(57)【要約】【課題】ヨークに突起を設けることなく、トラニオンの傾転角度を規制できるトロイダル型無段変速機を提供する。【解決手段】ヨーク２３Ｂに設けられた支持孔１８にトラニオン１５の枢軸１４が回転可能に支持され、支持孔１８の内周面に、枢軸１４の回転角度を規制する規制部６０が設けられ、この規制部６０の被当接部６０ｂに、枢軸１４に嵌め込まれたワッシャ６１の当接部６１ｅが当接することで、ヨークに突起を設けることなく、トラニオンの傾転角度を規制できる。したがって、ヨークに突起を設けることによる重量増を抑制できるとともに、突起を別体に設ける場合に比して、部品点数の増加や組立コスト等を低減できる。【選択図】図２
2016205455.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力側ディスクと出力側ディスクとの間に挟持されたパワーローラを回転自在に支持し、前記入力側ディスクおよび出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にある枢軸を中心に傾転するトラニオンと、このトラニオンの前記枢軸を回転可能に支持するとともに、前記トラニオンの傾転により揺動するヨークとを備えたトロイダル型無段変速機において、
前記ヨークに設けられた支持孔に前記枢軸が回転可能に支持され、
前記支持孔の内周面に、前記枢軸の回転角度を規制する規制部が前記内周面から窪んで設けられ、
前記枢軸に前記規制部に突出する突出部が設けられていることを特徴とするトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車や各種産業機械の変速機などに利用可能なトロイダル型無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば自動車用変速機として用いるダブルキャビティ式トロイダル型無段変速機の一例として、特許文献１に記載のものが知られている。このトロイダル型無段変速機は、図６および図７に示すように構成されている。図６に示すように、ケーシング５０の内側には入力軸１が回転自在に支持されており、この入力軸１の外周には、２つの入力側ディスク２，２と２つの出力側ディスク３，３とが取り付けられている。また、入力軸１の中間部の外周には出力歯車（伝達歯車）４が回転自在に支持されている。この出力歯車４の中心部に設けられた円筒状のフランジ部４ａ，４ａには、出力側ディスク３，３がスプライン結合によって連結されている。
入力軸１は、図６中左側に位置する入力側ディスク２とカム板（ローディングカム）７との間に設けられたローディングカム式の押圧装置１２を介して、駆動軸２２により回転駆動されるようになっている。また、出力歯車４は、２つの部材の結合によって構成された仕切壁１３を介してケーシング５０内に支持されており、これにより、入力軸１の軸線Ｏを中心に回転できる一方で、軸線Ｏ方向の変位が阻止されている。
【０００３】
出力側ディスク３，３は、入力軸１との間に介在されたニードル軸受５，５によって入力軸１の軸線Ｏを中心に回転自在に支持されている。また、図６中左側の入力側ディスク２は、入力軸１にボールスプライン６を介して支持され、図６中右側の入力側ディスク２は、入力軸１にスプライン結合されており、これら入力側ディスク２は入力軸１とともに回転するようになっている。また、入力側ディスク２，２の内側面（凹面；トラクション面とも言う）２ａ，２ａと出力ディスク３，３の内側面（凹面；トラクション面とも言う）３ａ，３ａとの間には、パワーローラ１１（図７参照）が回転自在に挟持されている。
【０００４】
図６中右側に位置する入力側ディスク２の内周面２ｃには、段差部２ｂが設けられ、この段差部２ｂに、入力軸１の外周面１ａに設けられた段差部１ｂが突き当てられるとともに、入力側ディスク２の背面（図６の右面）は、入力軸１の外周面に形成されたネジ部に螺合されたローディングナット９に突き当てられている。これによって、入力側ディスク２の入力軸１に対する軸線Ｏ方向の変位が実質的に阻止されている。また、カム板７と入力軸１の鍔部１ｄとの間には、皿ばね８が設けられており、この皿ばね８は、各ディスク２，２，３，３の凹面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとパワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａとの当接部に押圧力（予圧）を付与する。
【０００５】
図７は、図６のＡ−Ａ線に沿う断面図である。図７に示すように、ケーシング５０の内側には、入力軸１に対し捻れの位置にある一対の枢軸１４，１４を中心として揺動する一対のトラニオン１５，１５が設けられている。なお、図７においては、入力軸１の図示は省略している。各トラニオン１５，１５は、支持板部１６の長手方向(図７の上下方向)の両端部に、この支持板部１６の内側面側に折れ曲がる状態で形成された一対の折れ曲がり壁部２０，２０を有している。そして、この折れ曲がり壁部２０，２０によって、各トラニオン１５，１５には、パワーローラ１１を収容するための凹状のポケット部Ｐが形成される。また、各折れ曲がり壁部２０，２０の外側面には、各枢軸１４，１４が互いに同心的に設けられている。
【０００６】
支持板部１６の中央部には円孔２１が形成され、この円孔２１には変位軸２３の基端部２３ａが支持されている。そして、各枢軸１４，１４を中心として各トラニオン１５，１５を揺動させることにより、これら各トラニオン１５，１５の中央部に支持された変位軸２３の傾斜角度を調節できるようになっている。また、各トラニオン１５，１５の内側面から突出する変位軸２３の先端部２３ｂの周囲には、各パワーローラ１１が回転自在に支持されており、各パワーローラ１１，１１は、各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の間に挟持されている。なお、各変位軸２３，２３の基端部２３ａと先端部２３ｂとは、互いに偏心している。
【０００７】
また、各トラニオン１５，１５の枢軸１４，１４はそれぞれ、一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂに対して揺動自在および軸方向(図７の上下方向)に変位自在に支持されており、各ヨーク２３Ａ，２３Ｂにより、トラニオン１５，１５はその水平方向の移動を規制されている。各ヨーク２３Ａ，２３Ｂは鋼等の金属のプレス加工あるいは鍛造加工により矩形状に形成されている。各ヨーク２３Ａ，２３Ｂの四隅には円形の支持孔１８が４つ設けられており、これら支持孔１８にはそれぞれ、トラニオン１５の両端部に設けた枢軸１４がラジアルニードル軸受３０を介して揺動自在に支持されている。また、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向（図７の左右方向）の中央部には、円形の係止孔１９が設けられており、この係止孔１９の内周面は円筒面として、球面ポスト６４，６８を内嵌している。すなわち、上側のヨーク２３Ａは、ケーシング５０に固定部材５２を介して支持されている球面ポスト６４によって揺動自在に支持されており、下側のヨーク２３Ｂは、球面ポスト６８およびこれを支持する駆動シリンダ３１の上側シリンダボディ５６によって揺動自在に支持されている。
【０００８】
なお、各トラニオン１５，１５に設けられた各変位軸２３，２３は、入力軸１に対し、互いに１８０度反対側の位置に設けられている。また、これらの各変位軸２３，２３の先端部２３ｂが基端部２３ａに対して偏心している方向は、両ディスク２，２，３，３の回転方向に対して同方向(図７で上下逆方向)となっている。また、偏心方向は、入力軸１の配設方向に対して略直交する方向となっている。したがって、各パワーローラ１１，１１は、入力軸１の長手方向に若干変位できるように支持される。その結果、押圧装置１２が発生するスラスト荷重に基づく各構成部材の弾性変形等に起因して、各パワーローラ１１，１１が入力軸１の軸方向に変位する傾向となった場合でも、各構成部材に無理な力が加わらず、この変位が吸収される。
【０００９】
また、パワーローラ１１の外側面とトラニオン１５の支持板部１６の内側面との間には、パワーローラ１１の外側面の側から順に、スラスト転がり軸受であるスラスト玉軸受（スラスト軸受）２４と、スラストニードル軸受２５とが設けられている。このうち、スラスト玉軸受２４は、各パワーローラ１１に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつ、これら各パワーローラ１１の回転を許容するものである。このようなスラスト玉軸受２４はそれぞれ、複数個ずつの玉（以下、転動体という）２６，２６と、これら各転動体２６，２６を転動自在に保持する円環状の保持器２７と、円環状の外輪２８とから構成されている。また、各スラスト玉軸受２４の内輪軌道は各パワーローラ１１の外側面（大端面）に、外輪軌道は各外輪２８の内側面にそれぞれ形成されている。
【００１０】
また、スラストニードル軸受２５は、トラニオン１５の支持板部１６の内側面と外輪２８の外側面との間に挟持されている。このようなスラストニードル軸受２５は、パワーローラ１１から各外輪２８に加わるスラスト荷重を支承しつつ、これらパワーローラ１１および外輪２８が各変位軸２３の基端部２３ａを中心として揺動することを許容する。
【００１１】
さらに、各トラニオン１５，１５の一端部(図７の下端部)にはそれぞれ駆動ロッド（トラニオン軸）２９，２９が設けられており、各駆動ロッド２９，２９の中間部外周面に駆動ピストン（油圧ピストン）３３，３３が固設されている。そして、これら各駆動ピストン３３，３３はそれぞれ、上側シリンダボディ５６と下側シリンダボディ５７とによって構成された駆動シリンダ３１内に油密に嵌装されている。これら各駆動ピストン３３，３３と駆動シリンダ３１とで、各トラニオン１５，１５を、これらトラニオン１５，１５の枢軸１４，１４の軸方向に変位させる駆動装置３２を構成している。
【００１２】
このように構成されたトロイダル型無段変速機の場合、入力軸１の回転は、押圧装置１２を介して、各入力側ディスク２，２に伝えられる。そして、これら入力側ディスク２，２の回転が、一対のパワーローラ１１，１１を介して各出力側ディスク３，３に伝えられ、さらにこれら各出力側ディスク３，３の回転が、出力歯車４より取り出される。
【００１３】
入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比を変える、つまり変速制御する場合には、一対の駆動ピストン３３，３３を互いに逆方向に変位させる。これら各駆動ピストン３３，３３の変位に伴って、一対のトラニオン１５，１５が互いに逆方向に変位する。例えば、図７の左側のパワーローラ１１が同図の下側に、同図の右側のパワーローラ１１が同図の上側にそれぞれ変位する。
その結果、これら各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の内側面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとの当接部に作用する接線方向の力の向きが変化する。そして、この力の向きの変化に伴って、各トラニオン１５，１５が、ヨーク２３Ａ，２３Ｂに枢支された枢軸１４，１４を中心として、互いに逆方向に揺動（傾転）する。
【００１４】
その結果、各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各内側面２ａ，３ａとの当接位置が変化し、入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比が変化する。また、これら入力軸１と出力歯車４との間で伝達するトルクが変動し、各構成部材の弾性変形量が変化すると、各パワーローラ１１，１１およびこれら各パワーローラ１１，１１に付属の外輪２８，２８が、各変位軸２３，２３の基端部２３ａ、２３ａを中心として僅かに回動する。これら各外輪２８，２８の外側面と各トラニオン１５，１５を構成する支持板部１６の内側面との間には、それぞれスラストニードル軸受２５，２５が存在するため、前記回動は円滑に行われる。したがって、前述のように各変位軸２３，２３の傾斜角度を変化させるための力が小さくて済む。
【００１５】
ところで、ヨーク２３Ａ，２３Ｂには、トラニオン１５を傾転軸受（ラジアルニードル軸受３０）を介して支持する役割と、傾転角度（枢軸１４の回転角度）を規制する役割を主に担っている。
傾転角度を規制する役割を有するヨークとして、例えば図８に示すものや、特許文献１および２に記載されたものが知られている。図８に示すヨーク２３Ａ（２３Ｂ）は、その下面に傾転ストッパ（突起）２３Ｓが設けられている。つまり、ヨーク２３Ａ（２３Ｂ）の各支持孔１８を径方向で挟む位置に傾転ストッパ２３Ｓ，２３Ｓがヨーク２３Ａ（２３Ｂ）の下面から突出して設けられている。
そして、この支持孔１８に、図示しないトラニオンの枢軸が傾転軸受を介して挿入されて支持され、トラニオンが所定角度だけ回転して傾転ストッパ（突起）２３Ｓ，２３Ｓに当接することで、トラニオンの傾転角度（枢軸１４の回転角度）を規制するようになっている。
なお、図８（ａ）では、ヨーク２３Ａ（２３Ｂ）の上下を逆にして図示している。
【００１６】
特許文献１および特許文献２に記載されているヨークでは、図８に示すものと同様に、ヨークの下面でヨークの支持孔の近傍に突起が設けられ、トラニオンが所定角度だけ回転して突起に当接することで、トラニオンの傾転角度を規制するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特開２００８−５１１５７号公報
【特許文献２】特開２０１１−１１２０８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかし、図８に示すヨーク２３Ａ（２３Ｂ）や特許文献１に記載されているヨークでは、ヨークに突起を一体加工で設ける場合、加工コストが高くなるばかりか、トラニオンの傾転角度規制の際、突起にトラニオンが衝突するときの応力を考慮すると、突起には大きな曲げ力が発生するので、突起を大きくする必要があり、重量増につながる。
また、特許文献２に記載されているように、突起をヨークと別体に設ける場合、部品点数が増加し、管理コストや組立コストが高くなるし、上述したように、トラニオンの傾転角度規制の際、突起にトラニオンが衝突して大きな曲げ力が発生するので、突起を大きくする必要があり、重量増につながる。
特に、昨今の省エネの流れにより、自動車等の車両においても低燃費化が求められており、少しでも軽量化することが必要であるが、上述したようにトラニオンに突起を設ける場合、必ず重量増加の方向である。
【００１９】
本発明は、前記事情に鑑みてなされたもので、ヨークに突起を設けることなく、トラニオンの傾転角度を規制できるトロイダル型無段変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
前記目的を達成するために、本発明のトロイダル型無段変速機は、入力側ディスクと出力側ディスクとの間に挟持されたパワーローラを回転自在に支持し、前記入力側ディスクおよび出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にある枢軸を中心に傾転するトラニオンと、このトラニオンの前記枢軸を回転可能に支持するとともに、前記トラニオンの傾転により揺動するヨークとを備えたトロイダル型無段変速機において、
前記ヨークに設けられた支持孔に前記枢軸が回転可能に支持され、
前記支持孔の内周面に、前記枢軸の回転角度を規制する規制部が前記内周面から窪んで設けられ、
前記枢軸に前記規制部に突出する突出部が設けられていることを特徴とする。
【００２１】
本発明においては、ヨークの支持孔の内周面に、トラニオンの枢軸の回転角度を規制する規制部が前記内周面から窪んで設けられ、この規制部に枢軸に設けられた突出部が突出しているので、枢軸が正逆方向に所定角度だけ回転して突出部が所定角度だけ回転した場合に、当該突出部は規制部によってそれ以上の回転が規制され、これによって枢軸の回転角度が規制される。つまり、トラニオンの傾転角度が規制される。
したがって、トラニオンに突起を設けることなく、トラニオンの傾転角度を規制できるので、突起を設けることによる重量増を抑制できるとともに、突起を別体に設ける場合に比して、部品点数の増加や組立コスト等を低減できる。
また、規制部が支持孔の内周面に窪んで設けられているので、その分、規制部を含む支持孔の断面積が従来の支持孔に比して大きくなり、その結果、軽量化を図ることができる。
さらに、トラニオンの傾転角度規制の際、規制部にトラニオンの枢軸等が衝突するときの応力をヨークの引張り力で受けるため、従来の突起の曲げ力で受ける場合よりも有利である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、ヨークの支持孔の内周面に、トラニオンの枢軸の回転角度を規制する規制部が窪んで設けられ、この規制部に枢軸に設けられた突出部が突出しているので、トラニオンに突起を設けることなく、トラニオンの傾転角度を規制できる。したがって、重量増を抑制できるとともに、部品点数の増加や組立コスト等を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るトロイダル型無段変速機を示すもので、その断面図である。
【図２】同、ヨークを示すもので、（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図である。
【図３】同、ワッシャを示すもので、（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図である。
【図４】同、ヨークの支持孔にワッシャが嵌め込まれている状態を示す平面図である。
【図５】本発明の第２の実施形態に係るトロイダル型無段変速機におけるヨークを示すもので、（ａ）は斜視図、（ｂ）は平面図、（ｃ）は下面図である。
【図６】従来のトロイダル型無段変速機の一例を示す断面図である。
【図７】図６におけるＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図８】従来のトロイダル型無段変速機のヨークの一例を示すもので、（ａ）は斜視図、（ｂ）は下面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。
（第１の実施の形態）
図１は、第１の実施の形態のトロイダル型無段変速機を示す断面図である。
なお、本実施の形態において、図６および図７に示す従来のトロイダル型無段変速機と同一構成には同一符号を付してその説明を省略ないし簡略化する。
【００２５】
図１に示すトロイダル型無段変速機は、モジュール化したものとなっている。
すなわち、ケーシング５０（図６および図７参照）に収容する前の段階で、前述の入力軸１、入力側ディスク、出力側ディスク、出力歯車、上下のヨーク２３Ａ，２３Ｂ、トラニオン１５、パワーローラ１１、駆動装置３２、押圧装置、固定部材５２（アッパープレート）等が一体に組み立てられてバリエータモジュール３８とされ、このバリエータモジュール３８をケーシング５０内に収容して取り付けるようになっている。また、バリエータモジュール３８を組んだ段階でケーシング５０に収容する前に、試験的にバリエータモジュール３８を動作（回転）させることが可能になっている。
【００２６】
このようなバリエータモジュール３８においては、パワーローラ１１を支持するトラニオン１５は、駆動装置３２に支持されている。
駆動装置３２は、トラニオン１５を支持して変位させる駆動ピストン３３と、駆動ピストン３３を移動可能に油密に嵌装するシリンダボディ３１とを有する。シリンダボディ３１はシリンダチャンバ（油圧シリンダ）３１ａ，３１ａを有しており、当該シリンダチャンバ３１ａ，３１ａに駆動ピストン３３，３３が軸方向に移動可能に油密に嵌装されている。
また、シリンダボディ３１を構成する上側シリンダボディ５６に固定される下側の球面ポスト６８と、アッパープレート５２に固定される上側の球面ポスト６４とが上下に一体に接合された柱状ポスト６９とされ、バリエータモジュール３８において一対の柱状ポスト６９がアッパープレート５２と、シリンダボディ３１を接続した状態となっている。
【００２７】
また、柱状ポスト６９の上下の中央部分を入力軸１が貫通した状態となっている。また、入力軸１に図示しない一対の入力側ディスク、出力側ディスク、出力歯車、押圧装置等が支持されている。なお、押圧装置は、油圧により圧力を付与する油圧式になっている。
【００２８】
また、一対の出力側ディスクと出力歯車は、一対の出力側ディスクの背面同士を接合した状態に、一対の出力側ディスクを一体にするとともに、この一体になった出力側ディスクの外周面に歯を設けて出力歯車とした一体型出力側ディスク３４が用いられている。
【００２９】
また、前記柱状ポスト６９は、上側シリンダボディ５６の上面に形成され、かつ、柱状ポスト６９の下端面に形成された凸部が嵌合する凹部（インロー穴部）と、アッパープレート５２の下面に設けられ、柱状ポストの上端面に形成された凸部が嵌合する凹部（インロー穴部）とにより位置決めされる。また、一対の柱状ポスト６９は、その上下の球面ポスト６４，６８が、上下のヨーク２３Ａ，２３Ｂの係止孔１９に挿入されて嵌合され、これらヨーク２３Ａ，２３Ｂにより、一対の柱状ポスト６９の間隔が規制されている。
【００３０】
また、本実施の形態では、ヨーク２３Ａ，２３Ｂに設けられた支持孔１８に枢軸１４が傾転軸受３０を介して回転可能に支持されている。
また、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向（図１の左右方向）の中央部には、円形の係止孔１９が設けられており、この係止孔１９の内周面は円筒面として、球面ポスト６４，６８を内嵌している。すなわち、上側のヨーク２３Ａは、ケーシング５０に固定部材５２を介して支持されている球面ポスト６４によって揺動自在に支持されており、下側のヨーク２３Ｂは、球面ポスト６８およびこれを支持する駆動シリンダ３１の上側シリンダボディ５６によって揺動自在に支持されている。
【００３１】
また、下側のヨーク２３Ｂの支持孔１８の内周面に、枢軸１４の回転角度を規制する規制部６０が当該内周面から窪んで設けられている。
すなわち、図２に示すように、ヨーク２３Ｂの支持孔１８の内周面の周方向における一部が径方向外側に、かつ軸方向全体に亙って切り欠かれており、この切欠部が規制部６０とされている。規制部６０は、支持孔１８の直径より大径の円弧部６０ａと、この円弧部６０ａの両端部にそれぞれ設けられた被当接部６０ｂ，６０ｂとから構成されている。円弧部６０ａは支持孔１８と同心に構成されており、係止孔１９側を向いて配置されている。
【００３２】
一方、支持孔１８に支持されるトラニオン１５の下側の枢軸１４は、図１に示すように、傾転軸受３０を介して支持孔１８によって支持される大径部１４ａと、この大径部１４ａと同軸に設けられた小径部１４ｂとを有しており、この小径部１４ｂにワッシャ６１が嵌め込まれている。
また、小径部１４ｂにワッシャ６１が嵌め込まれるとともに、枢軸１４が支持孔１８に傾転軸受３０を介して支持された状態において、ワッシャ６１は支持孔１８内に位置するともに、その下面がヨーク２３Ｂの下面とほぼ面一となっている。
【００３３】
ワッシャ６１は、図３に示すように、円形のワッシャ本体６１ａと、このワッシャ本体６１ａの外周の一部から径方向外側に突出する突出部６１ｂとを備えている。
ワッシャ本体６１ａの中央部には、両端部が円弧状に形成され、かつ断面形状が枢軸１４の小径部１４ｂとほぼ等しい略矩形の貫通孔６１ｃが設けられており、この貫通孔６１ｃに枢軸１４の小径部１４ｂが挿入されることによって、ワッシャ６１が枢軸１４に当該枢軸１４と同期して回転するように取り付けられている。
また、ワッシャ本体６１ａの直径は支持孔１８の直径とほぼ等しいか若干小さくなっており、当該ワッシャ本体６１ａは支持孔１８に嵌め込まれることによって、支持孔１８の中心回りに正逆方向に回転可能となっている。
【００３４】
また、突出部６１ｂは、ワッシャ本体６１ａの直径より大径の円弧部６１ｄと、この円弧部６１ｄの両端部にそれぞれ設けられた当接部６１ｅ，６１ｅとから構成されている。円弧部６１ｄはワッシャ本体６１ａと同心に構成され、当該円弧部６１ｄの周方向の長さは前記円弧部６０ａの周方向の長さより短くなっている。また、円弧部６１ｄと円弧部６０ａの曲率半径は等しく設定されている。
また、当接部６１ｅのワッシャ本体６１ａからの突出長さは、前記被当接部６０ｂの支持孔１８からの突出長さとほぼ等しくなっている。
【００３５】
したがって、図４に示すように、ワッシャ本体６１ａが支持孔１８に嵌め込まれた状態において、ワッシャ６１は支持孔１８の中心回りに正逆方向に回転可能となるとともに、突出部６１ｂが円弧部６０ａに沿って支持孔１８の中心回りに正逆方向に回転可能となる。
また、突出部６１ｂは規制部６０に突出しており、枢軸１４が正逆方向に所定角度だけ回転して突出部６１ｂがワッシャ６１とともに所定角度だけ回転した場合に、当該突出部６１ｂは規制部６０によってそれ以上の回転が規制され、これによって枢軸１４の回転角度が規制される。
すなわち、ワッシャ６１が正方向に回転して、突出部６１ｂの一方の当接部６１ｅが一方の被当接部６０ｂに当接することで、ワッシャ６１のそれ以上の正方向への回転が規制され、ワッシャ６１が逆方向に回転して、突出部６１ｂの他方の当接部６１ｅが他方の被当接部６０ｂに当接することで、ワッシャ６１のそれ以上の逆方向への回転が規制される。
ワッシャ６１はトラニオン１５の枢軸１４（の小径部１４ｂ）に嵌め込まれているので、このようにワッシャ６１の回転が規制されることで、トラニオン１５の枢軸１４の回転が規制される、つまり、トラニオン１５の傾転が規制される。
【００３６】
このように、支持孔１８の内周面に設けられた規制部６０（円弧部６０ａと一対の被当接部６０ｂ，６０ｂとによって構成されている）と、ワッシャ６１の突出部６１ｂとの双方の支持孔１８回りの周方向の位置および周方向の長さを適宜設定することによって、トラニオン１５の傾転角度を所定の範囲に設定できるとともに傾転角度を規制できる。例えば図４に示すように、規制部６０の一対の被当接部６０ｂ，６０ｂ間において、ワッシャ６１を正逆方向に回転させることができるので、被当接部６０ｂ，６０ｂ間の支持孔１８の中心に対する角度Ａが規制傾転角度となる。
【００３７】
以上のように本実施の形態によれば、ヨーク２３Ｂの支持孔１８の内周面に、トラニオン１５の枢軸１４の回転角度を規制する規制部６０が窪んで設けられ、この規制部６０にワッシャ６１の突出部６１ｂが突出しているので、従来と異なりトラニオン１５に突起を設けることなく、トラニオン１５の傾転角度を規制できる。したがって、突起を設けることによる重量増を抑制できるとともに、突起を別体に設ける場合に比して、部品点数の増加や組立コスト等を低減できる。
また、規制部６０がヨーク２３Ｂの支持孔１８の内周面の一部を切り欠くことによって窪んで設けられているので、規制部６０を含めた支持孔１８の断面積が従来の支持孔に比して大きくなり、その結果、軽量化を図ることができる。
さらに、トラニオン１５の傾転角度規制の際、規制部６０の被当接部６０ｂにトラニオン１５の枢軸１４に設けられたワッシャ６１の当接部６１ｅが衝突するときの応力をヨーク２３Ｂの引張り力で受けるため、従来の突起の曲げ力で受ける場合よりも有利である。
【００３８】
（第２の実施の形態）
図５は、第２の実施の形態のトロイダル型無段変速機におけるヨーク２３Ｂを示す図である。
本実施の形態では、ヨーク２３Ｂの支持孔１８の内周面に設ける規制部の構成であるので、以下ではこの点について説明し、第１の実施の形態と同一構成部分には同一符号を付してその説明を省略ないし簡略化する。
【００３９】
第１の実施の形態では、規制部６０は支持孔１８の内周面の周方向における一部を、軸方向全体に亙って切り欠くことによって設けたが、本実施の形態では、図５に示すように、規制部６５は、支持孔１８の内周面の周方向における一部を、軸方向の一部だけ切り欠くことによって設けられている。
すなわち、規制部６５は、その平面形状は前記規制部６０と等しくなっているが、ヨーク２３Ｂの下面から所定の深さだけ、支持孔１８の外周面の一部を切り欠くことによって設けられている。これによって、規制部６５は支持孔１８の軸方向において貫通せず、いわゆるザグリのような形状となっている。
この規制部６５の深さ（ヨーク２３Ｂの下面からの深さ）は、ワッシャ６１の厚さとほぼ等しいか、若干深めに設定されている。
【００４０】
本実施の形態では、第１の実施の形態と同様の効果を得ることができる他、規制部６５の深さが第１の実施の形態における規制部６０より浅いので、その分、第１の実施の形態に比してヨーク２３Ｂの剛性が高まるという利点がある。
【００４１】
なお、上述した第１および第２の実施の形態では、下側のヨーク２３Ｂの支持孔１８の外周面に規制部６０，６５を設けるものとしたが、規制部６０，６５は、上下のヨーク２３Ａ，２３Ｂの少なくともいずれか一方のヨークの支持孔１８の外周面に設けてもよく、さらに、双方のヨーク２３Ａ，２３Ｂの全ての支持孔１８の外周面に設けるのが好ましい。
また、第１および第２の実施の形態では、トラニオン１５の枢軸１４（の小径部１４ｂ）にワッシャ６１を設け、このワッシャ６１の突出部６１ｂの当接部６１ｅを規制部６０の被当接部６０ｂに当接することで、枢軸１４の回転角度、つまりトラニオン１５の傾転角度を規制するようにしたが、枢軸１４に突出部を設ける場合、ワッシャ６１の突出部６１ｂに限ることなく、枢軸１４と一体的に回転する部品を突出部としてもよいし、さらに、ワッシャ６１等の部品を設けることなく、枢軸１４の断面形状を変更することによって、当該枢軸１４に規制部６０の被当接部６０ｂに当接可能な当接部を有する突出部を一体的に形成してもよい。
【００４２】
さらに、規制部６０の被当接部６０ｂや、ワッシャ６１等の部品の被当接部、枢軸１４に一体的に設けた突出部の被当接部に、必要に応じて熱処理を施して硬度を上げてもよい。このようにすれば、被当接部６０ｂと当接部との衝突によるこれらの摩耗や損傷等を軽減できる。
【００４３】
また、本実施の形態では、本発明を、ダブルキャビティ式ハーフトロイダル型無段変速機に適用した場合を例にとって使用したが、本発明は、これに限らず、シングルキャビティ式ハーフトロイダル型無段変速機にも適用できる。
【符号の説明】
【００４４】
２    入力側ディスク
３    出力側ディスク
１１  パワーローラ
１４  枢軸
１５  トラニオン
１８  支持孔
２３Ａ，２３Ｂ  ヨーク
６０，６５  規制部
６１  ワッシャ
６１ｂ  突出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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