(57)【要約】【課題】本発明の課題は、作物栽培場面において発生した複数の有害生物を同時に防除でき、かつ、施用薬量を低減できる有害生物防除組成物を提供することである。【解決手段】組成物は、１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル系、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル系、ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル系、ポリオキシアルキレンソルビタン脂肪酸エステル系、ソルビタン脂肪酸エステル系、シリコーン系、アルキルスルホコハク酸塩系、テトラアルキルアンモニウム塩系界面活性剤の1種以上とを含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル系、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル系、ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル系、ポリオキシアルキレンソルビタン脂肪酸エステル系、ソルビタン脂肪酸エステル系、シリコーン系、アルキルスルホコハク酸塩系、テトラアルキルアンモニウム塩系界面活性剤の1種以上とを含む、有害生物防除組成物。
【請求項２】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンメチルポリシロキサン、ポリオキシアルキレンオキシプロピルヘプタメチルトリシロキサン、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウム、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ポリオキシアルキレンプロペニルエーテルの1種以上とを含む、有害生物防除組成物。
【請求項３】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドの濃度が５ｐｐｍ〜１００ｐｐｍ、請求項１、請求項２に記載した界面活性剤の濃度が単独で、あるいは複数の合計値で１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍであることを特徴とする有害生物防除組成物。
【請求項４】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドとポリオキシエチレンメチルポリシロキサンとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項５】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドとポリオキシエチレンヘキシタン脂肪酸エステルとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項６】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドとアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウムとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項７】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドとポリオキシエチレンアルキルエーテルとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項８】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシアルキレンプロペニルエーテルおよびポリオキシアルキレンオキシプロピルヘプタメチルトリシロキサンとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項９】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテルおよびジオクチルスルホコハク酸ナトリウムとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項１０】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウムおよびポリオキシエチレンアルキルエーテルとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項１１】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ポリオキシエチレン脂肪酸エステルおよびポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウムとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項１２】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウムとを含む、有害生物防除組成物。
【請求項１３】
１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドの濃度が５ｐｐｍ〜１００ｐｐｍ、請求項４から請求項１２に記載した界面活性剤の濃度が単独で、あるいは複数の合計値で１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍであることを特徴とする有害生物防除組成物。
【請求項１４】
有害生物が生息している植物に請求項３と請求項１３のいずれかに記載の有害生物防除組成物を散布処理することで有害生物を防除する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミドと界面活性剤との組み合わせから成る有害生物の防除組成物およびその使用方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
本発明の一成分である１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミド（以下、本化合物という）は特許文献１に記載されている化合物であり、その中で、節足動物を中心とする多くの有害生物の防除に有効であることが記載されている。特に、チョウ目害虫であるSpdoptera frugiperdaの幼虫、コウチュウ目害虫であるPhaedon cochleariaeの幼虫に対して100g/haの施用量で≧80％の防除効果を示すことが示されている。また、本化合物は、特許文献２に記載されているように灌注、土壌混和などの施用方法でも有害生物防除効果を発揮することが記載されている。更に本化合物は、カーバメイト系、有機リン酸エステル系、ピレスロイド系などの多様な殺虫活性物質と組み合わせることによって有害生物を効果的に防除することができることが、特許文献３に記載されている。
本発明のもう一方の成分である界面活性剤は、例えば非特許文献１に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際特許公開番号  WO2010/069502
【特許文献２】国際特許公開番号  WO2012/010525
【特許文献３】国際特許公開番号  WO2011/157778
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】「農薬製剤ガイド」日本農薬学会  農薬製剤・施用法研究会編集（1997）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
農業場面では有害生物の加害、寄生による収量減を防ぐため農薬を利用してきた。以前は、1農薬成分で多くの有害生物を防除できるような農薬が多かったが、同時に生息している有用生物に対する悪影響も強く、近年では有用生物に対する安全性が高い農薬が主流となってきている。しかしながら、作物によって発生する有害生物は異なるものの、同時に数種の有害生物が発生する農業場面では2成分から5成分の農薬を混ぜて施用する必要が生じている。また、農薬に抵抗性を発達させた有害生物が発生する問題が複数農薬の施用にも繋がっている。できるだけ少ない成分の農薬利用による、有害生物の防除が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような課題を解決するために検討を進めてきた結果、１−（３−クロロピリジン−２−イル）−Ｎ−［４−シアノ−２−メチル−６−（メチルカルバモイル）フェニル］−３−｛［５−（トリフルオロメチル）−２Ｈ−テトラゾール−２−イル］メチル｝−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミド（以下、本化合物という）の水性懸濁製剤、例えばフロアブルを水で希釈したフロアブル希釈液に界面活性剤を加用することにより、あるいは、界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物の水性懸濁製剤、例えばフロアブルを添加することにより得られた組成物が、ある作物栽培場面において発生した複数の有害生物を同時に防除でき、本化合物を単独で使用した場合と比較して施用薬量を低減できるといった想定される以上の効果が得られ、本発明を完成させるに至った。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の組成物により、作物栽培場面において発生した複数の有害生物を防除することが可能であり、本化合物を単独で使用した場合と比較して施用薬量を低減することができる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本化合物は、公知の化合物である。本化合物の調製方法もまた、例えば、特許文献１〜３に開示の通り、公知である。
【０００９】
本化合物に混用した場合にその効果を向上させる界面活性剤を以下に列記する。
ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル系の界面活性剤：ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル
ポリオキシエチレン脂肪酸エステル系の界面活性剤：ポリオキシエチレン脂肪酸エステル（ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル）
ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル系の界面活性剤：ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヘキシタン脂肪酸エステル
ソルビタン脂肪酸エステル系の界面活性剤：ソルビタン脂肪酸エステル
シリコーン系の界面活性剤：ポリオキシエチレンメチルポリシロキサン、ポリオキシアルキレンオキシプロピルヘプタメチルトリシロキサン
アルキルスルホコハク酸塩系の界面活性剤：ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム
テトラアルキルアンモニウム塩系の界面活性剤：ポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウム
その他の界面活性剤：アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ポリオキシアルキレンプロペニルエーテル
【００１０】
また、上記の界面活性剤を含有する展着剤を以下に列記する。なお、これらには農薬のように一般名が無いため、商品名で記載した。但し、前述の界面活性剤を含む製品であれば下記に限定されるものではない。
まくぴか（登録会社：石原産業株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレンメチルポリシロキサン93％
アプローチBI（登録会社：花王株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレンヘキシタン脂肪酸エステル50％
サブマージ（登録会社：シンジェンタジャパン株式会社）：界面活性剤成分はアルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム50％
展着剤ササラ（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレンアルキルエーテル55％
ブレイクスルー（登録会社：エボニックジャパン株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシアルキレンプロペニルエーテル20％、ポリオキシアルキレンオキシプロピルヘプタメチルトリシロキサン80％
ダイコート（登録会社：日本曹達株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル30％、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム9％
ワイドコート（登録会社：日本化薬株式会社）：界面活性剤成分はジオクチルスルホコハク酸ナトリウム22.5％、ポリオキシエチレンアルキルエーテル50％
ニーズ（登録会社：花王株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレン脂肪酸エステル44％、ポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウム18％
ブラボー（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：界面活性剤成分はソルビタン脂肪酸エステル48％、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル28％、ポリナフチルメタンスルホン酸ジアルキルジメチルアンモニウム2.5％
【００１１】
本発明の組成物は、農作物、例えば食用作物（稲、大麦、小麦、ライ麦、オート麦等の麦類、とうもろこし、馬鈴薯、甘藷、里芋、大豆、小豆、そら豆、えんどう豆、いんげん豆、落花生等の豆類等）、野菜（キャベツ、白菜、大根、蕪、ブロッコリー、カリフラワー、こまつな等のアブラナ科作物、かぼちゃ、きゅうり、すいか、まくわうり、メロン等のうり類、なす、トマト、ピーマン、ペッパー、おくら、ほうれんそう、レタス、れんこん、にんじん、ごぼう、にんにく、たまねぎ、ねぎ等のねぎ類等）、果樹・果実類（林檎、柑橘類、梨、葡萄、桃、梅、桜桃、胡桃、栗、アーモンド、バナナ、いちご等）、香料等鑑賞用作物（ラベンダー、ローズマリー、タイム、パセリ、胡椒、生姜等）、特用作物（たばこ、茶、甜菜、サトウキビ、ホップ、綿、麻、オリーブ、ゴム、コーヒー等）、牧草・飼料用作物（チモシー、クローバー、アルファルファ、とうもろこし、ソルガム類、オーチャードグラス、イネ科牧草、豆科牧草等）、芝類（高麗芝、ベントグラス等）、林木（トドマツ類、エゾマツ類、松類、ヒバ、杉、桧等）や鑑賞用植物（きく、ばら、カーネーション、蘭等の草本・花卉類、いちょう、さくら類、あおき等の庭木等）に損害を与える節足動物類等の有害生物を防除するために使用できる。
【００１２】
具体的な害生物として、節足動物門昆虫綱のチョウ目例えば、ヤガ科のオオタバコガ(Helicoverpa armigera)、ヘリオチス種(Heliothis spp.)、カブラヤガ(Agrotis segetum)、タマナギンウワバ(Autographa nigrisigna) 、イラクサギンウワバ（Trichoplusia ni）、ヨトウガ(Mamestra brassicae)、シロイチモジヨトウ(Spodoptera exigua)、ハスモンヨトウ(Spodoptera litura)等、スガ科のコナガ(Plutella xylostella)等、ハマキガ科のリンゴコカクモンハマキ(Adoxophyes orana fasciata)、チャノコカクモンハマキ(Adoxophyes honmai)、ミダレカクモンハマキ(Archips fuscocupreanus)、チャハマキ(Homona magnanima)、チャノホソガ(Caloptilia theivora)、ナシヒメシンクイ(Grapholita molesta)等、ミノガ科のチャミノガ（Eumeta minuscula ）等、ハモグリガ科のギンモンハモグリガ(Lyonetia prunifoliella malinella)、モモハモグリガ（Lyonetia clerkella）等、コハモグリガ科のミカンハモグリガ(Phyllocnistis citrella) 等、ホソガ科のキンモンホソガ(Phyllonorycter ringoniella)等、アトヒゲコガ科のネギコガ（Acrolepiopsis sapporensis）等、スカシバガ科のコスカシバ（Synanthedon quercus）等、ニセマイコガ科のカキノヘタムシガ（Stathmopoda masinissa）等、キバガ科のワタアカミムシ(Pectinophora gossypiella)等、シンクイガ科のモモシンクイガ(Carposina niponensis)等、イラガ科のイラガ（Monema flavecens）、ヒロヘリアオイラガ（Parasa lepida）、ヒメクロイラガ（Scopelodes contracus）等、ツトガ科のニカメイガ(Chilo suppressalis)、サンカメイガ(Scirpophaga incertulas)、コブノメイガ(Cnaphalocrocis medinalis)、ハイマダラノメイガ(Hellulla undalis)、モモゴマダラメイガ（Conogethes punctiferlis）、ワタヘリクロノメイガ（Diaphania indica）、シバツトガ(Parapediasia teterrella)等、セセリチョウ科のイチモンジセセリ（Parnara guttata）等、アゲハチョウ科のナミアゲハ(Papilio xuthus)等、シロチョウ科のモンシロチョウ(Pieris rapae crucivora)等、シジミチョウ科のウラナミシジミ（Lampides boeticus）等、シャクガ科のヨモギエダシャク(Ascotis selenaria)等、スズメガ科のエビガラスズメ（Agrius convolvuli）等、シャチホコガ科のモンクロシャチホコ（Phalera flavescens ）等、ドクガ科のチャドクガ（ Euproctis pseudoconspersa）、ヒメシロモンドクガ、Orygia recens approximans）、等、ヒトリガ科のクワゴマダラヒトリ（Spilosoma imparilis ）、アメリカシロヒトリ(Hyphantria cunea)等、グレイプベリーモス(Endopiza viteana)、コドリンガ(Laspeyresia pomonella)等：
コウチュウ目(Coleoptera)例えば、コガネムシ科のドウガネブイブイ(Anomala cuprea)、マメコガネ(Popillia japonica)、コアオハナムグリ（Oxycetonia jucunda）、サクラコガネ（Anomala geniculata）等、タマムシ科のミカンナガタマムシ（Agrilus auriventris）等、コメツキムシ科のマルクビクシコメツキ（Melanotus fortnumi）等、テントウムシ科のニジュウヤホシテントウ(Epilachna vigintioctopunctata)等、カミキリムシ科のゴマダラカミキリ(Anoplophora malasiaca)、ブドウトラカミキリ（Xylotrechus pyrrhoderus）等、ハムシ科のウリハムシ(Aulacophora femoralis)、ルートワーム種（Diabrotica spp.)、キスジノミハムシ（Phyllotreta striolata ）、カメノコハムシ（Cassida nebulosa）、ダイコンハムシ（Phaedon brassicae）、イネドロオイムシ(Oulema oryzae)、メキシカンビートル（Epilachna varivestis)、コロラドハムシ(Leptinotarsa decemlineata)等、オトシブミ科のモモチョッキリゾウムシ（Rhynchites heros）等、ミツギリゾウムシ科のアリモドキゾウムシ（Cylas formicarius）等、ゾウムシ科のクリシギゾウムシ（Curculio sikkimensis）、イネミズゾウムシ(Lissorhoptrus oryzophilus)、ワタミゾウムシ(Anthonomus gradis grandis) 、シバオサゾウムシ(Sphenophrus venatus vestitus)等、ケシキスイ科のヒメヒラタケシキスイ（Epuraea domina）等：
カメムシ目の異翅類、例えば、カメムシ科のナガメ（Eurydema rugosum）、オオトゲシラホシカメムシ(Eysarcoris lewisi)、トゲシラホシカメムシ(Eysarcoris parvus)、ミナミアオカメムシ(Nezara viridula)、チャバネアオカメムシ(Plautia  stali)、クサギカメムシ（Halymorpha mista）等、クヌギカメムシ科のナシカメムシ（Urochela luteovoria）等、ナガカメムシ科のコバネヒョウタンナガカメムシ(Togo hemipterus)等、ヘリカメムシ科のホソヘリカメムシ(Riptortus clavatus)、ホソハリカメムシ(Cletus punctiger)等、ホソヘリカメムシ科のクモヘリカメムシ(Leptocorisa chinensis)等、ホシカメムシ科のアカホシカメムシ（Dysdeercus cingulatus）等、グンバイムシ科のナシグンバイ(Stephanitis nashi)、ツツジグンバイ(Stephanitis pyrioides)等、カスミカメムシ科のウスミドリカスミカメ(Apolygus spinolai)、アカスジカスミカメ(Stenotus rubrovittalus)、アカヒゲホソミドリカスミカメ(Trigonotylus coelestialium)等、マメカメムシ科のマルカメムシ(Megacopta punctatissimum) 等：
カメムシ目の同翅類、例えば、セミ科のニイニイゼミ（Platypleura kaempferi）等、ヨコバイ科のフタテンヒメヨコバイ(Arboridia apicalis)、チャノミドリヒメヨコバイ(Empoasca onukii)、ツマグロヨコバイ(Nephotettix cincticeps)、タイワンツマグロヨコバイ(Nephotettix virescens)等、ウンカ科のヒメトビウンカ(Laodelphax striatellus)、トビイロウンカ(Nilaparvata lugens)、セジロウンカ(Sogatella furcifera)等、アオバハゴロモ科のアオバハゴロモ（Geisha distinctissima）等、キジラミ科のナシキジラミ（Psylla pyrisuga）、ミカンキジラミ(Diaphorina citri)等、コナジラミ科のミカントゲコナジラミ(Aleurocanthus spiniferus)、シルバーリーフコナジラミ(Bemisia argentifolii)、タバココナジラミ(Bemisia tabaci)の各種バイオタイプ、ミカンコナジラミ(Dialeurodes citri)、オンシツコナジラミ(Trialeurodes vaporariorum)等、フィロキセラ科のブドウネアブラムシ(Viteus vitifolii)等、アブラムシ科のユキヤナギアブラムシ(Aphis citricola)、マメアブラムシ(Aphis craccivora)、ワタアブラムシ(Aphis gossypii)、ジャガイモヒゲナガアブラムシ(Aulacorthum solani)、ダイコンアブラムシ(Brevicoryne brassicae)、コミカンアブラムシ（Toxoptera aurantii）、ミカンクロアブラムシ（Toxoptera citricidus）、ニワトコヒゲナガアブラムシ（Aulacorthum magnoliae）、ナシアブラムシ（Schizaphis piricola）、ナシミドリオオアブラムシ（Nippolachnus piri）、ニセダイコンアブラムシ（Lipaphis erysimi）、モモコフキアブラムシ（Hyalopterus pruni）、キククギケアブラムシ（Pleotrichophorus chrysanthemi）、キクヒメヒゲナガアブラムシ（Macrosiphoniella sanborni）、ソラマメヒゲナガアブラムシ（Megoura crassicauda）、イバラヒゲナガアブラムシ（Sitobion ibarae）、チューリップヒゲナガアブラムシ(Macrosiphum euphorbiae)、カワリコブアブラムシ(Myzus varians)、モモアカアブラムシ(Myzus persicae)、オカボノアカアブラムシ(Rhopalosiphum rufiabdominalis)、ムギクビレアブラムシ(Rhopalosiphum padi)、ムギヒゲナガアブラムシ(Sitobion akebiae)、リンゴワタムシ(Eriosoma lanigerum)等、ワタフキカイガラムシ科のイセリアカイガラムシ（Icerya purchasi）等、コナカイガラムシ科のクワコナカイガラムシ(Pseudococcus comstocki)、ミカンコナカイガラムシ（Phenacoccus viburnae）、フジコナカイガラム（Phenacoccus kraunhiae）等、カタカイガラムシ科のツノロウムシ(Ceroplastes ceriferus)、ルビーロウムシ（Ceroplastes rubens）等、マルカイガラムシ科のアカマルカイガラムシ(Aonidiella aurantii)、ナシマルカイガラムシ(Comstockaspis perniciosa)、クワシロカイガラムシ(Pseudaulacaspis pentagoa) 、ヤノネカイガラムシ(Unaspis yanonensis)等：アザミウマ目(Thysanoptera)例えば、アザミウマ科のチャノキイロアザミウマ(Scirtothrips dorsalis)、ミナミキイロアザミウマ(Thrips palmi)、ネギアザミウマ(Thrips tabaci) 、ダイズウスイロアザミウマ(Thrips setosus)、ヒラズハナアザミウマ(Frankliniella intonsa)、ミカンキイロアザミウマ(Frankliniella occidentalis)、クロトンアザミウマ（Heliothrips haemorrhoidalis）、等、クダアザミウマ科のカキクダアザミウマ（Ponticulothrips diospyrosi）、イネクダアザミウマ（Haplothrips aculeatus）等：
ハチ目（Hymenoptera ）例えば、ハバチ科のカブラハバチ(Athalia rosae ruficornis)、チュウレンジハバチ(Arge pagana)等、ミフシハバチ科のリンゴハバチ（Arge mali）等、タマバチ科のクリタマバチ（Dryocsmus kuriphilus）等、ハキリバチ科のバラハキリバチ（Megachile nipponica nipponica）等、アリ科のクロヤマアリ(Formica japonica)等：
ハエ目（Diptera ）例えば、タマバエ科のダイズサヤタマバエ（Asphondylia yushimai）等、ミバエ科のオウトウハマダラミバエ（Rhacochlaena japonica）、ウリミバエ（Bactrocera cucurbitae）等、ミギワバエ科のイネミギワバエ(Hydrellia griseola)等、ショウジョウバエ科のオウトウショウジョウバエ（Drosophila suzukii）等、ハモグリバエ科のマメハモグリバエ(Liriomyza trifolii)、ナモグリバエ（Chromatomyia horticola）、イネハモグリバエ(Agromyza oryzae)、トマトハモグリバエ（Liriomyza sativae）、ナスハモグリバエ（Liriomyza bryoniae）等、ハナバエ科のタネバエ（Delia platura）、タマネギバエ(Delia antiqua)等：
バッタ目(Orthoptera)例えば、キリギリス科のクサキリ（Ruspolia lineosa）等、コオロギ科のアオマツムシ（Truljalia hibinonis）等、ケラ科のケラ(Gryllotalpa orientalis)等、バッタ科のコバネイナゴ(Oxya yezoensis)等が挙げられる。
【００１３】
本化合物は、チョウ目の有害生物やコウチュウ目の有害生物、ハチ目の有害生物の幼虫などの咀嚼性害生物に対しては、単独でも卓越した防除効果を有するが、カメムシ目の有害生物のような吸汁性害生物と植物の葉の中に穿孔するハエ目の害生物に対しては必ずしも高い防除効果を示さない。本発明の組成物は、本化合物の吸汁性害生物と穿孔性害生物に対する防除効果を予想できない程度にまで向上させた。
【００１４】
本発明における本化合物と界面活性剤との混合割合は、組成物中での有効成分重量比として１０：１〜１：１,０００、望ましくは１：１〜１：２５０である。実際の使用場面における本発明の有害生物防除組成物の施用は、本化合物が１〜１００ppm、望ましくは１０〜５０ｐｐｍ、界面活性剤が１〜１０,０００ppm、望ましくは１０〜１,０００ppmの各濃度で実施される。作物の種類や栽培地域によって異なるが、一般的に単位面積当たりの施用水量は１ｈａ当たり１００〜１０，０００リットルであることから、本化合物として０．１〜１，０００ｇ／ｈａ、望ましくは１〜５００ｇ／ｈａで使用され、界面活性剤として０．１〜１００，０００ｇ／ｈａ、望ましくは１〜１０，０００ｇ／ｈａで使用される。
【００１５】
また、本発明の本化合物と界面活性剤との有害生物防除組成物は、他の農薬、肥料、植物成長調整剤などと混用、あるいは併用することができ、この場合には有害生物に一層すぐれた防除効果を示すことがある。農薬としては殺虫剤、殺菌剤、誘引剤などが挙げられる。
【実施例】
【００１６】
試験例1
きゅうりのワタアブラムシ(Aphis gossypii)に対する試験
アブラムシ成幼虫が５０〜８０頭寄生した葉片を、播種約１．５ケ月後のきゅうりの幼苗の葉に接種した。界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、接種翌日にアブラムシが寄生したきゅうり苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。処理した後７日目に、寄生アブラムシ数を調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｂ：苗当たりの処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｃ：苗当たりの無処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
Ｄ：苗当たりの処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
表１
2016130226.tif 000002
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。
【００１７】
試験例２
なすのモモアカアブラムシ(Myzus persicae)に対する試験
アブラムシ成幼虫が５０〜８０頭寄生した葉片を、播種約２ケ月後のなすの幼苗の葉に接種した。界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、接種翌日にアブラムシが寄生したなえ苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。処理した後７日目に、寄生アブラムシ数を調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｂ：苗当たりの処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｃ：苗当たりの無処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
Ｄ：苗当たりの処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
表２
2016130226.tif 000003
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
**：比較剤
マイリノー（登録会社：日本農薬株式会社）：界面活性剤成分はポリアルキレングリコールアルキルエーテル２７％
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。一方、比較剤に用いた界面活性剤は本化合物の防除効果を向上させなかった。
【００１８】
試験例３
はくさいのモモアカアブラムシ(Myzus persicae)に対する試験
アブラムシ成幼虫が５０〜８０頭寄生した葉片を、播種約１ケ月後のはくさいの幼苗の葉に接種した。界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、接種翌日にアブラムシが寄生したはくさい苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。処理した後７日目に、寄生アブラムシ数を調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｂ：苗当たりの処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｃ：苗当たりの無処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
Ｄ：苗当たりの処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
表３
2016130226.tif 000004
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。
【００１９】
試験例４
キャベツのモモアカアブラムシ(Myzus persicae)に対する試験
アブラムシ成幼虫が５０〜８０頭寄生した葉片を、播種約１．５ケ月後のキャベツの幼苗の葉に接種した。界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、接種翌日にアブラムシが寄生したキャベツ苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。処理した後７日目に、寄生アブラムシ数を調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｂ：苗当たりの処理区の散布前アブラムシ成幼虫数
Ｃ：苗当たりの無処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
Ｄ：苗当たりの処理区の散布７日後アブラムシ成幼虫数
表４
2016130226.tif 000005
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
**：比較剤
ＫＫステッカー（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレン樹脂酸エステル70％
アグラー（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル20％
ダイン（登録会社：住友化学株式会社）：ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル20％、リグニンスルホン酸カルシウム12％
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。一方、比較剤に用いた界面活性剤は本化合物の防除効果を向上させなかった。
【００２０】
試験例５
なすのタバココナジラミ(Bemisia tabaci)に対する試験
播種約２ケ月後のなすの幼苗を、タバココナジラミが発生した温室内に置き、タバココナジラミに産卵させた。葉に産み付けられた卵数を調査した。界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、なす苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。処理した後１４日目に、生存していたタバココナジラミ幼虫数を調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区の散布前タバココナジラミ卵数
Ｂ：苗当たりの処理区の散布前タバココナジラミ幼虫数
Ｃ：苗当たりの無処理区の散布１４日後タバココナジラミ卵数
Ｄ：苗当たりの処理区の散布１４日後タバココナジラミ幼虫数
表５
2016130226.tif 000006
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
ＫＫステッカー（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレン樹脂酸エステル７０％
アイヤーエース（登録会社：アグロカネショウ株式会社）：界面活性剤成分はポリオキシエチレンアルキルエーテル１０％
ダイン（登録会社：住友化学株式会社）：ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル２０％、リグニンスルホン酸カルシウム１２％
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。一方、比較剤に用いた界面活性剤は本化合物の防除効果を向上させなかった。
【００２１】
試験例６
いんげんのトマトハモグリバエ（Liriomyza sativae）に対する試験
界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。散布液を風乾させた後、トマトハモグリバエが発生している温室内に保持し、トマトハモグリバエに産卵させた。処理した後７日目に、各葉ごとにトマトハモグリバエの穿孔数を穿孔の大きさ別（小、中、大）に調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区のトマトハモグリバエ幼虫による全穿孔数（小穿孔数＋中穿孔数＋大穿孔数）
Ｂ：苗当たりの処理区のトマトハモグリバエ幼虫による全穿孔数（小穿孔数＋中穿孔数＋大穿孔数）
Ｃ：苗当たりの無処理区のトマトハモグリバエ幼虫による中程度以上の大きさの穿孔数(中穿孔数＋大穿孔数）
Ｄ：苗当たりの処理区のトマトハモグリバエ幼虫による中程度以上の大きさの穿孔数(中穿孔数＋大穿孔数）
表６
2016130226.tif 000007
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
マイリノー（登録会社：日本農薬株式会社）：界面活性剤成分はポリアルキレングリコールアルキルエーテル２７％
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。一方、比較剤に用いた界面活性剤は本化合物の防除効果を向上させなかった。
【００２２】
試験例７
えんどうのナモグリバエ（Chromatomyia horticola）に対する試験
界面活性剤を水で希釈した界面活性剤希釈液に本化合物を滴下して所定濃度の組成物を調製した。この組成物を、播種3週間後のえんどう苗の葉茎部に噴霧器を用いて散布処理した。散布液を風乾させた後、ナモグリバエが発生している温室内に保持し、ナモグリバエに産卵させた。処理した後７日目に、ナモグリバエの穿孔数を穿孔の大きさ別（小、中、大）に調査し、次式に従って、防除率を算出した。なお、試験は各区３苗を供試して実施した。
防除率（％）＝（１−Ａ／Ｂ×Ｄ／Ｃ）×１００
Ａ：苗当たりの無処理区のナモグリバエ幼虫による全穿孔数（小穿孔数＋中穿孔数＋大穿孔数）
Ｂ：苗当たりの処理区のナモグリバエ幼虫による全穿孔数（小穿孔数＋中穿孔数＋大穿孔数）
Ｃ：苗当たりの無処理区のナモグリバエ幼虫による中程度以上の大きさの穿孔数(中穿孔数＋大穿孔数）
Ｄ：苗当たりの処理区のナモグリバエ幼虫による中程度以上の大きさの穿孔数(中穿孔数＋大穿孔数）
表７
2016130226.tif 000008
*：複数の成分を含有する界面活性剤はそれらを合計した濃度を記載した。
上記の結果から、本発明の組成物は、本化合物又は本発明の界面活性剤を個別に処理した場合に比べて高い防除効果を示し、本発明の界面活性剤は本化合物の防除効果を相乗的に向上させると考えられた。
【産業上の利用可能性】
【００２３】
本発明の組成物は、農作物、例えば食用作物、野菜、果樹・果実類、香料等鑑賞用作物、特用作物、牧草・飼料用作物、芝類、林木や鑑賞用植物に損害を与える節足動物類等の有害生物を防除するために使用できる。