(57)【要約】【課題】複数の揺動部材２０のスライダギア４１をコントロールシャフト７１で一斉に変位させることで、複数の揺動部材２０のバルブリフト量をヘリカルスプラインＨの噛み合いで一斉に変更する可変動弁機構において、減筒運転できるようにする。【解決手段】揺動部材２０には、所定の気筒６ａに対して設けられた第一揺動部材２０ａとそれ以外の気筒６ｂに対して設けられた第二揺動部材２０ｂとがあり、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとでは、ヘリカルスプラインＨの捩れ角が異なる。そして、コントロールシャフト７１を所定の通常位置Ｐに変位させることで、第一揺動部材２０ａ及び第二揺動部材２０ｂのいずれもバルブ８を駆動する通常運転にし、コントロールシャフト７１を所定の減筒位置Ｑに変位させることで、第一揺動部材２０ａはバルブ８を駆動し、第二揺動部材２０ｂはバルブ８を駆動しない減筒運転にする。【選択図】図１
2016205261.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力部材（２１）及び出力部材（３１）と、その夫々とヘリカルスプライン（Ｈ）の噛み合いをしたスライダギア（４１）とを備え、入力部材（２１）がカム（１０）に駆動されると揺動して出力部材（３１）でバルブ（８）を駆動する揺動部材（２０）を、直線方向に並べて複数備え、
前記直線方向に延び、複数のスライダギア（４１）と一緒に該直線方向に変位するコントロールシャフト（７１）を備え、該コントロールシャフト（７１）を該直線方向に変位させることで、複数の入力部材（２１）及び出力部材（３１）に対して複数のスライダギア（４１）を一斉に変位させて、各ヘリカルスプライン（Ｈ）の噛み合いで複数の揺動部材（２０）のバルブリフト量を一斉に変更する可変装置（７０）を備えた内燃機関の可変動弁機構において、
揺動部材（２０）には、所定の気筒（６ａ）に対して設けられた第一揺動部材（２０ａ）とそれ以外の気筒（６ｂ）に対して設けられた第二揺動部材（２０ｂ）とがあり、第一揺動部材（２０ａ）と第二揺動部材（２０ｂ）とでは、ヘリカルスプライン（Ｈ）の捩れ角が異なり、
可変装置（７０）は、コントロールシャフト（７１）を所定の通常位置（Ｐ）に変位させることで、第一揺動部材（２０ａ）及び第二揺動部材（２０ｂ）のいずれもバルブ（８）を駆動する通常運転にし、コントロールシャフト（７１）を所定の減筒位置（Ｑ）に変位させることで、第一揺動部材（２０ａ）はバルブ（８）を駆動し、第二揺動部材（２０ｂ）はバルブ（８）を駆動しない減筒運転にすることを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。
【請求項２】
第一揺動部材（２０ａ）のヘリカルスプライン（Ｈ）は、コントロールシャフト（７１）を通常位置（Ｐ）から減筒位置（Ｑ）に変位させると該第一揺動部材（２０ａ）のバルブリフト量が減少する捩れ角で設けられた請求項１記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項３】
第一揺動部材（２０ａ）のヘリカルスプライン（Ｈ）は、コントロールシャフト（７１）を通常位置（Ｐ）から減筒位置（Ｑ）に変位させると該第一揺動部材（２０ａ）のバルブリフト量が増加する捩れ角で設けられた請求項１記載の内燃機関の可変動弁機構。
【請求項４】
可変装置（７０）は、コントロールシャフト（７１）を減筒位置（Ｑ）内で変位させることで、減筒運転を維持したまま第一揺動部材（２０ａ）のバルブリフト量を増減させる請求項１〜３のいずれか一項に記載の内燃機関の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関のバルブを駆動するとともに、その駆動状態を内燃機関の運転状況に応じて変更する可変動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の可変動弁機構の中には、図１２に示す従来例（特許文献１）の可変動弁機構９０がある。その可変動弁機構９０は、直線方向に並設された複数の気筒６，６・・のバルブ８，８・・を駆動する機構であって、次に示す揺動部材９１，９１・・を該直線方向に並べて複数備えている。すなわち、各揺動部材９１は、入力部材９２及び出力部材９３，９３と、その夫々とヘリカルスプラインＨの噛み合いをしたスライダギア９４とを備え、入力部材９２がカム（図示略）に駆動されると揺動して出力部材９３，９３でバルブ８，８を駆動する。
【０００３】
また、この可変動弁機構９０は、次に示す可変装置９７を備えている。すなわち、その可変装置９７は、前記直線方向（揺動部材９１，９１・・の並設方向）に延び、複数のスライダギア９４，９４・・と一緒に該直線方向に変位するコントロールシャフト９８を備えている。そのコントロールシャフト９８を該直線方向に変位させることで、複数の入力部材９２，９２・・及び出力部材９３，９３・・に対して複数のスライダギア９４，９４・・を一斉に変位させて、各ヘリカルスプラインＨ，Ｈ・・の噛み合いで複数の揺動部材９１，９１・・のバルブリフト量を一斉に同様に変更する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−２６３０１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしならが、その従来例では、コントロールシャフト９８で複数のスライダギア９４，９４・・を一斉に変位させることで、複数の揺動部材９１，９１・・のバルブリフト量を一斉に同様に変更するので、一部の気筒６のみでバルブ８，８の駆動を休止する減筒運転に対応することはできない。
【０００６】
そこで、この種の可変動弁機構でも、減筒運転に対応できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の内燃機関の可変動弁機構は、入力部材及び出力部材と、その夫々とヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアとを備え、入力部材がカムに駆動されると揺動して出力部材でバルブを駆動する揺動部材を、直線方向に並べて複数備え、前記直線方向に延び、複数のスライダギアと一緒に該直線方向に変位するコントロールシャフトを備え、該コントロールシャフトを該直線方向に変位させることで、複数の入力部材及び出力部材に対して複数のスライダギアを一斉に変位させて、各ヘリカルスプラインの噛み合いで複数の揺動部材のバルブリフト量を一斉に変更する可変装置を備えた内燃機関の可変動弁機構において、揺動部材には、所定の気筒に対して設けられた第一揺動部材とそれ以外の気筒に対して設けられた第二揺動部材とがあり、第一揺動部材と第二揺動部材とでは、ヘリカルスプラインの捩れ角が異なり、可変装置は、コントロールシャフトを所定の通常位置に変位させることで、第一揺動部材及び第二揺動部材のいずれもバルブを駆動する通常運転にし、コントロールシャフトを所定の減筒位置に変位させることで、第一揺動部材はバルブを駆動し、第二揺動部材はバルブを駆動しない減筒運転にすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、第一揺動部材と第二揺動部材とでヘリカルスプラインの捩れ角が異なるので、コントロールシャフトを変位させることで通常運転から減筒運転に切り換えることができる。そのため、減筒運転に対応できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施例１の可変動弁機構を示す全体斜視図である。
【図２】実施例１の可変動弁機構の第一揺動部材を示す斜視図である。
【図３】実施例１の可変動弁機構の第二揺動部材を示す斜視図である。
【図４】実施例１の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置に配したときを示す平面断面図である。
【図５】実施例１の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置に配したときのバルブリフト曲線を示すグラフである。
【図６】実施例２の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置に配したときを示す平面断面図である。
【図７】実施例２の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置に配したときのバルブリフト曲線を示すグラフである。
【図８】実施例３の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置の第一位置に配したとき、ｃは減筒位置の第二位置に配したときを示す平面断面図である。
【図９】実施例３の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置の第一位置に配したとき、ｃは減筒位置の第二位置に配したときのバルブリフト曲線を示すグラフである。
【図１０】実施例４の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置の第一位置に配したとき、ｃは減筒位置の第二位置に配したときを示す平面断面図である。
【図１１】実施例４の可変動弁機構のコントロールシャフトを、ａは通常位置に配したとき、ｂは減筒位置の第一位置に配したとき、ｃは減筒位置の第二位置に配したときのバルブリフト曲線を示すグラフである。
【図１２】従来例の可変動弁機構を示す全体斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
第一揺動部材は、次の１，２のいずれの態様であってもよい。
［１］第一揺動部材のヘリカルスプラインは、コントロールシャフトを通常位置から減筒位置に変位させると該第一揺動部材のバルブリフト量が減少する捩れ角で設けられた態様。
［２］第一揺動部材のヘリカルスプラインは、コントロールシャフトを通常位置から減筒位置に変位させると該第一揺動部材のバルブリフト量が増加する捩れ角で設けられた態様。
【００１１】
すなわち、通常運転から減筒運転に切り換えたときに第一揺動部材のバルブリフト量を減少させた方がメリットの大きい特性の内燃機関に対しては、１の態様を採用し、増加させた方がメリットの大きい特性の内燃機関に対しては、２の態様を採用することで、第一揺動部材のバルブリフト量を変更することなく単に第二揺動部材のバルブ駆動を休止する場合よりも、内燃機関の特性を有利に引き出すことができる。
【００１２】
可変装置は、コントロールシャフトを通常位置から減筒位置に、及び減筒位置から通常位置に変位させるのみであってもよいが、それに加えて、コントロールシャフトを次のように変位させる態様であってもよい。すなわち、可変装置は、コントロールシャフトを減筒位置内で変位させることで、減筒運転を維持したまま第一揺動部材のバルブリフト量を増減させる態様である。この場合には、減筒運転中に、必要に応じてバルブリフト量を増減させることができる。
【実施例１】
【００１３】
図１〜図５に示す実施例１の可変動弁機構１は、直線方向に並設された複数の気筒６，６・・のバルブ８，８・・を駆動する機構である。なお、以下では、前記「直線方向」を「スラスト方向」といい、スラスト方向に直交する直線の長さ方向の一方を「前」といい、他方を「後」という。
【００１４】
可変動弁機構１は、次に示す揺動部材２０，２０・・をスラスト方向に並べて複数備えている。そして、各揺動部材２０は、入力部材２１及び出力部材３１，３１と、その夫々とヘリカルスプラインＨの噛み合いをしたスライダギア４１とを備え、入力部材２１がカム１０に駆動されると揺動して出力部材３１でバルブ８，８を駆動する。
【００１５】
また、この可変動弁機構１は、次に示す可変装置７０を備えている。その可変装置７０は、スラスト方向に延び、複数のスライダギア４１，４１・・と一緒にスラスト方向に変位するコントロールシャフト７１を備えている。そのコントロールシャフト７１をスラスト方向に変位させることで、複数の入力部材２１，２１・・及び出力部材３１，３１・・に対して複数のスライダギア４１，４１・・を一斉に変位させて、各ヘリカルスプラインＨ，Ｈ・・の噛み合いで複数の揺動部材２０，２０・・のバルブリフト量を一斉に変更する。
【００１６】
その揺動部材２０には、前記複数の気筒６，６・・のうちの一部の所定の気筒（以下「非休止用気筒６ａ，６ａ」という。）に対して設けられた第一揺動部材２０ａ，２０ａと、それ以外の気筒（以下「休止用気筒６ｂ，６ｂ」という。）に対して設けられた第二揺動部材２０ｂ，２０ｂとがあり、第一揺動部材２０ａ，２０ａと第二揺動部材２０ｂ，２０ｂとでは、ヘリカルスプラインＨ（Ｈａ，Ｈｂ）の捩れ角が異なる。
【００１７】
そして、可変装置７０は、図４ａに示すように、コントロールシャフト７１を、スラスト方向の一方側にある所定の通常位置Ｐに変位させることで、図５ａに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａ及び第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのいずれもバルブ８，８・・を駆動する通常運転にし、図４ｂに示すように、コントロールシャフト７１を、スラスト方向の他方側にある所定の減筒位置Ｑに変位させることで、図５ｂに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａはバルブ８，８・・を駆動し、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂはバルブ８，８・・を駆動しない減筒運転にする。
【００１８】
詳しくは、この可変動弁機構は、次に示す、カム１０，１０・・と、揺動部材２０，２０・・と、ロッカアーム５０，５０・・と、ロストモーション機構６０，６０・・と、可変装置７０とを含み構成されている。
【００１９】
［カム１０］
カム１０，１０・・は、スラスト方向に延びるカムシャフト１８に気筒６，６・・毎に１つずつ設けられている。そのカムシャフト１８は、内燃機関の回転に従い回転し、それと一緒にカム１０，１０・・も回転する。そして、各カム１０は、断面形状が円形のベース円１１と、ベース円１１から突出したノーズ１２とを含み構成されている。
【００２０】
［揺動部材２０］
揺動部材２０，２０・・は、各気筒６，６・・毎に１つずつ設けられており、その全てが、スラスト方向に延びる一本の支持シャフト４８に軸支されている。その支持シャフト４８は、内燃機関のシリンダヘッドにスラスト方向に並べて突設された複数の立壁部７，７・・を貫通して延びるパイプ状のシャフトであって、その支持シャフト４８における各２つの立壁部７，７の間に位置する部分に、揺動部材２０が１つずつ軸支されている。そして、その支持シャフト４８の各揺動部材２０，２０・・を軸支した部分には、スラスト方向に延びる挿通孔４９，４９・・が貫設されている。
【００２１】
各揺動部材２０は、１つの入力部材２１と、そのスラスト方向の両側に１つずつ設けられた２つの出力部材３１，３１と、入力部材２１及び出力部材３１，３１の内側に挿入された１つのスライダギア４１とを含み構成されている。そして、スラスト方向の一方側の出力部材３１の該一方側の端面と、スラスト方向の他方側の出力部材３１の該他方側の端面とが、それぞれスラスト方向両側の立壁部７，７に直接又はシム（図示略）を介して当接することで、入力部材２１と出力部材３１，３１とのスラスト方向の変位が規制されている。
【００２２】
各入力部材２１は、筒状の形状をした筒状部２２と、その筒状部２２のスラスト方向に間隔をおいた２箇所から前方に突出した一対のアーム２３，２３と、筒状部２２から後方に突出した突起２６とを含み構成されている。そして、一対のアーム２３，２３の前端部の間に、カム１０に当接するローラ２４が回転可能に支持されている。
【００２３】
そして、各入力部材２１の筒状部２２の内周面には、一方向（スラスト方向の一方に進む従い周方向の一方に進む方向）に捩れたヘリカルスプラインｈ１が設けられている。そして、そのヘリカルスプラインｈ１の捩れ角の大きさは、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとで異なり、第一揺動部材２０ａの入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１の捩れ角よりも、第二揺動部材２０ｂの入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１の捩れ角の方が大きくなっている。
【００２４】
各出力部材３１は、筒状の形状をした筒状部３２と、その筒状部３２から前方に突出したノーズ３５とを含み構成され、その筒状部３２とノーズ３５との下面にバルブ８をリフトするための押圧面を備えている。
【００２５】
そして、各出力部材３１の筒状部３２の内周面には、前記一方向とは逆の他方向（スラスト方向の一方に進むに従い周方向の他方に進む方向）に捩れたヘリカルスプラインｈ４が設けられている。そして、そのヘリカルスプラインｈ４の捩れ角は、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとで異なり、第一揺動部材２０ａの出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４の捩れ角よりも、第二揺動部材２０ｂの出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４の捩れ角の方が大きくなっている。
【００２６】
各スライダギア４１は、筒状の形状をしており、その一部には、周方向に延びる係合穴４２が貫設されている。そして、各スライダギア４１の外周面には、入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１と噛み合う入力側ヘリカルスプラインｈ２と、出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４と噛み合う出力側ヘリカルスプラインｈ３，ｈ３とが設けられている。
【００２７】
よって、入力側ヘリカルスプラインｈ２は、入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１と同様に前記一方向に捩れており、その捩れ角の大きさも、入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１と同様に第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとで異なっている。また、出力側ヘリカルスプラインｈ３，ｈ３は、出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４と同様に前記他方向に捩れており、その捩れ角の大きさも、出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４と同様に第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとで異なっている。
【００２８】
そして、入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１と、スライダギア４１の入力側ヘリカルスプラインｈ２及び出力側ヘリカルスプラインｈ３，ｈ３と、出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４とで、揺動部材２０のヘリカルスプラインＨを構成している。なお、以下では、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプライン「Ｈ」を「Ｈａ」といい、第二揺動部材２０ｂのヘリカルスプライン「Ｈ」を「Ｈｂ」という。
【００２９】
そして、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプラインＨａと第二揺動部材２０ｂのヘリカルスプラインＨｂとの捩れ角の違いは、次のように機能する。すなわち、コントロールシャフト７１を、図４ａに示すように、スラスト方向の一方にある所定の通常位置Ｐに変位させた際には、図５ａに示すように、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとのバルブリフト曲線が揃う。そして、コントロールシャフト７１を、その通常位置Ｐから、図４ｂに示すように、スラスト方向の他方にある所定の減筒位置Ｑに変位させた際には、図５ｂに示すように、第一揺動部材２０ａのバルブリフト量が変位に伴い相対的に緩やかに減少し、第二揺動部材２０ｂのバルブリフト量が変位に伴い相対的に急激に減少して零になる。
【００３０】
［ロッカアーム５０］
ロッカアーム５０，５０・・は、各出力部材３１，３１・・とバルブ８，８・・との間に１つずつ介装されている。そして、各ロッカアーム５０は、後端部がラッシュアジャスタ５１によって支持され、長さ方向中間部にローラ５３を回転可能に支持し、前端部がバルブ８に当接している。そして、そのローラ５３が、出力部材３１の筒状部３２及びノーズ３５の押圧面に当接している。
【００３１】
［ロストモーション機構６０］
ロストモーション機構６０は、揺動部材２０を戻り方向（バルブ８をリフトする側とは反対側の方向）に付勢するための機構である。このロストモーション機構６０は、下方に開口した筒状のボディ６１と、上部がボディ６１に挿入されて下面が入力部材２１の突起２６に当接したリフタ６２と、ボディ６１とリフタ６２との間に介装されたスプリング６３とを含み構成されている。
【００３２】
［可変装置７０］
可変装置７０は、コントロールシャフト７１と、変位装置（図示略）とを含み構成されている。
【００３３】
コントロールシャフト７１は、パイプ状の支持シャフト４８の内部に挿入されており、径方向に突出した係合ピン７２，７２・・が揺動部材２０，２０・・毎に取り付けられている。その係合ピン７２，７２・・は、支持シャフト４８の各挿通孔４９，４９・・を挿通して、スライダギア４１の各係合穴４２，４２・・に係合している。これにより、コントロールシャフト７１に、全てのスライダギア４１，４１・・が、スラスト方向には一緒に変位し、かつ、周方向には相対揺動できるように係合している。
【００３４】
変位装置（図示略）は、コントロールシャフト７１をスラスト方向に変位させるための装置である。この変位装置は、例えば、コントロールシャフト７１をスラスト方向に電磁力で変位させる電磁式の変位装置であってもよいし、油圧で変位させる油圧式の変位装置であってもよいし、空気の圧力で変位させる空圧式の変位装置であってもよい。この変位装置は、コントロールシャフト７１を、図４ａ及び図５ａに示す通常位置Ｐと、図４ｂ及び図５ｂに示す減筒位置Ｑとの２段階でのみ変位させる。
【００３５】
なお、その２段階の間の中間位置で、コントロールシャフト７１を止めることも構造的には可能であるが、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとが異なるバルブリフト曲線でバルブ８，８・・を駆動することはあまり好ましくないので、中間位置は、できるだけ早く通過させる。よって、中間位置で積極的に止めることは行わない。
【００３６】
実施例１によれば、次のＡ，Ｂの効果を得ることができる。
【００３７】
［Ａ］第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとでヘリカルスプラインＨ（Ｈａ，Ｈｂ）の捩れ角が異なるので、コントロールシャフト７１を前記通常位置Ｐに変位させることで、前記通常運転にすることができ、コントロールシャフト７１を前記減筒位置Ｑに変位させることで、前記減筒運転にすることができる。そのため、必要に応じて通常運転と減筒運転とで切換を行うことができ、燃費の向上に繋がる。
【００３８】
［Ｂ］コントロールシャフト７１を通常位置Ｐから減筒位置Ｑに変位させた際には、第一揺動部材２０ａのバルブリフト量が減少するので、通常運転から減筒運転に切り換えたときに第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を減少させた方がメリットの大きい特性の内燃機関に対して、本実施例１の可変動弁機構１を採用することで、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を変更することなく単に第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブ駆動を休止する場合（単に減筒する場合）よりも、内燃機関の特性を有利に引き出すことができる。
【実施例２】
【００３９】
図６，図７に示す実施例２の可変動弁機構２の構造は、実施例１の可変動弁機構１の構造と比較して、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプラインＨａの捩れ角が逆である点で相違し、その他の点で同様である。
【００４０】
すなわち、第一揺動部材２０ａの入力部材２１のヘリカルスプラインｈ１とスライダギア４１の入力側ヘリカルスプラインｈ２とは、実施例１のそれとは逆に、前記他方向に捩れている。また、第一揺動部材２０ａのスライダギア４１の出力側ヘリカルスプラインｈ３，ｈ３と出力部材３１，３１のヘリカルスプラインｈ４，ｈ４とは、実施例１のそれとは逆に、前記一方向に捩れている。
【００４１】
そして、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプラインＨａと第二揺動部材２０ｂのヘリカルスプラインＨｂとの捩れ角の違いは、次のように機能する。すなわち、コントロールシャフト７１を、図６ａに示すように、スラスト方向の一方側にある所定の通常位置Ｐに変位させた際には、図７ａに示すように、第一揺動部材２０ａと第二揺動部材２０ｂとのバルブリフト曲線が揃う。そして、コントロールシャフト７１を、その通常位置Ｐから、図６ｂに示すように、スラスト方向の他方側にある所定の減筒位置Ｑに変位させた際には、図７ｂに示すように、第一揺動部材２０ａのバルブリフト量が相対的に緩やかに増加し、第二揺動部材２０ｂのバルブリフト量が相対的に急激に減少して零になる。
【００４２】
本実施例２によれば、実施例１に記載のＡの効果に加えて、次のＢ'の効果を得ることができる。
【００４３】
［Ｂ'］コントロールシャフト７１を通常位置Ｐから減筒位置Ｑに変位させた際には、第一揺動部材２０ａのバルブリフト量が増加するので、通常運転から減筒運転に切り換えたときに第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を増加させた方がメリットの大きい特性の内燃機関に対して、本実施例２の可変動弁機構２を採用することで、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を変更することなく単に第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブ駆動を休止する場合（単に減筒する場合）よりも、内燃機関の特性を有利に引き出すことができる。
【実施例３】
【００４４】
図８，図９に示す実施例３の可変動弁機構３は、実施例１と比較して、可変装置７０は、コントロールシャフト７１を通常位置Ｐと減筒位置Ｑとの２段階で変位させるだけでなく、それに加えて、コントロールシャフト７１を減筒位置Ｑ内で変位させることで、減筒運転を維持したまま第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を連続的に又は多段階的に増減させる点で相違し、その他の点で同様である。
【００４５】
［揺動部材２０］
具体的には、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプラインＨａと第二揺動部材２０ｂのヘリカルスプラインＨｂとの捩れ角の違いは、次のように機能する。すなわち、図８ｂ，ｃに示す減筒位置Ｑ内でコントロールシャフト７１を、図８ｂに示すように、スラスト方向の一方側（通常位置Ｐ側）にある所定の第一位置Ｑ１に変位させた際には、図９ｂに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量が増加する。そして、このとき、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブリフト量は零のままである。そして、図８ｂ，ｃに示す減筒位置Ｑ内でコントロールシャフト７１を、図８ｃに示すように、スラスト方向の他方側（通常位置Ｐ側の反対側）にある所定の第二位置Ｑ２に変位させた際には、図９ｃに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量が減少する。そして、このときも、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブリフト量は零のままである。
【００４６】
なお、このように減筒運転時には、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂがバルブ８，８・・を駆動することはなく、よって、第一揺動部材２０ａ，２０ａと第二揺動部材２０ｂ，２０ｂとが異なるバルブリフト曲線でバルブ８，８・・を駆動する心配はないので、コントロールシャフト７１は、前記第一位置Ｑ１及び第二位置Ｑ２に限られず、減筒位置Ｑ内の任意の位置で止めることができる。よって、減筒運転時には、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を連続的に又は多段階的に増減させることができる。
【００４７】
本実施例３によれば、実施例１に記載のＡ，Ｂの効果に加えて、次のＣの効果を得ることができる。
［Ｃ］減筒運転時には、必要に応じてバルブリフト量を連続的に又は他段階的に増減させることができるので、より燃費向上に繋がる。
【実施例４】
【００４８】
図１０，図１１に示す実施例４の可変動弁機構４は、実施例２と比較して、可変装置７０は、コントロールシャフト７１を通常位置Ｐと減筒位置Ｑとの２段階で変位させるだけでなく、それに加えて、コントロールシャフト７１を減筒位置Ｑ内で変位させることで、減筒運転を維持したまま第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量を連続的に又は多段階的に増減させる点で相違し、その他の点で同様である。
【００４９】
具体的には、本実施例４の説明は、実施例３の説明と比較して、「図８」を「図１０」に読み替え、「図９」を「図１１」に読み替え、「実施例３」を「実施例４」に読み替え、「可変動弁機構３」を「可変動弁機構４」に読み替え、「実施例１」を「実施例２」に読み替え、「増加する」を「減少する」に読み替え、「減少する」を「増加する」に読み替え、「Ｂ」を「Ｂ'」に読み替えて同様である。
【００５０】
なお、本発明は前記実施例１〜４の構成に限定されるものではなく、発明の趣旨から逸脱しない範囲で適宜変更して具体化することもでき、例えば、次の変更例のように変更してもよい。
【００５１】
［変更例１］図１では、４気筒のうちの両端の２気筒に対して第一揺動部材２０ａを設け、それ以外の気筒に対して第二揺動部材２０ｂを設けているが、任意数の気筒のうちの任意の気筒（例えば、３気筒のうちの所定の１気筒、５気筒のうちの所定の３気筒、６気筒のうちの所定の２気筒等）に対して第一揺動部材２０ａを設け、それ以外の気筒に対して第二揺動部材２０ｂを設けるようにしてもよい。よって、非休止用気筒６ａと休止用気筒６ｂとは自由に選択することができる。
【００５２】
［変更例２］実施例１〜４では、コントロールシャフト７１を通常位置Ｐと減筒位置Ｑとの間の中間位置で積極的に止めることは行わないが、該中間位置で止めるメリットがある場合等には、該中間位置で積極的に止めるようにしてもよい。
【００５３】
［変更例３］実施例１〜４では、係合穴４２は、スライダギア４１に貫設された貫通孔であるが、スライダギア４１の内周面に凹設されて周方向に延びる溝に変更してもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１    可変動弁機構（実施例１）
２    可変動弁機構（実施例２）
３    可変動弁機構（実施例３）
４    可変動弁機構（実施例４）
６    気筒
６ａ  非休止用気筒（所定の気筒）
６ｂ  休止用気筒（それ以外の気筒）
８    バルブ
１０    カム
２０    揺動部材
２０ａ  第一揺動部材
２０ｂ  第二揺動部材
２１    入力部材
３１    出力部材
４１    スライダギア
７０    可変装置
７１    コントロールシャフト
Ｈ    ヘリカルスプライン
Ｈａ  第一揺動部材のヘリカルスプライン
Ｈｂ  第二揺動部材のヘリカルスプライン
Ｐ    通常位置
Ｑ    減筒位置
【図１】
2016205261.tif 000003
【図２】
2016205261.tif 000004
【図３】
2016205261.tif 000005
【図４】
2016205261.tif 000006
【図５】
2016205261.tif 000007
【図６】
2016205261.tif 000008
【図７】
2016205261.tif 000009
【図８】
2016205261.tif 000010
【図９】
2016205261.tif 000011
【図１０】
2016205261.tif 000012
【図１１】
2016205261.tif 000013
【図１２】
2016205261.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】平成28年4月8日(2016.4.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４５】
具体的には、第一揺動部材２０ａのヘリカルスプラインＨａと第二揺動部材２０ｂのヘリカルスプラインＨｂとの捩れ角の違いは、次のように機能する。すなわち、図８ｂ，ｃに示す減筒位置Ｑ内でコントロールシャフト７１を、図８ｂに示すように、スラスト方向の一方側（通常位置Ｐ側）にある所定の第一位置Ｑ１に変位させた際には、図９ｂに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量が増加する。そして、このとき、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブリフト量は零のままである。そして、図８ｂ，ｃに示す減筒位置Ｑ内でコントロールシャフト７１を、図８ｃに示すように、スラスト方向の他方側（通常位置Ｐ側の反対側）にある所定の第二位置Ｑ２に変位させた際には、図９ｃに示すように、第一揺動部材２０ａ，２０ａのバルブリフト量が減少する。そして、このときも、第二揺動部材２０ｂ，２０ｂのバルブリフト量は零のままである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４７】
本実施例３によれば、実施例１に記載のＡ，Ｂの効果に加えて、次のＣの効果を得ることができる。
［Ｃ］減筒運転時には、必要に応じてバルブリフト量を連続的に又は多段階的に増減させることができるので、より燃費向上に繋がる。