(57)【要約】      （修正有）【課題】ワイヤハーネスの保護性やメンテナンス性に優れると共に、外径寸法の異なる複数種類のワイヤハーネスを安定して保持することができるプロテクタを提供する。【解決手段】底壁２０と底壁２０から突出する周壁２２を有するプロテクタ本体１４と、プロテクタ本体１４の開口部１８を覆蓋する蓋体１６とを備えてなるプロテクタ１０において、周壁２２には本体側係合部３０が設けられている。一方、蓋体１６には蓋体側係合部が設けられており、これら本体側係合部３０と蓋体側係合部の少なくとも一方が、高さ方向で異なる位置に複数設けられていると共に、本体側係合部３０と蓋体側係合部が弾性変形により相互に着脱自在に係合される。蓋体側係合部を係合させる本体側係合部３０を任意に選択することにより、周壁２２の高さ方向で底壁２０に対する蓋体１６の位置が段階的に調整可能となる。【選択図】図３
2016220365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
底壁と該底壁から突出する周壁を有するプロテクタ本体と、該プロテクタ本体の開口部を覆蓋する蓋体とを備えてなるプロテクタにおいて、
前記プロテクタ本体の前記周壁には本体側係合部が設けられている一方、前記蓋体には蓋体側係合部が設けられており、これら本体側係合部と蓋体側係合部の少なくとも一方が高さ方向で異なる位置に複数設けられていると共に、
前記本体側係合部と前記蓋体側係合部が弾性変形により相互に着脱自在に係合されるものであり、
前記蓋体側係合部を係合させる前記本体側係合部を任意に選択することにより前記周壁の高さ方向で前記底壁に対する前記蓋体の位置が段階的に調整可能とされている
ことを特徴とするプロテクタ。
【請求項２】
前記蓋体が上底壁と該上底壁の縁部から垂下して前記プロテクタ本体の前記周壁に重ね合わされる竪壁を有しており、前記周壁と前記竪壁の重ね合わせ面間に前記本体側係合部と前記蓋体側係合部が設けられている一方、前記プロテクタ本体の前記周壁にはハーネス挿通孔が設けられている一方、前記蓋体の前記竪壁には、前記プロテクタ本体の前記周壁における前記ハーネス挿通孔と対応する位置に切欠きが設けられており、前記ハーネス挿通孔と前記切欠き間においてワイヤハーネスが収容保持されている請求項１に記載のプロテクタ。
【請求項３】
前記本体係合部が前記プロテクタ本体の周壁において高さ方向で異なる位置に複数設けられている一方、前記蓋体係合部が前記蓋体の竪壁において高さ方向で異なる位置に複数設けられており、
前記蓋体の前記竪壁における前記周壁に対する前記重ね合せ面において、前記蓋体側係合部が、前記本体側係合部に対応するピッチで形成されている請求項２に記載のプロテクタ。
【請求項４】
前記プロテクタ本体において、前記周壁の前記ハーネス挿通孔が設けられている位置には、前記底壁から外方に突出する舌状片が形成されている請求項１〜３の何れか１項に記載のプロテクタ。
【請求項５】
前記プロテクタ本体の前記周壁に３つ以上の前記ハーネス挿通孔が周方向で相互に離隔して設けられている請求項１〜４の何れか１項に記載のプロテクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車などに配索されるワイヤハーネスに外装されて当該ワイヤハーネスを保護するワイヤハーネスのプロテクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、自動車などにおいて、ワイヤハーネスを他部材との干渉から保護したり、車内の所定の位置で保持するために、ワイヤハーネスのプロテクタが用いられている。かかるプロテクタは、例えば底壁と底壁から突出する周壁を有するプロテクタ本体と、当該プロテクタ本体の開口部を覆蓋する蓋体とを備えている。このようなプロテクタに対して、ワイヤハーネスをプロテクタ本体の開口部から嵌め入れると共に、プロテクタ本体の周壁に設けられたハーネス挿通孔に挿通させる。そして、プロテクタ本体の開口部を蓋体で覆蓋することにより、ワイヤハーネスがプロテクタ内部に収容されて保護されるようになっている。
【０００３】
ところで、プロテクタに挿通されるワイヤハーネスは外径寸法が種々異なることから、ワイヤハーネスの外径寸法が小さく蓋体との間に隙間が生じる場合には、車両の走行の振動などによりワイヤハーネスが変位してプロテクタに打ち当たるなどして異音が発生するおそれがあった。それゆえ、ワイヤハーネスの外径に応じた複数種類のプロテクタを準備することが一般的であるが、製造コストや品番管理の手間の増大に繋がるという問題を内在していた。
【０００４】
そこで、特開２０１４−７５８７４号公報（特許文献１）では、プロテクタ本体の底壁に対する蓋体の位置を調整可能とすることでワイヤハーネスの外径に拘らず使用することができるプロテクタが提案されている。すなわち、プロテクタ本体には、高さ寸法を段階的に異ならせた段差状の周壁が対向して設けられており、かかる周壁間に跨って蓋体が設けられている。そして、周壁において、ワイヤハーネスの外径寸法に応じた高さ位置に蓋体を設けることにより、底壁に対する蓋体の位置が調節可能とされている。これにより、同一形状のプロテクタに異なる外径寸法のワイヤハーネスを挿通配置しても、底壁と蓋体との間でプロテクタを安定して保持することができるのである。
【０００５】
ところが、上記特許文献１に記載のプロテクタでは、プロテクタ本体の周壁と蓋体とを相互に溶着することで固定しており、特別な設備を要して組付作業が煩雑であるばかりでなく、一旦溶着した蓋体をプロテクタ本体から外すことが困難となりメンテナンス性に劣るという問題を有していた。さらに、プロテクタ本体の周壁の高さが段階的に異ならされていることから、外径寸法の大きいワイヤハーネスを挿通する場合には、プロテクタ本体において高さ寸法が小さくされた部分では、ワイヤハーネスが外部に露呈されることが避けられず、ワイヤハーネスの保護性が劣る問題も内在していた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−７５８７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、ワイヤハーネスの保護性やメンテナンス性に優れると共に、外径寸法の異なる複数種類のワイヤハーネスを安定して保持することができる、新規な構造のプロテクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の第一の態様は、底壁と該底壁から突出する周壁を有するプロテクタ本体と、該プロテクタ本体の開口部を覆蓋する蓋体とを備えてなるプロテクタにおいて、前記プロテクタ本体の前記周壁には本体側係合部が設けられている一方、前記蓋体には蓋体側係合部が設けられており、これら本体側係合部と蓋体側係合部の少なくとも一方が高さ方向で異なる位置に複数設けられていると共に、前記本体側係合部と前記蓋体側係合部が弾性変形により相互に着脱自在に係合されるものであり、前記蓋体側係合部を係合させる前記本体側係合部を任意に選択することにより前記周壁の高さ方向で前記底壁に対する前記蓋体の位置が段階的に調整可能とされているものである。
【０００９】
本態様に従う構造とされたプロテクタによれば、プロテクタ本体の周壁には本体側係合部が設けられている一方、蓋体には蓋体側係合部が設けられており、それらは弾性変形により相互に着脱自在に係合されるようになっている。従って、プロテクタに挿通されるワイヤハーネスの外径に適合した任意の高さ位置に設けられた本体側係合部に対して蓋体側係合部を係合させることにより、底壁に対する蓋体の位置をワイヤハーネスの外径に合わせて調整することができる。それゆえ、外径寸法の異なる複数種類のワイヤハーネスを何れも安定して保持することが可能な汎用性の高いプロテクタを提供することができるのである。
【００１０】
しかも、本体側係合部と蓋体側係合部は弾性変形により相互に着脱自在に係合されるものであるから、従来構造のようにプロテクタ本体と蓋体とを相互に溶着する必要がなく、一旦蓋体をプロテクタ本体に装着した後でも弾性変形により容易に取り外すことができる。それゆえ、メンテナンス性の向上も図ることができる。さらに、本体側係合部と蓋体側係合部は弾性変形により相互に着脱自在に係合されるものであるから、蓋体とプロテクタ本体をプロテクタ本体の周壁の高さ方向で相互に接近する方向に押圧するという簡単な操作をもって、蓋体をプロテクタ本体に対して容易に固定することができる。
【００１１】
加えて、プロテクタ本体の底壁に対する蓋体の位置を可変にする機構を、プロテクタ本体の周壁に設ける本体側係合部と蓋体側係合部によって構成したことから、特許文献１のように蓋体の位置を変更可能とするためにプロテクタ本体の周壁の高さを犠牲にする必要がない。それゆえ、プロテクタ本体の周壁をワイヤーハーネスを保護するに十分な所望の高さ寸法で形成することができ、プロテクタにおけるワイヤハーネスの保護性を有利に確保することができる。
【００１２】
なお、本体側係合部と蓋体側係合部は弾性変形により相互に着脱自在に係合されるものであれば、何れでもよく、一方のみが弾性変形可能であってもよいし、両方が弾性変形可能であってもよい。例えば、プロテクタ本体の周壁に合成樹脂製の係合凸部および係合凹部の一方を設け、蓋体に合成樹脂製の係合凸部および係合凹部の他方を設けること等により、本体側係合部と蓋体側係合部を有利に形成することができる。
【００１３】
本発明の第二の態様は、前記第一の態様に係るプロテクタにおいて、前記蓋体が上底壁と該上底壁の縁部から垂下して前記プロテクタ本体の前記周壁に重ね合わされる竪壁を有しており、前記周壁と前記竪壁の重ね合わせ面間に前記本体側係合部と前記蓋体側係合部が設けられている一方、前記プロテクタ本体の前記周壁にはハーネス挿通孔が設けられている一方、前記蓋体の前記竪壁には、前記プロテクタ本体の前記周壁における前記ハーネス挿通孔と対応する位置に切欠きが設けられており、前記ハーネス挿通孔と前記切欠き間においてワイヤハーネスが収容保持されているものである。
【００１４】
本態様に従う構造とされたプロテクタによれば、蓋体が上底壁の縁部から垂下してプロテクタ本体の周壁に重ね合される竪壁を有している。これにより、プロテクタ本体に蓋体を組み合わせた際には、プロテクタ本体の周壁と蓋体の竪壁の重ね合せにより、プロテクタの剛性が向上して、プロテクタによるワイヤハーネスの保護効果が向上され得る。また、周壁と竪壁の重ね合せ面間に本体側係合部と蓋体側係合部が設けられていることから、両係合部の係合状態を安定して保持することができる。また、かかる竪壁には、プロテクタ本体の周壁に設けられたハーネス挿通孔に対応する位置に切欠きが設けられていることから、プロテクタ本体における周壁のハーネス挿通孔と蓋体における竪壁の切欠きとの間の空間を大きく確保することができて、より大径のワイヤハーネスを収容保持することも可能となる。
【００１５】
本発明の第三の態様は、前記第二の態様に係るプロテクタにおいて、前記本体係合部が前記プロテクタ本体の周壁において高さ方向で異なる位置に複数設けられている一方、前記蓋体係合部が前記蓋体の竪壁において高さ方向で異なる位置に複数設けられており、前記蓋体の前記竪壁における前記周壁に対する前記重ね合せ面において、前記蓋体側係合部が、前記本体側係合部に対応するピッチで形成されているものである。
【００１６】
本態様によれば、蓋体の竪壁に複数の蓋体側係合部が、本体側係合部に対応するピッチで形成されていることから、ワイヤハーネスの外径寸法が比較的小さい場合には、複数の本体側係合部と蓋体側係合部同士を係合させることができ、プロテクタ本体に対して蓋体を一層安定して保持することができる。なお、本体側係合部に対応するピッチとは、同一ピッチに限らず、複数倍のピッチも含むものである。
【００１７】
本発明の第四の態様は、前記第一〜第三の何れかの態様に係るプロテクタであって、前記プロテクタ本体において、前記周壁の前記ハーネス挿通孔が設けられている位置には、前記底壁から外方に突出する舌状片が形成されているものである。
【００１８】
本態様に従う構造とされたプロテクタによれば、プロテクタ本体において周壁のハーネス挿通孔が設けられている位置には、底壁から外方に突出する舌状片が形成されていることから、プロテクタ本体のハーネス挿通孔を通じて延出するワイヤハーネスを舌状片に対して粘着テープなどで固定することができる。これにより、より確実にワイヤハーネスをプロテクタに固定することができて、車両走行の振動などによりワイヤハーネスがプロテクタに打ち当たって異音が発生するおそれなどが低減され得る。
【００１９】
本発明の第五の態様は、前記第一〜第四の何れかの態様に係るプロテクタにおいて、前記プロテクタ本体の前記周壁に３つ以上の前記ハーネス挿通孔が周方向で相互に離隔して設けられているものである。
【００２０】
本態様に従う構造とされたプロテクタによれば、プロテクタ本体の周壁に３つ以上のハーネス挿通孔が周方向で相互に離隔して設けられていることから、ワイヤハーネスの分岐部分用のプロテクタを提供することができる。また、ワイヤハーネスの分岐部分に設けられる場合には、幹線と支線とでワイヤハーネスの外径寸法が異なる場合があるが、前記第四の態様と組み合わせることにより、ワイヤハーネスの幹線および支線のそれぞれを舌状片に固定することができて、ワイヤハーネスの外径寸法が異なる場合でも安定してプロテクタに固定され得る。
【発明の効果】
【００２１】
本発明に従う構造とされたプロテクタによれば、ワイヤハーネスを保持するプロテクタ本体と底壁の高さ方向での相対位置を調整することができることから、外径寸法が異なる複数種類のワイヤハーネスを安定して保持することができる。また、プロテクタ本体に対して蓋体が取外し可能とされていることからメンテナンス性が向上され得る。さらに、従来構造のプロテクタのように周壁に高さ寸法の小さい部分を設ける必要がなく、ワイヤハーネスの保護性も向上され得る。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の一実施形態としてのプロテクタを示す斜視図。
【図２】図１に示されるプロテクタにおいて蓋体を外した状態を示す平面図。
【図３】図１に示されるプロテクタにおける図２のＩＩＩ−ＩＩＩ断面に相当する断面図。
【図４】図１に示されるプロテクタを構成するプロテクタ本体を示す斜視図。
【図５】図４に示されるプロテクタ本体の平面図。
【図６】図１に示されるプロテクタを構成する蓋体の斜視図。
【図７】図６に示される蓋体の別の角度からの斜視図。
【図８】図６に示される蓋体の底面図。
【図９】大径のワイヤハーネスに図１に示されるプロテクタを装着した状態を説明するための説明図であって、図３に対応する図。
【図１０】小径のワイヤハーネスに図１に示されるプロテクタを装着した状態を説明するための説明図であって、図３に対応する図。
【図１１】本発明の別の態様としてのプロテクタを示す縦断面図であって、図３に対応する図。
【図１２】本発明の更に別の態様としてのプロテクタを示す縦断面図であって、図３に対応する図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２４】
先ず、図１〜３には、本発明の一実施形態としてのプロテクタ１０が示されている。このプロテクタ１０は、複数の電線などからなるワイヤハーネス１２に外装されることでワイヤハーネス１２を他部材との干渉などから保護するとともに、図示しない車両取付部を介して図示しない車両ボデーに取り付けることでワイヤハーネス１２を車両の所定位置に固定するようになっている。なお、本実施形態では、プロテクタ１０がワイヤハーネス１２の分岐部分１３に取り付けられており、ワイヤハーネス１２の幹線１２ａが図２中の上下方向に延びているとともに、幹線１２ａから分岐する支線１２ｂが図２中の左右方向に延びている。また、図３では、見易さのため、ワイヤハーネス１２を二点鎖線で示す。さらに、以下の説明において、上下方向とは、図３中の上下方向を言う。
【００２５】
より詳細には、プロテクタ１０は、上方に開口する略筐体形状のプロテクタ本体１４と、下方に開口する略筐体形状の蓋体１６とから構成されており、プロテクタ本体１４の開口部としての上方開口部１８が蓋体１６により覆蓋されるようになっている。
【００２６】
すなわち、プロテクタ本体１４は、図４，５にも示されているように、全体として平面視が略六角形の筐体形状とされており、底壁２０と、当該底壁２０の端縁部から立ち上がる周壁２２を備えている。本実施形態では、周壁２２が、ワイヤハーネスの幹線１２ａが延びる方向で対向する一対の側壁２４ａ，２４ｂと、これらの側壁２４ａ，２４ｂに直交する方向で対向する一対の側壁２４ｃ，２４ｄと、側壁２４ｃと側壁２４ａおよび側壁２４ｂとを相互に接続する側壁２４ｅ，２４ｆとから構成されている。なお、側壁２４ｃの幅寸法（図２中の上下方向寸法）は側壁２４ｄの幅寸法よりも小さくされており、側壁２４ｅ，２４ｆは側壁２４ｃならびに側壁２４ａおよび側壁２４ｂに対して傾斜している。
【００２７】
また、側壁２４ａ，２４ｂ，２４ｃには、それぞれ幅方向中央部分に、上方に開口して板厚方向に貫通するハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃが設けられている。すなわち、本実施形態では、プロテクタ本体１４の周壁２２に、３つのハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃが周方向で相互に離隔して設けられている。なお、これらのハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃの底壁面は、底壁２０の上面と同一平面上に位置している。
【００２８】
さらに、これらのハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃのそれぞれの形成位置において、底壁２０からは舌状片２８ａ，２８ｂ，２８ｃが外方に向かって延び出している。これらの舌状片２８ａ，２８ｂ，２８ｃはワイヤハーネス１２の延びる方向と対応しており、すなわち、舌上片２８ａ，２８ｂがワイヤハーネスの幹線１２ａに対応して、それぞれ底壁２０から図２中の上方および図２中の下方に延び出している一方、舌状片２８ｃがワイヤハーネスの支線１２ｂに対応して、底壁２０から図２中の左方に延び出している。
【００２９】
なお、これらの舌状片２８ａ，２８ｂ，２８ｃは平面視において略Ｔ字状とされており、基端部分から突出方向中間部分にかけてのそれぞれの幅方向寸法がハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃの幅寸法と同じか僅かに小さくされている一方、それぞれの突出先端の幅寸法が突出方向中間部分よりも大きくされている。また、舌状片２８ａ，２８ｂ，２８ｃの厚さ寸法は、底壁２０の厚さ寸法と略等しくされている。
【００３０】
一方、側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆは、それぞれ外面側に本体側係合部としての係合凸条３０を有している。本実施形態では、この係合凸条３０がそれぞれ各側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆの高さ方向（上下方向）において相互に所定の離隔距離をもって複数設けられており、これら複数の係合凸条３０がそれぞれ各側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆの幅方向中央部分において、所定の長さ寸法をもって各側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆの幅方向に延びている。なお、本実施形態では、各側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆの同じ高さ位置において、各係合凸条３０が設けられている。また、かかる係合凸条３０の断面形状は何等限定されるものではないが、本実施形態では半円形とされている。
【００３１】
一方、蓋体１６は、図６〜８にも示されているように、全体として下方に開口する筐体形状とされており、平面視がプロテクタ本体１４よりも一回り大きい略六角形とされている。すなわち、蓋体１６は、上底壁３２と、当該上底壁３２の端縁部から下方に延びる竪壁３４を備えている。そして、かかる竪壁３４は、プロテクタ本体１４の側壁２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆのそれぞれと対応する側壁３６ａ，３６ｂ，３６ｃ，３６ｄ，３６ｅ，３６ｆから構成されている。
【００３２】
また、蓋体１６の竪壁３４には、プロテクタ本体１４の周壁２２に設けられたハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃと対応する位置に、切欠き３８が設けられている。すなわち、蓋体１６における側壁３６ａ，３６ｂ，３６ｃの幅方向中央部分には、それぞれ切欠き３８ａ，３８ｂ，３８ｃが設けられている。これらの切欠き３８ａ，３８ｂ，３８ｃの上底壁面は、上底壁３２の下面と同一平面上に位置している。
【００３３】
さらに、蓋体１６の竪壁３４内面側には、プロテクタ本体１４の係合凸条３０と対応した位置に、複数の凸条４０が設けられている。すなわち、側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの内面側には、各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの高さ方向（上下方向）において相互に所定の離隔距離を有する複数の凸条４０が設けられており、これら複数の凸条４０がそれぞれ各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの幅方向中央部分において、所定の長さ寸法をもって各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの幅方向に延びている。これにより、各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの高さ方向において隣り合う凸条４０，４０間には、相対的に凹となる蓋体側係合部としての係合凹条４２が、各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの幅方向に延びて形成されている。また、本実施形態では、かかる係合凹条４２が複数形成されており、これら複数の係合凹条４２がそれぞれ各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの高さ方向において相互に所定の離隔距離をもって設けられている。
【００３４】
なお、本実施形態では、各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆの同じ高さ位置において、各凸条４０が設けられており、すなわち、各側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆにおける各係合凹条４２も同じ高さ位置に形成されている。また、各凸条４０の断面形状は何等限定されるものではないが、本実施形態では半円形とされている。
【００３５】
また、本実施形態では、プロテクタ本体１４の周壁２２において高さ方向で隣り合う係合凸条３０，３０の離隔距離と、蓋体１６の竪壁３４において高さ方向で隣り合う凸条４０，４０の離隔距離とが略等しくされているとともに、これら係合凸条３０と凸条４０の大きさがそれぞれ略等しくされている。すなわち、本実施形態では、複数の本体側係合部（係合凸条）３０におけるピッチと複数の蓋体側係合部（係合凹条４２）におけるピッチとが略等しくされている。
【００３６】
なお、上記の如き形状とされたプロテクタ本体１４および蓋体１６は、硬質の合成樹脂などによる射出成形などにより好適に形成され得る。
【００３７】
かかる形状とされたプロテクタ本体１４に対して蓋体１６が上方から重ね合わされて、プロテクタ本体１４の上方開口部１８が蓋体１６により覆蓋されることにより、本実施形態のプロテクタ１０が構成されている。本実施形態では、蓋体１６がプロテクタ本体１４より一回り大きな筐体形状とされていることから、プロテクタ本体１４の周壁２２に対して外側から蓋体１６の竪壁３４が重ね合わされるようになっている。すなわち、プロテクタ本体１４における周壁２２の外面４４と、蓋体１６における竪壁３４の内面４６とが、それぞれ周壁２２と竪壁３４の重ね合わせ面とされており、これら重ね合わせ面４４，４６のそれぞれに本体側係合部（係合凸条３０）と蓋体側係合部（係合凹条４２）が形成されている。
【００３８】
その際、プロテクタ本体１４に対する蓋体１６の高さ方向位置が調整可能とされている。すなわち、任意の蓋体１６の係合凹条４２に対してプロテクタ本体１４の係合凸条３０のうちの１つが嵌まり込んで係合することによりプロテクタ本体１４の底壁２０に対する蓋体１６の高さ方向位置が規定されるようになっている。そして、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６を接近方向または離隔方向に相対的に移動させることにより、係合凸条３０または凸条４０、あるいはその両方が弾性変形して、係合凸条３０が凸条４０を乗り越えて隣接する係合凹条４２に嵌まり込むようになっており、プロテクタ本体１４の底壁２０に対する蓋体１６の位置が段階的に調整可能とされている。これにより、プロテクタ本体１４に対する蓋体１６の高さ方向位置を調節することができる。
【００３９】
なお、プロテクタ本体１４に対する蓋体２０の接近方向への移動は、プロテクタ本体１４に蓋体２０を重ね合わせて上方から押圧することによって実現される一方、プロテクタ本体１４に対する蓋体２０の離隔方向への移動は、プロテクタ本体１４を把持して上方に引き上げることによって実現され得る。また、プロテクタ本体１４と蓋体１６とを相対的に離隔する方向に移動させて、最上部の係合凸条３０と最下部の係合凹条４２との係合を解除することにより、プロテクタ本体１４から蓋体１６を取り外すことができて、すなわち、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６は着脱可能に装着されている。また、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６を接近または離隔方向に移動させる際には、係合凸条３０や凸条４０に代えて、または加えて、係合凸条３０が設けられるプロテクタ本体１４の周壁２２や凸条４０が設けられる蓋体１６の竪壁３４が弾性変形するようにしてもよい。
【００４０】
上記の如き形状とされたプロテクタ１０には、ワイヤハーネス１２が収容保持される。すなわち、プロテクタ本体１４の上方開口部１８からワイヤハーネス１２が挿入されてハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃに挿通されるとともに、当該ワイヤハーネス１２の上方から蓋体１６が重ね合わされて、係合凸条３０と係合凹条４２を係合させることにより、ワイヤハーネス１２がプロテクタ１０に収容保持される。これにより、ワイヤハーネス１２がプロテクタ本体１４の底壁２０と蓋体１６の上底壁３２との間に挟まれて収容保持されている。なお、本実施形態では、蓋体１６の竪壁３４において、プロテクタ本体１４のハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃと対応する位置に切欠き３８ａ，３８ｂ，３８ｃが設けられていることから、ワイヤハーネス１２がハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃと切欠き３８ａ，３８ｂ，３８ｃとの間に挟まれて保持されている。また、本実施形態では、ワイヤハーネス１２の分岐部分１３にプロテクタ１０が設けられていることから、ワイヤハーネスの幹線１２ａがハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂを通じてプロテクタ１０の外方に延びている一方、ワイヤハーネスの支線１２ｂがハーネス挿通孔２６ｃを通じてプロテクタ１０の外方に延びている。
【００４１】
なお、本実施形態では、幹線１２ａにおいて、分岐部分１３を挟んだ両側にコルゲートチューブ４８，４８が外装されている一方、支線１２ｂにもコルゲートチューブ５０が外装されている。そして、これらコルゲートチューブ４８，４８，５０は、プロテクタ１０の内方まで延びており、これらコルゲートチューブ４８，４８，５０が底壁２０と上底壁３２との間に挟まれて保持されている。なお、プロテクタ１０の内部において、ワイヤハーネス１２の分岐部分１３には、コルゲートチューブ４８，４８，５０が外装されない部分が設けられている。また、幹線１２ａに外装されるコルゲートチューブ４８，４８が、幹線１２ａに沿って延びる舌状片２８ａ，２８ｂの突出方向中間部分に対して粘着テープ５２により固定されている一方、支線１２ｂに外装されるコルゲートチューブ５０が、支線１２ｂに沿って延びる舌状片２８ｃの突出方向中間部分に対して粘着テープ５２により固定されている。
【００４２】
ここにおいて、本実施形態ではワイヤハーネスの幹線１２ａよりも支線１２ｂの外径寸法が小さくされており、それに伴い幹線１２ａに外装されるコルゲートチューブ４８，４８よりも支線１２ｂに外装されるコルゲートチューブ５０の方が外径寸法が小さくされている。なお、本実施形態では、プロテクタ本体１４における周壁２２の高さ寸法よりもコルゲートチューブ４８，４８の外径寸法の方が大きくされており、コルゲートチューブ４８，４８と蓋体１６の上底壁３２とが当接することで、プロテクタ本体１４に対する蓋体１６の接近方向への変位が制限されている。また、コルゲートチューブ５０の外径寸法がコルゲートチューブ４８の外径寸法より小さくされていることから、支線１２ｂにおいては、コルゲートチューブ５０と蓋体１６の上底壁３２との間に僅かに隙間が形成されている。
【００４３】
上記の如き構造とされた本実施形態のプロテクタ１０では、プロテクタ本体１４に対する蓋体１６の位置が高さ方向で調節可能とされていることから、例えば図９に示されるように、ワイヤハーネス５４の外径寸法が図３などに示されるワイヤハーネス１２の外径寸法よりも大きい場合には、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６を相対的に離隔させる方向に移動させることで、底壁２０と上底壁３２との高さ寸法差を大きくして、ワイヤハーネス５４を収容保持することができる。一方、図１０に示されるように、ワイヤハーネス５６の外径寸法が図３などに示されるワイヤハーネス１２の外径寸法より小さい場合には、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６を相対的に接近する方向に移動させることで、底壁２０と上底壁３２との高さ寸法差を小さくして、ワイヤハーネス５６を収容保持することができる。これにより、同一形状のプロテクタ１０により、外径寸法の異なるワイヤハーネス１２，５４，５６を何れも安定して保持することができる。
【００４４】
また、本体側係合部（係合凸条３０）と蓋体側係合部（係合凹条４２）とが係合することで蓋体１６がプロテクタ本体１４に対して組み付けられるとともに、プロテクタ本体１４に対して蓋体１６を相対的に離隔する方向に移動させて、本体側係合部３０と蓋体側係合部４２との係合を解除することにより、プロテクタ本体１４から蓋体１６が取り外され得る。すなわち、前述の従来構造のプロテクタのように、プロテクタ本体と蓋体とを相互に溶着することがないことから、メンテナンスの必要がある場合にはプロテクタ本体１４から蓋体１６を取り外してメンテナンスを行うことができて、プロテクタ１０やワイヤハーネス１２のメンテナンスが容易に実現され得る。
【００４５】
さらに、本体側係合部３０と蓋体側係合部４２とを任意の位置で係合させることにより、プロテクタ本体１４の底壁２０と蓋体１６の上底壁３２との高さ方向での相対位置を調節することができることから、従来構造のプロテクタのように周壁に高さ寸法の小さい部分を設ける必要がなく、プロテクタ１０の正面視において、プロテクタ１０からワイヤハーネス１２が露出するおそれが回避される。それ故、プロテクタ１０によるワイヤハーネス１２の保護が安定して実現され得る。
【００４６】
また、本実施形態では、プロテクタ本体１４および蓋体１６が筐体形状とされており、プロテクタ本体１４の周壁２２に対して蓋体１６の竪壁３４が外側から重ね合わされる。これにより、プロテクタ１０の剛性が向上され得て、プロテクタ１０によるワイヤハーネス１２の保護が一層安定して実現され得る。また、蓋体１６の竪壁３４には、プロテクタ本体１４のハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃの形成位置に対応して切欠き３８ａ，３８ｂ，３８ｃが設けられており、ハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃの深さ寸法（図３中の上下方向寸法）を実質的に大きくすることができる。これにより、より大径のワイヤハーネス１２をハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃに挿通させることができる。
【００４７】
さらに、本実施形態では、複数の係合凸条３０と複数の係合凹条４２が略等しいピッチで設けられている。これにより、例えば図１０に示されるように外径寸法が小さいワイヤハーネス５６に対してプロテクタ１０が装着される場合には、本体側係合部３０と蓋体側係合部４２とが高さ方向における複数の位置で係合され得る。これにより、プロテクタ本体１４と蓋体１６との係合状態が安定して維持され得る。
【００４８】
更にまた、本実施形態では、ワイヤハーネス１２の分岐部分１３に対してプロテクタ１０が設けられており、プロテクタ本体１４の周壁２２において周方向で相互に離隔して３つのハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃが設けられている。また、これらハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃの形成位置には、底壁２０から外方に突出する舌状片２８ａ，２８ｂ，２８ｃが突出している。そして、舌状片２８ａ，２８ｂに対してワイヤハーネスの幹線１２ａが粘着テープ５２，５２により固定される一方、舌状片２８ｃに対してワイヤハーネスの支線１２ｂが粘着テープ５２により固定されることから、一層安定してワイヤハーネス１２がプロテクタ１０に固定され得る。特に、ワイヤハーネスが分岐する際には、幹線に対して支線の外径寸法が小さくなりハーネス挿通孔内に隙間を形成する場合があるが、支線１２ｂが粘着テープ５２により舌状片２８ｃに固定されることから、支線１２ｂのハーネス挿通孔２６ｃ内での変位が効果的に抑制され得る。
【００４９】
以上、本発明の実施形態について説明してきたが、本発明はかかる実施形態における具体的な記載によって限定的に解釈されるものでなく、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良などを加えた態様で実施可能である。
【００５０】
たとえば、前記実施形態では、蓋体１６の平面形状がプロテクタ本体１４の平面形状より一回り大きいものとされて、プロテクタ本体１４の周壁２２の外側に蓋体１６の竪壁３４を重ね合わせるようにプロテクタ本体１４に対して蓋体１６が外嵌されていたが、かかる態様に限定されるものではない。すなわち、図１１に示されるように、蓋体５８が平板形状とされるとともに、蓋体５８の平面形状がプロテクタ本体１４の平面形状より一回り小さいものとされて、プロテクタ本体１４の周壁２２の内側に重ね合わせるようにプロテクタ本体１４に対して蓋体５８が内嵌されてもよい。かかる場合には、プロテクタ本体１４の周壁２２の内面６０と蓋体５８の外面６２がそれぞれプロテクタ本体１４と蓋体５８の重ね合わせ面とされる。
【００５１】
また、本態様では、これらプロテクタ本体１４の周壁２２の内面６０と蓋体５８の外面６２とに、それぞれ本体側係合部６４と蓋体側係合部６６が設けられており、本体側係合部６４が側壁２４ｄの幅方向に延びる係合凹条とされる一方、蓋体側係合部６６が本体側係合部６４の係合凹条に対応する係合凸条とされている。そして、任意の本体側係合部６４に対して蓋体側係合部６６が入り込むことにより、プロテクタ本体１４の底壁２０と蓋体５８との高さ方向における相対位置を規定することができるようになっている。なお、蓋体５８の上面には取っ手６８が設けられており、当該取っ手６８を把持して上方へ引き上げることによりプロテクタ本体１４の底壁２０に対して蓋体５８を離隔変位させることができるようになっている。
【００５２】
かかる図１１に示される態様においても、前記実施形態のプロテクタ１０と同様の効果が発揮され得る。すなわち、蓋体は前記実施形態の如き筐体形状に限定されるものではなく、蓋体の竪壁や当該竪壁に設けられる切欠きは本発明において必須なものではない。蓋体において切欠きが設けられない場合には、ワイヤハーネスはプロテクタ本体と蓋体の下面により挟まれて保持され得る。
【００５３】
また、前記実施形態では、プロテクタ１０がワイヤハーネス１２の分岐部分１３に設けられており、３つのハーネス挿通孔２６ａ，２６ｂ，２６ｃがプロテクタ本体１４の周壁２２に相互に離隔して設けられていたが、かかる態様に限定されるものではない。すなわち、図１２に示されているように、プロテクタ７０は、ワイヤハーネス１２の直線状部分に設けられてもよい。かかる場合には、プロテクタ本体７２は、底壁２０と当該底壁２０の幅方向（図１２中の左右方向）両端から上方に突出する一対の側壁２４，２４を備える、上方に開口する樋形状であってもよく、一方蓋体７４は、上底壁３２と当該上底壁３２の幅方向両端から下方に突出する一対の側壁３６，３６を備える、下方に開口する樋形状であってもよい。なお、本態様では一対の側壁２４，２４によりプロテクタ本体７２の周壁２２が構成されている一方、一対の側壁３６，３６により蓋体７４の竪壁３４が構成されている。
【００５４】
また、本態様においても、前記実施形態と同様に、側壁２４，２４の外面４４に係合凸条３０が設けられている一方、側壁３６，３６の内面４６に凸条４０および係合凹条４２が設けられている。そして、係合凸条３０が係合凹条４２に嵌まり込んで係合することにより、プロテクタ本体７２に対して蓋体７４が組み付けられている。
【００５５】
かかる図１２に示されるプロテクタ７０においても、前記実施形態と同様の効果が発揮され得る。したがって、本発明に係るプロテクタはワイヤハーネスの分岐部分に設けられる必要はなく、ワイヤハーネスの直線状部分、または屈曲部分や湾曲部分にも適用され得る。
【００５６】
また、前記実施形態では、プロテクタ本体１４の周壁２２の外面４４に係合凸条３０が設けられるとともに、蓋体１６の竪壁３４の内面４６に凸条４０および係合凹条４２が設けられて、これら係合凸条３０と係合凹条４２が係合していたが、高さ方向で隣接する係合凸条３０，３０間にも相対的に凹とされる凹条が形成されることから、前記実施形態は、プロテクタ本体１４の周壁２２の外面４４に凹条が設けられる一方、蓋体１６の竪壁３４の内面４６に凸条４０が設けられて、これら凸条４０と凹条が係合しているとも解される。すなわち、本体側係合部や蓋体側係合部は、プロテクタ本体と蓋体との重ね合わせ面に凹凸の何れが形成されることで構成されてもよい。
【００５７】
さらに、前記実施形態では、プロテクタ本体１４の周壁２２の外面４４に複数の本体側係合部３０が設けられる一方、蓋体１６の竪壁３４の内面４６に複数の蓋体側係合部４２が設けられていたが、本体側係合部と蓋体側係合部はそれぞれ複数設けられる必要はなく、一方が１つだけ設けられて、他方が複数設けられてもよい。これにより、プロテクタ本体１４の底壁２０と蓋体１６との高さ方向における相対位置が段階的に調整され得る。
【００５８】
また、前記実施形態では、複数の本体側係合部３０と複数の蓋体側係合部４２とがそれぞれ略同じピッチで設けられていたが、かかる態様に限定されない。すなわち、本体側係合部と蓋体側係合部がそれぞれ複数設けられる場合には、相互にピッチが異ならされていてもよい。尤も、かかる場合には、本体側係合部と蓋体側係合部のピッチが対応していることが好ましく、例えば本体側係合部と蓋体側係合部のそれぞれが略等しい上下方向で形成されるとともに、上下方向で隣り合う本体側係合部の離隔距離と上下方向で隣り合う蓋体側係合部の離隔距離とが相互に整数倍異なるようにしてもよい。
【００５９】
更にまた、前記実施形態では、側壁２４ｄ，２４ｅ，２４ｆに本体側係合部３０が設けられる一方、側壁３６ｄ，３６ｅ，３６ｆに蓋体側係合部４２が設けられていたが、本体側係合部および蓋体側係合部はそれぞれ周壁および竪壁を構成する側壁の何れか１つに設けられればよい。また、かかる本体側係合部および蓋体側係合部は、側壁の幅方向で連続して延びて形成される必要はなく、幅方向で断続的に設けられてもよい。
【００６０】
さらに、前記実施形態において、係合凸条３０および凸条４０の断面は半円状とされていたが、三角形や四角形など多角形状であってもよい。
【００６１】
また、前記実施形態では、ワイヤハーネス１２にコルゲートチューブ４８，４８，５０が外装されていたが、これらコルゲートチューブは必須なものではない。さらに、前記実施形態では、ワイヤハーネス１２にコルゲートチューブ４８，４８，５０が外装されない部分が設けられていたが、ワイヤハーネスの全長に亘ってコルゲートチューブが設けられてもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１０，７０：プロテクタ、１２，５４，５６：ワイヤハーネス、１４，７２：プロテクタ本体、１６，５８，７４：蓋体、１８：上方開口部（開口部）、２０：底壁、２２：周壁、２６ａ，２６ｂ，２６ｃ：ハーネス挿通孔、２８ａ，２８ｂ，２８ｃ：舌状片、３０：係合凸条（本体側係合部）、３２：上底壁、３４：竪壁、３８ａ，３８ｂ，３８ｃ：切欠き、４２：係合凹条（蓋体側係合部）、４４：外面（重ね合わせ面）、４６：内面（重ね合わせ面）、６０：内面（重ね合わせ面）、６２：外面（重ね合わせ面）、６４：本体側係合部、６６：蓋体側係合部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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