(57)【要約】【課題】ピストンの頂面に形成した遮熱膜の異常の発生を検出するための新規な装置を提供する。【解決手段】以下の条件１〜条件３の全てが成立する場合に、遮熱膜が剥離していると判定する。条件１：燃焼サイクル間で比較した場合に筒内圧の波形に差異が観察されない条件２：燃焼室径１次共振周波数帯での燃焼加振力の強度に差異が観察される条件３：燃焼室径１次共振周波数帯を除いた周波数帯での燃焼加振力の強度に変化が観察されない【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピストンの頂面に設けられた燃焼室のリップ部に少なくとも形成された遮熱膜の異常を検出する遮熱膜異常検出装置であって、
前記ピストンを収容するシリンダ内の圧力を検出する圧力センサと、
検出圧力の波形と、比較基準時における圧力波形とを比較する圧力波形比較手段と、
検出圧力の波形の周波数解析により周波数成分の強度を算出する強度算出手段と、
前記シリンダ内のガス温度を用いて算出したガス音速と、前記燃焼室の直径とに基づいて、燃焼室径に由来する１次共振周波数を算出する共振周波数算出手段と、
前記周波数成分の強度に基づいて、前記１次共振周波数を中心とする所定帯域の周波数成分の強度の積分値と、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値とを算出する積分値算出手段と、
前記所定帯域の周波数成分の強度の積分値と、前記比較基準時における圧力波形の周波数解析により算出された周波数成分のうちの前記所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値、または、前記所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値に基づく判定値と、を比較する範囲内強度比較手段と、
前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と、前記比較基準時における圧力波形の周波数解析により算出された周波数成分のうちの前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値とを比較する範囲外強度比較手段と、
検出圧力の波形が前記比較基準時における圧力波形と同等であり、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異がなく、尚且つ、前記所定帯域内の周波数成分の強度の積分値と所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異が認められる場合、または、検出圧力の波形が前記比較基準時における圧力波形と同等であり、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異がなく、尚且つ、前記所定帯域内の周波数成分の強度の積分値が前記判定値を超える場合に、前記遮熱膜に異常が発生していると判定する異常判定手段と、
を備えることを特徴とする遮熱膜異常検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遮熱膜異常検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載されるエンジンのピストンの頂面に、このピストンの母材よりも熱伝導率の低い材料から構成される遮熱膜を形成することが公知である。このような遮熱膜として、例えば特開２０１４−０４０８１８号公報には、シリコーン系樹脂と、シリコーン系樹脂と共有結合する有機化合物で表面修飾された無機酸化物の中空状粒子と、を含んだ構造体が開示されている。一般的に遮熱膜を形成すればエンジンの冷却損失を低減して燃費を向上できる一方で、熱応力や熱衝撃によって遮熱膜にクラックが発生し、または、遮熱膜に割れが発生するという問題がある。この点、上記構造体によれば、膜強度を高めることができるので、上述した問題の発生を抑制できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−０４０８１８号公報
【特許文献２】特開２０１１−２２０２０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、遮熱膜の強度をいくら向上したとしても、上述した問題が発生する確率をゼロにすることはできない。そのため、車両寿命中に遮熱膜が剥離するような異常が発生した場合には、上述した燃費向上効果が得られなくなる。また、ピストンは外部から確認できず、エンジンを分解しなければ目視確認できないため、遮熱膜での異常の発生が原因で燃費向上効果が得られなくなったとしても、この原因を特定するのに時間を要し、または、この原因を特定できない可能性さえある。
【０００５】
本発明は、上述のような課題に鑑みてなされたものである。即ち、ピストンの頂面に形成した遮熱膜の異常の発生を検出するための新規な装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明は、ピストンの頂面に設けられた燃焼室のリップ部に少なくとも形成された遮熱膜の異常を検出する遮熱膜異常検出装置であって、
前記ピストンを収容するシリンダ内の圧力を検出する圧力センサと、
検出圧力の波形と、比較基準時における圧力波形とを比較する圧力波形比較手段と、
検出圧力の波形の周波数解析により周波数成分の強度を算出する強度算出手段と、
前記シリンダ内のガス温度を用いて算出したガス音速と、前記燃焼室の直径とに基づいて、燃焼室径に由来する１次共振周波数を算出する共振周波数算出手段と、
前記周波数成分の強度に基づいて、前記１次共振周波数を中心とする所定帯域の周波数成分の強度の積分値と、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値とを算出する積分値算出手段と、
前記所定帯域の周波数成分の強度の積分値と、前記比較基準時における圧力波形の周波数解析により算出された周波数成分のうちの前記所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値、または、前記所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値に基づく判定値と、を比較する範囲内強度比較手段と、
前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と、前記比較基準時における圧力波形の周波数解析により算出された周波数成分のうちの前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値とを比較する範囲外強度比較手段と、
検出圧力の波形が前記比較基準時における圧力波形と同等であり、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異がなく、尚且つ、前記所定帯域内の周波数成分の強度の積分値と所定帯域の内側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異が認められる場合、または、検出圧力の波形が前記比較基準時における圧力波形と同等であり、前記所定帯域の外側の周波数成分の強度の積分値と前記所定帯域の外側に相当する周波数成分の強度の積分値との間に差異がなく、尚且つ、前記所定帯域内の周波数成分の強度の積分値が前記判定値を超える場合に、前記遮熱膜に異常が発生していると判定する異常判定手段と、
を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、圧力波形比較手段、範囲内強度比較手段および範囲外強度比較手段という３つの比較手段によって、燃焼室のリップ部に少なくとも形成された遮熱膜の異常の発生を検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の実施の形態に係る装置の概略を説明するための図である。
【図２】燃焼時にピストン１０の頂面から内部に逃げる熱量を模式的に示した図である。
【図３】筒内に噴射される燃料量やＥＧＲ率が変化した場合における筒内圧の変化を示す図である。
【図４】筒内に噴射される燃料量やＥＧＲ率が変化した場合における熱発生率の変化を示す図である。
【図５】筒内に噴射される燃料量やＥＧＲ率が変化した場合における燃焼加振力の変化を示した図である。
【図６】ピストンの頂面に遮熱膜を形成しない場合の筒内圧と、燃焼室とリップ部の両表面に遮熱膜を形成した場合の筒内圧とを示した図である。
【図７】ピストンの頂面に遮熱膜を形成しない場合の熱発生率と、燃焼室とリップ部の両表面に遮熱膜を形成した場合の熱発生率とを示した図である。
【図８】ピストンの頂面に遮熱膜を形成しない場合の燃焼加振力と、燃焼室とリップ部の両表面に遮熱膜を形成した場合の燃焼加振力とを示した図である。
【図９】条件２，条件３の判定対象周波数区間を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施の形態において、遮熱膜剥離判定部２２が実行する剥離判定ルーチンを示すフローチャートを示す図である。
【図１１】図１０のステップＳ２の判定において考慮される各種因子を示した図である。
【図１２】図１０のステップＳ４における判定例を説明するための図である。
【図１３】図１０のステップＳ４における判定例を説明するための図である。
【図１４】遮熱膜の形成箇所と燃焼加振力の関係を説明するための図である。
【図１５】図１４の遮熱膜形態の異なる３つのピストンを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
［装置構成の説明］
本発明の実施の形態に係る遮熱膜異常検出装置は、車両に搭載される過給機付きディーゼルエンジン（以下単に「エンジン」ともいう）に適用される。図１は、本実施の形態に係る装置の概略を説明するための図である。図１に示すように、本実施の形態に係る装置は、エンジンのシリンダ１２内を上下方向に移動可能に収納されたピストン１０と、シリンダヘッド（不図示）に取り付けられて筒内圧を検出する筒内圧センサまたはノックセンサ（以下「ＣＰＳ」ともいう）１４とを備えている。ピストン１０の頂面の中央部には燃焼室１６が形成されている。燃焼室１６は円筒形状であり、燃焼室１６のリップ部１８の表面は、燃焼室１６の表面とピストン１０の頂面の境界面を形成する。
【００１０】
燃焼室１６の表面とリップ部１８の表面には、遮熱膜が形成されている。遮熱膜は、ピストン１０の母材（具体的にはアルミニウム合金）よりも熱伝導率の低い材料から構成されている。このような材料としては、例えば、ジルコニア（ＺｒＯ２）、シリカ（ＳｉＯ２）、窒化珪素（Ｓｉ３Ｎ４）、イットリア（Ｙ２Ｏ３）、酸化チタン（ＴｉＯ２）といったセラミックス系材料が挙げられる。
【００１１】
また、図１に示すように、本実施の形態に係る装置は、ＥＣＵ(Electronic Control Unit)２０を備えている。ＥＣＵ２０は、ＣＰＳ１４のセンサ値を処理して遮熱膜の剥離に関する判定を行う遮熱膜剥離判定部２２を備えている。ＥＣＵ２０の入力側には、上述したＣＰＳ１４の他、過給機のコンプレッサよりも下流側の吸気管内の圧力を検出する過給圧センサ、エンジンの回転速度を検出する回転速度センサ、外気温を検出する外気温センサ、エンジン冷却水の温度を検出する水温センサ、エンジンオイルの温度を検出する油温センサ、エンジンオイルのオイル圧を検出する油圧センサ、排気管に設けられたフィルタ（ＤＰＦ）の上下流の圧力差を検出する差圧センサ、過給機のタービンの可変ノズル（ＶＮ）の開度を検出する開度センサが少なくとも接続されている（何れも不図示）。一方、ＥＣＵ２０の出力側には、メーターパネルの異常ランプ（不図示）が少なくとも接続されている。
【００１２】
［遮熱膜の剥離判定］
図２は、燃焼時にピストン１０の頂面から内部に逃げる熱量を模式的に示した図であり、図中の矢印の面積が当該熱量に相当する。図２の左右を比較すると分かるように、遮熱膜を形成することで、ピストン１０の頂面から内部に逃げる熱量を少なくできる。つまり、エンジンの冷却損失を低減できるので、燃費を向上できる。しかし、熱応力や熱衝撃によって遮熱膜が剥離してしまうと、この効果が期待できなくなる。そこで本実施の形態では、遮熱膜剥離判定部２２によって遮熱膜の剥離の有無を判定し、必要に応じて異常ランプを点灯させ、または、ＥＣＵ２０のメモリ内に診断結果を残す等の処理を行う。これによりユーザは車両をディーラーに持ち込むなどの行動を取ることができ、ディーラーのサービスマンはチェックツールを使用してメモリから診断結果を読み出すことができる。
【００１３】
遮熱膜剥離判定部２２による遮熱膜の剥離は、ＣＰＳ１４で検出した筒内圧の波形と、筒内圧波形の周波数解析（ＦＦＴ処理）により算出した燃焼加振力（ＣＰＬ）の強度と、に基づいて判定される。図３乃至図５は、筒内に噴射される燃料量（パイロット噴射量）やＥＧＲ率が変化した場合における、筒内圧の変化と、この筒内圧を用いて算出した単位クランク角当たりの熱発生量（以下「熱発生率」ともいう）の変化と、燃焼加振力の変化とを示した図である。インジェクタが劣化しまたは故障した場合には、パイロット噴射量が正常時に比べて変化する。また、エアフローメータが劣化しまたは故障した場合には、算出値としてのＥＧＲ率が正常時に比べて変化する。従って、図３や図４に破線で囲って示すように筒内圧や熱発生率が変化し、図５に破線で囲って示すように１０００〜３０００Ｈｚの低周波域や５０００〜６０００Ｈｚの高周波域において燃焼加振力が変化する。
【００１４】
図３乃至図５で説明した変化が観察されるのは、筒内の燃焼状態が変わったからに他ならず、ある意味当然の結果と言える。一方、図６乃至図８は、ピストンの頂面に遮熱膜を形成しない場合（base）と、燃焼室とリップ部の両表面に遮熱膜を形成した場合（膜あり）とで、筒内圧、熱発生率および燃焼加振力どの様に変化するかを示した図である（エンジン運転条件：１６００ｒｐｍ、１０１Ｎｍ）。図６や図７に示すように、遮熱膜の有無で筒内圧や熱発生率の波形に差異は殆ど観察されない。しかし、図８に破線で囲って示すように、燃焼加振力の強度は、５０００〜６０００Ｈｚの高周波域において変化する。この理由は、遮熱膜を形成すると筒内のガス温度が高くなり、ガス特性（粘性、密度等）が変化した結果、燃焼室径に由来する１次共振周波数帯（以下「燃焼室径１次共振周波数帯」ともいう）での燃焼加振力の強度が減衰し易くなるためであると本発明者らは推測している。なお、図８に破線で囲って示した周波数帯の両隣は、それぞれ、シリンダ径に由来する１次および２次共振周波数帯であり、何れの周波数帯においても遮熱膜の有無で燃焼加振力の強度に差異が殆ど観察されない。
【００１５】
このような知見に基づき、本実施の形態では以下の条件１〜条件３の全てが成立する場合に、遮熱膜が剥離していると判定する。
条件１：燃焼サイクル間で比較した場合に筒内圧の波形に差異が観察されない
条件２：燃焼室径１次共振周波数帯での燃焼加振力の強度に差異が観察される
条件３：燃焼室径１次共振周波数帯を除いた周波数帯（以下「両隣周波数帯」ともいう）での燃焼加振力の強度に変化が観察されない
【００１６】
図９は、条件２，条件３の判定対象周波数帯を説明するための図である。燃焼室径１次共振周波数を中心とする所定帯域を、条件２における燃焼室径１次共振周波数帯とし、その両隣の周波数帯を条件３における両隣周波数帯とする。なお、判定指標には各周波数帯での燃焼加振力の積分値を用い、遮熱膜が剥離していないエンジン新品時（以下「比較基準時」ともいう）における各周波数帯での燃焼加振力の積分値との比較によって、剥離判定を行う。具体的には、燃焼室径１次共振周波数帯での燃焼加振力の積分値と、比較基準時における燃焼室径１次共振周波数帯での燃焼加振力の積分値との差分が第１所定値以上の場合に、条件２が成立すると判定する。また、両隣周波数帯での燃焼加振力の積分値と、比較基準時における両隣周波数帯での燃焼加振力の積分値との差分が第２所定値（＜第１所定値）未満の場合に、条件３の条件が成立すると判定する。
【００１７】
［具体的処理］
図１０は、本実施の形態において、遮熱膜剥離判定部２２が実行する剥離判定ルーチンを示すフローチャートを示す図である。なお、本ルーチンは、所定の走行距離間隔（例えば１０００ｋｍ）で実行されるものとする。
【００１８】
図１０に示すルーチンでは、先ず、剥離判定の前提条件の成否が判定される（ステップＳ１，Ｓ２）。具体的に、ステップＳ１では、車両の加速状態が定常状態であるか否か、および、比較基準時とエンジン運転条件（回転速度、燃料噴射量）が同一であるか否かが判定される。車両の加速状態が過渡状態であると判定された場合や、比較基準時とエンジン運転条件が異なると判定された場合には、前提条件が成立していないと判断できるので、本ステップＳ１の処理を再度実行する。また、ステップＳ２では、燃焼室径１次共振周波数の減衰性に影響を与える因子が比較基準時と同等であるか否かが判定される。図１１は、ステップＳ２の判定において考慮される各種因子を示した図である。図３乃至図５で説明したように、筒内の燃焼状態が変われば筒内圧、熱発生率や、燃焼加振力の強度が変化してしまうので、ステップＳ２では特に、筒内のガス圧力、ガス温度、ガス組成に関連する因子が、比較基準時と今回判定時で同等であるか否かを判定する。判定の結果、比較基準時と今回判定時で各種因子が同等でないと判定された場合は、前提条件が成立していないと判断できるので、ステップＳ１に戻る。
【００１９】
一方、ステップＳ２において、比較基準時と今回判定時で各種因子が同等であると判定された場合は、筒内圧が取得され（ステップＳ３）、この筒内圧に基づいて条件１の成否が判定される（ステップＳ４）。ステップＳ４において、条件１の成否は、具体的に、ＣＰＳ１４で検出した筒内圧の波形が比較基準時における筒内圧の波形と同等であるか否かによって判定される。図１２乃至図１３は、ステップＳ４における判定例を説明するための図である。図１２は抽出点での比較に基づく判定であり、圧縮上死点付近の所定クランク角での筒内圧４点を、比較基準時の対応クランク角での筒内圧４点と比較し、各比較において圧力値差が所定値以内の場合に、筒内圧の波形が同等であると判定するものである。また、図１３は積分値の比較に基づく判定であり、圧縮上死点付近の所定クランク角範囲での筒内圧の波形の積分値を、比較基準時の対応クランク角範囲での筒内圧の波形の積分値と比較し、積分値差が所定値以内の場合に、筒内圧の波形が同等であると判定するものである。
【００２０】
ステップＳ４において、筒内圧の波形が同等でないと判定された場合には、ＣＰＳ１４やＥＣＵ２０の異常が疑われるので、ＥＣＵ２０のメモリ内にその旨の診断結果を残し、本ルーチンを抜ける。一方、ステップＳ４において筒内圧の波形が同等であると判定された場合には、筒内圧波形のＦＦＴ処理が行われ（ステップＳ５）、次いで、筒内ガス音速が推定される（ステップＳ６）。ステップＳ５のＦＦＴ処理を行うことで、筒内圧の周波数成分強度（つまり、燃焼加振力）が求められる。また、ステップＳ６では、式（１）に基づいて筒内ガス音速が推定される。なお、式（１）において、Ｃは筒内ガス音速であり、κはガス比熱比（空気比熱比）であり、Ｒはガス定数（空気ガス定数）であり、Ｔはガス定数であり筒内圧により算出される。また、Ｍはガス質量でありエアフローメータから取得される。
Ｃ＝√（κ・Ｒ・Ｔ／Ｍ）  ・・・（１）
【００２１】
ステップＳ６に続いて、燃焼室径１次共振周波数帯の成分強度の積分値と、両隣周波数帯の成分強度の積分値とが算出される（ステップＳ７）。ステップＳ７では先ず、式（２）に基づいて燃焼室径１次共振周波数が算出される。なお、式（２）において、Ｆは燃焼室径１次共振周波数であり、πは円周率、Ｂは燃焼室の直径である。
Ｆ＝Ｃ／π・Ｂ  ・・・（２）
続いて、求めた燃焼室径１次共振周波数を中心とする所定帯域を燃焼室径１次共振周波数帯として、この周波数帯の成分強度の積分値が算出される。また、燃焼室径１次共振周波数帯に対応する周波数帯の成分強度の積分値の算出が、比較基準時の筒内圧の波形に対しても行われる。つまり、燃焼室径１次共振周波数帯の成分強度の積分値の算出が、今回判定時と比較基準時の両方の筒内圧の波形に対して行われる。同様に、両隣周波数帯の成分強度の積分値の算出が、今回判定時と比較基準時の両方の筒内圧の波形に対して行われる。
【００２２】
ステップＳ７に続いて、条件２，条件３の成否が判定される（ステップＳ８，Ｓ９）。ステップＳ８では条件３の成否が判定され、ステップＳ９では条件２の成否が判定される。ステップＳ８では具体的に、ステップＳ７で算出した両隣周波数帯の成分強度の積分値について、今回判定時と比較基準時の差分が所定値（上記第２所定値）未満であるか否かが判定される。また、ステップＳ９では具体的に、ステップＳ７で算出した燃焼室径１次共振周波数帯の成分強度の積分値について、今回判定時と比較基準時の差分が所定値（上記第１所定値）以上であるか否かが判定される。ステップＳ８，Ｓ９において肯定的な判定結果が出された場合は、遮熱膜が剥離していると判断できるので、ＥＣＵ２０のメモリ内にその旨の診断結果が記録され、異常ランプが点灯される（ステップＳ１０）。一方、ステップＳ８，Ｓ９の何れかにおいて否定的な判定結果が出された場合は、遮熱膜は正常であると判断できるので、ＥＣＵ２０のメモリ内にその旨の診断結果が記録される（ステップＳ１１）。
【００２３】
以上、図１０に示したルーチンによれば、前提条件の成否を確認した上で、比較基準時と今回判定時の成分強度の積分値の比較によって遮熱膜の剥離を検出することができる。つまり、オンボードで遮熱膜の剥離を検出できるので、ディーラーやユーザの故障修理に係る時間・負担を大幅に軽減できる。
【００２４】
なお、上記実施の形態においては、ＣＰＳ１４が本発明の「圧力センサ」に相当している。また、遮熱膜剥離判定部２２が図１０のステップＳ４の処理を実行することにより本発明の「圧力波形比較手段」が、同ステップＳ５の処理を実行することにより本発明の「強度算出手段」が、同ステップＳ７の処理を実行することにより本発明の「共振周波数算出手段」および「積分値算出手段」が、同ステップＳ８の処理を実行することにより本発明の「範囲外強度比較手段」が、同ステップＳ９の処理を実行することにより本発明の「範囲内強度比較手段」が、同ステップＳ８，Ｓ９の判定結果を受けて同ステップＳ１０の処理を実行することにより本発明の「異常判定手段」が、それぞれ実現されている。
【００２５】
ところで、上記実施の形態では、燃焼室１６とリップ部１８の表面に遮熱膜を形成したが、燃焼室１６とリップ部１８の表面を含むピストン１０の頂面の全体に遮熱膜を形成してもよく、リップ部１８の表面にのみ遮熱膜を形成してもよい。図１４は、遮熱膜の形成箇所と燃焼加振力の関係を説明するための図である。図１４に示す「base」、「部分被膜」および「全面被膜」は、図１５に示す遮熱膜形態の異なる３つのピストンを使用した場合に検出される筒内圧波形の周波数解析により算出した燃焼加振力をそれぞれ表している。図１４の右方拡大図から分かるように、遮熱膜の有無は燃焼加振力の強度に影響を及ぼすものの、遮熱膜の形成箇所は燃焼加振力の強度に殆ど影響を及ぼさない。この結果から、少なくともリップ部１８に遮熱膜が形成されていれば、上記実施の形態で説明した手法によりその剥離を検出できる。
【００２６】
また、上記実施の形態では、図１０のステップＳ９において、ステップＳ７で算出した比較基準時の燃焼室径１次共振周波数帯の成分強度の積分値を使用した。しかし、図８で説明したように、遮熱膜を形成した場合は燃焼加振力の強度が減衰し易くなる。つまり、遮熱膜の剥離時には、非剥離時に比べて燃焼加振力の強度が上がる。従って、図１０のステップＳ９において、当該比較基準時の積分値の代わりに、当該比較基準時の積分値に１よりも大きい所定の係数を乗じた判定値を使用して、ステップＳ７で算出した燃焼室径１次共振周波数帯の成分強度の積分値（今回判定時）がこの判定値を超えた場合に、ステップＳ９において肯定的な判定結果が出されたとしてもよい。
【００２７】
また、上記実施の形態では、遮熱膜剥離判定部２２によって遮熱膜の剥離をオンボードで検出するとしたが、ディーラーのアクティブテストにおいて、遮熱膜剥離判定部２２の機能を有する処理装置をＣＰＳ１４等に接続して遮熱膜の剥離を検出してもよい。
【符号の説明】
【００２８】
１０  ピストン
１２  シリンダ
１４  筒内圧センサ（ＣＰＳ）
１６  燃焼室
１８  リップ部
２０  ＥＣＵ
２２  遮熱膜剥離判定部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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