(57)【要約】【課題】地熱利用に加え、建物躯体に蓄積された熱も利用する空調システムを提供する。【解決手段】空調システム１０は、地盤２８に敷き詰められた砕石層３４又は土砂と、砕石層３４又は土砂の上に構築されたコンクリート造の床スラブ１４と、床スラブ１４の上に建てられた建物１２と、床スラブ１４の中、又は砕石層３４若しくは土砂の中に埋設された熱交換管１６と、熱交換管１６の一端部に連結され、熱交換管１６へ空気を取り込む空気導入管３３と、熱交換管１６の他端部に連結され、熱交換管１６の内部の空気を建物１２の内部へ取り込む引込管３２と、を有している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤に敷き詰められた砕石又は土砂と、
前記砕石又は前記土砂の上に構築されたコンクリート造の床スラブと、
前記床スラブの上に建てられた建物と、
前記床スラブの中、又は前記砕石、若しくは前記土砂の中に埋設された熱交換管と、
前記熱交換管の一端部に連結され、前記熱交換管へ空気を取り込む空気導入管と、
前記熱交換管の他端部に連結され、前記熱交換管の内部の空気を前記建物の内部へ取り込む引込管と、
を有する空調システム。
【請求項２】
前記床スラブと、前記床スラブの上に設けられた床板の間には蓄熱体が設けられ、
前記熱交換管は、前記床スラブの中、前記砕石、若しくは前記土砂の中、又は前記蓄熱体の中のいずれか１つに埋設されている請求項１に記載の空調システム。
【請求項３】
前記床スラブの中央部には、外気温度の影響を受けにくい温度安定領域が形成され、
前記熱交換管は、平面視における前記温度安定領域の内部に設けられている請求項１又は２に記載の空調システム。
【請求項４】
前記温度安定領域は、南北方向は、前記床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜４ｍ離れた内側であり、東西方向は、前記床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜２ｍ離れた内側である請求項３に記載の空調システム。
【請求項５】
前記熱交換管は、１／１００〜１／５０の勾配で埋設されている請求項１〜４のいずれか１項に記載の空調システム。
【請求項６】
前記熱交換管の最深管底部は、前記地盤の表面から１．０ｍ以内である請求項１〜５のいずれか１項に記載の空調システム。
【請求項７】
前記床スラブの外周部には、前記地盤の内部へ壁状に延設された側壁部が形成され、
前記側壁部の外周面には断熱材が設けられている請求項１〜６のいずれか１項に記載の空調システム。
【請求項８】
前記空気導入管は、前記熱交換管へ、屋外の空気又は室内の空気を取り込む請求項１〜７のいずれか１項に記載の空調システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空調システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、温度変化が小さい地中に熱交換管を埋設し、熱交換管の内部を通過させた空気を換気や冷暖房に利用する空調システムが採用されている。熱交換管で、建物の直下地盤の地熱を屋内へ取り込んで断熱や保温に利用する技術には、例えば特許文献１がある。
【０００３】
特許文献１は、熱交換管を、建物の基礎直下の地中に、基礎下面と距離をあけて埋設した構成である。熱交換管の一端は、屋外の地面上に設けられた空気吸込み口と連通され、熱交換管の他端は、床板と基礎との間に形成された密閉空間内に設けられた空気吐出口と、基礎を貫通して連通されている。
これにより、空気吸込み口から吸引された屋外の空気が、熱交換管内を通過する際に地熱と熱交換され、熱交換された空気は、空気吐出口から密閉空間内へ吐出される。密閉空間内に吐出された空気は、建物の外壁と内壁との間の隙間を流通し、屋内外の断熱に利用されると共に屋内の保温に利用される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−１０１４７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１は、熱交換管を、基礎下面と距離をあけて地中に埋設する構成のため、地熱は利用するものの、建物躯体に蓄熱された熱を利用することはできない。
【０００６】
本発明は、上記事実に鑑み、地熱利用に加え、建物躯体に蓄熱された熱を利用する空調システムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明に係る空調システムは、地盤に敷き詰められた砕石又は土砂と、前記砕石又は前記土砂の上に構築されたコンクリート造の床スラブと、前記床スラブの上に建てられた建物と、前記床スラブの中、又は前記砕石、若しくは前記土砂の中に埋設された熱交換管と、前記熱交換管の一端部に連結され、前記熱交換管へ空気を取り込む空気導入管と、前記熱交換管の他端部に連結され、前記熱交換管の内部の空気を前記建物の内部へ取り込む引込管と、を有することを特徴としている。
【０００８】
請求項１に記載の発明によれば、床スラブと地盤に敷き詰められた砕石、又は床スラブと地盤に敷き詰められた土砂により、熱容量が大きくされた熱容量増大部が形成される。
砕石又は土砂の底面は建物の直下地盤と接しており、外気温度の影響を受けにくい構成とされている。これにより、熱容量が大きく、外気温度の影響を受けにくい熱容量増大部が建物内に確保される。また、熱容量増大部には、建物躯体に蓄熱された熱が伝達される。
【０００９】
この熱容量増大部に埋設された熱交換管により、熱交換管の内部で熱交換された空気を、引込管から建物の内部へ取り込むことができる。このとき、熱交換管は、熱容量増大部を構成する床スラブの中、又は砕石（土砂）の中のいずれに埋設してもよい。
熱容量増大部は、熱容量が大きくされていると共に、外気温度の影響を受けにくくされているので、年間を通して安定した温度の空気を、建物の内部へ供給することができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の空調システムにおいて、前記床スラブと、前記床スラブの上に設けられた床板の間には蓄熱体が設けられ、前記熱交換管は、前記床スラブの中、前記砕石、若しくは前記土砂の中、又は前記蓄熱体の中のいずれか１つに埋設されていることを特徴としている。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、床スラブと床板の間に設けられた蓄熱体も、熱容量が大きくされた熱容量増大部となる。即ち、熱容量増大部は、蓄熱体により熱容量が更に大きくされている。また、蓄熱体は、屋内に設けられているので、外気温度の影響を受けにくい。
【００１２】
これにより、熱容量が大きくされた熱容量増大部に埋設された熱交換管から、年間を通して安定した温度の空気を、建物の内部へ供給することができる。
なお、熱交換管は、床スラブの中、砕石（土砂）の中、又は蓄熱体の中、のいずれか１つに埋設されていれば良く、埋設位置の選択肢が広くされている。また、蓄熱体は、熱容量の大きい個体や液体等であればよく、例えば砂利、砕石及び土砂等でも良い。
【００１３】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の空調システムにおいて、前記床スラブの中央部には、外気温度の影響を受けにくい温度安定領域が形成され、前記熱交換管は、平面視における前記温度安定領域の内部に設けられていることを特徴としている。
【００１４】
請求項３に記載の発明によれば、平面視における熱容量増大部の中央部には、外気温度の影響を受けにくい、温度安定領域が形成されている。この温度安定領域に熱交換管を埋設することにより、熱交換管から、年間を通して安定した温度の空気を、建物内に供給することができる。
【００１５】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の空調システムにおいて、前記温度安定領域は、南北方向は、前記床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜４ｍ離れた内側であり、東西方向は、前記床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜２ｍ離れた内側であることを特徴としている。
【００１６】
請求項４に記載の発明によれば、温度安定領域は、床スラブの外周部から所定の距離をあけた領域に形成される。具体的には、南北方向は、床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜４ｍ離れた内側に形成され、東西方向は、床スラブのそれぞれの外周部から１ｍ〜２ｍｍ離れた内側に形成される。
温度安定領域が、平面視における床スラブの定められた範囲に形成されるので、熱交換管により、地熱及び建物躯体に蓄熱された熱を容易に利用することができる。
【００１７】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載の空調システムにおいて、前記熱交換管は１／１００〜１／５０の勾配で埋設されていることを特徴としている。
【００１８】
請求項５に記載の発明によれば、熱交換管で発生した結露水を、１／１００〜１／５０とされた熱交換管の所定の勾配に沿って、自然に下方へ流下させることができる。これにより、熱交換管の内部に結露水が発生しても、熱交換管の最深管底部に集められる。最深管底部に集められた結露水は、必要に応じて、排水ポンプ等で容易に排出することができる。この結果、熱交換管の内部が常に清潔に維持され、カビの発生等が抑制される。
【００１９】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の空調システムにおいて、前記熱交換管の最深管底部は、前記地盤の表面から１．０ｍ以内であることを特徴としている。
【００２０】
請求項６に記載の発明によれば、熱交換管は、最深管底部が地盤の表面から１．０ｍ以内に埋設されている。地盤の表面から浅い位置に埋設すれば良いことから、地盤の掘削量を少なくでき、施工コストを抑制できる。
【００２１】
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載の空調システムにおいて、前記床スラブの外周部には、前記地盤の内部へ壁状に延設された側壁部が形成され、前記側壁部の外周面には断熱材が設けられていることを特徴としている。
【００２２】
請求項７に記載の発明によれば、側壁部が、床スラブの外周部の直下地盤の内部へ壁状に延設され、この側壁部により、床スラブの直下地盤及び地盤に敷き詰められた砕石又は土砂と、周囲地盤が区画される。更に、側壁部の外周面に設けられた断熱材により、熱容量増大部と周囲地盤との間の熱交換が抑制さる。
これにより、熱容量増大部の温度を、年間を通して安定した温度に維持することができる。また、温度安定領域を床スラブの外周部近傍まで拡大することができる。
【００２３】
請求項８に記載の発明は、請求項１〜７のいずれか１項に記載の空調システムにおいて、前記空気導入管は、前記熱交換管へ、屋外の空気又は室内の空気を取り込むことを特徴としている。
【００２４】
請求項８に記載の発明によれば、空気導入管は、屋外の空気を取り込んで熱交換管へ供給する構成、又は、室内空気を取り込んで熱交換管へ供給する構成、のいずれを採用することができる。空気導入管の位置を、空調システムの利用目的や構成機器、使用季節等に対応させて適切に選択することにより、熱交換管における熱交換効率を高めたり、建物内部への供給温度の選択等ができる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明は、上記構成としてあるので、地熱利用に加え、建物躯体に蓄熱された熱を利用する空調システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る空調システムの基本構成を模式的に示す断面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る空調システムを採用した実験用建物の基礎伏図である。
【図３】（Ａ）、（Ｂ）はいずれも、本発明の第１の実施形態に係る空調システムを採用した実験用建物の床スラブの温度分布の測定結果を示す特性図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係る空調システムを採用した実験用建物の温度計測結果を示す特性図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る空調システムの基本構成を模式的に示す断面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る空調システムの基本構成を模式的に示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
（第１実施形態）
図１〜図４を用いて、第１実施形態に係る空調システム１０について説明する。
図１は、空調システム１０の基本構成を模式的に示す断面図であり、図２は、建物の基礎伏図である。図３（Ａ）、（Ｂ）は、床スラブ温度の実測結果であり、図４は、熱交換管の出口温度と外気温度の実測結果である。
【００２８】
図１に示すように、空調システム１０は、空調対象の建物１２に組み込まれている。
建物１２は、鉄筋コンクリート造の床スラブ１４を有し、用途に対応した複数の部屋に区画されている。図示は省略するが、建物１２の内部には、各部屋の換気や冷暖房を可能とする、換気装置や冷暖房機器が設けられている。
【００２９】
建物１２の直下地盤２８の上には、砕石が層状に敷き詰められた砕石層３４が形成され、砕石層３４の上には、建物１２の床スラブ１４が、底面を砕石層３４と接して構築されている。
【００３０】
床スラブ１４は、建物１２の全体を支持する大きさに構築され、床スラブ１４の外周部には、側壁部４４が設けられている。側壁部４４は、床スラブ１４から下方へ折り曲げられ、直下地盤２８の内部へ延設されている。
連続して壁状に形成された側壁部４４により、直下地盤２８と周囲地盤２９が区画されている。側壁部４４の下端部は、割栗石４８で支持されている。
【００３１】
砕石層３４は、当接した砕石間に大きな隙間を生じない粒径のものが敷設されている。砕石層３４は、側壁部４４で囲まれた床スラブ１４の底面の全範囲に、側壁部４４の下端に達する深さで構築されている。
砕石層３４の上面は、床スラブ１４の底面と隙間なく接し、砕石層３４の下面は、直下地盤２８の上面と隙間なく接している。これにより、床スラブ１４と砕石層３４を、蓄熱及び放熱の機能を備えた熱容量増大部２０として利用することができる。
【００３２】
なお、砕石層３４の代わりに土砂を敷き詰めた土砂層としてもよい。即ち、床スラブ１４と土砂層で、熱容量増大部を形成することができる。このとき、土砂は乾燥した土砂とするのが望ましい。
砕石層３４や乾燥した土砂層を利用することで、降雨後の水はけが良くなり、地下水による熱移動が抑制される。この結果、蓄熱性能や熱伝導性能を高めることができる。
【００３３】
砕石層３４の中には、熱交換チューブ（熱交換管）１６が埋設されている。熱交換チューブ１６の一方の端部には、空気導入管３３が連結され、空気導入管３３から、屋外の空気ＡＲ１が取り込まれる。
熱交換チューブ１６の他方の端部には、引込管３２が連結されている。引込管３２の先端には送風機１８が取付けられ、送風機１８により、熱交換チューブ１６の内部の空気ＡＲ２が建物１２の内部へ取り込まれる。
【００３４】
熱交換チューブ１６は、直下地盤２８に埋設されても当初の形状を維持する耐食性及び剛性を有し、更に、熱交換チューブ１６内部の供給空気と外部の直下地盤２８との間で熱交換が可能な、熱伝導性能を備えた樹脂製の筒体（例えば塩化ビニール管等）、又は金属製の筒体（例えば銅管等）を採用するのが望ましい。
【００３５】
熱交換チューブ１６は、勾配１／１００〜１／５０で埋設されており、地盤表面２９Ｆから深く埋設された方の端部の最深部（最深管底部）１６Ｄが空気導入管３３と連結され、地盤表面２９Ｆから浅く埋設された他端が引込管３２と連結されている。
これにより、空気導入管３３との連結部が熱交換チューブ１６の最深管底部１６Ｄとなる。熱交換チューブ１６の最深管底部１６Ｄは、地盤表面２９Ｆから１．０ｍ以内の深さが望ましい。有効に熱容量増大部２０の熱を空調に利用するためである。
【００３６】
なお、熱交換チューブ１６は、図１では、中央部で折り曲げた状態を記載したが、これに限定されることはなく、熱交換チューブ１６の形状は自由に設計できる。
結露水の処理は、大量には発生しないことを実験で把握しているので、一定量が溜まった場合、その都度、熱交換チューブ１６の最深管底部１６Ｄから、排水ポンプを用いて排出すればよい。
【００３７】
これにより、送風機１８を運転することにより、空気導入管３３から導入された屋外の空気ＡＲ１は、熱交換チューブ１６を通過しながら周囲の直下地盤２８と熱交換され（空気ＡＲ２）、引込管３２を通り建物１２の内部へ空気ＡＲ３として取り込まれる。
【００３８】
建物１２の内部へ取り込まれた空気ＡＲ３は、新鮮空気として建物１２の内部に供給され、換気に利用することができる。若しくは、暖冷房用の空気として、空調機の吸込空気と混合させることができる。これにより、空調空気として利用することができる。
このとき、熱交換チューブ１６を通過する空気ＡＲ２は、換気装置や空調機の運転制御により制御される。
【００３９】
各部屋の床スラブ１４の上面には、直張り床４２が敷設されている。直張り床４２は、床スラブ１４の上面に所定の間隔で並べられた根太（転がし根太）３８の上に、床板４０が敷かれた構成である。即ち、床板４０と床スラブ１４の間には、根太３８の高さ寸法しか開いてなく、床スラブ１４に近接して床板４０が敷設されている。
これにより、床板４０から床スラブ１４への伝熱性能を高くすることができる。
【００４０】
なお、直張り床４２は、転がし根太３８を用いない構成であってもよい。例えば、ころがし根太３８を設けずに、床スラブ１４の上面に、直接床板を敷設してもよい。この構成は、土足で入室する部屋に広く採用することができる。更に、ころがし根太３８の代わりに、床スラブ１４の上面にクッション材を設け、クッション材の上に床板を敷設してもよい。これにより、土足を脱いで使用されても、転がし根太３８と同様の床の感触を得ることができる。
【００４１】
本構成によれば、地盤２８に敷き詰められた砕石層３４と、砕石層３４の上に構築された床スラブ１４により、熱容量が大きくされた熱容量増大部２０が形成される。更に、砕石層３４の底面は建物１２の直下の地盤２８と接しており、外気と直接接することはなく、外気温度の影響を受けにくい構成とされている。また、建物１２の内部の熱量を蓄熱することもできる。
これにより、熱容量が大きく、外気温度の影響を受けにくい熱容量増大部２０を建物１２の内部に確保することができる。
【００４２】
次に、群馬県太田市に構築した実験用住宅１２を用いて、効果を説明する。
図２に実験用住宅１２の基礎伏せ図を示す。実験用住宅１２の床スラブ１４は、一辺が約１０ｍの正方形に形成され、破線で示す熱交換チューブ１６は、床スラブ１４の北側寄りの直下地盤に、東西方向へ直状に埋設されている。熱交換チューブ１６は、直径が１５０ｍｍの直状の塩ビパイプが使用され、全長１０ｍとされている。
【００４３】
なお、塩ビパイプの直径１５０ｍｍは一例であり、空調する建物の大きさや空調負荷等により最適値を決定すればよい。実用的な目安としては、直径１００ｍｍ〜２００ｍｍの範囲で使用するのが望ましい。
また、熱交換チューブ１６の全長を、本実施例では約１０ｍとした。しかし、この全長１０ｍも一例であり、空調する建物の大きさや間取り等により最適値を決定すればよい。実用的な目安としては、全長５ｍ〜３０ｍの範囲で使用するのが望ましい。
【００４４】
床スラブ１４の横方向の温度分布を、熱電対を用いて測定した。測定位置は、図２の黒丸印で示す直交２方向とした。具体的には、東西方向が９か所（Ｗ１〜Ｗ９）、南北方向が９か所（Ｓ１〜Ｓ９）である。
【００４５】
図３（Ａ）、（Ｂ）に床スラブ１４の温度測定結果を示す。
図３（Ａ）は、図２に示す東西方向９か所（Ｗ１〜Ｗ９）の測定結果の一例であり、図３（Ｂ）は、図２に示す及び南北方向９か所（Ｓ１〜Ｓ９）の測定結果の一例である。
実測結果から、床スラブ１４の周囲の温度が高くても、中央部は、温度がほぼ一定となっていることが分かる。即ち、中央部に、外気温度の影響を受けにくい、矢印で示す温度安定領域３０が存在しているといえる。
【００４６】
温度安定領域３０を平面視で示せば、図２に示す破線で示す境界線３１で囲まれた領域の内部となる。また、熱交換チューブ１６は、平面視における温度安定領域３０の内側に埋め込まれている。
【００４７】
温度安定領域３０の境界線３１は、床スラブ１４の外周部から所定の距離Ｌ１〜Ｌ４をあけた位置に形成される。具体的には、東西方向の距離Ｌ１、Ｌ２は、床スラブ１４のそれぞれの外周部から１ｍ〜２ｍ離れた内側に形成される。また、南北方向の距離Ｌ３、Ｌ４は、床スラブ１４のそれぞれの外周部から１ｍ〜４ｍ離れた内側に形成される。
このように、温度安定領域３０が、床スラブ１４の中央部に、それぞれの外周部から所定距離をあけた広い範囲に形成されるので、蓄熱源としての活用が容易である。
【００４８】
熱容量増大部２０には、熱交換チューブ１６が埋設されているので、熱交換チューブ１６の内部に空気を通過させることで、熱容量増大部２０と熱交換が行われ、建物１２の内部へ熱交換された空気を取り込むことができる。
このとき、熱容量増大部２０は、熱容量が周囲より大きくされていると共に、外気温度の影響を受けにくくされているので、年間を通して安定した温度の空気を、建物１２へ供給することができる。
【００４９】
図４に、熱交換チューブ１６の温度特性を示す。
図４は、実験用建物１２における外気温度（図２の測定点ＡＩ）と、熱交換チューブ１６の出口温度（図２の測定点ＡＳ）の実測結果を示している。計測期間は、２０１４年３月〜２０１４年８月である。各部の温度はデータロガーで連続計測した。
【００５０】
図４において横軸は計測した月、縦軸は温度（℃）である。図４の実線５２は熱交換チューブ１６の出口温度を示し、破線５４は外気温度を示している。
４月〜５月の間は、熱交換チューブ１６の出口温度は、外気温度より高くなっており、室内を暖める方向に作用している。一方、６月〜８月の間は、熱交換チューブ１６の出口温度は、外気温度より低くなっており、室内を涼しくする方向に作用していることが分かる。特に、７月においては、最大５．３℃、熱交換チューブ１６の出口温度が、外気温度より低く、室内を涼しくする効果が確認された。
【００５１】
本実施形態とすることにより、年間を通じて、直下地盤２８の地熱に加え、建物１２の躯体に蓄積された熱を空調利用することができる。
このように、熱容量の大きい熱容量増大部２０を利用することにより、日中と夜間を通した熱エネルギーの平準化、更には、夏季と冬季を通した熱エネルギーの平準化を図ることができ、建物１２において消費されるトータルエネルギーの低減、即ち、省エネルギー化を図ることができる。
【００５２】
具体的には、冬季には太陽高度が低いため、日中、南側のガラス窓からの日射しを受けて、床スラブ１４の温度が上昇する。即ち、直射日光が室内に射し込み、床板４０を暖める。床板４０の直下には、近接して床スラブ１４が設けられているため、暖められた床板４０の熱は床スラブ１４へ伝えられる。これにより、床スラブ１４と接している熱容量増大部２０の上部も加熱される。
【００５３】
このように、直下地盤２８の地熱に加え、太陽熱や建物１２内の余剰熱により床スラブ１４から伝えられた熱量も、熱容量増大部２０に蓄熱できる。なお、建物１２内の余剰熱とは、建物１２の内部で、生活に伴い発生する熱（例えば調理熱や風呂熱等）をいう。
【００５４】
一方、夏季においては、太陽高度が高く、建物１２の内部に入ってくる日射はなくなり、直射日光による床板４０の温度上昇はなくなる。このため、床板４０から床スラブ１４への熱の移動は低減する。また、日中の直下地盤２８の温度は、直射日光の影響を受けないため、外気３６の温度より低い値となる。更に、冷房の冷気で建物１２の内部が冷やされた場合には、床スラブ１４及び直下地盤２８が冷却される。
【００５５】
この結果、熱交換チューブ１６に屋外の空気ＡＲ１を通過させることで、直下地盤２８で空気ＡＲ２が冷やされ、外気３６の温度より低い温度の空気ＡＲ３を、建物１２の内部へ取り込むことができる。
【００５６】
このとき、空気ＡＲ１が熱交換チューブ１６で冷却され、熱交換チューブ１６の内部に結露が発生しても、熱交換チューブ１６の傾斜により、結露水は、周囲より低くされた最下部１６Ｄへ集められ、最下部１６Ｄから排水ポンプで排水することができる。
これにより、熱交換チューブ１６の内部での結露水の滞留が抑制され、熱交換チューブ１６の内部が清潔に保たれ、清浄な空気ＡＲ３を供給することができる。
【００５７】
（第２実施形態）
図５を用いて、第２実施形態に係る空調システム５０について説明する。
空調システム５０は、熱交換チューブ１６への空気導入管５６の位置を、建物１２の内部にした点において、第１実施形態と相違する。第１実施形態との相違点を中心に説明する。
【００５８】
図５に示すように、空気導入管５６を、建物１２の内部に開口させている。これにより、室内の空気ＡＲ４を吸引して、熱交換チューブ１６の内部を通過させた後、室内へ再び供給する空気流れとなり、室内空気ＡＲ４を循環利用することができる。
空気導入管５６を設置する部屋は、特に制約はなく、適切に選択することで効果的な室内空気の流れを作ることができる。なお、熱容量増大部２０に埋め込まれる熱交換チューブ１６の位置等は、第１実施形態と同じでよい。
【００５９】
更に、側壁部４４の外周面には、断熱材４６が側壁部４４を囲んで設けられている。断熱材４６は、必要に応じて、床スラブ１４の外周周囲近傍の、床スラブ１４と床板４０の間に設けてもよい。
これにより、熱容量増大部２０と、周囲地盤２９との間の熱交換をより抑制することができる。
【００６０】
この結果、温度安定領域３０を、床スラブの外周部近傍まで拡大することができる。これにより、熱交換チューブ１６の設計の自由度を高めることができる。また、熱容量増大部２０の温度変化が抑制され、年間を通して安定した温度に維持することができる。
他は、第１実施形態と同じであり説明は省略する。
【００６１】
（第３実施形態）
図６を用いて、第３実施形態に係る空調システム６０について説明する。
空調システム６０は、床スラブ１４と、床スラブ１４の上に設けられた直張り床（床板）４２との間に、蓄熱体６２が設けられている点において、第１実施形態と相違する。相違点を中心に説明する。
【００６２】
図６に示すように、蓄熱体６２、床スラブ１４及び砕石層３４で熱容量増大部６４が構築されている。なお、熱容量増大部６４は、蓄熱体６２、床スラブ１４及び土砂層で構築しても良い。ここに、蓄熱体６２は、熱容量の大きい個体や液体等の蓄熱材料であれば良く、例えば砂利、砕石及び土砂等でも良い。蓄熱体６２は、床スラブ１４と直張り床４２との間に、層状に形成される。
【００６３】
蓄熱体６２を床スラブ１４と接して設けることにより、熱容量増大部６４の熱容量を、第１実施形態で説明した熱容量増大部２０より、更に大きくすることができる。また、蓄熱体６２は、建物１２に内部に設けられているので、外気温度の影響を受けにくい。
熱容量増大部６４には、第１実施形態と同様に、温度安定領域３０が形成される。
【００６４】
なお、図６では、熱交換管１６は、砕石層３４の中に埋設する構成を示している。しかし、これに限定されることはなく、図示は省略するが、床スラブ１４の中に埋設させても良いし、蓄熱体６２の中に埋設させても良い。
これにより、熱容量増大部６４により、熱交換管１６から、年間を通して安定した温度の空気ＡＲ３を、建物１２の内部へ供給することができる。なお、本実施形態は、第２実施形態に適用してもよい。
他は、第１実施形態と同じであり説明は省略する。
【符号の説明】
【００６５】
１０、５０、６０  空調システム
１２  建物
１４  床スラブ
１６  熱交換チューブ（熱交換管）
１６Ｄ最深管底部
２０、６４  蓄熱量増大部
２８  地盤
３０  温度安定領域
３２、５６  引込管
３３  空気導入管
３４  砕石
３８  根太
４０  床板
４４  側壁部
４６  断熱材
６２  蓄熱体
Ｌ１  東西方向の外周部から温度安定領域までの距離
Ｌ２  東西方向の外周部から温度安定領域までの距離
Ｌ３  南北方向の外周部から温度安定領域までの距離
Ｌ４  南北方向の外周部から温度安定領域までの距離
【図１】
2016133237.tif 000003
【図２】
2016133237.tif 000004
【図３】
2016133237.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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