(57)【要約】【課題】バリン、ロイシンおよびイソロイシンを安定性が良好な状態で溶解できるアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物を提供する。【解決手段】（Ａ）アミノ酸がバリン、ロイシンおよびイソロイシンであり、（Ａ）アミノ酸に（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンを配合して溶解するアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物である。（Ａ）アミノ酸が、バリン０．１〜２．０質量％、ロイシン０．１〜４．０質量％およびイソロイシン０．１〜２．０質量％であり、（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンが０．１〜４．０質量％、であることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）アミノ酸がバリン、ロイシンおよびイソロイシンであり、
前記（Ａ）アミノ酸と（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンとを配合して溶解することを特徴とするアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項２】
前記（Ａ）アミノ酸が、バリン０．１〜２．０質量％、ロイシン０．１〜４．０質量％およびイソロイシン０．１〜２．０質量％であり、
前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンが０．１〜４．０質量％、
である請求項１記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項３】
（Ｃ）アンセリンを配合して溶解する請求項１または２記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項４】
（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤を配合して溶解する請求項１〜３のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項５】
（Ｅ）セスキステアリン酸ＰＥＧ−２０およびジオレイン酸ＰＥＧ−２０メチルグルコースからなる群から選ばれる１種以上を配合して溶解する請求項１〜４のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項６】
前記アミノ酸溶解物が飲食物である請求項１〜３のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項７】
前記アミノ酸溶解物が皮膚外用剤である請求項１〜５のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項８】
前記アミノ酸溶解物が育毛剤である請求項１〜５のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法。
【請求項９】
請求項１〜８のうちいずれか一項に記載のアミノ酸溶解物の製造方法により製造されたことを特徴とするアミノ酸溶解物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物に関し、特に、バリン、ロイシンおよびイソロイシンを安定性が良好な状態で溶解できるアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物に関する。
【背景技術】
【０００２】
バリン、ロイシンおよびイソロイシンは、ＢＣＡＡ（Ｂｒａｎｃｈｅｄ  Ｃｈａｉｎ  Ａｍｉｎｏ  Ａｃｉｄｓ）と呼ばれる必須アミノ酸の一種であり、従来から、スポーツ性貧血や疲労回復を目的に食品等に配合されていた。また、人の表皮のタンパク質を構成する成分であることから、化粧品、医薬品等の外用剤にも配合されていた。
【０００３】
例えば、食品用途として、特許文献１には、バリン、イソロイシン、ロイシンの３種アミノ酸からなる固溶体が開示され、特許文献２には、Ｌ−アルギニン、Ｌ−グルタミン、Ｌ−バリン、Ｌ−イソロイシンおよびＬ−ロイシンの５種のアミノ酸を、それぞれ、１０〜４０重量部、１０〜４０重量部、５〜２０重量部、８〜３０重量部および１０〜３５重量部の割合で含有することを特徴とする肌状態改善経口アミノ酸組成物が開示されている。
【０００４】
また、外用剤の用途として、特許文献３には、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、スレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、メチオニン、リジン、オキシリジン、アルギニン、ヒスチジン、フェニルアラニン、チロシン、プロリン及びオキシプロリンから構成されるアミノ酸混合物を含むコラーゲン産生促進剤が開示され、特許文献４には、成分（Ａ）Ｈｙｄｒｏｐａｔｈｙ  Ｉｎｄｅｘが正であるアミノ酸及び（Ｂ）メントール、メントール誘導体またはカンファから選ばれる１種または２種以上、を有効成分として含有することを特徴とする保湿剤が開示されている。
【０００５】
一方、Ｎ−アセチルグルコサミンは、アミノ糖の一種であり、人間の体の中にも存在する重要な糖質成分であることから、従来から、食品や、化粧品、医薬品等の皮膚外用剤に配合されていた。
【０００６】
例えば、特許文献５には、α−リポ酸とコエンザイムＱ１０とともに、バリン、ロイシン又はイソロイシンから選ばれる少なくとも一種のアミノ酸を含有し、さらに、ビタミンＡ 類、ビタミンＢ 類、ビタミンＣ 類、ビタミンＥ 類、ビタミンＫ 類、トレオニン、メチオニン、フェニルアラニン、トリプトファン、リジン、グリシン、アラニン、アスパラギン、グルタミン、セリン、システイン、シスチン、チロシン、プロリン、ヒドロキシプロリン、アスパラギン酸、グルタミン酸、ヒドロキシリジン、アルギニン、オルニチン、ヒスチジン、タウリン、コラーゲン、グルコサミン、アセチルグルコサミン、ヒアルロン酸、イソフラボン、ポリフェノール、ビオチン、ホエーペプチド、ダイズペプチド、ローヤルゼリー、フィトナジオン、メナキノン、メナジオン、メナジオール、フェルラ酸、γ−オリザノール、オロチン酸、ルチン、エリオシトリン、ヘスペリジン又はそれらの塩から選ばれる少なくとも１種を含有する内服用組成物が開示され、特許文献６には、（Ａ）グルコサミン類を含有する毛髪処理剤組成物であって、前記（Ａ）グルコサミン類はグルコサミン及びアセチルグルコサミンの少なくとも一方であり、更に（Ｂ）酸性アミノ酸類及び（Ｃ）塩基性アミノ酸を含有することを特徴とする毛髪処理剤組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２０１０／０５０１６８号パンフレット
【特許文献２】特開２００５−２４７７３８号公報
【特許文献３】特開２００７−５１０８７号公報
【特許文献４】特開２０１３−２２７２８６号公報
【特許文献５】特開２００６−１５１９０９号公報
【特許文献６】特開２０１０−２８５３９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に記載されているように、バリン、イソロイシン、ロイシンの２０℃における溶解度は、５．７５ｇ、４．０２ｇ、２．３８ｇと水には可溶であるが、そのアミノ酸側鎖である炭素鎖が疎水性であるため、水面に浮いてしまうなどの現象が起こり、バリン、ロイシンおよびイソロイシンを配合したアミノ酸溶解物の安定性は極めて悪いものであった。この課題は、特許文献１〜４に記載されている技術では、解決することができず、その改善が望まれていた。
【０００９】
また、特許文献５および６に記載されている技術は、Ｎ−アセチルグルコサミンを配合する記載はあるものの、バリン、ロイシンおよびイソロイシンを配合したアミノ酸溶解物の安定性については考慮されていないため、いずれの技術もＮ−アセチルグルコサミンを配合することによるバリン、ロイシンおよびイソロイシンの溶解性の効果について言及するものではなかった。
【００１０】
そこで、本発明の目的は、前記の従来技術の問題点を解決し、バリン、ロイシンおよびイソロイシンを安定性が良好な状態で溶解できるアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者は、前記課題を解決すべく鋭意検討を行った結果、特定のアミノ酸とＮ−アセチルグルコサミンを配合して水に溶解することによって、前記目的を達成し得ることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
即ち、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、
（Ａ）アミノ酸がバリン、ロイシンおよびイソロイシンであり、
前記（Ａ）アミノ酸と（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンを配合して溶解することを特徴とするものである。
【００１３】
また、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、前記（Ａ）アミノ酸が、バリン０．１〜２．０質量％、ロイシン０．１〜４．０質量％およびイソロイシン０．１〜２．０質量％であり、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンが０．１〜４．０質量％、であることが好ましい。
【００１４】
さらに、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、（Ｃ）アンセリンを配合して溶解することが好ましく、（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤を配合して溶解することが好ましく、（Ｅ）セスキステアリン酸ＰＥＧ−２０およびジオレイン酸ＰＥＧ−２０メチルグルコースからなる群から選ばれる１種以上を配合して溶解することが好ましい。
【００１５】
さらにまた、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、前記アミノ酸溶解物が飲食物であることが好ましく、前記アミノ酸溶解物が皮膚外用剤であることが好ましく、前記アミノ酸溶解物が育毛剤であることが好ましい。
【００１６】
本発明のアミノ酸溶解物は、前記アミノ酸溶解物の製造方法により製造されたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によると、バリン、ロイシンおよびイソロイシンを安定性が良好な状態で溶解できるアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法および該製造方法により製造したアミノ酸溶解物について具体的に説明する。
本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、（Ａ）アミノ酸がバリン、ロイシンおよびイソロイシンであり、前記（Ａ）アミノ酸と（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンを配合して溶解することを特徴とするものである。また、本発明のアミノ酸溶解物は、かかるアミノ酸溶解物の製造方法により製造されたことを特徴とするものである。前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンと、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンを配合して水に溶解することで、従来は粘性の高い増粘剤等で無理やり混合していたために発生していた「溶解物中の水面にバリン、ロイシンおよびイソロイシンが浮いてしまうなどの現象」を防止でき、バリン、ロイシンおよびイソロイシンの溶解安定性の良好なアミノ酸溶解物を提供することができる。また、（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンを加えることで前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンをアミノ酸溶解物中に良好に溶解できるとともに、体内、皮膚や毛髪中への浸透性をよくすることから、かかるアミノ酸溶解物を摂取または塗布することで、筋肉等の疲労を防止できる。具体的には、アミノ酸溶解物の経口摂取や、太ももやふくらはぎ等に塗布することで、立ち仕事の際の足の筋肉疲労を低減することができる。なお、本発明において、「配合」とは処方中に含まれていればよく、添加方法や手順は問わないものである。
【００１９】
本発明において、前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンとしては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されないが、例えば、味の素ヘルシーサプライ株式会社製のＬ−バリン（商品名）、Ｌ−ロイシン（商品名）、Ｌ−イソロイシン（商品名）等を挙げることができる。
【００２０】
また、本発明において、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンとしては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されないが、例えば、カニやエビなどの甲殻類の外殻を由来とする天然多糖類キチンを公知の方法、例えば酸及び酵素により加水分解して得られるものがあり、製法など特に限定されるものではない。具体的には、焼津水産化学工業株式会社製のマリンスウィートＦ（商品名）、マリンスウィートＹＳＫ（商品名）などを挙げることができる。
【００２１】
さらに、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、前記バリン０．１〜２．０質量％、前記ロイシン０．１〜４．０質量％および前記イソロイシン０．１〜２．０質量％と、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミン０．１〜４．０質量％と、を配合することが好ましく、前記バリン０．５〜１．０質量％、前記ロイシン０．５〜２．０質量％および前記イソロイシン０．５〜１．０質量％と、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミン０．５〜２．０質量％と、を配合することがより好ましい。配合量をかかる範囲とすることで、アミノ酸溶解物中の前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンの溶解安定性をより良好にでき、アミノ酸溶解物の摂取または塗布による筋肉等の疲労防止効果をより高めることができる。
【００２２】
また、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンと、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンの配合比が、１：２：１：２であることが好ましく、特に、前記バリン０．５質量％、前記ロイシン１．０質量％および前記イソロイシン０．５質量％と、前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミン１．０質量％と、を配合することがより好ましい。ロイシンを約２倍の配合比とすることで、アミノ酸溶解物の摂取または塗布による筋肉等の疲労防止効果をより高めることができる。
【００２３】
さらにまた、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、イミダゾールジペプチド類化合物を配合して溶解することが好ましく、かかるイミダゾールジペプチド類化合物としては、例えば、アンセリン（β‐アラニル‐１‐メチルヒスチジン）、カルノシン（β‐アラニルヒスチジン）、バレニン（β‐アラニル‐３‐メチルヒスチジン）等を挙げることができる。また、前記イミダゾールジペプチド類化合物は、魚肉、鳥肉、又は畜肉等に含まれていて、例えば、アンセリンは、カツオ、マグロ、ウシ、鶏等の肉に多く含まれ、カルノシンは豚肉に多く含まれ、バレニンは鯨肉（例えばヒゲクジラ類）に多く含まれている。前記イミダゾールジペプチド類化合物としては、それらから水抽出、熱水抽出、アルコール抽出、超臨界抽出等の方法により抽出したエキスを精製して得たものを使用できる。
【００２４】
さらに、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、中でも（Ｃ）アンセリン（β‐アラニル‐１‐メチルヒスチジン）を配合して溶解することが好ましく、特に、０．１〜３．０質量％溶解することが好ましい。前記（Ｃ）アンセリンとしては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されないが、例えば、アンセリンは次のようにして得ることができる。まず、常法に従ってカツオ、マグロ、ウシ、ニワトリ等の肉からエキスを調製し、適宜水を加えて該エキスのブリックス（Ｂｘ．）値（屈折糖度計示度）を１〜１０％に調整した後、限外濾過膜（分画分子量５，０００〜５０，０００）を用いて高分子タンパク質を除去し、低分子ペプチド画分を回収する。次いで、文献（Ｓｕｙａｍａ  ｅｔ  ａｌ：Ｂｕｌｌ．  Ｊａｐａｎ．  Ｓｏｃ．  Ｓｃｉｅｎｔ．  Ｆｉｓｈ．，  ３３，  １４１−１４６，  １９６７）の方法に従って、適宜濃縮した低分子ペプチド画分を強酸性樹脂を用いたイオン交換クロマトグラフィーに供し、溶出液を回収する。そして、この溶出液を脱塩した後ｐＨ調整し、凍結乾燥等により乾燥して得ることができる。
【００２５】
前記イミダゾールジペプチド類化合物、特に（Ｃ）アンセリンを溶解することで、アミノ酸溶解物の摂取または塗布による筋肉等の疲労防止効果をさらにより高めることができる。
【００２６】
また、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤を配合して溶解することが好ましい。前記（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤としては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されないが、例えば、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ＶＰ）コポリマー、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウムメタクリル酸ベヘネス−２５）クロスポリマー等を挙げることができ、中でも、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマー、（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーが特に好ましく、前記アクリル酸アミド系水溶性増粘剤の中から選ばれる１種、又は２種以上を用いることができる。
【００２７】
さらに、前記（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤としては、具体的には、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーとしては、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＥＰＩＰＬＵＳ  Ｓ（商品名）、ＳＥＰＩＮＯＶ  ＥＭＴ１０（商品名）、ＳＩＭＵＬＧＥＬ  ＮＳ（商品名）等を挙げることができ、（アクリル酸Ｎａ／アクリロイルジメチルタウリンＮａ）コポリマーとしては、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＩＭＵＬＧＥＬ  ＥＧ（商品名）等を挙げることができ、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ＶＰ）コポリマーとしては、Ｃｌａｒｉａｎｔ社製のＡｒｉｓｔｏｆｌｅｘ  ＡＶＣ（商品名）を挙げることができ、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウムメタクリル酸ベヘネス−２５）クロスポリマーとしては、Ｃｌａｒｉａｎｔ社製のＡｒｉｓｔｏｆｌｅｘ  ＨＭＢ（商品名）等を挙げることができる。
【００２８】
前記（Ｄ）アクリル酸アミド系水溶性増粘剤を配合することで、アミノ酸溶解物中の前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンの溶解安定性をさらにより良好にでき、アミノ酸溶解物の塗布による筋肉等の疲労防止効果をさらにより高めることができる。
【００２９】
さらに、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、（Ｅ）セスキステアリン酸ＰＥＧ−２０およびジオレイン酸ＰＥＧ−２０メチルグルコースからなる群から選ばれる１種以上を配合して溶解することが好ましい。前記（Ｅ）セスキステアリン酸ＰＥＧ−２０およびジオレイン酸ＰＥＧ−２０メチルグルコースとしては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されないが、例えば、日本ルーブリゾール社製のグルカメートＳＳＥ−２０（商品名）、グルカメートＤＯＥ−１２０（商品名）等を挙げることができる。これにより、アミノ酸溶解物中の前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンの溶解安定性をさらにより良好にでき、アミノ酸溶解物の塗布による筋肉等の疲労防止効果をさらにより高めることができる。
【００３０】
また、本発明において、前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシンおよび前記（Ｂ）Ｎ−アセチルグルコサミンをアミノ酸溶解物中に溶解する水としては、通常の飲食物や外用剤等に使用できるものであれば限定されず、精製水等を使用することができる。
【００３１】
さらに、本発明のアミノ酸溶解物の製造方法は、前記アミノ酸溶解物が飲食物であることが好ましく、前記アミノ酸溶解物が皮膚外用剤であることが好ましく、前記アミノ酸溶解物が育毛剤であることが好ましい。ここで、飲食物とは、飲料、食品、カプセルなどの健康食品等を含む広い概念であり、前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシン等を水に溶解しているものであればよい。飲食物として経口摂取することで筋肉等の疲労を防止できる。また、皮膚外用剤とは、前記バリン、前記ロイシンおよび前記イソロイシン等を水に溶解しているものであればよく、人間の身体や毛髪等に使用できるものであり、化粧品、医薬部外品、医薬品等を対象とすることができる。ここで、化粧品等とは、パック剤等の基礎化粧品、メイクアップ化粧品、頭髪用化粧品、入浴剤等を含むものである。皮膚外用剤やパック剤として皮膚に塗布することで筋肉等の疲労を防止でき、育毛剤として毛髪に塗布することで育毛効果を発揮することができる。
【００３２】
また、本発明において、本発明の効果が損なわれない範囲で、適宜他の成分等を添加することもできる。質的、量的範囲で上記以外の任意の成分を配合することができ、飲食物や外用剤等に通常配合される成分、例えば、油性成分、保湿剤、酸化防止剤、防腐剤、香料、各種ビタミン剤、キレート剤、着色剤、紫外線吸収剤、薬効成分、無機塩類等を配合することができる。
【００３３】
以下、本発明について、実施例を用いてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。なお、処方中の数値は質量％または質量部を示す。
【実施例】
【００３４】
（実施例１、比較例１）
下記表１の処方に従って、実施例１および比較例１の皮膚外用剤を作製した。得られた実施例１および比較例１の皮膚外用剤について、下記の安定性試験と疲労回復試験を行い、表１に併記した。なお、処方中の数値は質量％を示す。また、表１中、※１は、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＥＰＩＰＵＬＵＳ  Ｓ（商品名）である。
【００３５】
【表１】
2016130229.tif 000002
【００３６】
（安定性試験）
試験サンプルを４０℃で１カ月保存し、バリン、ロイシンおよびイソロイシンの析出や浮遊の有無を確認し、析出や浮遊がない場合を○、ある場合を×とした。
【００３７】
（疲労回復試験）
健常な女性志願者２８名を対象とし、実施例１のサンプルを被験者の右足の太ももとふくらはぎに塗布し、比較例１のサンプルを被験者の左足の太ももとふくらはぎに塗布し、８時間立ち仕事をした後の疲労感を下記評価基準にしたがって評価し、２８名の合計点で判定した。
【００３８】
（疲労感の評価基準）
疲労感なし                    ２点
弱い疲労感                    １点
強い疲労感                    ０点
【００３９】
表１の結果から、実施例１の皮膚外用剤は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。一方、比較例１の皮膚外用剤は、安定性が悪く、さらに十分な疲労回復効果も得られなかった。
【００４０】
（実施例２、比較例２）
下記表２の処方に従って、実施例２および比較例２のパック剤を作製した。得られた実施例２および比較例２のパック剤について、上記の安定性試験と下記のハリ感の試験を行い、表２に併記した。なお、処方中の数値は質量％を示す。また、表２中、※２は、株式会社林原製のトルナーレ（商品名）である。
【００４１】
【表２】
2016130229.tif 000003
【００４２】
（ハリ感の試験）
健常な女性志願者２８名を対象とし、実施例２のサンプルを被験者の顔面の右半分にパックし、比較例２のサンプルを被験者の顔面左半分にパックし、２時間後のハリ感を下記評価基準にしたがって評価し、２８名の合計点で判定した。
【００４３】
（ハリ感の評価基準）
ハリ感あり                    ２点
弱いハリ感                    １点
ハリ感なし                    ０点
【００４４】
表２の結果から、実施例２のパック剤は、安定性が良好で、ハリ感の効果も良好であった。一方、比較例２のパック剤は、安定性が悪く、さらに十分なハリ感も得られなかった。
【００４５】
（実施例３、比較例３）
下記表３の処方に従って、実施例３および比較例３の育毛剤を作製した。得られた実施例３および比較例３の育毛剤について、上記の安定性試験と下記の育毛感試験を行い、表３に併記した。なお、処方中の数値は質量％を示す。また、表３中、※１は、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＥＰＩＰＵＬＵＳ  Ｓ（商品名）である。
【００４６】
【表３】
2016130229.tif 000004
【００４７】
（育毛感試験）
健常な男性志願者２０名を対象とし、実施例３のサンプルを被験者の右の頭髪と頭部に塗布し、比較例３のサンプルを被験者の左の頭髪と頭部に塗布し、２週間後の育毛感を下記評価基準にしたがって評価し、２０名の合計点で判定した。
【００４８】
（育毛感の評価基準）
育毛効果あり                        ２点
弱い育毛効果あり                    １点
育毛効果なし                        ０点
【００４９】
表３の結果から、実施例３の育毛剤は、安定性が良好で、育毛感の効果も良好であった。一方、比較例３の育毛剤は、安定性が悪く、さらに十分な育毛感の効果も得られなかった。
【００５０】
（実施例４、比較例４）
下記表４の処方に従って、実施例４および比較例４の飲料水を作製した。得られた実施例４および比較例４の飲料水について、上記の安定性試験と下記の摂取疲労回復試験を行い、表４に併記した。なお、処方中の数値は質量部を示す。
【００５１】
【表４】
2016130229.tif 000005
【００５２】
（摂取疲労回復試験）
健常な女性志願者２８名を対象とし、実施例４の飲料水を摂取した場合と、比較例４の飲料水を摂取した場合の両方で、摂取後に８時間立ち仕事をした後の疲労感を下記評価基準にしたがって評価し、２８名の合計点で判定した。
【００５３】
（疲労感の評価基準）
疲労感なし                    ２点
弱い疲労感                    １点
強い疲労感                    ０点
【００５４】
表４の結果から、実施例４の飲料水は、安定性が良好で、摂取疲労回復効果も良好であった。一方、比較例４の飲料水は、安定性が悪く、さらに十分な摂取疲労回復効果も得られなかった。
【００５５】
（実施例５）
下記表５の処方に従って、実施例５の皮膚外用剤を作製した。得られた実施例５の皮膚外用剤について、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。なお、表５中、※１は、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＥＰＩＰＵＬＵＳ  Ｓ（商品名）である。
【００５６】
【表５】
2016130229.tif 000006
【００５７】
実施例５の皮膚外用剤は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００５８】
（実施例６）
下記表６の処方に従って、実施例６のパック剤を作製した。得られた実施例６のパック剤について、上記の安定性試験とハリ感の試験を行った。なお、表６中、※２は、株式会社林原製のトルナーレ（商品名）である。
【００５９】
【表６】
2016130229.tif 000007
【００６０】
表６の結果から、実施例６のパック剤は、安定性が良好で、ハリ感の効果も良好であった。
【００６１】
（実施例７）
下記表７の処方に従って、実施例７の育毛剤を作製した。得られた実施例７の育毛剤について、上記の安定性試験と育毛感試験を行った。なお、表７中、※１は、ＳＥＰＰＩＣ社製のＳＥＰＩＰＵＬＵＳ  Ｓ（商品名）である。
【００６２】
【表７】
2016130229.tif 000008
【００６３】
実施例７の育毛剤は、安定性が良好で、育毛感の効果も良好であった。
【００６４】
（実施例８）
下記表８の処方に従って、実施例８の飲料水を作製した。得られた実施例８の飲料水について、上記の安定性試験と上記の摂取疲労回復試験を行った。
【００６５】
【表８】
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【００６６】
実施例８の飲料水は、安定性が良好で、摂取疲労回復効果も良好であった。
【００６７】
（実施例９）
下記表９の処方に従って、実施例９の化粧水を作製した。得られた実施例９の化粧水について、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００６８】
【表９】
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【００６９】
実施例９の化粧水は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００７０】
（実施例１０）
下記表１０の処方に従って、実施例１０の化粧水を作製した。得られた実施例１０の化粧水について、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００７１】
【表１０】
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【００７２】
実施例１０の化粧水は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００７３】
（実施例１１）
下記表１１の処方に従って、実施例１１のクリームを作製した。得られた実施例１１のクリームについて、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００７４】
【表１１】
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【００７５】
実施例１１のクリームは、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００７６】
（実施例１２）
下記表１２の処方に従って、実施例１２のクリームを作製した。得られた実施例１２のクリームについて、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００７７】
【表１２】
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【００７８】
実施例１２のクリームは、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００７９】
（実施例１３）
下記表１３の処方に従って、実施例１３の美容液を作製した。得られた実施例１３の美容液について、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００８０】
【表１３】
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【００８１】
実施例１３の美容液は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。
【００８２】
（実施例１４）
下記表１４の処方に従って、実施例１４の美容液を作製した。得られた実施例１４の美容液について、上記の安定性試験と疲労回復試験を行った。
【００８３】
【表１４】
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【００８４】
実施例１４の美容液は、安定性が良好で、疲労回復効果も良好であった。