(57)【要約】【課題】ワイヤハーネスを載置板部で安定して保持することができる、新規な構造のワイヤハーネス用Ｔ字クランプを提供すること。【解決手段】ワイヤハーネス１２に載置されて結束固定される載置板部１４と、載置板部１４の側方に突出し突出端部にクリップ部３２が突設されたオフセット板部１６とを含んで構成されているワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０において、載置板部１４が、ワイヤハーネス１２の長手方向に延出して両側縁部の一方からオフセット板部１６が突出する板部本体１８と、板部本体１８から突出してワイヤハーネス１２の長手方向に延びると共に板部本体１８とは異なる部位でワイヤハーネス１２の外周面に当接保持されるガイド壁部２０を含んでいるようにした。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤハーネスに載置されて結束固定される載置板部と、該載置板部の側方に突出し突出端部にクリップ部が突設されたオフセット板部とを含んで構成されているワイヤハーネス用Ｔ字クランプにおいて、
前記載置板部が、前記ワイヤハーネスの長手方向に延出して両側縁部の一方から前記オフセット板部が突出する板部本体と、該板部本体から突出して前記ワイヤハーネスの長手方向に延びると共に前記板部本体とは異なる部位で前記ワイヤハーネスの外周面に当接保持されるガイド壁部を含んでいる
ことを特徴とするワイヤハーネス用Ｔ字クランプ。
【請求項２】
前記ガイド壁部が、前記板部本体の前記両側端部の少なくとも一方から円周の１／４より小さい円弧断面形状で突設されている請求項１に記載のワイヤハーネス用Ｔ字クランプ。
【請求項３】
前記ガイド壁部が、前記板部本体の前記クリップ部側の前記側縁部に設けられている請求項１又は２に記載のワイヤハーネス用Ｔ字クランプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤハーネスの外周に取り付けて、ワイヤハーネスからオフセットした位置に突設したクリップ部を車体パネルや車載機器等の取付部に固定するのに使用されるワイヤハーネス用Ｔ字クランプに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、自動車等の車両に配索されたワイヤハーネスの直近に車両側の固定部がない場合に、ワイヤハーネスをワイヤハーネスからオフセットした位置に設けられた車両側の固定部に固定するために、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプが用いられている。このようなワイヤハーネス用Ｔ字クランプは、例えば、特開平１１−２０１３２７号公報（特許文献１）の図２に記載されているように、ワイヤハーネスに載置されて結束テープ等で結束固定される載置板部と、載置板部の側方に突出し突出端部にクリップ部が突設されたオフセット板部を含んで構成されている。そして、クリップ部を車両側の固定部に嵌合することにより、ワイヤハーネスの車両側への固定がなされるようになっている。
【０００３】
ところで、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプでは、ワイヤハーネスが車両側の固定部から略オフセット板部の長さ分だけ離隔した位置に片持ち状に支持されていることから、自動車の走行時の振動等により車両側の固定部に対して載置板部が変位するおそれがあった。しかしながら、従来構造のワイヤハーネス用Ｔ字クランプでは、平板形状の載置板部をワイヤハーネスの円弧状外周面に載置してテープ巻き固定することでワイヤハーネス用Ｔ字クランプをワイヤハーネスに固定しているに過ぎないことから、載置板部がワイヤハーネスの外周面の周方向の１点すなわち極めて狭い範囲でしかワイヤハーネスに当接していない。それ故、載置板部によりワイヤハーネスを確実に保持することができず、かかる載置板部が振動により位置ずれしてワイヤハーネスが載置板部に対して傾斜してしまい、他部材と干渉するおそれがあった。
【０００４】
そこで、特開２０１０−２３３２８１号公報（特許文献２）の図２に記載されているように、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプの載置板部とワイヤハーネスを結束バンドを用いることにより強固に結束固定する構造が提案されている。かかる固定構造によれば、結束テープを用いた固定構造に比べて、載置板部とワイヤハーネスを簡易且つ強固に固定することが可能となる。
【０００５】
しかしながら、載置板部がワイヤハーネスの円弧状外周面の周方向の１点、すなわち極めて狭い範囲でしかワイヤハーネスに当接していない点は解消されていない。従って、従来構造と同様に、車両振動による載置板部の位置ずれに起因してワイヤハーネスが載置板部に対して傾斜し、その結果ワイヤハーネスが他部材と干渉するといった問題は解消されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−２０１３２７号公報
【特許文献２】特開２０１０−２３３２８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述の事情を背景に為されたものであって、その解決課題は、ワイヤハーネスを載置板部で安定して保持することができる、新規な構造のワイヤハーネス用Ｔ字クランプを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第一の態様は、ワイヤハーネスに載置されて結束固定される載置板部と、該載置板部の側方に突出し突出端部にクリップ部が突設されたオフセット板部とを含んで構成されているワイヤハーネス用Ｔ字クランプにおいて、前記載置板部が、前記ワイヤハーネスの長手方向に延出して両側縁部の一方から前記オフセット板部が突出する板部本体と、該板部本体から突出して前記ワイヤハーネスの長手方向に延びると共に前記板部本体とは異なる部位で前記ワイヤハーネスの外周面に当接保持されるガイド壁部を含んでいることを特徴とする。
【０００９】
本態様によれば、載置板部が、板部本体と、板部本体から突出してワイヤハーネスの長手方向に延び且つ板部本体とは異なる部位でワイヤハーネスの外周面に当接保持されるガイド壁部を含んでいる。これにより、載置板部をワイヤハーネスに沿って載置した際に、板部本体とガイド壁部がワイヤハーネスの周方向で異なる２箇所で、長手方向で連続してワイヤハーネスの外周面に当接される。かかる状態で、ワイヤハーネスに対してワイヤハーネス用Ｔ字クランプを結束テープ等で結束固定することで、載置板部をワイヤハーネスの長手方向に対してワイヤハーネスの外周面の周方向の広い範囲で確実に位置決め保持することができる。それ故、自動車の走行時の振動等により車両側の固定部に対して載置板部が変位しても、載置板部がワイヤハーネスに対して傾斜してしまうといった不具合の発生を有利に防止できる。また、板部本体をワイヤハーネスに載置した際に、ガイド壁部に沿ってワイヤハーネスを延出させて位置決めした上でテープ巻き作業を行うことができる。その結果、確実にワイヤハーネスの長手方向に載置板部の長手方向を合わせることができることから、クリップ部も所定の位置に配設することができる。
【００１０】
本発明の第二の態様は、前記第一の態様に記載のものにおいて、前記ガイド壁部が、前記板部本体の前記両側端部の少なくとも一方から円周の１／４より小さい円弧断面形状で突設されているものである。
【００１１】
本態様によれば、ワイヤハーネスが一般的に円形断面とされていることから、ガイド壁部を円弧断面形状とすることにより、ワイヤハーネスの外周面に対するガイド壁部の接触面積を増大させることができる。これにより、ワイヤハーネスを載置板部で、より安定して保持できる。しかも、ガイド壁部が円周の１／４より小さい円弧断面形状で突設されていることから、種々の径のワイヤハーネスの外周面に有利に当接可能であり、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプの汎用性を向上させることができる。なお、ガイド壁部が板部本体の一方の側縁部のみに設けられている方が、ガイド壁部が板部本体の両方の側縁部に設けられているより、広い範囲の径のワイヤハーネスを保持できることから、より汎用性があると言える。
【００１２】
本発明の第三の態様は、前記第一又は第二の態様に記載のものにおいて、前記ガイド壁部が、前記板部本体の前記クリップ部側の前記側縁部に設けられているものである。
【００１３】
本態様によれば、ガイド壁部が板部本体のクリップ部側の側縁部に設けられていることから、大径のワイヤハーネスを保持するような場合であっても、ワイヤハーネスは主にクリップ部とは反対側にせり出すこととなる。それ故、本態様のワイヤハーネス用Ｔ字クランプを大径のワイヤハーネスに対して装着しても、ワイヤハーネスと車両側の固定部からの離隔距離すなわちオフセット長を略一定に保つことができ、車両側の固定部近傍の他部材とワイヤハーネスとの干渉を確実に防止することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、載置板部が、板部本体と、板部本体とは異なる部位でワイヤハーネスの外周面に当接保持されるガイド壁部を含んでいる。これにより、載置板部をワイヤハーネスに沿って載置した際に、板部本体とガイド壁部がワイヤハーネスの周方向で異なる２箇所でワイヤハーネスの外周面に当接されることから、載置板部をワイヤハーネスの外周面の周方向の広い範囲で確実に位置決め保持できる。それ故、自動車の走行時の振動等により車両側の固定部に対して載置板部が変位しても、載置板部がワイヤハーネスに対して傾斜してしまうといった不具合の発生を有利に防止できる。また、板部本体をワイヤハーネスに載置した際に、ガイド壁部に沿ってワイヤハーネスを延出させて位置決めした上でテープ巻き作業を行うことができることから、確実にワイヤハーネスの長手方向に載置板部の長手方向を合わせることができ、クリップ部も所定の位置に配設できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第一の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプを示す斜視図。
【図２】本実施形態にワイヤハーネスを結束固定した状態を示す斜視図。
【図３】図２の正面図。
【図４】本発明の第二の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプを示す正面図であって、図３に相当する図。
【図５】本発明の第三の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプを示す正面図であって、図３に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００１７】
先ず、図１〜３に、本発明の第一の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０を示す。ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０は、平面視で略Ｔ字状とされており、ワイヤハーネス１２に載置されて結束固定される載置板部１４と、ワイヤハーネス１２をワイヤハーネス１２からオフセットした位置に設けられた図示しない車両側の固定部に固定するためのオフセット板部１６とを含んで構成されている。なお、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０は、例えばポリプロピレン（ＰＰ）、ポリアミド（ＰＡ）等の合成樹脂により射出成形等によって一体形成されている。以下の説明において、上方とは、図３中の上方、下方とは、図３中の下方を言うものとする。
【００１８】
図１に示されているように、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０の載置板部１４は、板部本体１８とガイド壁部２０を含んで構成されている。図１〜２に示されているように、板部本体１８は、ワイヤハーネス１２に沿ってワイヤハーネス１２の長手方向に略短冊状に延びる平板形状とされており、上面２２がワイヤハーネス１２に載置される載置面とされている。また、板部本体１８の長手方向に延びる両側縁部の長手方向両端部には、幅方向外方に向かって突出する一対のテープ抜け止め突起２６，２６が設けられている。一方、ガイド壁部２０は、板部本体１８の上面２２の幅方向の一方の側縁部すなわち後述するクリップ部３２側の側縁部から外方斜め上方に向かって略円弧断面形状で突出すると共に、板部本体１８の長手方向の略全長に亘って延び出して構成されている。ここで、ガイド壁部２０の内面２８は、正面視で四分円よりも小さくなるように設定されていることが望ましい。より詳細には、図３に示されているように、ガイド壁部２０の内面２８の板部本体１８からの突出長さ：Ｌが、ガイド壁部２０の内面２８の曲率半径：ｒから算出される円周：２πｒの１／４よりも小さくなるように設定されていることが望ましく、本実施形態では凡そ円周の１／５に設定されている。なお、理解を容易とするため、図３では、ワイヤハーネス１２，１２ａを仮想線で記載している。
【００１９】
加えて、図１〜２に示されているように、板部本体１８の長手方向に延びる一方の側縁部の長手方向中央部には、板部本体１８の長手方向に直交し且つ板部本体１８と同じ水平に延びる平面視で略矩形平板形状のオフセット板部１６が突設されている。オフセット板部１６の突出端部の下面３０には、下方に向かって突出するクリップ部３２が設けられている。クリップ部３２は、突出基端部に設けられた円盤状の皿部３４と突出先端部に設けられた係止頭３６を備えて構成されている。係止頭３６は、略角柱形状の係止柱３８と、係止柱３８の先端部に設けられ矢印状に折り返して突設された一対の係止羽４０，４０を備えている。ここで、皿部３４は、図示しない車体パネルや車載機器等の車両側への当接用とされている一方、一対の係止羽４０，４０は、車両側の固定部に挿入して抜け止めを行うために用いられる。
【００２０】
次に、上述の如き構造とされたワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０を、図２に示されているように、ワイヤハーネス１２に対して結束固定する。より詳細には、先ず、板部本体１８の上面２２とガイド壁部２０の内面２８に対してワイヤハーネス１２の外周面が当接するように位置決めした上で、ワイヤハーネス１２の下方からワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０の載置板部１４をワイヤハーネス１２に載置する。これにより、図３に示されているように、載置板部１４がワイヤハーネス１２の外周面の周方向で異なる２箇所で、長手方向で連続してワイヤハーネス１２の外周面に当接される。すなわち、板部本体１８の上面２２とガイド壁部２０の内面２８の突出端部４４において、載置板部１４がワイヤハーネス１２の外周面に当接されるのである。続いて、載置板部１４の長手方向両端部において、載置板部１４をワイヤハーネス１２に対して結束テープ４２により結束固定する。このようにして、ワイヤハーネス１２に結束固定されたワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０が準備されるのである。
【００２１】
このような構成とされたワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０によれば、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０の載置板部１４をワイヤハーネス１２に載置した際に、板部本体１８の上面２２とガイド壁部２０の内面２８の突出端部４４において、載置板部１４が長手方向で連続してワイヤハーネス１２の外周面に当接されている。それ故、かかる状態で載置板部１４をワイヤハーネス１２に対して結束テープ４２により結束固定することにより、載置板部１４をワイヤハーネス１２の長手方向に対してワイヤハーネス１２の外周面の周方向の広い範囲で安定して位置決め保持することができるのである。これにより、自動車の走行時の振動等により車両側の固定部に対して載置板部１４が変位したとしても、載置板部１４がワイヤハーネス１２に対して傾斜してしまうといった不具合の発生を有利に防止できるのである。また、ガイド壁部２０に沿ってワイヤハーネス１２を延出させて位置決めした状態でテープ巻き作業を行うことができることから、確実にワイヤハーネス１２と載置板部１４の長手方向を合わせることができ、クリップ部３２もワイヤハーネス１２からオフセットした所定の位置に配設することができるのである。
【００２２】
また、ワイヤハーネス１２が一般的に円形断面とされていることから、ガイド壁部２０を円弧断面形状とすることにより、ワイヤハーネス１２の外周面に対するガイド壁部２０の接触面積を増大させることができる。これにより、ワイヤハーネス１２を載置板部１４においてより安定して保持できる。しかも、ガイド壁部２０の内面２８が正面視で四分円より小さくなるように設定されていることから、ガイド壁部２０の内面２８に対して種々の径のワイヤハーネス１２の外周面を当接させることが可能であり、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０の汎用性を向上させることができる。
【００２３】
加えて、ガイド壁部２０が板部本体１８のクリップ部３２側の側縁部に設けられていることから、図３に示されているように、載置板部１４に大径のワイヤハーネス１２ａを装着するような場合であっても、大径のワイヤハーネス１２ａはワイヤハーネス１２に比べて主としてクリップ部３２とは反対側にせり出すこととなる。それ故、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０の載置板部１４に大径のワイヤハーネス１２ａを装着したとしても、大径のワイヤハーネス１２ａとクリップ部３２間の離隔距離すなわちオフセット長を略一定に保つことができ、クリップ部３２が固定される車両側の固定部近傍の他部材と大径のワイヤハーネス１２ａとの干渉を確実に防止することができる。
【００２４】
次に、図４を用いて、本発明の第二の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６について詳述するが、上記実施形態と同様な構造とされた部材および部位については、図中に、上記実施形態と同一の符号を付することにより、それらの詳細な説明を省略する。すなわち、かかるワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６は、ガイド壁部４８が、板部本体１８の上面２２の幅方向の他方の側縁部すなわちクリップ部３２側の側縁部と対向する側縁部から外方斜め上方に向かって突出されている点に関して、上記第一の実施形態と異なる実施形態を示すものである。本実施形態のワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６においても、上記第一の実施形態に比してガイド壁部２０が突設されている位置が異なるだけであることから、上記第一の実施形態のワイヤハーネス用Ｔ字クランプ１０と略同様の効果を得ることができる。
【００２５】
なお、本実施形態では、載置板部１４に大径のワイヤハーネス１２ａが装着された場合には、大径のワイヤハーネス１２ａはワイヤハーネス１２に比べて主としてクリップ部３２側にせり出すこととなる。それ故、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６の載置板部１４に大径のワイヤハーネス１２ａを装着した場合、大径のワイヤハーネス１２ａはワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６の載置板部１４の外方（図４中、右方）には殆どとはみ出さないことから、ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ４６の載置板部１４の外方近傍の他部材と大径のワイヤハーネス１２ａとの干渉を確実に防止することができる。
【００２６】
次に、図５を用いて、本発明の第三の実施形態としてのワイヤハーネス用Ｔ字クランプ５０について詳述するが、上記実施形態と同様な構造とされた部材および部位については、図中に、上記実施形態と同一の符号を付することにより、それらの詳細な説明を省略する。すなわち、かかるワイヤハーネス用Ｔ字クランプ５０は、ガイド壁部２０，４８が、板部本体１８の上面２２の幅方向の両側縁部から外方斜め上方に向かってそれぞれ突出されている点に関して、上記第一及び第二の実施形態と異なる実施形態を示すものである。本実施形態では、ガイド壁部２０，４８の内面２８の曲率半径：ｒに近い径を有するワイヤハーネス５２の外周面の周方向の広い範囲をガイド壁部２０，４８によって保持することができる。それ故、汎用性は劣るものの、ガイド壁部２０，４８の内面２８の曲率半径：ｒに適合する径を有するワイヤハーネス５２をより安定して保持することができる。
【００２７】
以上、本発明の実施形態について説明してきたが、かかる実施形態における具体的な記載によって、本発明は、何等限定されるものでない。例えば、上記実施形態では、ガイド壁部２０，４８はいずれも、板部本体１８の上面２２の側縁部から外方斜め上方に向かって略円弧断面形状で突設されていたが、平板断面形状や多角形断面形状等の任意の断面形状で突設されていてもよい。また、ガイド壁部２０，４８はいずれも、板部本体１８の長手方向の略全長に亘って延び出して形成されていたが、長手方向に延び出して断続的に形成されていてもよい。
【符号の説明】
【００２８】
１０，４６，５０：ワイヤハーネス用Ｔ字クランプ、１２，５２：ワイヤハーネス、１４：載置板部、１６：オフセット板部、１８：板部本体、２０，４８：ガイド壁部、３２：クリップ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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