(57)【要約】【課題】  電子レンジのほかに家庭用オーブンによる調理を可能とするとともに、比較的軽量とすることによって器としても使用可能な陶製容器を提供する。【解決手段】  調理用容器１００は、有底筒状に成形した本体容器１０〜３０と、本体容器の開口部１１〜３１を閉塞できる蓋部４０とで構成されている。本体容器と蓋部の下部には、開口部を相似形かつ縮小した環状の土台部１２〜４２が突設されている。本体容器および蓋部は、いずれも蛙目粘土および木節粘土を混練した粘土材料を主成分とし、１１００℃を超え１２００℃未満の焼成温度で焼成してなる。粘土材料には白土を混合する場合がある。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
陶器又は磁器により構成され、直火によらない調理機器による調理に供するとともに食器として使用できる調理用容器であって、底面を形成する底面部と、側壁を形成する側壁部とを備え、前記側壁部の上縁によって開口部が形成され、前記底面部の下部には、前記開口部を相似形かつ縮小した環状の土台部が突設されていることを特徴とする調理用容器。
【請求項２】
さらに蓋部を備え、該蓋部は、前記開口部を相似形かつ縮小した環状の土台部を有している請求項１に記載の調理用容器。
【請求項３】
前記蓋部は、容器の容積が５００ｍＬに対し、２００ｇ〜３００ｇの範囲の質量となるように肉厚が調整されている請求項２に記載の調理用容器。
【請求項４】
前記側壁部の肉厚が５ｍｍ以下であり、前記底面部の肉厚は５ｍｍ以上である請求項１ないし３のいずれかに記載の調理用容器。
【請求項５】
前記開口部の形状が円形または矩形である請求項１ないし４のいずれかに記載の調理用容器。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載の調理用容器であって、蛙目粘土および木節粘土を混練した粘土材料を主成分としてなり、１１００℃を超え１２００℃未満の焼成温度で焼成されたものであることを特徴とする調理用容器。
【請求項７】
前記粘土材料は、さらに白土が混合され、該白土が５〜１５容積％含んでいる請求項６に記載の調理用容器。
【請求項８】
前記焼成温度は、焼成後の状態において５００℃に加熱したときの線熱膨張係数が４．５０×１０−６／℃以下の状態となる１１００℃から１２００℃の範囲内である請求項６または７に記載の調理用容器。
【請求項９】
さらに、耐熱釉薬により表面に耐熱層を形成してなる請求項６ないし８のいずれかに記載の調理用容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、陶器又は磁器（以下、まとめて「陶製」と称する場合がある）の容器に関し、特に、器として使用するほかに調理用としても使用できる容器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に調理用に使用される陶磁器の類いには土鍋が知られている。土鍋は、万古焼において周知のとおり、葉長石（いわゆるペタライト）を主たる材料とする粘土によって焼成されたものである。しかし、通常の土鍋は鍋料理に供されるものであり、近年では炊飯用のものが開発されているが、これは炊飯可能な容量を有するように形状的特徴を有する程度に過ぎなかった。また、葉長石は耐火性に優れているものではあるが、直火での調理を主として想定される土鍋においては、厚肉とならざるを得ず、結果的に大重量の調理器具となっていた。
【０００３】
また、近年では、土鍋または万古焼による調理器具として、焼肉調理ができる土鍋（特許文献１参照）や、炒め調理も可能な陶製調理具（特許文献２参照）なども開発されているが、これらの調理具も直火による調理方法に適するため、形状的な特徴を有するものであった。さらに、電磁調理器（いわゆるＩＨヒータ）において加熱調理を可能にする土鍋（特許文献３）も開発されているが、熱源が異なるものであって、直火による加熱調理に使用される調理具と基本的な相違はなかった。
【０００４】
ところで、近年では電子レンジを使用する調理方法が話題となっており、電子レンジで調理可能な土鍋も開発されている（特許文献４参照）。この土鍋は、内側表面にフェライト系釉薬またはリチウム系釉薬を塗布することによって、電子レンジのマイクロ波の照射を受けて、当該釉薬部分が発熱層として機能するというものであった。なお、加熱された煮汁等が当該釉薬に浸透しないための非浸透層が、発熱層の表面に形成される構成となっていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−１３７１０７号公報
【特許文献２】特開２００８−５４８９３号公報
【特許文献３】特開２０１１−２４８１０号公報
【特許文献４】特開２０１４−１８８１５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記に示した特許文献４に開示される技術によれば、一般的な陶磁器は、電子レンジによって調理する場合、調理すべき素材のみが発熱し、この熱が陶磁器に伝わることによって、最終的に陶磁器も高温となるとされていたことから、陶磁器をマイクロ波によって直接加熱させ、調理に必要な発熱量を得るために発熱層を設けるように構成したものであった。
【０００７】
しかしながら、土鍋に塗布した釉薬を発熱層として機能させることから、土鍋そのものが高温に加熱されることとなり、その取り扱い（特にやけど防止）に注意を要することとなっていた。また、電子レンジにおいてのみ加熱調理の効果が向上するとしても、家庭用オーブンを使用した調理においては、その効果を実質的に発揮させるには至らなかった。
【０００８】
また、発熱を必要とする部分は内側表面であることから、特定の釉薬による発熱層は当該内側表面に限定されることとなり、外側表面の釉薬はマイクロ波によって発熱しないものを使用する場合には、内外表面で異なる釉薬を使用することとなり、生産に際しては煩雑な工程とならざるを得なかった。さらには、高温時のひび割れを防止すべく厚肉となり、大重量化を避けることができず、当該土鍋を調理用として使用できるとしても、器として使用するには機能的ではなかった。
【０００９】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、電子レンジのほかに家庭用オーブンによる調理を可能とするとともに、比較的軽量とすることによって器としても使用可能な陶製容器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
そこで、本願の発明者は、上記目的を達成するために、鋭意研究の結果本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明は、陶器又は磁器により構成され、直火によらない調理機器による調理に供するとともに食器として使用できる調理用容器であって、底面を形成する底面部と、側壁を形成する側壁部とを備え、前記側壁部の上縁によって開口部が形成され、前記底面部の下部には、前記開口部を相似形かつ縮小した環状の土台部が突設されていることを特徴とするものである。
【００１２】
上記構成によれば、土台部が開口部よりも小さいこと（円形の場合は小径である）ことから、同種の調理用容器を重ねた際に、上段の容器の土台部が下段の容器の開口部に嵌入することとなり、ちょうど上段容器の底面によって下段容器の開口部に蓋を設けた状態となるのである。このように、上段容器を蓋として機能させることにより、容器内部の加熱状態を維持させることができることとなり、調理時間の短縮を図ることができるのである。
【００１３】
また、上記各形状の調理用容器においては、さらに蓋部を備える構成とし、該蓋部は、前記開口部を相似形かつ縮小した環状の土台部を有しているものとすることができる。
【００１４】
このような構成の場合には、調理用容器を１個単独で使用する場合の開口部、または上下に重ねた際の最上段の容器の開口部に蓋を設けることができる。蓋の設置により、容器内の加熱状態を維持させることができるとともに、蓋部を他の容器部分と同じ材料で設けることにより、加熱状態（周辺からの熱伝導状態）が、側面部における状態と同様に作用させることができる。
【００１５】
なお、前記蓋部は、容器の容積が５００ｍＬに対し、２００ｇ〜３００ｇの範囲の質量となるように肉厚が調整されていることが好ましい。
【００１６】
このような構成の場合には、蓋部を軽量にすることにより、持ち運びおよび取り扱いを容易にすることができるとともに、皿として使用することも可能となる。また、比較的薄肉に構成できることから容器内への熱伝導率を向上させることができる。
【００１７】
さらに、上記各構成の発明においては、側壁部の肉厚が５ｍｍ以下であり、底面部の肉厚が５ｍｍ以上であることが好ましい。
【００１８】
上記構成によれば、第１に軽量化によって、器としての機能性を向上させることができる。すなわち、底面部を比較的厚肉とし、側面部を比較的薄肉とすることで、重心を下位に設定することができるとともに、全体重量が軽量化するため、器として使用する際の安定感と、持ち運びが容易となる。第２に、側面部が薄肉であることから、熱の伝導が促進され、家庭用オーブンによる調理においても、側面からの熱の透過による調理時間の短縮を図ることができる。
【００１９】
そして、前記各構成の調理用容器においては、前記開口部の形状が円形または矩形とすることができる。
【００２０】
調理用容器の形状は任意であるが、開口部を円形または矩形とすることにより、土台部を相似形の円形または矩形とすることとなるため、調理用容器が安定した形状となる。また、開口部の形状に合わせて側面部も同様の断面形状に構成することにより、円形の場合は側面部全体からの熱伝導にムラがなく、矩形の場合には四方からの熱伝導が均一となり、調理のための加熱状態が安定することとなる。さらに、矩形が正方形の場合は、円形の場合と同様に正面、背面および側面の区別がなく、その向きを考慮することなく使用し、向きに関係なく数段に重ねて使用することができる。
【００２１】
ところで、前記各構成により製造される調理用容器については、素材および製造上の要件を付加することにより、好適な調理用容器を得ることができる。すなわち、本発明の調理用容器は、蛙目粘土および木節粘土を混練した粘土材料を主成分としてなり、１１００℃を超え１２００℃未満の焼成温度で焼成してなることを特徴とするものである。
【００２２】
上記構成によれば、蛙目粘土および木節粘土は、ともに１１００℃〜１２００℃の範囲で焼成することにより、耐熱性を有する陶製容器を得ることができ、調理用として使用することができる。蛙目粘土および木節粘土は、二酸化ケイ素（石英）および酸化アルミニウムを含有し、熱伝導率が良好であることから、家庭用オーブンによって加熱調理が可能である。また、通常の陶磁器にも使用される粘土によって構成されるため、各種釉薬を使用でき、彩りよく釉薬によって発色させることによって器としての用途が可能となる。なお、発明の構成中には特に釉薬の塗布を含めていないが、陶器として仕上げる場合には、焼成後に釉薬を塗布し、再度加熱処理することは周知である。
【００２３】
上記構成の発明おいては、さらに白土が混合され、該白土が５〜１５容積％含んだ粘土材料を使用することができる。
【００２４】
上記構成の場合には、白土は、カオリンとも称され、カオリン鉱物を主成分とするものであって、鉄分を含んだ土であることから、焼成後において容器内に鉄分を含有させることができる。これによりマイクロ波による加熱効果が期待できる。また、白土そのものも耐熱性が高く、前記蛙目粘土や木節粘土などの比較的成形が容易な粘土に混合させることにより、所望形状の陶器を製造することが可能となる。
【００２５】
そして、前記各発明おける焼成温度としては、焼成後の状態において５００℃に加熱したときの線熱膨張係数が４．５０×１０−６／℃以下の状態となる１１００℃から１２００℃の範囲内に設定することが好ましい。
【００２６】
上記構成の場合には、１１００℃〜１２００℃の範囲内であれば、粘土材料によって成形されたものを固定化する（焼成体とする）ことができるものであるが、このとき、焼成温度の設定に応じて線熱膨張係数が微妙に変化するため、焼成温度については、線熱膨張係数を所定値以下とするのである。線熱膨張係数が小さいことにより、加熱時（高温環境下）において容器のひび割れ等を防止することができる。なお、例えば、蛙目粘土については、焼成温度を１１２０℃〜１１８０℃（平均温度１１５０℃）とした場合の５００℃加熱時における線熱膨張係数は４．４５×１０−６／℃程度であることから、焼成温度は１１５０℃程度が好適ということができる。
【００２７】
上記各構成の発明おいては、当然に釉薬を塗布して完成させるものであるところ、上記各発明において、耐熱釉薬により表面に耐熱層を形成してなる構成とすることができる。
【００２８】
上記構成の場合には、粘土材料として耐熱性を有する土を使用するが、釉薬によって耐熱層を形成することにより、粘土材料の焼成体に対するひび割れを防止することができる。耐熱釉薬としては、例えば、ペタライト系釉薬があり、ペタライトの含有量および長石や珪石等の含有量を調整することにより、半透明、白色、クリーム色、黒色、褐色などの色彩を得ることも可能である。
【発明の効果】
【００２９】
本発明の調理用容器によれば、電子レンジによる温めが可能であるとともに、家庭用オーブンによって加熱調理ができる。特に、白土を混ぜた粘土材料を使用する場合には、鉄分の含有によりマイクロ波による加熱、すなわち電子レンジによる調理を可能にする。このように、直火による調理ではなくオーブンレンジによって調理できることから、鍋等を使用する場合に比べて短時間で調理ができる。このとき、耐火性を有する粘土を焼成して製造されたものであるため、容器全体を（特に側面部を）薄肉に構成することができ、好適な熱伝導により短時間での調理を可能にする。また、電子レンジおよび家庭用オーブンによって調理が可能であるから、煮物に限らず、焼き物料理もでき、菓子やパンなども焼くことができる。しかも、軽量であることから、調理に供した容器をそのまま器として使用できることとなり、調理後、食後の片づけも簡単となる。
【００３０】
特に、同じ種類の調理用容器を複数段に重ねて使用できることから、それぞれの段ごとに異なる調理を同時に行うことも可能となる。このような複数段に分けた調理の後には重箱のように、複数段に料理を分けて盛り付けた状態とすることができることか、器としての使用のバリエーションが豊富となる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第一の実施形態を示す説明図である。
【図２】（ａ）は本体容器の平面図、（ｂ）は本体容器の正面図、（ｃ）は本体容器の底面図、（ｄ）はＩＩＤ−ＩＩＤ断面図である。
【図３】（ａ）は蓋部の平面図、（ｂ）は蓋部の正面図、（ｃ）は蓋部の底面図、（ｄ）はＩＩＩＤ−ＩＩＩＤ断面図である。
【図４】本発明の実施形態の変形例を示す説明図である。
【図５】本発明の実施形態の一部を変形した例を示す説明図である。
【図６】本発明の第一の実施形態および変形例の使用態様を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の第一の実施形態を示す概略図である。この図に示すように、本実施形態の調理用容器Ａは、同じ形状の本体容器１０，２０，３０と蓋部４０とで構成されるものである。本体容器１０〜３０および蓋部４０は、ともに同質の粘土材料により成形し、焼成後に釉薬を塗布し加熱処理した陶製である。なお、粘土材料の詳細および焼成温度等について後述する。
【００３３】
本体容器１０〜３０は、それぞれ上側に開口部１１，２１，３１と、下側に土台部１２，２２，３２が設けられている。この開口部１１〜３１は、端縁の形状が円形であり、土台部１２〜３２は、開口部１１〜３１よりも小径の円環状端縁で構成されている。他方、蓋部４０は、本体容器１０〜３０の開口部よりも大きい面積の平板板状に形成された平板部４１を本体とし、その裏面側に、前記容器本体１０〜３０の土台部１２〜３２と同じ形状の土台部４２を備えている。
【００３４】
従って、最下段の本体容器３０の開口部３１に、中段の本体容器２０の土台部２２を嵌合させた状態で重ねることができ、さらに最上段の本体容器１０について同様に中段の本体容器２０に重ねることができるものである。これにより、中段の本体容器２０および最下段の本体容器３０の開口部２１，３１は、それぞれ直上に重ねられる上段の本体容器１０，２０の底面部によって閉塞されるように構成されている。また、最上段の本体容器１０の開口部１１には、蓋部４０の土台部４２を嵌合させることにより、当該本体容器１０の開口部１１を閉塞できるように構成されている。
【００３５】
なお、本実施形態の本体容器１０〜３０は開口部１１〜３１の形状を円形（全体として有底円筒状）に成形されたものとしているが、開口部１１〜３１を矩形（全体として有底角筒状）に成形したものとすることができる。また、各段の本体容器１０〜３０は、同じものを使用することとしているが、本体容器１０〜３０の高さ寸法（深さ寸法）を変化させてもよい。
【００３６】
ここで、本体容器１０〜３０（代表として最上段の本体容器１０を例示する）の詳細について説明する。図２は本体容器１０の各方向からの図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面図であり、（ｃ）は底面図であり、（ｄ）は断面図である。これらの図に示されているように、本体容器１０は、有底筒状であり、底面部１３および側面部１４の各内部表面によって、収容領域が形成されている。代表的な寸法を示せば、開口部１１の外径は１３６ｍｍで、内径が１２８ｍｍであり、側面部１４の肉厚は４ｍｍである。また、深さが３８ｍｍとしており、収容領域の最大容量（容積）は、４８９ｍＬ（約５００ｍＬ）である。なお、側面部１４の外周部の高さ寸法は４２ｍｍであり、土台部１２の高さを３ｍｍとして、全体の高さを４５ｍｍとしている。
【００３７】
また、底面部１３の裏面側に設けられる土台部１２は、裏面（側面部１４の下端）から３ｍｍの長さで突出する構成であり、円環状端縁を有する構成であることから、土台部１２の内側（円環の内径よりも内側）を少し切欠いた形状の切欠き部分１５が構成されている。従って、土台部１２の内側には底面部１３の裏面が露出した状態となっているのであるが、切欠き部分１５の深さを２ｍｍ程度しており、その結果として底面部１１の肉厚は５ｍｍに形成されることとなる。なお、土台部１２が構成される円環状端縁の外径を１２４ｍｍとすることにより、開口部１１の内径１２８ｍｍとの間に４ｍｍ程度のクリアランスが形成されることとなるものである。
【００３８】
次に、蓋部４０の詳細について説明する。図３は蓋部４０の各方向からの図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面図であり、（ｃ）は底面図であり、（ｄ）は断面図である。これらの図に示されているように、蓋部４０の本体部分は円形板状の平板部４１で構成され、裏面側に土台部４２が構成されている。土台部４２は、前記本体容器１０の土台部１２と同様の円環状端縁を有する構成であるが、容器本体１０の土台部１２よりも小径に構成されている。ただし、円環の外周部分から断面斜状の案内部４３が形成されており、その案内部４３の末端（平板部４１の裏面側端部）は、当該円環の外周部分よりも大径となることから、前記本体容器１０の土台部１２の円環外径と同程度にすることができる。
【００３９】
その詳細寸法を示せば、平板部４１の板状体の外径は、１４０ｍｍであり、肉厚が４ｍｍである。土台部４２の円環部分の外形が１０８ｍｍであり、内径が９５ｍｍである。円環状の土台部４２の外周部分から斜状の案内部４３の末端における径は１２４ｍｍとなっている。
【００４０】
上記のような構成であれば、土台部４２は本体容器１０の開口部１１に嵌入でき、嵌入した状態において、平板部４１によって本体容器１０の開口部１１を閉塞できることとなる。なお、本体容器１０の開口部１０と蓋部４０の土台部４２（案内部４３）とのクリアランスは、本体容器１０〜３０の場合と同様に、４ｍｍの間隙を形成させることができる。
【００４１】
ところで、上記本体容器１０〜３０および蓋部４０を構成するためには、粘土材料を焼成し、釉薬（上薬）を塗布した後、再度焼成して陶製として製造されるものである。そこで、粘土材料として好適な状態を示せば次のとおりである。
【００４２】
まず、第１の粘土材料としては、蛙目粘土と木節粘土を混合してなるものがある。蛙目粘土は産地によっても若干異なるが、概ね二酸化ケイ素（石英）を５０重量％程度含有し、また、酸化アルミニウムを３０重量％程度含有したものであって、非常に耐熱性および熱伝導性に優れた粘土である。また、木節粘土も産地によって若干異なるが、二酸化ケイ素（石英）を５５重量％以上含有し、酸化アルミニウムを２５重量％程度含有しており、同様に耐熱性および熱伝導性に優れた粘土である。また、これらの粘土は成形性に優れ、各種の陶磁器に使用されている。特に、木節粘土は炭素成分を含有することから、遠赤外線放射体として保温性を有する焼成体となり得る。従って、薄肉の容器を形成しつつ耐熱効果により調理用としても使用可能となる。
【００４３】
本実施形態では、さらに白土を含有させることによって、カリオン鉱石による鉄分を含有させることも可能である。白土そのものは、耐熱性に優れた土であるが、成形性に欠けることから前記の粘土と混合することにより、成形性を良好にすることができる。このように混合された粘土材料による焼成体は、全体として耐熱性に優れ、調理に際して高温となった場合に耐えることができる。特に家庭用オーブンにより、容器外方からの加熱によってもひび割れ等を防止できる。また、鉄分の含有により、マイクロ波による加熱効果が期待でき、電子レンジによる調理を可能にするものである。なお、素材そのものがマイクロ波によって加熱される場合においても、その温度に耐えることにより、容器内部の加熱状態を維持させることとなるものである。
【００４４】
なお、前記粘土材料の焼成温度については、１１００℃〜１２００℃の範囲において粘土を固化させることができるものであるが、焼成後の容器を５００℃程度にまで加熱（一般的な調理時の最高温度と推定）した場合の線熱膨張係数は、焼成時の温度設定によって左右されることが知られている。そこで、線膨張係数を所定以下に抑えるために、好適な焼成温度が調整されるのである。
【００４５】
また、焼成後（焼成体作製後）には、釉薬を塗布し、再び焼成（熱処理）することにより、陶器として完成させることとなる。このときの釉薬には、調理時に変質させないため、耐熱性を有するもの（耐熱釉薬）が使用される。耐熱釉薬の一例としては、ペタライト系釉薬がある。ペタライト系釉薬を使用する場合には、含有するペタライトの量により、または他の含有物として使用される長石や珪石等の含有量を調整することにより、半透明、白色、クリーム色、黒色、褐色などの色彩を得ることができる。なお、耐熱釉薬によって、釉薬そのものの変質を防止することができるほか、耐熱層を形成するが可能であり、この耐熱層が適宜な肉厚で形成されることにより、焼成体（粘土部分）が有する耐熱効果を補助することができる。
【００４６】
以上のように、本発明の実施形態によれば、耐熱性に優れた本体容器は調理用に供することができるとともに、各種色彩に仕上げられた陶製であることから盛り付け用の器としても使用に供することができるものである。特に、複数の本体容器を数段に重ねて調理できるとともに、その重ねた状態で重箱として使用することも可能である。重箱の各段に異なる種類の料理が調理されることにより、料理の提供を受ける側に興味を抱かせ、食事の楽しみを増大させる効果もある。
【００４７】
本実施形態は以上のとおりであるが、上記実施形態は本発明の一例を示すものであって、本発明がこれらの実施形態に限定される趣旨ではない。従って、本体容器１０〜３０は、円形の開口部１１〜３１を有する有底円筒状のものに限定されるものではなく、各種形状とすることが可能である。
【００４８】
例えば、図４に示すように、開口部１１１〜１３１を矩形（正方形）とする有底角筒状の本体容器１１０としてもよい。この場合、土台部１１２〜１３２は、前記開口部１１１〜１３１の相似形として矩形（正方形）の環状に形成され、両者間のクリアランスを適度に形成させることとなる。また、この種の本体容器１１０〜１３０に使用する蓋部１４０は、矩形（正方形）の板状体を平板部１４１とし、土台部１４２をやはり矩形（正方形）の環状に形成することとなる。このような形状に形成した場合においても、本体容器１０〜３０の容量を５００ｍＬ程度とすることにより、有底円筒状の容器と同様の使用態様が可能となる。この場合、本体容器１１０〜１３０の深さ寸法を同じ３８ｍｍとした場合、矩形（長方形）の内側における１辺の長さを１１４ｍｍとすれば、容量（容積）を４９４ｍＬ（約５００ｍＬ）とすることができる。
【００４９】
さらに、他の実施形態としては、図５に示すように、複数の本体容器２１０〜２３０のうち、いずれかの深さ寸法を変化させたものとしてもよい。例えば、図示のように、最下段の本体容器２３０についてのみ深さ寸法を約１．４倍にする構成があり得る。具体的には、最上段および中段の本体容器２１０，２２０の深さ寸法は３８ｍｍとしつつ、最下段の本体容器２３０の深さ寸法を５３ｍｍとするのである。このように構成する場合、深さ寸法の大きい本体容器２３０は、容量（容積）が６８２ｍＬ（約７００ｍＬ）となり、汁物の調理や炊飯用として使用するとともに、他の本体容器２１０，２２０は焼き物の調理などに使用するという使用態様が可能となる。上記に限らず、深さ寸法を段階的に変化させる構成としてもよい。
【００５０】
なお、蓋部４０，１４０の重量はおよそ２００ｇ〜３００ｇの範囲であれば、その蓋部４０，１４０を皿として使用する場合に違和感なく使用することができる。この場合、皿として使用する際には、土台部１４２を下向きとして使用することとなる。ここで、前記において例示した寸法により製造した場合の蓋部４０，１４０の重量は概ね２５０ｇとすることが可能である。また、本体容器１０〜３０，１１０〜１３０，２１０，２２０の容量が約５００ｍＬであり、これらのいずれかを単体または最上段に配置して使用する場合、その本体容器１０〜３０，１１０〜１３０，２１０，２２０の開口部１１〜３１，１１１〜１３１を閉塞するために蓋部４０，１４０を使用することとなるが、調理の際に素材から発生する蒸気または膨張空気の放出は、上記重量において適度に抑えられることとなる。特に、本体容器１０〜３０，１１０〜１３０，２１０，２２０および蓋部４０，１４０は相互に陶製であることから、気密性が適度に緩慢な状態であるため、蒸気または膨張空気の適度な放出が可能となるものである。そのために、蓋部４０，１４０の重量の目安は、本体容器１０〜３０，１１０〜１３０，２１０，２２０の容量５００ｍＬに対して２００ｇ〜３００ｇとしている。従って、深さ寸法を大きくした本体容器２３０では、約７００ｍＬであることから、蓋部４０，１４０の重量は２８０ｇ〜４２０ｇの範囲内となり、２８０ｇの蓋部を使用するとすれば、各容器に兼用することも可能となる。
【００５１】
また、汁物料理または炊飯調理の場合には、吹きこぼれを防止する目的で、蓋部４０，１４０を使用せず、その上段に他の容器を乗せる方法がある。前記において例示した寸法の有底円筒状の本体容器１０〜３０では、約３００ｇとすることができることから、蓋部４０に必要な重量の下限値を超えており、これを蓋部４０に代えて使用してもよい。当然、このとき上段の容器２０（，３０）に素材を入れて同時に調理することは可能である。
【００５２】
なお、本体容器および蓋部の使用態様を明確にするため、第一の実施形態（有底円筒状の本体容器１０〜３０を使用するもの）および円形例（有底角筒状の本体容器１１０〜１３０を使用するもの）について、本体容器を３段重ねとし、最上段の開口部を蓋部で閉塞した状態を図６に示す。図６（ａ）は第一の実施形態を示すものであり、図６（ｂ）は変形例を示すものである。これらの図に示されるように、最下段の本体容器３０，１３０は、中段の本体容器２０，１２０によって閉口され、さらに中段の本体容器２０，１２０は、最上段の本体容器１０，１１０によって閉口される状態となり、最上段の本体容器１０，１１０は蓋部４０，１４０によって閉口される。この状態で調理することが可能であり、調理後には、当該３段重ねの状態で重箱と同様の器として使用できる。重箱と同様であることから、食事の際には、重ねられた各本体容器１０〜３０，１１０〜１３０を分離し、個々の本体容器１０〜３０，１１０〜１３０に盛り付けられた料理を食することができる。
【実施例】
【００５３】
以下に具体的な実施例について説明する。粘土材料としては、伊賀産の蛙目粘土５５重量％、伊賀産の木節粘土３５重量％、瀬戸産の白土１０重量％を混合し、本体容器のために有底円筒状となるものを３個と、蓋部のための円形板状体１個を成形した。焼成温度を電気炉で１１５０℃（現実には１１２０℃〜１１８０℃）に設定し、酸化焼成した。焼成後の寸法において、２個の本体容器用焼成体は、前記の符号１０の例示寸法とし、残りの１個は前記の符号２３０の例示寸法とした。また、蓋部用焼成体は、前記の符号４０の例示寸法とした。これらの各焼成体に対し、耐熱釉薬（ペタライト系釉薬）を塗布し、再度１１８０℃で焼成した。耐熱釉薬としては、釉陶社製の耐熱釉薬ＫＴＮ−１２（白色）と、ＫＴＮ−１４（褐色）を使用したが、これに限定されるものではない。
【００５４】
上記により得られた本体容器および蓋部を使用して各種の調理を行った。試した料理は、焼き魚、煮物、パエリア、パン、焼き菓子、炊飯である。いずれも３分〜１０分で調理でき、味見をしたところ、いずれも食材は加工された状態であった。
【符号の説明】
【００５５】
１０，２０，３０，１１０，１２０，１３０，２１，２２，２３０  本体容器
４０，１４０  蓋部
１１，２１，３１，１１１，１２１，１３１  開口部
１２，２２，３２  本体容器の土台部
１３  本体容器の底面部
１４  本体容器の側面部
１５  本体容器の切欠き部分
４１，１４１  平板部
４２，１４２  蓋部の土台部
４３  案内部
１００  調理用容器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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