圧周波数特性の一例を示している。
【００２５】
例えば、図２Ａの例では、振動板２０Ａを振動させた場合、周波数Ｆ１で音圧が小さくなるディップが発生し、周波数Ｆ２で音圧が大きくなるピークが発生する。一方、振動板２０Ｂを振動させた場合、周波数Ｆ１で音圧が大きくなるピークが発生し、周波数Ｆ２付近で音圧が小さくなるディップが発生している。
【００２６】
図２Ａに示すように、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂをそれぞれ単体で振動させた場合、音圧周波数特性のピークディップが大きくなり、音質が劣化する。そこで、本実施形態のスピーカ１００では、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂを圧電アクチュエータ３０で振動させる。これにより、振動板２０Ａ、２０Ｂの音圧周波数特性のピークディップが互いに打ち消されあって、スピーカ１００の音圧周波数特性は、図２Ｂに示すように平坦となる。
【００２７】
このように、本実施形態にかかるスピーカ１００は、同一平面に配置した振動板２０Ａ、２０Ｂを圧電アクチュエータ３０によって振動させることで、スピーカ１００の音圧周波数特性を平坦化することができる。これにより、スピーカ１００は、音質の劣化を抑制することができる。
【００２８】
また、本実施形態にかかるスピーカ１００では、振動板２０Ａ、２０ＢをギャップＧ離して配置し、振動板２０Ａ、２０Ｂによって形成される領域の最外周部を支持壁１０Ｂで支持するようにしている。これにより、振動板２０Ａ、２０Ｂの互いに近接する外周部が自由端となり、振動板２０Ａ、２０Ｂが共振しやすくなる。すなわち、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振モードの種類が増加する。
【００２９】
例えば、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振周波数が近い場合、すなわち振動板２０Ａ、２０Ｂそれぞれを振動させたときの音圧周波数特性が似ている場合、単に振動板２０Ａ、２０Ｂを同時に振動させたとしても音圧周波数特性のピークディップが互いに打ち消されない場合がある。
【００３０】
このような場合であっても、上述したように振動板２０Ａ、２０Ｂの互いに近接する外周部を自由端とすることで、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振モードの種類を増加させることができる。これにより、振動板２０Ａ、２０Ｂをそれぞれ異なる共振モードで振動させることができるようになり、スピーカ１００の音圧周波数特性のピークディップの数を減少させることができる。このように、振動板２０Ａ、２０Ｂが自由端を有することで、スピーカ１００の音圧周波数特性を平坦化することができ、音質の劣化を抑制することができる。
【００３１】
なお、上述した実施形態では、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂが２枚である場合について説明したが、振動板の数はこれに限られない。振動板の枚数は２枚以上であればよい。また、振動板２０Ａ、２０Ｂそれぞれを一種類の素材で構成する場合について説明したが、複数の素材を組み合わせて各振動板２０Ａ、２０Ｂを構成してもよい。例えば、異なる素材の板を貼り合わせて各振動板２０Ａ、２０Ｂを構成してもよい。
【００３２】
上述した実施形態では、振動板２０Ａ、２０Ｂの形状が長方形状である場合について説明したが、これに限られない。例えば振動板２０Ａ、２０Ｂは、楕円形状の板を二つに分割した形状であってもよい。また、振動板２０Ａ、２０Ｂは同じ形状でなくともよく、同じ大きさでなくともよい。
【００３３】
また、上述した実施形態では、圧電アクチュエータ３０を振動板２０Ａ、２０Ｂによって形成される領域の略中央に配置する場合について説明したが、これに限られない。例えば、圧電アクチュエータ３０を振動板２０Ａ寄りに配置することで、圧電アクチュエータ３０と振動板２０Ａとが接する面積を、圧電アクチュエータ３０と振動板２０Ｂとが接する面積より大きくするようにしてもよい。このように、圧電アクチュエータ３０と振動板２０Ａ、２０Ｂとが接する面積をそれぞれ異なる大きさとすることで、振動板２０Ａ、２０Ｂの共振周波数をそれぞれ異ならせるようにしてもよい。
【００３４】
また、振動板の最外周部の固定端よりも自由端の方が、最外周部付近が振動する振動モードの周波数において振幅が大きくなる。このため、自由端を備えた方が、いくつかの共振周波数で音圧を高くすることができる。
【００３５】
また、高い周波数の音を再生し、低い周波数の音を抑制する場合には、１枚一体振動板とするよりも２枚に分割し、各々の振動板の最長部分（図におけるＸ方向）の長さを短くし、形状剛性を高めることで共振周波数を高い周波数領域で実現できる（すなわち、最も低い共振周波数を１枚一体振動板よりも高くする）。また、不要な低い周波数の音の再生を抑制できる。
【００３６】
なお、単に１枚のままで振動板を小型にすれば（すなわち、最長部分を短く）、共振周波数を低減できるが、１枚振動板よりも面積が縮小されるので音圧が低下することとなる。振動板を小さく２枚に分割することで、共振周波数を高く維持しながら、かつ合計の面積を１枚振動板と同等に保つことにより、音圧低下を防止できる。
【００３７】
また、上述した実施形態では、振動板２０Ａと２０Ｂとが同一の特性であっても、振動板の一部が自由端であるため共振時の振幅が大きくなり、全周固定されている場合に比較して音圧を高くできる。
【００３８】
また、上述した実施形態では、各々の振動板の最長部分が分割されない振動板の最長部分よりも小さくなることにより、共振周波数のうち最も低い共振周波数が、分割されない振動板と比較して高くなる。このため、低い周波数の再生が不要な場合の音質調整を、分割されない振動板と同等の面積を維持し、音圧を低下させずに実現できる。
【００３９】
＜２．第２の実施形態＞
図３は、第２の実施形態にかかるスピーカ１１０の構成例を示す図である。図３Ａはスピーカ１１０の上面図であり、図３Ｂは図３Ａの線Ｘ１におけるスピーカ１１０の断面図である。スピーカ１１０は、制振材４０を有する点を除き、図１のスピーカ１００と同じ構成であるため、同一の構成要素には同一符号を付し説明を省略する。
【００４０】
制振材４０は、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂの間に設けられる。制振材４０は、振動板２０Ａ、２０Ｂの互いに近接する外周部それぞれに接する。図３に示すように、制振材４０は、略直方体形状を有している。制振材４０は、振動板２０Ａ、２０Ｂの間のギャップＧをふさぐように、フレーム１０と振動板２０Ａ、２０Ｂとで形成される空間外に設けられる。
【００４１】
図３Ａに示すように、制振材４０の長手方向（Ｙ軸方向）の長さは、振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端の長さと同じである。また、図３Ｂに示すように、制振材４０は、圧電アクチュエータ３０と、振動板２０Ａ、２０Ｂを挟んで対向するように配置される。制振材４０は、振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端における振動を例えば熱エネルギーに変換し吸収する。
【００４２】
ここで、制振材４０を振動板２０Ａ、２０Ｂの支持壁１０Ｂと接していない外周部に設ける点について説明する。振動板２０Ａ、２０Ｂの固定端は、支持壁１０Ｂと接しているため大きく振動しない。一方、振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端は、制振材４０を設けない場合、自由に振動することができる。そのため、周波数によっては振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端が大きく振動し、スピーカ１１０の音圧周波数特性に過度のピークが発生する場合がある。
【００４３】
そこで、本実施形態にかかるスピーカ１１０では、振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端に制振材４０を設けることで、自由端に発生する共振を適度に抑制する。これにより、スピーカ１１０の音圧周波数特性に発生する過度のピークを抑制することができ、音質の劣化を抑制することができる。
【００４４】
なお、ここでは、制振材４０の長手方向の長さが、振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端の長さと同じである場合について説明したが、これに限られない。制振材４０によって振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端に発生する共振を適度に抑制できればよく、制振材４０の長手方向の長さが振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端の長さより短くても長くてもよい。
【００４５】
また、制振材４０の形状は直方体形状に限られず、どのような形状であってもよい。さらに、制振材４０が複数あってもよい。例えば、複数の制振材４０をギャップＧに沿って配置するようにしてもよい。
【００４６】
あるいは、制振材４０が、振動板２０Ａの自由端に接する第１制振材と、振動板２０Ｂの自由端に接する第２制振材とを有するようにしてもよい。このように、振動板２０Ａ、２０Ｂ外周部それぞれに接する第１、第２制振材をそれぞれ設けることで、例えば振動板２０Ａ、２０Ｂの素材や共振周波数に応じた制振材をそれぞれ選択することができる。
【００４７】
＜３．第３の実施形態＞
図４は、第３の実施形態にかかるスピーカ１２０の構成例を示す図である。図４Ａはスピーカ１２０の上面図であり、図４Ｂはスピーカ１２０の側面図である。なお、図１のスピーカ１００と同一の構成要素には同一の符号を付し説明を省略する。
【００４８】
図４に示すように、スピーカ１２０は、フレーム１１と、振動板２１と、圧電アクチュエータ３０とを備える。
【００４９】
振動板２１は、圧電アクチュエータ３０の伸縮に応じて振動し、音を発生する板状の部材である。振動板２１は、略長方形の振動面を有する。振動板２１は、例えばアルミニウム、鉄、銅などの金属、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリカーボネートなどの樹脂、紙及び木材などの素材で構成される。
【００５０】
フレーム１１は、略長方形の底面１１Ａと枠状の支持壁１１Ｂを有する。フレーム１１は、底面１１Ａと対向する面が開口した箱型の部材である。支持壁１１Ｂは、振動板２１の外周部の一部を支持する。具体的には、支持壁１１Ｂは、複数の支持部材１１Ｃを有しており、複数の支持部材１１Ｃを介して振動板２１を支持する。
【００５１】
複数の支持部材１１Ｃは、支持壁１１Ｂと同じ厚み及び所定の高さを有する略直方体形状の部材である。複数の支持部材１１Ｃは、支持壁１１Ｂと一体形成される。また、図４の例では、複数の支持部材１１Ｃはそれぞれ支持壁１１Ｂの各辺の略中央に設けられる。
【００５２】
図４に示すように、本実施形態では、支持壁１１Ｂの支持部材１１Ｃが振動板２１の外周部の一部を支持する。これにより、振動板２１の外周部のうち各辺の略中央は、複数の支持部材１１Ｃによって固定される。以下、支持部材１１Ｃが支持する振動板２１の外周部を振動板２１の固定端とも称する。一方、各辺の角部は、複数の支持部材１１Ｃによって固定されず、自由に振動する。以下、振動板２１の外周部のうち、支持部材１１Ｃと接していない部分を振動板２１の自由端とも称する。
【００５３】
振動板２１の外周部のうち、支持部材１１Ｃと接していない自由端が、接している固定端と比べて共振しやすくなり、振動板２１の共振モードの種類が増加する。このため、スピーカ１２０の音圧周波数特性のピークディップの数が減少し、平坦化する。また、動板２１の外周部のうち、支持部材１１Ｃと接していない自由端が、接している固定端と比べて振動板２１の共振時の振幅が大きくなる。このため、スピーカ１２０の音圧を高めることができる。
【００５４】
このように、支持壁１１Ｂの支持部材１１Ｃが振動板２１の外周部の一部を支持することで、スピーカ１２０の音圧周波数特性を平坦化することができ、音質の劣化を抑制することができる。また、支持壁１１Ｂの支持部材１１Ｃが振動板２１の外周部の一部を支持することで、スピーカ１２０のいくつかの共振周波数で音圧を高めることができる。
【００５５】
なお、一般的に圧電素子単体では振幅が小さい。このため、圧電素子を用いたスピーカは音圧が低くなる。本実施の形態のように、自由端を備えた構成は、固定端と比較して振幅が大きくなり、音圧を高めることができる。
【００５６】
なお、ここでは、複数の支持部材１１Ｃの数が４個の場合について説明したが、複数の支持部材１１Ｃの数はこれに限られない。複数の支持部材１１Ｃによって振動板２１を支持できればよく、４個より多くても少なくてもよい。
【００５７】
また、複数の支持部材１１Ｃの配置は、支持壁１１Ｂの各辺の中央に限られない。例えば、複数の支持部材１１Ｃを支持壁１１Ｂの各辺の角部に設けてもよい。振動板２１の角部は、各辺の中央部に比べて振動しやすい。そこで、複数の支持部材１１Ｃを支持壁１１Ｂの各辺の角部に設けることで、当該角部における過度の共振を抑制することができ、スピーカ１２０の音圧周波数特性の過度のピークを抑制することができる。また、支持壁１１Ｂを各辺の中央部に設けた場合と比較して共振周波数の種類が異なるため、支持壁１１Ｂを設ける位置を変えることにより、スピーカ１２０の音圧周波数特性を変えることができ、スピーカ１２０に要求される性能に応じて音質を調整できる。
【００５８】
複数の支持部材１１Ｃの形状は略直方体形状に限られない。例えば、複数の支持部材１１Ｃを支持壁１１Ｂの各辺の角部に設ける場合に、支持壁１１Ｂの角部にあわせてＬ字形状としてもよい。あるいは、支持部材１１Ｃの形状は、例えば支持壁１１Ｂと接する面積が、振動板２１と接する面積より大きい略台形状であってもよい。
【００５９】
このように、複数の支持部材１１Ｃの個数、配置あるいは形状は、スピーカ１２０の音圧周波数特性に合わせて適宜変更することができる。
【００６０】
＜３−１．変形例１＞
なお、図４では、振動板２１が１枚の場合について説明したが、振動板の枚数は複数であってもよい。図５に複数の振動板２０Ａ、２０Ｂを有するスピーカ１３０を示す。図５Ａは変形例１にかかるスピーカ１３０の上面図であり、図５Ｂはスピーカ１３０の側面図である。
【００６１】
図５に示すスピーカ１３０は、図１に示すスピーカ１００と同様に、振動板２０Ａ、２０Ｂを有する。このように、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂを複数の支持部材１１Ｃで支持するようにしてもよい。これにより、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂの自由端の数を増加させることができる。
【００６２】
なお、複数の支持部材１１Ｃの個数、配置あるいは形状は、振動板２０Ａ、２０Ｂの音圧周波数特性に合わせて適宜変更することができる。複数の支持部材１１Ｃの個数や配置等を変更することで、例えば振動板２０Ａ、２０Ｂが同じ素材であっても共振周波数を異ならせることができる。
【００６３】
また、図５では、図１に示すスピーカ１００のフレーム１０を、図４に示すフレーム１１に置き換えた場合について説明したがこの限りではない。例えば図３に示すスピーカ１１０のフレーム１０を図４に示すフレーム１１に置き換えてもよい。あるいは後述する実施形態の各スピーカに適用してもよい。
【００６４】
＜４．第４の実施形態＞
図６は、第４の実施形態にかかるスピーカ１４０の構成例を示す図である。図６Ａはスピーカ１４０の上面図であり、図６Ｂは図６Ａの線Ｘ１におけるスピーカ１４０の断面図である。なお、他の実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付し説明を省略する。
【００６５】
図６に示すように、スピーカ１４０は、フレーム１０と、振動板２１と、圧電アクチュエータ３０と、支持制振材５０とを備える。
【００６６】
支持制振材５０は、支持壁１０Ｂと同じ厚み及び所定の高さを有する枠状の制振材である。支持制振材５０は、振動板２１と支持壁１０Ｂとの間に設けられる。支持制振材５０は、振動板２１の外周部を支持する。すなわち、支持壁１０Ｂは、支持制振材５０を介して振動板２１の外周部を支持する。
【００６７】
スピーカ１４０は、フレーム１０、支持制振材５０及び振動板２１によって形成される空間を有する。また、圧電アクチュエータ３０は、かかる空間内に配置される。
【００６８】
このように、振動板２１の外周部を支持制振材５０が支持することで、振動板２１の外周部の不要な共振を抑制することができる。これにより、スピーカ１４０の音圧周波数特性上の過度のピークを抑制することができ、音圧周波数特性を平坦化することができる。したがって、スピーカ１４０の音質の劣化を抑制することができる。
【００６９】
なお、ここでは、振動板２１が１枚の場合について説明したが、振動板の枚数は複数であってもよい。例えば、図１、図３に示すスピーカ１００、１１０の支持壁１０Ｂと複数の振動板２０Ａ、２０Ｂとの間に支持制振材５０を設けてもよい。この場合、支持制振材５０は、複数の振動板によって形成される領域の最外周部と支持壁１０Ｂとの間に配置される。
【００７０】
＜５．第５の実施形態＞
図７は、第５の実施形態にかかるスピーカ１５０の構成例を示す図である。図７Ａはスピーカ１５０の上面図であり、図７Ｂはスピーカ１５０の側面図である。なお、他の実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付し説明を省略する。
【００７１】
図７に示すように、スピーカ１５０は、フレーム１０と、振動板２１と、圧電アクチュエータ３０と、複数の支持制振材５１Ａ〜５１Ｄ（以下、支持制振材５１とも称する）を備える。
【００７２】
複数の支持制振材５１は、フレーム１０の支持壁１０Ｂと同じ厚み及び所定の高さを有する略直方体形状の制振材である。支持制振材５１は、振動板２１と支持壁１０Ｂとの間に設けられる。本実施形態では、図７に示すように、複数の支持制振材５１は、それぞれ支持壁１０Ｂの各辺の略中央に配置される。支持壁１０Ｂは、複数の支持制振材５１を介して振動板２１の外周部を支持する。
【００７３】
これにより、振動板２１の外周部のうち各辺の略中央は、複数の支持制振材５１を介して支持壁１０Ｂに支持される。一方、各辺の角部は、複数の支持制振材５１を介して支持されず自由に振動する。
【００７４】
振動板２１の外周部のうち支持壁１０Ｂに支持されていない部分は共振しやすくなり、振動板２１の共振モードの種類が増加する。また、振動板２１の外周部のうち支持壁１０Ｂに支持される部分は、支持制振材５１を介して支持されるため、外周部の不要な共振が抑制され、振動板２１の音圧周波数特性上の過度のピークを抑制することができる。これにより、スピーカ１５０の音圧周波数特性を平坦化することができ、スピーカ１５０の音質の劣化を抑制することができる。また、振動板２１の外周部のうち支持されていない部分は振幅が大きくなり、スピーカ１５０の音圧を高めることができる。振幅が過度の大きさとなった場合は音圧周波数特性上でピークとなるが、過大振幅時の共振の反作用を受ける支持制振材５１の制振作用により、過度な振幅を抑制でき、スピーカ１５０の音圧周波数特性の平坦度を維持しながら、音圧を高めることができる。
【００７５】
なお、ここでは、振動板２１が１枚の場合について説明したが、振動板の枚数は複数であってもよい。例えば、図１、図３に示すスピーカ１００、１１０の支持壁１０Ｂと複数の振動板２０Ａ、２０Ｂとの間に複数の支持制振材５１を設けてもよい。この場合、支持制振材５１は、複数の振動板によって形成される領域の最外周部と支持壁１０Ｂとの間に配置される。
【００７６】
＜６．第６の実施形態＞
図８は、第６の実施形態にかかるスピーカ１６０の構成例を示す図である。図８Ａはスピーカ１６０の上面図であり、図８Ｂはスピーカ１６０の側面図である。なお、他の実施形態と同一の構成要素には同一の符号を付し説明を省略する。
【００７７】
図８に示すスピーカ１６０は、フレーム１２と、振動板２１と、圧電アクチュエータ３０と、複数の支持制振材５２Ａ、５２Ｂ（以下、支持制振材５２とも称する）とを備える。
【００７８】
フレーム１２は、略長方形の底面１２Ａと枠状の支持壁１２Ｂを有する。フレーム１２は、底面１２Ａと対向する面が開口した箱型の部材である。支持壁１２Ｂは、複数の支持部材１２Ｃを有する。
【００７９】
複数の支持部材１２Ｃは、支持壁１２Ｂと同じ厚み及び所定の高さを有する略直方体形状の部材である。支持部材１２Ｃの長手方向（図８ＡのＸ軸方向）の長さは、振動板２１の長手方向（図８ＡのＸ軸方向）の長さから支持制振材５２の厚みを除いた長さとほぼ同じである。
【００８０】
複数の支持部材１２Ｃは、振動板２１の長手方向の外周部と支持壁１２Ｂとの間に設けられる。図８Ａに示す例では、複数の支持部材１２Ｃは、略平行に２つ設けられる。支持壁１２Ｂは、複数の支持部材１２Ｃを介して振動板２１の長手方向の外周部を支持する。なお、支持部材１２Ｃを、支持壁１２Ｂと一体形成してもよい。
【００８１】
複数の支持制振材５２は、支持壁１２Ｂと同じ厚み及び支持部材１２Ｃと同じ高さとを有する略直方体形状の制振材である。支持制振材５２の長手方向（図８ＡのＹ軸方向）の長さは、振動板２１の短手方向（図８ＡのＹ軸方向）の長さとほぼ同じである。
【００８２】
複数の支持制振材５２は、振動板２１の短手方向の外周部と支持壁１２Ｂとの間に設けられる。支持壁１２Ｂは、複数の支持制振材５２を介して振動板２１の短手方向の外周部を支持する。
【００８３】
スピーカ１６０は、フレーム１２、支持制振材５２及び振動板２１によって形成される空間を有する。また、圧電アクチュエータ３０は、かかる空間内に配置される。
【００８４】
このように、振動板２１の外周部が支持制振材５２及び支持壁１２Ｂの両方に接することで、外周部の過度な共振が抑制され、振動板２１の音圧周波数特性上の過度のピークを抑制することができる。これにより、スピーカ１６０の音圧周波数特性を平坦化することができ、スピーカ１６０の音質の劣化を抑制することができる。
【００８５】
なお、ここでは、振動板２１が１枚の場合について説明したが、振動板の枚数は複数であってもよい。例えば、図１、図３に示すスピーカ１００、１１０の支持壁１０Ｂと複数の振動板２０Ａ、２０Ｂとの間に支持部材１２Ｃ及び支持制振材５２を設けてもよい。この場合、支持部材１２Ｃ及び支持制振材５２は、複数の振動板２０Ａ、２０Ｂによって形成される領域の最外周部と支持壁１２Ｂとの間に配置される。
【００８６】
また、複数の支持部材１２Ｃ及び複数の支持制振材５２の個数、配置あるいは形状は、振動板２１の音圧周波数特性に合わせて適宜変更することができる。さらに、図５及び図７に示すように、振動板２１の外周部の一部が、複数の支持部材１２Ｃ及び複数の支持制振材５２に接しないようにすることもできる。このように、振動板２１の外周部の一部と支持壁１２Ｂとの間に隙間を設けることで、かかる振動板２１の外周部の一部を共振しやすいようにしてもよい。
【００８７】
＜７．第７の実施形態＞
図９は、第７の実施形態にかかるスピーカ１７０の構成例を示す図である。図９Ａはスピーカ１７０の上面図であり、図９Ｂは図９Ａの線Ｘ１におけるスピーカ１７０の断面図である。
【００８８】
図９に示すスピーカ１７０は、フレーム１３と、振動板２２Ａ、２２Ｂと、圧電アクチュエータ３０Ａ、３０Ｂとを備える。
【００８９】
振動板２２Ａは、圧電アクチュエータ３０Ａの伸縮に応じて振動し、音を発生する板状の部材である。また、振動板２２Ｂは、圧電アクチュエータ３０Ｂの伸縮に応じて振動し、音を発生する板状の部材である。振動板２２Ａ、２２Ｂは、略長方形の振動面を有する。振動板２２Ａ、２２Ｂは、各振動面が略同一平面（図１のＸ−Ｙ平面）になるように配置される。
【００９０】
図９に示す振動板２２Ａ、２２Ｂは、それぞれ異なる大きさを有する。振動板２２Ａ、２２Ｂは、互いに共振周波数が異なる。なお、振動板２２Ａ、２２Ｂの素材等は、図１に示す振動板２０Ａ、２０Ｂと同じである。
【００９１】
フレーム１３は、略長方形の底面１３Ａと、枠状の支持壁１３Ｂと、仕切り壁１３Ｃとを有する。フレーム１３は、底面１３Ａと対向する面が開口した箱型の部材である。支持壁１３Ｂは、振動板２２Ａ、２２Ｂで形成される領域の最外周部を支持する。支持壁１３Ｂは、振動板２２Ａ、２２Ｂの互いに近接する辺を除く外周部と接する。
【００９２】
仕切り壁１３Ｃは、複数の振動板２２Ａ、２２Ｂのうち少なくとも一つの振動板の外周部を支持する。図９の例では、仕切り壁１３Ｃは、振動板２２Ａ、２２Ｂの互いに近接する外周部を支持する。
【００９３】
仕切り壁１３Ｃは、フレーム１３及び振動板２２Ａ、２２Ｂによって形成される空間を、圧電アクチュエータ３０Ａを含む第１空間と、圧電アクチュエータ３０Ｂを含む第２空間とに分割する。これにより、スピーカ１７０は、第１空間と、第２空間とを有することとなる。
【００９４】
仕切り壁１３Ｃは、第１空間と第２空間とを連通させる凹部６０を有する。また、凹部６０は、複数の振動板２２Ａ、２２Ｂそれぞれの外周部が仕切り壁１３Ｃに沿った向き（図９のＹ軸方向）にわたって仕切り壁１３Ｃに接する形状である。かかる点について図１０を用いて詳細に説明する。
【００９５】
図１０は、凹部６０の詳細を説明するための図である。図１０Ａは図９Ａにおける領域Ｒ１の拡大図であり、図１０Ｂは、かかる領域Ｒ１をＸ軸方向からみた図である。
【００９６】
凹部６０は、仕切り壁１３Ｃの複数の振動板２２Ａ、２２Ｂ側（Ｚ軸正方向）の端部に設けられる。すなわち、凹部６０は、複数の振動板２２Ａ、２２Ｂ側（Ｚ軸正方向）が開口しており、仕切り壁１３Ｃ上に振動板２２Ａ、２２Ｂが配置されることで圧電アクチュエータ３０Ａを含む空間と、圧電アクチュエータ３０Ｂを含む空間とを連通する貫通孔となる。
【００９７】
図１０Ａに示すように、仕切り壁１３Ｃは、凸部１３Ｄ〜１３Ｆを有する。凸部１３Ｄは、仕切り壁１３Ｃの厚み方向（Ｘ軸方向）の略中央に位置し、凹部６０のＹ軸正方向から負方向へと伸びる壁である。また、凸部１３Ｅ、１３Ｆは、仕切り壁１３Ｃの厚み方向の両端部にそれぞれ位置し、凹部６０のＹ軸負方向から正方向へと伸びる壁である。かかる凸部１３Ｄ〜１３Ｆによって、凹部６０は、折れ曲がった経路を有する。
【００９８】
また、凸部１３ＤのＹ軸方向の長さＬ１は、凹部６０の仕切り壁１３Ｃに沿った向き（Ｙ軸方向）の幅Ｌ２以上である（Ｌ１≧Ｌ２）。なお、図１０ＡではＬ１＝Ｌ２の場合を図示している。これにより、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部は、仕切り壁１３Ｃの長手方向において、仕切り壁１３Ｃの短手方向のいずれかの位置で仕切り壁１３Ｃと接することとなる。したがって、図１０Ｂに示すように、Ｘ軸方向から仕切り壁１３Ｃをみた場合、凹部６０を通して連結する空間が見えず、凹部６０が凸部１３Ｄによってふさがれているように見える。
【００９９】
このように、本実施形態では、凹部６０の第１空間側の開口と第２空間側の開口との間に、当該開口を遮る凸部１３Ｄを設けることで、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部が、いずれかの位置で仕切り壁１３Ｃおよび支持壁１３Ｂと接することになる。すなわち、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部はいずれも固定端となる。
【０１００】
本実施形態にかかるスピーカ１７０は、２つの振動板２２Ａ、２２Ｂをそれぞれ圧電アクチュエータ３０Ａ、３０Ｂで振動させることで、スピーカ１７０の音圧周波数特性として、２つの振動板２２Ａ、２２Ｂの音圧周波数特性が重なり合った特性が得られる。したがって、スピーカ１７０の音圧周波数特性を平坦化することができ、スピーカ１７０は、音質の劣化を抑制することができる。
【０１０１】
また、単に仕切り壁１３Ｃによってスピーカ１７０を第１空間と第２空間に分割すると、スピーカ１７０を動作させた場合に図９のＺ軸正方向に力が発生し、振動板２２Ａ、２２Ｂが剥がれてしまう可能性がある。そこで、本実施形態では、仕切り壁１３Ｃに凹部６０を設ける。これにより、Ｚ軸方向に発生する力を抑制し、振動板２２Ａ、２２Ｂの剥離を抑制することができる。
【０１０２】
かかる凹部６０を設ける場合に、上述したように振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部が、仕切り壁１３Ｃの長手方向において、仕切り壁１３Ｃのいずれかと接するようにする。これにより、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部が、仕切り壁１３Ｃ及び支持壁１３Ｂのいずれかと接することになり、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部に発生する不要な共振を抑制することができる。これにより、スピーカ１７０の音圧周波数特性を平坦化することができ、スピーカ１７０は、音質の劣化を抑制することができる。
【０１０３】
次に、連結孔について説明する。振動板背面の空気は、振動板を支える空気ばねとして作用する。このため、フレーム側面と底面に囲まれた空間の容積の大きさにより空気ばねの弾性率が変化（すなわち、共振点が変化）し、音圧周波数特性が変化する。良好な音圧周波数特性を得るためには、フレーム側面と底面に囲まれた空間の容積を適切にする必要がある。
【０１０４】
しかし、取付けスペースの制約から、スピーカ最外形の寸法が決まってしまうと、必要な容積よりも小さい容積しか得られない恐れがある。
【０１０５】
そこで、図９ないし図１２に示すように、２枚の振動板の各々が別々の空気室の前に取り付けられ、両者が一体となったフレーム構造の場合、両方の空気室の仕切りに孔を開けて連結すれば、各々の振動板は隣の空気室も容積として利用できる。このため、スピーカの外形寸法を大きくせずに容積を増加させることができ、良好な音圧周波数特性を得ることができる。空気室を連結する方法は、フレームの振動板の貼付け面を確保する必要があるため、図１２に示すように仕切り壁の中央付近に孔を開けることである。
【０１０６】
しかし、仕切り壁の中央付近に孔を開けると、フレームを樹脂成型で製造する場合には、孔の部分が金型による形成方向（金型を抜く方向・Ｚ方向）と直角となるため、フレームが金型で形成できない（金型から抜くことができない）。また、樹脂成型時に金型で形成できるようにすると（金型が抜けるようにすると）、孔の形状が単純な切欠状の孔（凹部）となり、振動板貼付け面に途切れができてしまう。なお、いわゆるスライド金型構造とした場合には、金型構造が複雑となり、さらにコストが上昇する。
【０１０７】
そこで、図９ないし図１１に示すような構成とすることで、フレームが金型で形成でき（金型から抜けて）、振動貼付け面に途切れができることがない。  
【０１０８】
＜７−１．変形例２＞
なお、かかる凹部６０の形状は、図１０に示す例に限られない。例えば図１１に示すように、凹部６１を仕切り壁１３Ｃの長手方向（図１１のＹ軸方向）において斜めに設けてもよい。
【０１０９】
図１１に示す仕切り壁１３Ｃは、テーパ部１３Ｇ、１３Ｈを有する。テーパ部１３Ｇ、１３Ｈの頂部がそれぞれＹ軸方向において距離Ｌ３（Ｌ３≧０）だけ重複するように凹部６１を設ける。これにより、Ｘ軸方向から仕切り壁１３Ｃをみた場合、凹部６１を通して連結する空間が見えず、凹部６１がテーパ部１３Ｇ、１３Ｈによってふさがれているように見える。
【０１１０】
このように、凹部６１の第１空間側の開口と第２空間側の開口とがＸ軸方向からみて重ならないようにすることで、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部が、いずれかの位置で仕切り壁１３Ｃおよび支持壁１３Ｂと接するようにしてもよい。
【０１１１】
なお、上述した凹部６０、６１の形状は上述した例に限られない。振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部はいずれも固定端となればよく、凹部６０、６１が例えば複数回折れ曲がっていてもよく、曲線であってもよい。
【０１１２】
＜７−２．変形例３＞
図１２は、変形例３にかかるスピーカ１８０の断面図である。スピーカ１８０は、貫通孔６２を除き、図１０のスピーカ１７０と同じ構成であるため、同一の構成要素には同一符号を付し説明を省略する。
【０１１３】
貫通孔６２は、仕切り壁１３ＣのＺ軸方向における略中央に設けられる。なお、貫通孔６２は、図１０及び図１１に示すように平面視において折れ曲がった経路や斜めの経路を有していてもよく、Ｘ軸と平行な直線路であってもよい。
【０１１４】
貫通孔６２を仕切り壁１３Ｃの高さ方向（Ｚ軸方向）における略中央に設けることで、貫通孔６２の形状を適宜変更することができる。
【０１１５】
このように、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部が、仕切り壁１３Ｃの長手方向において、仕切り壁１３Ｃと接していればよく、凹部６０、６１、貫通孔６２の形状や位置は上述した例に限られない。
【０１１６】
また、第７の実施形態では、仕切り壁１３Ｃによってスピーカ１７０を２つの空間に分割したが、これに限られない。例えば２つのスピーカを連結して一つのスピーカを形成するようにしてもよい。この場合、連結する支持壁それぞれに凹部を設けるようにすればよい。
【０１１７】
第７の実施形態では、振動板２２Ａ、２２Ｂの短手方向が接するように振動板２２Ａ、２２Ｂを配置しているが、これに限られない。振動板２２Ａ、２２Ｂの長手方向が接するように振動板２２Ａ、２２Ｂを配置してもよい。
【０１１８】
さらに、例えば図１、図３に示すように、振動板２２Ａ、２２Ｂをそれぞれ複数の振動板で構成するようにしてもよい。あるいは、図４〜図８に示すように、フレーム１３の支持壁１３Ｂ及び仕切り壁１３Ｃが、振動板２２Ａ、２２Ｂの外周部の一部を支持するようにしてもよく、支持壁１３Ｂ及び仕切り壁１３Ｃとの間に支持制振材５１、５２を設けるようにしてもよい。
【０１１９】
＜８．第８の実施形態＞
図１３は、第８の実施形態にかかるスピーカ１９０の構成例を示す図である。図１３Ａは、スピーカ１９０の上面図であり、図１３Ｂはスピーカ１９０の側面図である。
【０１２０】
スピーカ１９０は、互いに共振モードが異なる（共振周波数が異なる）２つの振動板を重ねて配置し、振動板２３Ａからの音と、振動板２３Ｂから放射されて振動板２３Ａを透過して出てくる音とを干渉させて、図２Ａ及び図２Ｂで示した原理により、音圧周波数特性の平坦化を図ることを目的とする。換言すれば、前述の図１Ａないし図１Ｃの構成例では、複数の振動板を横に並べて配置して図２Ａ及び図２Ｂで示した平坦化の効果を発揮したが、図１３に示す構成例は、複数の振動板を縦に重ねて配置し、図２Ａ及び図２Ｂで示した平坦化の効果の発揮を目的とする。なお、一方の振動板が低域周波数の再生に有利で、他方の振動板が高域周波数の再生に有利であることを示すものではない。
【０１２１】
また、図２Ａに示したように、複数の振動板２３Ａ及び２３Ｂをそれぞれ単体で振動させた場合、音圧周波数特性のピークディップが大きくなり、音質が劣化する。そこで、本実施の形態のスピーカ１９０は、複数の振動板２３Ａ及び２３ＢをＺ方向に重ねて配置し、圧電アクチュエータ３１で振動させる。これにより、振動板２３Ａ及び２３Ｂの音圧周波数特性のピークディップが互いに打ち消し合って、スピーカ１９０の音圧周波数特性は、図２Ｂに示すように平坦となる。
【０１２２】
すなわち、本実施の形態に係るスピーカ１９０は、振動板の面に垂直な方向に重ねて配置した振動板２３Ａ及び２３Ｂを圧電アクチュエータ３１によって振動させることで、スピーカ１９０の音圧周波数特性を平坦化できる。これにより、スピーカ１９０は、音質の劣化を抑制できる。
【０１２３】
図１３に示すスピーカ１９０は、フレーム１５と、振動板２３Ａ、２３Ｂと、圧電アクチュエータ３１と、複数の支持部材７０Ａ〜７０Ｄ（以下、支持部材７０とも称する）とを備える。フレーム１５、振動板２３Ａ、２３Ｂ、及び圧電アクチュエータ３１は、配置を除いて図１に示す振動板２０Ａ、２０Ｂと同じであるため、説明を省略する。
【０１２４】
本実施形態にかかる振動板２３Ａ、２３Ｂは、振動面が略平行となるように配置される。具体的には、図１３ＡのＺ軸方向に圧電アクチュエータ３１の厚みと同じだけ離して配置される。
【０１２５】
圧電アクチュエータ３１は、振動板２３Ａ、２３Ｂの間に設けられる。圧電アクチュエータ３１は隣接する振動板２３Ａ、２３Ｂそれぞれに接するように設けられる。具体的には、圧電アクチュエータ３１は、一面と振動板２３Ａの振動面とが接し、当該一面と対向する対向面と振動板２３Ｂの振動面とが接するように配置される。これにより、圧電アクチュエータ３１は、振動板２３Ａ、２３Ｂの両方を振動させる。
【０１２６】
支持部材７０は、振動板２３Ａ、２３Ｂの間に設けられる。支持部材７０は、隣接する振動板２３Ａ、２３Ｂそれぞれの外周部に接するように設けられる。これにより、支持部材７０は、振動板２３Ａを支持する。また、支持部材７０の厚み（Ｚ軸方向の長さ）は、圧電アクチュエータ３１の厚み（Ｚ軸方向の長さ）とほぼ同じである。
【０１２７】
支持部材７０は、例えばアルミニウムなどの金属、樹脂、及び木材などの素材で構成される。支持部材７０は、例えばフレーム１５と同じ素材で構成してもよい。あるいは、支持部材７０を制振材で構成してもよい。
【０１２８】
フレーム１５は、振動板２３Ｂの外周部を支持する。図１３Ｂに示す例では、フレーム１５が振動板２３Ｂの外周部全てを支持する場合について示しているが、これに限られない。例えば図４〜図８に示すように、フレーム１５が、振動板２３Ｂの外周部の一部を支持するようにしてもよく、フレーム１５と振動板２３Ｂの外周部との間に支持制振材５１、５２を設けるようにしてもよい。
【０１２９】
本実施形態にかかるスピーカ１９０は、略平行に配置した振動板２３Ａ、２３Ｂを圧電アクチュエータ３１によって振動させることで、スピーカ１９０の音圧周波数特性を平坦化することができる。これにより、スピーカ１９０は、音質の劣化を抑制することができる。
【０１３０】
具体的には、フレーム１５によって外周部を固定した振動板２３Ｂが圧電アクチュエータ３１の伸縮に応じて振動することによって、低い周波数領域において比較的良好な音圧が得られる。また支持部材７０によって一部の外周部を固定した振動板２３Ａが圧電アクチュエータ３１の伸縮に応じて振動することによって、高い周波数領域において比較的良好な音圧が得られる。
【０１３１】
したがって、圧電アクチュエータ３１の伸縮に応じて振動板２３Ａ、２３Ｂが振動することによって、広い周波数領域において良好な音圧を得ることができ、スピーカ１９０の音質の劣化を抑制することができる。
【０１３２】
また、振動板２３Ａ、２３Ｂを略平行に配置しているため、スピーカ１９０を小型化することができる。さらに、支持部材７０の厚みと圧電アクチュエータ３１の厚みをほぼ同じにすることで、スピーカ１９０の厚み（図１３のＺ軸方向の長さ）が増加することを抑制できる。すなわち、スピーカ１９０の小型化、薄型化を実現しつつ音質の劣化を抑制することができる。
【０１３３】
なお、支持部材７０の個数、配置あるいは形状は、スピーカ１９０の音圧周波数特性に合わせて適宜変更することができる。また、振動板２３Ａ、２３Ｂの大きさは、スピーカ１９０の音圧周波数特性に合わせて適宜変更することができる。このとき、振動板２３Ａ、２３Ｂの大きさは必ずしも同じ大きさでなくともよい。また、振動板２３Ａ、２３Ｂの数は２枚に限られず、２枚以上であればよい。
【０１３４】
＜８−１．変形例４＞
図１４は、変形例４にかかるスピーカ２００の構成例を示す上面図である。スピーカ２００は、振動板２４Ａを除き、図１３のスピーカ１９０と同じ構成であるため、同一の構成要素には同一符号を付し説明を省略する。
【０１３５】
振動板２４Ａは、少なくとも一つの孔８０を有する。孔８０は、フレーム１５の支持壁によって外周部が支持される一方の振動板２３Ｂが発する音を、他方の振動板２４Ａからスピーカ２００外部へと放音するための放音孔である。
【０１３６】
このように、スピーカ２００の外側に設けられる振動板２４Ａに孔８０を設けることによって、スピーカ２００の内側に設けられる振動板２３Ｂから発生する音の放射効率を改善することができる。
【０１３７】
さらなる効果や変形例は、当業者によって容易に導き出すことができる。このため、本発明のより広範な態様は、以上のように表しかつ記述した特定の詳細および代表的な実施形態に限定されるものではない。したがって、添付の特許請求の範囲およびその均等物によって定義される総括的な発明の概念の精神または範囲から逸脱することなく、様々な変更が可能である。
【符号の説明】
【０１３８】
１０〜１３、１５  フレーム
２０〜２４  振動板
３０、３１  圧電アクチュエータ
４０  制振材
５０〜５２  支持制振材
６０、６１  凹部
６２  貫通孔
７０  支持部材
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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