(57)【要約】      （修正有）【課題】２：１ローピングを採用したメインロープの横方向への振れを拘束でき、メインロープから乗りかごに伝わる振動を抑制できるエレベータを得る。【解決手段】エレベータは、乗りかご５および釣合錘６を昇降路２に２：１ローピングで吊り下げる複数のメインロープ８を備えている。ローラ支持体３１が乗りかご５に連結されている。ローラ支持体３１は、第１のガイドレール３ａ、３ｂに昇降可能に支持されている。複数のローラがローラ支持体３１に支持されている。ローラは、第１のシーブ２０から乗りかご５の上方に導かれたメインロープ８に回転自在に接することで、昇降路２の横方向へのメインロープ８の振れを拘束する。【選択図】図１
2016210583.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の第１のガイドレールおよび一対の第２のガイドレールを有する昇降路と、
前記第１のガイドレールに沿って前記昇降路を昇降動されるとともに、第１のシーブを有する乗りかごと、
前記第２のガイドレールに沿って前記昇降路を昇降動されるとともに、第２のシーブを有する釣合錘と、
前記第１のシーブおよび前記第２のシーブに巻き掛けられ、前記乗りかごおよび前記釣合錘を前記昇降路に２：１ローピングで吊り下げる複数のメインロープと、
前記乗りかごに連結され、前記第１のガイドレールの間に跨るとともに前記第１のガイドレールに昇降可能に支持されたローラ支持体と、
前記ローラ支持体に支持され、前記第１のシーブから前記乗りかごの上方に導かれた前記メインロープに回転自在に接することで、前記昇降路の横方向への前記メインロープの振れを拘束する複数のローラと、
を具備したエレベータ。
【請求項２】
前記ローラは、複数の前記メインロープを水平方向から個々に挟み込む複数のローラ対を構成する請求項１に記載のエレベータ。
【請求項３】
前記ローラ対を構成する二つのローラの外周面に、前記メインロープが入り込む溝が形成された請求項２に記載のエレベータ。
【請求項４】
前記ローラ対を構成する一方のローラの外周面に前記メインロープが入り込む溝が形成され、他方のローラは、前記溝がない円筒状の外周面を有する請求項２に記載のエレベータ。
【請求項５】
前記ローラは、全ての前記メインロープが接する一本の共通ローラと、複数の前記メインロープに個別に接するとともに前記共通ローラと協働して前記メインロープを水平方向から挟み込む複数の個別ローラと、を含む請求項１に記載のエレベータ。
【請求項６】
前記ローラは、個々の前記メインロープに対し互いに逆方向から接するローラ対を構成し、前記ローラ対を構成する二つのローラが前記昇降路の高さ方向にずれて配置されているとともに、前記メインロープが前記二つのローラの間を通して前記二つのローラに巻き掛けられた請求項１に記載のエレベータ。
【請求項７】
前記乗りかごは、かご本体と、前記かご本体の上方に位置された上梁を有するかご枠とを備え、前記ローラ支持体は、前記上梁の上方に位置されるとともに、前記ローラ支持体と前記上梁との間が支持機構を介して連結された請求項１ないし請求項６のいずれか一項に記載のエレベータ。
【請求項８】
前記支持機構は、前記昇降路の横方向への前記ローラ支持体と前記上梁との相対的な移動を許容するように構成された請求項７に記載のエレベータ。
【請求項９】
前記第１のシーブは、ブラケットを介して前記上梁に支持されているとともに、前記ブラケットと前記上梁との間に水平方向への前記ブラケットと前記上梁との相対的な移動を許容するジョイントが介在された請求項７又は請求項８に記載のエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、２：１ローピングを採用したトラクション方式のエレベータに関する。
【背景技術】
【０００２】
エレベータが設置された構築物が地震や強風等により揺れると、乗りかごおよび釣合錘を昇降路に吊り下げているメインロープが昇降路の横方向に大きく振れ動くことがある。特に高層用エレベータでは、メインロープの全長が増大するので、メインロープの振れ幅が大きくなる。
【０００３】
メインロープが大きく振れた状態でエレベータの運転を継続した場合、メインロープの振れが乗りかごに伝わり、乗り心地の悪化を招く一つの要因となる。
【０００４】
メインロープの振れが乗りかごに伝わるのを防止するため、１：１ローピングを採用したエレベータでは、乗りかごの上方に振れ止め機構を設置することが行われている。従来の振れ止め機構は、メインロープが個々に挿通される複数の挿通孔が形成された拘束ブロックを備えている。拘束ブロックは、乗りかごに追従して昇降動することで、メインロープの横方向の振れを拘束するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５６９２８１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
１：１ローピングのエレベータでは、メインロープの一端が乗りかごに直接繋がれているので、メインロープが乗りかごおよび拘束ブロックに対し走行することはない。
【０００７】
しかしながら、２：１ローピングを採用したエレベータでは、メインロープが乗りかごに設けられたかごシーブに巻き掛けられているため、メインロープが乗りかごに対し昇降路の高さ方向に沿って走行する。
【０００８】
このため、メインロープが挿通される前記拘束ブロックを２：１ローピングのエレベータに適用した場合、メインロープと拘束ブロックとの間に大きな摺動抵抗が生じるのを否めない。したがって、拘束ブロックがメインロープとの接触により早期のうちに摩耗してしまい、メインロープの振れ止め機能を長期に亘って持続することが困難となる。
【０００９】
本発明の目的は、２：１ローピングを採用したメインロープの横方向への振れを拘束することができ、メインロープから乗りかごに伝わる振動を長期に亘って抑制できるエレベータを得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
実施形態によれば、エレベータは、一対の第１のガイドレールおよび一対の第２のガイドレールを有する昇降路と、前記第１のガイドレールに沿って前記昇降路を昇降動されるとともに第１のシーブを有する乗りかごと、前記第２のガイドレールに沿って前記昇降路を昇降動されるとともに第２のシーブを有する釣合錘と、前記第１のシーブおよび前記第２のシーブに巻き掛けられ、前記乗りかごおよび前記釣合錘を前記昇降路に２：１ローピングで吊り下げる複数のメインロープと、を備えている。  
ローラ支持体が前記乗りかごに連結されている。前記ローラ支持体は、前記第１のガイドレールの間に跨るとともに前記第１のガイドレールに昇降可能に支持されている。複数のローラが前記ローラ支持体に支持されている。前記ローラは、前記第１のシーブから前記乗りかごの上方に導かれた前記メインロープに回転自在に接することで、前記昇降路の横方向への前記メインロープの振れを拘束する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】２：１ローピングを採用した第１の実施形態に係るエレベータを概略的に示す側面図である。
【図２】図１のＦ２−Ｆ２線に沿う断面図である。
【図３】第１の実施形態において、メインロープと第１ないし第４のローラ列との位置関係を図１の矢印Ｆ３の方向から見た平面図である。
【図４】第１の実施形態において、メインロープを二つのローラで水平方向から挟み込んだ状態を示す側面図である。
【図５】第１の実施形態において、メインロープの直径とローラの溝の深さとの関係を示す断面図である。
【図６】第２の実施形態において、メインロープと第１ないし第４のローラ列との位置関係を示す平面図である。
【図７】第２の実施形態において、メインロープの直径と一方のローラの溝の深さとの関係を示す断面図である。
【図８】第３の実施形態において、一つの共通ローラと複数の個別ローラとの間で複数のメインロープを挟み込んだ状態を示す平面図である。
【図９】第４の実施形態において、メインロープが二つのローラの間を通して当該二つのローラに巻き掛けられた状態を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
[第１の実施形態]
以下、第１の実施形態について、図１ないし図５を参照して説明する。
【００１３】
図１は、２：１ローピングを採用したトラクション方式のエレベータ１を概略的に示している。図１に示すように、エレベータ１は、昇降路２、一対の第１のガイドレール３ａ，３ｂ、一対の第２のガイドレール４ａ，４ｂ、乗りかご５、釣合錘６、巻上機７および複数のメインロープ８を主要な要素として備えている。
【００１４】
第１のガイドレール３ａ，３ｂおよび第２のガイドレール４ａ，４ｂは、夫々昇降路２の高さ方向に沿って一直線状に延びているとともに、昇降路２の幅方向に互いに間隔を存して平行に配置されている。
【００１５】
乗りかご５は、第１のガイドレール３ａ，３ｂを介して昇降路２に昇降動可能に支持されている。乗りかご５は、かご枠９およびかご本体１０を備えている。かご枠９は、左右の縦枠１１ａ，１１ｂ、下梁１２および上梁１３を有している。縦枠１１ａ，１１ｂは、第１のガイドレール３ａ，３ｂの間で昇降路２の高さ方向に延びている。下梁１２は、縦枠１１ａ，１１ｂの下端部の間に水平に架け渡されている。上梁１３は、縦枠１１ａ，１１ｂの上端部の間に水平に架け渡されている。
【００１６】
かご本体１０は、乗客が乗り降りする箱形の要素であって、かご枠９により支持されている。かご本体１０は、左右の縦枠１１ａ，１１ｂ、下梁１２および上梁１３で囲まれている。
【００１７】
下梁１２の左端部および右端部に夫々下部案内装置１４ａ，１４ｂが取り付けられている。下部案内装置１４ａ，１４ｂは、第１のガイドレール３ａ，３ｂを三方から挟み込むことで、乗りかご５を第１のガイドレール３ａ，３ｂに沿って昇降動可能に案内する。
【００１８】
かご枠９の上梁１３は、かご本体１０の上方に位置されている。図２に示すように、上梁１３は、一対の梁部材１６ａ，１６ｂを有している。梁部材１６ａ，１６ｂは、昇降路２の幅方向に水平に延びているとともに、昇降路２の奥行き方向に互いに間隔を存して平行に配置されている。梁部材１６ａ，１６ｂの間には、ロープ挿通路１７が形成されている。
【００１９】
図１および図２に示すように、シーブブラケット１８が上梁１３の下面に支持されている。シーブブラケット１８は、一対の梁部材１９ａ，１９ｂを有している。梁部材１９ａ，１９ｂは、昇降路２の幅方向に水平に延びているとともに、昇降路２の奥行き方向に互いに間隔を存して平行に配置されている。
【００２０】
第１のシーブ２０が梁部材１９ａ，１９ｂの中間部にピボット軸２１を介して回転自在に支持されている。第１のシーブ２０は、かご本体１０の上方に位置されている。
【００２１】
図２に示すように、複数のジョイント２３が上梁１３の下面とシーブブラケット１８の上面との間に介在されている。各ジョイント２３は、第１のベースプレート２４ａ、第２のベースプレート２４ｂおよび複数のボール２５を備えている。
【００２２】
第１のベースプレート２４ａおよび第２のベースプレート２４ｂは、互いに間隔を存して平行に配置されている。第１のベースプレート２４ａは、上梁１３を構成する梁部材１６ａ，１６ｂの下面に水平に固定されている。第２のベースプレート２４ｂは、シーブブラケット１８を構成する梁部材１９ａ，１９ｂの上面に水平に固定されている。ボール２５は、第１のベースプレート２４ａと第２のベースプレート２４ｂとの間に回転自在に介在されており、当該ボール２５が収容された領域は、図示しないシール材で密封されている。
【００２３】
このため、ジョイント２３は、シーブブラケット１８を水平面内で任意な方向に移動可能に支持している。すなわち、ジョイント２３は、シーブブラケット１８と上梁１３との相対的な水平移動を許容する水平ベアリングと言い換えることができる。当該水平ベアリングの存在により、第１のシーブ２０が乗りかご５の上梁１３に対し水平方向に自由に動き得る状態に保たれている。
【００２４】
釣合錘６は、第２のガイドレール４ａ，４ｂを介して昇降路２に昇降動可能に支持されている。釣合錘６の上端の中央部には、第２のシーブ２６が回転自在に支持されている。
【００２５】
巻上機７は、昇降路２の上端の機械室２７に据え付けられている。巻上機７の駆動シーブ７ａに前記メインロープ８が巻き掛けられている。メインロープ８は、２：１ローピングで乗りかご５および釣合錘６を昇降路２に吊り下げている。メインロープ８は、乗りかご５および釣合錘６に直接繋がれておらず、乗りかご５の第１のシーブ２０および釣合錘６の第２のシーブ２６に巻き掛けられている。メインロープ８の一端および他端は、夫々昇降路２の上端に固定されている。
【００２６】
巻上機７は、メインロープ８を巻き上げたり、巻き戻すことで乗りかご５および釣合錘６を昇降路２に沿って昇降動させる。乗りかご５および釣合錘６の昇降速度は、メインロープ８の走行速度の１／２となり、メインロープ８に加わる張力も負荷重量の１／２となる。
【００２７】
図２に示すように、複数のメインロープ８は、昇降路２の奥行き方向に所定の間隔Ｐを存して一列に並んでいる。乗りかご５の第１のシーブ２０に巻き掛けられたメインロープ８は、第１のシーブ２０と巻上機７の駆動シーブ７ａとの間を結ぶ第１の部位８ａと、第１のシーブ２０と昇降路２の上端との間を結ぶ第２の部位８ｂと、を有している。
【００２８】
第１の部位８ａおよび第２の部位８ｂは、互いに間隔を存して昇降路２の高さ方向に延びているとともに、上梁１３のロープ挿通路１７を通じて乗りかご５の上方に導かれている。メインロープ８の第１の部位８ａおよび第２の部位８ｂは、乗りかご５の昇降動に応じて全長が変化する。
【００２９】
さらに、乗りかご５の底部と釣合錘６の下端部との間にコンペンセーティングロープ２８が架け渡されている。コンペンセーティングロープ２８は、乗りかご５および釣合錘６から昇降路２の底に向けて垂れ下がっている。
【００３０】
図１ないし図３に示すように、乗りかご５の上梁１３の上方に振れ止め機構３０が設けられている。振れ止め機構３０は、乗りかご５を昇降路２に吊り下げているメインロープ８の横方向への振れを抑制するための要素であって、以下、振れ止め機構３０の詳細について説明する。
【００３１】
振れ止め機構３０は、第１のガイドレール３ａ，３ｂの間に跨るローラ支持体３１を備えている。ローラ支持体３１は、一対の支持梁３２ａ，３２ｂを有している。支持梁３２ａ，３２ｂは、昇降路２の幅方向に水平に延びているとともに、昇降路２の奥行き方向に互いに間隔を存して平行に配置されている。
【００３２】
ローラ支持体３１の左端部および右端部に上部案内装置３３ａ，３３ｂが取り付けられている。上部案内装置３３ａ，３３ｂは、第１のガイドレール３ａ，３ｂを三方から挟み込むことで、ローラ支持体３１を第１のガイドレール３ａ，３ｂに沿って昇降動可能に案内する。さらに、上部案内装置３３ａ，３３ｂは、ローラ支持体３１が昇降路２の横方向に動かないようにローラ支持体３１を拘束している。
【００３３】
図１および図２に示すように、ローラ支持体３１は、乗りかご５と一体的に昇降動するように支持機構３４を介して乗りかご５の上梁１３に連結されている。支持機構３４は、例えば四本の支柱３５を備えている。支柱３５は、昇降路２の幅方向および奥行方向に間隔を存して配置されているとともに、昇降路２に沿うように垂直に起立されている。
【００３４】
具体的には、支柱３５は、梁部材１６ａ，１６ｂの上面の両端部と支持梁３３ａ，３３ｂの下面の両端部との間に介在されることで、ローラ支持体３１と上梁１３との間の間隔を規定している。
【００３５】
本実施形態では、各支柱３５の下端は、ボールジョイント３６ａを介して梁部材１６ａ，１６ｂの上面に連結されている。同様に、各支柱３５の上端は、他のボールショイント３６ｂを介して支持梁３３ａ，３３ｂの下面に連結されている。したがって、上梁１３とローラ支持体３１とは、昇降路２の高さ方向に沿う位置関係は不変であるが、昇降路２の横方向に対しては相対的に変位可能となっている。
【００３６】
図２および図３に示すように、第１ないし第４のローラ列４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄがローラ支持体３１の支持梁３２ａ，３２ｂの間に配置されている。第１のローラ列４０ａおよび第２のローラ列４０ｂは、メインロープ８の第１の部位８ａの振れを拘束するための要素であって、メインロープ８の第１の部位８ａを間に挟んで互いに平行に配置されている。
【００３７】
第１のローラ列４０ａおよび第２のローラ列４０ｂは、夫々メインロープ８の数に対応した複数のローラ４１を備えている。ローラ４１は、例えばメインロープ８よりも柔軟な合成樹脂又はゴム状弾性体で形成されている。第１のローラ列４０ａを構成する複数のローラ４１は、第１のローラ軸４２を介して支持梁３２ａ，３２ｂの間に回転自在に支持されている。隣り合うローラ４１の間の間隔は、スペーサ４３によって維持されている。第１のローラ列４０ａの両端に位置されたローラ４１と支持梁３２ａ，３２ｂとの間には、夫々カラー４４ａ，４４ｂが介在されている。
【００３８】
第２のローラ列４０ｂを構成する複数のローラ４１は、第２のローラ軸４５を介して支持梁３２ａ，３２ｂの間に回転自在に支持されている。隣り合うローラ４１の間の間隔は、スペーサ４６によって維持されている。第２のローラ列４０ｂの両端に位置されたローラ４１と支持梁３２ａ，３２ｂとの間には、夫々カラー４７ａ，４７ｂが介在されている。
【００３９】
さらに、図４に示すように、第１のローラ列４０ａのローラ４１および第２のローラ列４０ｂのローラ４１は、互いに協働してメインロープ８の第１の部位８ａを水平方向から個々に挟み込む複数のローラ対４８を構成している。ローラ対４８を構成する二つのローラ４１は、乗りかご５の昇降動に伴ってメインロープ８が走行した時に、メインロープ８の第１の部位８ａに転がり接触する。
【００４０】
一方、第３のローラ列４０ｃおよび第４のローラ列４０ｄは、メインロープ８の第２の部位８ｂの振れを拘束するための要素であって、メインロープ８の第１の部位８ｂを間に挟んで互いに平行に配列されている。
【００４１】
第３のローラ列４０ｃおよび第４のローラ列４０ｄは、夫々第１のローラ列４０ａおよび第２のローラ列４０ｂと共通の構成を有するため、第１のローラ列４０ａおよび第２のローラ列４０ｂと同一の参照符号を付して、その説明を省略する。
【００４２】
図４および図５に示すように、ローラ対４８を構成する二つのローラ４１の外周面に、夫々メインロープ８が入り込む円弧状の溝５０が形成されている。溝５０は、ローラ４１の間で挟み込まれたメインロープ８が各ローラ列４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄの長手方向に変位するのを制限する要素である。本実施形態によると、溝５０の深さｄは、メインロープ８の直径Ｄの半分よりも遥かに小さく設定されている。
【００４３】
この結果、メインロープ８を間に挟んで向かい合う二つのローラ４１の外周面の間には、ローラ４１の干渉を避ける隙間Ｓが形成されている。
【００４４】
このような第１の実施形態によると、乗りかご５の上梁１３から上方に離れた位置に、乗りかご５と一緒に昇降動する振れ止め機構３０が設けられている。振れ止め機構３０の第１のローラ列４０ａおよび第２のローラ列４０ｂは、複数のメインロープ８の第１の部位８ａを水平方向から個々に挟み込む複数のローラ４１を有している。同様に、振れ止め機構３０の第３のローラ列４０ｃおよび第４のローラ列４０ｄは、複数のメインロープ８の第２の部位８ｂを水平方向から個々に挟み込む複数のローラ４１を有している。
【００４５】
このため、昇降路２の乗りかご５が第１のガイドレール３ａ，３ｂに沿って昇降動すると、走行するメインロープ８の第１の部位８ａおよび第２の部位８ｂが個々にローラ４１の間を通過する。ローラ４１は、メインロープ８に転がり接触することで昇降路２の高さ方向に沿うメインロープ８の移動を許容するが、昇降路２の横方向へのメインロープ８の動きを拘束する。
【００４６】
この結果、乗りかご５を昇降路２に吊り下げているメインロープ８の第１の部位８ａおよび第２の部位８ｂが、例えば地震や強風等の影響を受けて昇降路２の横方向に大きく振れ動いたとしても、メインロープ８の振れは、メインロープ８の第１の部位８ａおよび第２の部位８ｂがローラ４１の間を通過する過程で強制的に抑制される。言い換えると、メインロープ８の振れは、乗りかご５の第１のシーブ２０に伝わる以前に収束される。したがって、メインロープ８から乗りかご５に伝わる横方向の振動が低減され、乗り心地が良好となる。
【００４７】
さらに、ローラ４１がメインロープ８に転がり接触することで、乗りかご５の昇降動に追従して走行するメインロープ８の横方向の動きが拘束されるので、メインロープ８とローラ４１との接触部分に生じる抵抗を極力小さく抑えることができる。このため、ローラ４１が早期のうちに摩耗することはなく、メインロープ８の振れを長期に亘って安定的に抑制することができる。
【００４８】
加えて、本実施形態では、第１のシーブ２０を支持したシーブブラケット１８が、乗りかご５の上梁１３に対し水平方向に自由に動き得る状態に保たれている。このため、たとえ振れ止め機構３０のローラ４１でメインロープ８に横方向への振れを止めることができなかったとしても、シーブブラケット１８が水平方向に自由に移動することで、メインロープ８から第１のシーブ２０に伝えられた振動を吸収する。
【００４９】
よって、メインロープ８から第１のシーブ２０を介して乗りかご５に伝わろうとする振動を減衰することができ、乗り心地の向上に寄与するといった利点がある。
【００５０】
[第２の実施形態]
図６および図７は、第２の実施形態を開示している。第２の実施形態は、第２のローラ列４０ｂおよび第４のローラ列４０ｄに関する事項が第１の実施形態と相違している。それ以外の振れ止め機構３０の構成は、第１の実施形態と同様である。そのため、第２の実施形態において、第１の実施形態と同一の構成要素には同一の参照符号を付して、その説明を省略する。
【００５１】
図６に示すように、第２のローラ列４０ｂおよび第４のローラ列４０ｄを構成する複数のローラ６０は、メインロープ８が入り込む溝がない円筒状の外周面６０ａを有している。言い換えると、ローラ対４８を構成する一方のローラ４１は、メインロープ８が入り込む溝５０を有しているが、他方のローラ６０は、溝がない円筒状の外周面６０ａを有している。そのため、他方のローラ６０は、メインロープ８が一方のローラ４１の溝５０から抜け出ないようにメインロープ８を溝５０に押し込む機能を有している。
【００５２】
さらに、本実施形態では、溝５０の深さｄは、メインロープ８が溝５０から抜け出ないようにメインロープ８の直径Ｄの半分程度とすることが望ましい。
【００５３】
このような第２の実施形態によると、二つのローラ４１，６０の間でメインロープ８を水平方向から挟み込んでメインロープ８の横方向の振れを拘束することができ、前記第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５４】
[第３の実施形態]
図８は、第３の実施形態を開示している。第３の実施形態では、第１のローラ列４０ａと組み合わされるローラおよび第３のローラ列４０ｃと組み合わされるローラが、夫々一本の共通ローラ７０で構成されている。
【００５５】
第１のローラ列４０ａに対応する共通ローラ７０は、全てのメインロープ８の第１の部位８ａが接する円筒状の外周面７０ａを有するとともに、第２のローラ軸４５を介してローラ支持体３１の支持梁３２ａ，３２ｂの間に回転自在に支持されている。第１のローラ列４０ａのローラ４１は、複数のメインロープ８の第１の部位８ａに個々に接するので、個別ローラと言い換えることができる。
【００５６】
同様に、第３のローラ列４０ｃに対応する共通ローラ７０は、全てのメインロープ８の第２の部位８ｂが接する円筒状の外周面７０ａを有するとともに、第２のローラ軸４５を介してローラ支持体３１の支持梁３２ａ，３２ｂの間に回転自在に支持されている。第３のローラ列４０ｃのローラ４１は、複数のメインロープ８の第２の部位８ｂに個々に接するので、個別ローラと言い換えることができる。
【００５７】
共通ローラ７０は、メインロープ８が個別ローラ４１の溝５０から抜け出ないようにメインロープ８を溝５０に押し込む機能を有している。したがって、共通ローラ７０および個別ローラ４１は、互いに協働してメインロープ８を水平方向から挟み込んでいる。
【００５８】
このような第３の実施形態によると、共通ローラ７０と個別ローラ４１との間でメインロープ８を水平方向から挟み込んでメインロープ８の横方向の振れを拘束することができ、前記第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５９】
なお、第３の実施形態においては、図８に二点鎖線で示すように、メインロープ８が入り込む複数の溝７１を共通ローラ７０の外周面７０ａに間隔を存して形成してもよい。
【００６０】
[第４の実施形態]
図９は、第４の実施形態を開示している。第４の実施形態では、ローラ対４８を構成する二つのローラ４１が昇降路２の高さ方向に互いにずれているとともに、水平方向に距離Ｌだけオフセットされている。さらに、二つのローラ４１は、メインロープ８に対し互いに逆方向から接している。そのため、メインロープ８は、二つのローラ４１の間を通した状態で二つのローラ４１の溝５０に巻き掛けられている。
【００６１】
このような第４の実施形態においても、メインロープ８が二つのローラ４１の間を通過するように当該ローラ４１に巻き掛けられているので、メインロープ８の横方向の振れを二つのローラ４１で拘束することができ、前記第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００６２】
さらに、二つのローラ４１が昇降路２の高さ方向に離れているので、溝５０の深さをメインロープ８の直径の半分に設定しても、二つのローラ４１が互いに干渉することはない。
【００６３】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【００６４】
例えば、シーブブラケット１８と乗りかご５の上梁１３との間をゴムダンパを介して連結してもよいし、シーブブラケット１８を上梁１３に直に固定してもよい。
【符号の説明】
【００６５】
２…昇降路、３ａ，３ｂ…第１のガイドレール、４ａ，４ｂ…第２のガイドレール、５…乗りかご、６…釣合錘、８…メインロープ、２０…第１のシーブ、２６…第２のシーブ、３１…ローラ支持体、４１，６０，７０…ローラ。
【図１】
2016210583.tif 000003
【図２】
2016210583.tif 000004
【図３】
2016210583.tif 000005
【図４】
2016210583.tif 000006
【図５】
2016210583.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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