(57)【要約】【課題】微小有害節足動物の生息密度、移動・分散に対する調査方法の優れたシステムの提供。【解決手段】微小有害節足動物に対する誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物と、少なくとも１種の標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いることにより、微小有害節足動物を高精度に検出できる、微小有害節足動物の生息密度、移動・分散を把握するための方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一定の調査区内における、微小有害節足動物の生態の調査方法であって、微小有害節足動物に対して誘引作用を有する誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物および、標識する際に障害をもたらさない少なくとも１種の蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いる工程を含んでなり、かつ、調査目的が微小有害節足動物の生息密度、移動・分散を把握することにある、方法。
【請求項２】
調査方法が標識再捕獲法を用いることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物が植物、あるいは動物由来のカイロモンおよびそれらの類縁体からなる群より選ばれる、方法。
【請求項４】
請求項３に記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物が植物由来のカイロモンおよびその類縁体からなる群より選ばれる、方法。
【請求項５】
請求項３に記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物がｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、ｏ−アニスアルデヒド、β−ファルネセン、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、オイゲノール、３−フェニルプロピルアルデヒド、シンナムアルデヒド、ユーカリプトール、スクアレン、α−ヘキシルシンナムアルデヒドからなる群より選ばれる、方法。
【請求項６】
請求項３に記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物がｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、α−ヘキシルシンナムアルデヒドからなる群より選ばれる、方法。
【請求項７】
請求項３に記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物がｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、α−ヘキシルシンナムアルデヒドからなる群より選ばれる、方法。
【請求項８】
請求項１から７のいずれかに記載の方法であって、該蛍光色素がウラニン（Ｕｒａｎｉｎｅ）、アシッドブルー９（Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ９）、ベーシックオレンジ１４（Ｂａｓｉｃ  Ｏｒａｎｇｅ１４）、ダイアモンドグリーン（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｇｒｅｅｎ）、ローダミンＢ（Ｒｈｏｄａｍｉｎｅ  Ｂ）、スルホローダミン１０１水和物（Ｓｕｌｆｏｒｈｏｄａｍｉｎｅ  １０１  ｈｙｄｒａｔｅ）、３，４，５，６−テトラクロロフルオレセイン（４．５．６．７−ｔｅｔｒａｃｈｌｏｒｏｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ）、ブレーズオレンジ、アークイエロー、コロナマゼンダ、９−アミノアクリジン-塩酸（９−Ａｍｉｎｏａｃｒｉｄｉｎｅ−ＨＣｌ（Ａｃｒａｍｉｎｅ  Ｙｅｌｌｏｗ））、２，５−ビス（５−ｔ−ブチル−２−ベンゾオキサゾリル)チオフェン（Ｕｖｉｔｅｘ−ＯＢ）からなる群より選ばれる、方法。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載の方法であって、該誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物の施用量が、０．０００３〜１２ｋｇ／ｈａである、方法。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれかに記載の方法であって、対象とする微小有害節足動物に対する該蛍光色素の施用量が、０．０１ 〜 １０００００μｇ／頭、方法。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれかに記載の方法であって、該微小有害節足動物が、外翅上目カメムシ目有害節足動物、外翅上目アザミウマ目有害節足動物、内翅上目ハエ目有害節足動物、ダニ目有害節足動物である、方法。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載の方法であって、該微小有害節足動物が、外翅上目アザミウマ目有害節足動物である、方法。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれかに記載の方法を用いた微小有害節足動物予察法。
【請求項１４】
微小有害節足動物個体群の行動の制御方法であって、請求項１から１２のいずれかに記載の方法により得られた結果を用いることを特徴とする、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、微小有害節足動物を対象に、微小有害節足動物を誘引するための誘引化合物、および標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を効果的に併用することで、対象の微小有害節足動物の生息密度、移動・分散を高精度に把握する方法に関する。また、かような誘引化合物および標識用蛍光色素の使用を介して微小有害節足動物個体群の行動を制御する方法、特に施設栽培ハウス内および露地における、微小有害節足動物の生息密度、移動・分散を把握する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
有害節足動物による栽培作物への被害は、世界的問題となっている。有害節足動物の中にはウイルスを媒介するものも存在し、ウイルス病を引き起こすことで作物に対してより深刻な被害を与えている。従来から、農作物に発生し被害をもたらす有害節足動物の防除は、多くの場合化学農薬により行われている。しかし、蕾など閉鎖された箇所に生息する微小な有害節足動物の場合、低密度での検出や化学農薬による防除は困難である。さらに、化学農薬に対する抵抗性の出現により防除効果が低下することや、化学農薬の使用による環境への影響が問題視されている。したがって、栽培作物及び植物に対する被害を低減するために有害節足動物個体群を高精度に検出し、有害節足動物の個体群密度および分散・移動を調査する方法が求められている。
【０００３】
有害節足動物は寄主植物を利用するために、植物が生産し、放出する揮発性物質を用いている。したがって、植物由来の化合物のいくつかは、有害節足動物の誘引物質として作用し、誘引物質を添加した適切なトラップを使用して有害節足動物を誘引することが可能である（特許文献１、特許文献２、非特許文献１、非特許文献２）。
【０００４】
ある種の生物が生産した物質が、生産した種には不利であるが、受容した他の種の生物に対して有益な効果を及ぼす物質としてのカイロモンは公知である。例えば、植物が生産し、受容した植食者が誘引される物質もカイロモンであり、これらの物質は植物由来のカイロモンとされる。誘引化合物として見出された物質の多くが、植物由来のカイロモンとして知られる芳香化合物である。多くの植物由来のカイロモンが各種有害節足動物の誘引物質として報告されてきた。例えば、ドウガネブイブイ（Ａｎｏｍａｌａ  ｃｕｐｒｅａ）のオス、メス成虫を誘引するカイロモンとして、青葉アルコールおよび、そのエステル類、メチルイソオイゲノールおよび、その類縁化合物が明らかにされており、（特許文献１、特許文献２）、これらを誘引剤として利用したトラップがすでに発生調査に利用されている。また、花の芳香であるベンジルアセテートとその誘導体６成分が、スギノアカネトラカミキリ（Ｃｒｙｐｔｏｍｅｒｉａ  ｔｗｉｎｇ）を誘引することが明らかにされており（特許文献３、特許文献４、特許文献５）、これらを誘引剤として利用したトラップもすでに発生調査に利用されている。
【０００５】
植物由来のカイロモンが、アザミウマ類の誘引物質として報告されてきた。例えば、ｐ−アニスアルデヒド、ニコチン酸エチル、ベンズアルデヒド、ｏ−アニスアルデヒド、β−ファルネセン、オイゲノール、３−フェニルプロピルアルデヒド、モノテルペン類（ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、ユーカリプトール）、モノテルペンエステル類（吉草酸イソボルニル、ピバリン酸イソボルニル、吉草酸ラバンジュリル）が、ミカンキイロアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｉｓ）の誘引物質として報告されているが、その誘引性の程度は異なる(非特許文献３、非特許文献４、非特許文献５、非特許文献６、特許文献６、特許文献７、特許文献８)。
【０００６】
他にも、ニコチン酸エチルとベンズアルデヒドは、スリップス  オブスクラタス（Ｔｈｒｉｐｓ  ｏｂｓｃｕｒａｔｕｓ）に対して誘引性を示し、アニスアルデヒドとベンズアルデヒドは、ネギアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｔａｂａｃｉ）に対して誘引性を示すことが報告されている。また、アントラニル酸メチル、アントラニル酸エチルは、ハナアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｈａｗａｉｉｅｎｓｉｓ）、ビワハナアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｃｏｌｏｒａｔｕｓ）を誘引するが、ミカンキイロアザミウマ、ネギアザミウマを誘引しないことが報告されている（非特許文献３、非特許文献７、非特許文献９）。
カイロモン様活性を示すが植物由来でない化合物は植物由来のカイロモンの類縁体と称されることもある。例えば、ニコチン酸エチルとｍ−アミノ安息香酸メチルは、それぞれ植物由来の化合物であるニコチン酸メチルとｏ−アミノ安息香酸メチルの類縁体であり、植物由来の化合物ではないが、アザミウマ類の誘引物質として報告されている(非特許文献３、非特許文献５、非特許文献７、非特許文献８)。
【０００７】
植物由来の芳香化合物以外にも、合成されたピリジン誘導体化合物（イソニコチン酸メチル、イソニコチン酸エチル、イソニコチン酸プロピル、イソニコチン酸イソプロピル、イソニコチン酸デシル、２−クロロ−イソニコチン酸エチル、ピリジン４−(１，３−ジオキソラン−２−イル)、ジ−イソプロピルイソニコチンアミド、４−ホルミルピリジン、メチル４−ピリジンケトン、エチル４−ピリジンケトン、プロピル４−ピリジンケトン）は、ネギアザミウマ、ミカンキイロアザミウマ、スリップス  オブスクラタスに対して誘引性を示すことが報告されている（特許文献６、特許文献７）。
【０００８】
上記の物質は、アザミウマの種類によって異なる程度の誘引性を示す場合があり、種特異性を示すことが報告されている。
【０００９】
しかし、誘引成分を用いた野外における捕獲の試験は行われているものの、捕獲効率、有効範囲、交尾阻害効果など基礎的な研究はあまり進展していない。
【００１０】
一方、動物を集団として捉える際には、個体群という扱いをすることが多く、その個体群の表現方法としては、一般には個体数や個体数密度が使用されており、したがって、動物の集団を知る上で生息個体数を把握することは重要である。その方法として、調査地内の動物を直接計測する直接法と動物の一部を観察、採集することによって全体の個体数を推定する間接法がある。一般的には、野外に設定した所定の大きさの調査区の中で動物の捕獲調査を実施し、その結果から生息個体数を推定する間接法が用いられることが多い。この方法として、生物の移動・分散や生息密度などの調査に必須である標識再捕獲法（マーキング法、標識再捕法、記号放逐法）が知られている。標識再捕獲法とは、生物の生息個体数を統計的手法を用いて間接的に推定する方法であり、全個体数を計測する必要なく生息個体数を推定することが可能である。その方法は、連続して２回の調査を行い、１回目で捕獲した個体（Ｍ個体）に標識して放虫し、２回目に捕獲した際に捕獲個体（ｎ個体）中の標識虫（ｍ個体）の比率から個体数（Ｎ）を推定、算出するものである。推定個体総数Ｎは次式Ｎ＝Ｍ×ｎ／ｍで表される。この方法は、他にも生物の移動・分散や誘引成分の有効範囲推定も可能である（非特許文献１０)。捕獲できる個体数が増加するほど、推定値と実測値との差が少なくなるため、捕獲効率を上昇させることは、標識再捕獲法において重要である。しかし、近年、農業場面で問題となっている微小有害節足動物に対しては、着色粘着板を使用するなどの従来の方法では捕獲効率が低いため、高精度の推定方法とはいえなかった。
【００１１】
生物の標識方法としては、体内に標識する方法と体外に標識する方法の２つがある。体内に標識する方法は、色素や特殊な物質を人工飼料に混入して体内からマーキングする方法である。体内に標識する方法の長所としては、一度摂取できれば剥落しづらい点が挙げられる。短所としては、標識の検出に特殊の機器を要する場合、対象生物の生存や行動に支
障が出る場合、または、対象生物が色素を摂取しない場合が挙げられる（非特許文献１０、非特許文献１１)。
【００１２】
一方で、体外に標識する方法の長所としては、生物に対する影響が比較的少ないことが挙げられる。短所としては、標識に時間がかかること、または、標識が剥落することが挙げられる。例えば、昆虫ではコガネムシ類のチビサクラコガネ（Ａｎｏｍａｌａ  ｓｃｈｏｎｆｅｌｄｔｉ）やヒメコガネ（Ａｎｏｍａｌａ  ｒｕｆｏｃｕｐｒｅａ）で成虫の鞘翅にペイントマーカーで標識して再捕獲試験が行われた。ペイントマーカーの悪影響はないものの、標識の一部または全部が剥落するという問題があった（非特許文献１２、非特許文献１３）。また、アリモドキゾウムシでも同様に標識の一部または全部が剥落するという問題があった（非特許文献１４）。さらに、野外の自然発生虫を大量に捕獲して１頭ずつ標識することは、昆虫の日周行動を攪乱すると共に、昆虫を衰弱させる場合がある（非特許文献１０）。さらに、微小害虫へのマーカーによるペイントは困難である。
【００１３】
このように、近年問題となっている有害節足動物の生息密度を様々な手法を用いて調査しようとする試みは、以前から行われてきた。しかし、微小有害節足動物に対する従来の調査方法は、キーポイントとなる誘引効率や標識方法が必ずしも十分とはいえず、したがって、生息個体密度推定法も移動・分散推定法も誘引成分有効範囲推定法も、推定手段としては不十分であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開平７−２４２５０６号公報
【特許文献２】特開平９−１２４４０９号公報
【特許文献３】特開平３−１８８００５号公報
【特許文献４】特開平６−２３４６０３号公報
【特許文献５】特開平９−１９４３０３号公報
【特許文献６】特開２０１１−２６４６５４号公報
【特許文献７】公開２００６−５３９４２０号公報
【特許文献８】国際公開第０３／０５５３０９号明細書
【非特許文献】
【００１５】
【非特許文献１】Ｍ．Ｈｏｒｉ，（２００９）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｅｎｔｏｍｏｌｏｇｙ，１３３，４３８−４４３．
【非特許文献２】Ｔ．Ｆｕｊｉｉ，Ｍ．Ｈｏｒｉ  ａｎｄ  Ｋ．Ｍａｔｓｕｄａ，（２０１０）Ａｇｒｉｃｕｌｔｕｒａｌ  ａｎｄ  Ｆｏｒｅｓｔ  Ｅｎｔｏｍｏｌｏｇｙ，  １２，  ９９−１０５．
【非特許文献３】Ｄ．Ａ．Ｊ．Ｔｅｕｌｏｎ，  Ｄ．Ｒ．Ｐｅｎｍａｎ，ａｎｄ  Ｐ．Ｍ．Ｊ．Ｒａｍａｋｅｒｓ，（１９９３）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃ  Ｅｎｔｏｍｏｌｏｇｙ，８６，１４０５−１４１５．
【非特許文献４】Ｈ．Ｆ．Ｂｒｄｓｇａａｒｄ，  ＷＰＲＳ  Ｂｕｌｌ．（１９９０）ＸＩ  １１，  ３６
【非特許文献５】Ｄ．Ａ．Ｊ．Ｔｕｅｌｏｎ，Ｂ．Ｈｏｌｌｉｓｔｅｒ，ａｎｄ  Ｅ．Ａ．Ｃａｍｅｒｏｎ，（１９９３）ＩＢＯＣＩＷＰＲＳ  Ｂｕｌｌ．，１６，１７７−１８０．
【非特許文献６】Ｅ．Ｈ．Ｋｏｓｃｈｉｅｒ, Ｗ．Ｊ．Ｄ．Ｋｏｇｅｌ，ａｎｄ  Ｊ．Ｈ．Ｖｉｓｓｅｒ，（２０００）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｃｏｌｏｇｙ，２６，２６４３−２６５５．
【非特許文献７】Ｄ．Ｒ．Ｐｅｎｍａｎ，Ｇ．Ｏ．Ｏｓｂｏｒｎｅ，Ｓ．Ｐ．Ｗｏｒｎｅｒ，Ｒ．Ｂ．Ｃｈａｐｍａｎ  ａｎｄ  Ｇ．Ｆ．ＭｃＬａｒｅｎ，（１９８２）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｃｏｌｏｇｙ，８，１２９９−１３０３．
【非特許文献８】Ｔ．Ｍｕｒａｉ，Ｔ．Ｉｍａｉ  ａｎｄ  Ｍ．Ｍａｅｋａｗａ，（２０００）Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｅｃｏｌｏｇｙ，２６，２５５７−２５６５．
【非特許文献９】Ｔ．Ｉｍａｉ，Ｍ．Ｍａｅｋａｗａ  ａｎｄ  Ｔ．Ｍｕｒａｉ，（２００１）Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｅｎｔｏｍｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｚｏｏｌｏｇｙ，３６，４７５−４７８．
【非特許文献１０】上田康郎・横須賀知之・諏訪順子，（１９９９）植物防疫，  ５３，  ３８９−３９２．
【非特許文献１１】白井洋一・村田栄一郎，（１９８７）日本応用動物昆虫学会和文誌,  ３１,  １７０−１７２．
【非特許文献１２】中野勇樹・玉木佳男，（１９８６）日本応用動物昆虫学会和文誌,  ３０,  ２６０−２６７．
【非特許文献１３】今井利宏・前川道栄・土屋聡志・藤森嶺，（１９９７）日本応用動物昆虫学会要旨, ４１, ６４．
【非特許文献１４】Ｔ．Ｓｕｇｉｍｏｔｏ，Ｙ．Ｓａｋｕｒａｔａｎｉ，Ｏ．Ｓｅｔｏｋｕｃｈｉ，Ｔ．Ｋａｍｉｋａｄｏ，Ｋ．Ｋｉｒｉｔａｎｉ  ａｎｄ  Ｔ．Ｏｋａｄａ，（１９９４）Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｅｎｔｏｍｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｚｏｏｌｏｇｙ，２９，１１−１９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
微小有害節足動物を調査するための従来技術である、例えば、誘引物質の単独使用、色素により標識された微小有害節足動物の単独使用はもとより、複数の手段の組み合わせ使用には、上述した短所ないしは問題点が存在する。したがって、本発明は、かような短所ないしは問題点を克服する手段を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
このような背景の下、本発明者らは鋭意検討を行った結果、処置の必要とする同一空間内で対象となる微小有害節足動物に対して誘引効果を示す特定の誘引化合物と特定の蛍光色素で標識した微小有害節足動物を組み合わせて用いることにより該空間内、例えば、施設栽培ハウス内および露地での微小有害節足動物の生息密度、移動・分散の調査に際して、従来技術と比べて高精度の密度推定が可能になるという、極めて重要な技術的事項を見出した。こうして、前記課題は、微小有害節足動物に対して誘引作用を有する誘引物質よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物および、少なくとも１種の標識する際に障害をもたらさない蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いることを特徴とする、調査方法の提供により解決される。すなわち、前記課題は、同一空間内で誘引化合物と標識用蛍光色素によって標識された有害節足動物を矛盾なく効果的に同時に併用することで、先行技術文献に記載された標識再捕獲法と比較して、より効率的に微小有害節足動物を検出できることから、より高精度な微小有害節足動物個体群の個体数が推測可能である、植物、特に作物に寄生する微小有害節足動物の個体群密度を調査および／または予察することのできる方法またはデバイスを提供することにより解決される。
【発明の効果】
【００１８】
作物上に生息する特定種の微小有害節足動物を捕獲し、蛍光色素により標識を行った後、放虫する。その後、特定の誘引物質を施用した捕獲器を設置することにより、誘引物質が微小有害節足動物を誘引することで、従来の誘引物質の単独使用の場合を遙かに凌駕した
数の標識された個体を含む微小有害節足動物が捕獲器に捕獲される。捕獲された微小有害節足動物における標識個体の割合は、標識用蛍光色素により高精度で検出される。したがって、上述のとおり、同一空間内における本発明の優れた微小有害節足動物誘引効果を有する誘引化合物、および標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物の同時併用は、効率よく微小有害節足動物を誘引、捕獲することができる上、蛍光色素により標識個体の高精度の検出が可能なため、作物に被害を与える微小有害節足動物の密度を効率よく検出することが可能となる。このような作用、効果を発揮すべく誘引化合物および標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物を同時に使用して微小有害節足動物を調査することにより、微小有害節足動物の個体群密度および分散・移動の把握が可能となり、その結果、各種植物を効果的に保護することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の試験例１に係る結果をグラフ表示する図である。
【発明の詳細な記述】
【００２０】
本発明について説明する用語は、別に定義しないときは、当該技術分野で常用されている意味、内容を有するものと理解されている。本発明の一の態様は、微小有害節足動物に対して誘引性を有する化合物よりなる群から選ばれる少なくとも１種の化合物と、少なくとも１種の標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いた、微小有害節足動物の生息密度、移動・分散を調査するための方法である。
【００２１】
処置の必要とする場所は、本発明の目的に沿って所期の効果が達成できる場所であれば特に限定されるものでないが、例えば、施設栽培ハウス内および露地等の同一空間であることができる。このように、特定の誘引物質と特定の標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物を同一空間内で同時に併用することにより、従来の技術を凌駕した微小有害節足動物の個体群密度および分散・移動の調査が達成されるので、安全・良質な農産物を安定生産させるために極めて有用である微小有害節足動物調査方法を汎用技術化することが可能となる。さらに本発明は、生産者が受け入れ易く、かつ、微小有害節足動物密度を正確に把握することで、化学合成殺虫剤の適正時期、適正使用量での施用が可能となることにより、化学合成殺虫剤の使用を必要最小限に抑えることができる。
【００２２】
本発明は、個別には、当該技術分野で既に提案された、微小有害節足動物に対して誘引性を有する化合物を使用する該微小有害節足動物の誘引方法を包含する方法と、微小有害節足動物に対する標識用蛍光色素を使用する該微小有害節足動物の標識方法を包含する方法との組み合わせ使用に関する。実施の時期は、本発明の目的に沿った所期の効果を達成できる限り、限定されるものでないが、標識した有害節足動物を放虫した後に、誘引物質を施用した捕獲器を設置することにより実施されるのが一般的である。そのため、すべての捕獲された微小有害節足動物個体から標識された微小有害節足動物個体が高精度に検出され、その結果、有害節足動物の個体群密度および分散・移動が高精度に調査される。したがって、化学合成殺虫剤を適正時期、適正使用量での施用にできる結果、化学合成殺虫剤施用量を削減可能にするため、施設栽培ハウスおよび露地での微小有害節足動物防除方法において用いられる化学合成殺虫剤に対する微小有害節足動物の薬剤抵抗性の発達を抑制することも可能になる。
【００２３】
本発明で用いられる誘引物質として用いる化合物（以下、単に誘引物質と称する場合あり）は、対象の微小有害節足動物に誘引性を示す物質であればよい。限定されるものでないが、例えば、植物由来のカイロモンである、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、ｏ−アニスアルデヒド、β−ファルネセン、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、オイゲノール、３−フェニルプロピルアルデヒド、シンナムアルデヒド、ユーカリプトール、スクアレン、α−ヘキシルシンナムアルデヒド、その他誘引物質であるネリル−Ｓ−メチルブタノエート、ラバンズリルアセテート、イソニコチン酸エチル、イソニコチン酸メチル、イソニコチン酸プロピル、イソニコチン酸イソプロピル、２−クロロ-イソニコチン酸エチル、１，２，３，６−テトラヒドロ−１−メチル−４−(２−メチル−１，３−ジオキソラン−２−イル)ピリジン、ジ−イソプロピルイソニコチンアミド、４−ホルミルピリジン、メチル４−ピリジルケトン、エチル４−ピリジルケトン、プロピル４−ピリジルケトン、青葉アルコール、青葉アルデヒド、青葉アセテート、α−ピネン、β−ピネン、アネトール、メチルオイゲノール、メチルフェニルアセテート、フェニルエチルプロピオネート、Ｚ５−テトラデセン酸メチル、（Ｒ・Ｚ）−（−）−５−（１−デセニル）オキサシクロペンタン−２−オン、シス−７−テトラデセン−２−オン、トランス−７−テトラデセン−２−オン、２，６−ジメチルオクチルホルメート、２，６−ジメチルオクタン−１−オール、２，３−ジヒドロ−２，３，５−トリメチル−６−（１−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−ピラン−４−オン、４，６−ジメチル−７−ヒドロキシノナン−３−オン、２，６−ジメチルオクタン−１−オール、（３Ｚ，６Ｚ，９Ｓ，１０Ｒ）−９，１０−エポキシ−３，６−ヘニコサジエン、（３Ｚ，６Ｚ，９Ｓ，１０Ｒ）−９，１０−エポキシ−１，３，６−ヘニコサトリエン、Ｚ９，Ｚ１２，Ｚ１５−オクタデカトリエナール、（Ｅ）−９，１１−ドデカジエニルブチラート、（Ｅ）−９，１１−ドデカジエニルヘキサノアート、（Ｚ）−３−ドデセニル（Ｅ）−２−ブテノアート、ミルセン、カンフェン、３−カレン、Ｚ３−ドデセニルＥ２−ブテノアート、ｎ−ヘキシル  ｎ−ヘキセノアート、ｎ−オクチル  ｎ−ブチレート、Ｅ−２−ヘキセニル  ｎ−ヘキセノアート、３−メチル−６−イソプロペニル−９−デセニールアセテート、３Ｚ−３−メチル−６−イソプロペニル−３，９−デカジエニルアセテート、４−（ｐ−アセトキシフェニル）−２−ブタノン、４−（ｐ−プロピオニルオキシフェニル）−２−ブタノン、４−（ｐ−ヒドロキシフェニル）−２−ブタノン、４−（ｐ−ブチリルオキシフェニル）−２−ブタノン、４−（ｐ−イソバレリルオキシフェニル）−２−ブタノン、４−（ｐ−メトキシフェニル）−２−ブタノン、酢酸フェネチル、プロピオン酸フェネチル、アクリル酸フェネチル、酢酸フェネチル、シクロプロパンカルボン酸フェネチル、ヒドロ桂皮酸エチル、４−フェニル酪酸メチル���酢酸−２−シクロヘキシルエチル、プロピオン酸−２−シクロヘキシルエチル、クロトン酸ヘプチル、２−ペンテン酸ヘキシル、２−ペンテン酸ヘプチル、チグリン酸ヘキシル、チグリン酸ヘプシル、２−ヘキセン酸ヘキシル、２−ヘプチン酸エチル、ペンタン酸シクロヘキシル、シクロヘキサン酢酸プロピル、（Ｚ）−５−（１−デセニル）ジヒドロ−２（３Ｈ）−フラノン、Ｚ５−テトラデセン酸メチル、Ｚ，Ｅ−ファルネゾール、Ｚ−ネロリドール、ステゴビノン、ステゴビオール、イソロイシンメチルなどが挙げられる。このうち、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、ｏ−アニスアルデヒド、β−ファルネセン、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、オイゲノール、３−フェニルプロピルアルデヒド、シンナムアルデヒド、ユーカリプトール、スクアレン、α−ヘキシルシンナムアルデヒドを含むことが好ましく、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、ゲラニオール、リナロール、ネロール、シトロネロール、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、α−ヘキシルシンナムアルデヒドを含むことがより好ましく、ｐ−アニスアルデヒド、ベンズアルデヒド、ニコチン酸エチル、アントラニル酸メチル、安息香酸メチル、ｏ−アミノアセトフェノン、ｏ−アニシジン、ｍ−アミノ安息香酸メチル、ｏ−トルイル酸メチル、α−ヘキシルシンナムアルデヒドを含むことがさらに好ましい。
【００２４】
上記誘引物質は１種類だけを用いることに限定されず、２種以上の化合物を組み合わせて用いてもよく、その比率はいかなるものであってもよい。しかし、例えば、２種の化合物
の組み合わせにあっては限定されるものではないが、２種類の化合物の組み合わせの重量比率が０．０９９９〜９９．９００１：９９．９００１〜０．０９９９、好ましくは０．１９９６〜９９．８００４：９９．８００４〜０．１９９６、より好ましくは０．９９〜９０．０１：９０．０１〜０．９９であることができる。
【００２５】
上記誘引物質は３種以上の化合物を組み合わせて用いてもよく、その比率はいかなるものであってもよい。しかし、例えば、３種の化合物の組み合わせにあっては限定されるものではないが、３種類の化合物の組み合わせの重量比率が０．０９９８〜９９．８００４：９９．８００４〜０．０９９８：０．０９９８〜９９．８００４、好ましくは０．１９９２〜９９．６０１６：９９．６０１６〜０．１９９２：０．１９９２〜９９．６０１６、より好ましくは０．９８０３９〜９８．０３９２２：９８．０３９２２〜０．９８０３９：０．９８０３９〜９８．０３９２２であることができる。
【００２６】
本発明において用いられる誘引物質の施用量は、１種の化合物あたり０．０００３〜１２ｋｇ／ｈａであることができる。
【００２７】
本発明に用いられる誘引物質はいずれも公知の化合物であり、これらの公知の化合物は市販のものをそのまま用いるか、市販の製剤から得るか、公知の方法により合成したものを用いることができる。本発明に用いられる誘引物質は、そのまま、または適当な溶剤、例えば、ヘキサン、キシレン、アセトン、ジクロロメタンなどに溶かして溶液とするか、さらに、この溶液を適当な担体または保持体、例えば紙、布などに含浸させて製剤化して使用することも可能である。また、上記２種類以上の誘引物質を別々に製剤化して同一箇所において組み合わせて使用することも可能である。
【００２８】
本発明で用いる誘引物質は、粘着トラップ、コーントラップ、ファネルトラップ、水盤トラップ等の捕獲器に誘引源として用いることにより微小有害節足動物を効率的に捕殺することが可能である。本発明の誘引物質を誘引源として利用する捕獲器は、微小有害節足動物の発生場所、または飛来地域、すなわち室内、施設内、あるいは野外に設置して使用することも可能である。また捕獲器は着色して使用してもよい。
【００２９】
例えば、本発明の誘引物質は、必要により製剤化して、捕獲器内に設置することができる。このような捕獲器は、誘引物質の有効量を放出するように設計されている。当該捕獲器は、微小有害節足動物が発生、または発生が予測される場所に設置される。誘引物質の匂いは、微小有害節足動物を捕獲器に誘引するので、その後、例えば、微小有害節足動物に対して致死効果を示す殺虫剤を捕獲器内に予め設置しておくことによって、捕獲器内に誘引された微小有害節足動物を捕殺することができる。あるいは捕獲器内またはその近傍に、粘着板を設置することで、誘引、捕殺することも可能である。本発明の誘引物質と配合可能な有効殺虫活性成分の例を以下に記載する。
【００３０】
有効殺虫活性成分：
ｏ−エチル  ｏ−４−ニトロフェニル  フェニルホスホノチオアート（ＥＰＮ）、アセフェート（ａｃｅｐｈａｔｅ）、イソキサチオン（ｉｓｏｘａｔｈｉｏｎ）、イソフェンホス（ｉｓｏｆｅｎｐｈｏｓ）、イソプロカルブ（ｉｓｏｐｒｏｃａｒｂ）、エトリムホス（ｅｔｒｉｍｆｏｓ）、オキシデプロホス（ｏｘｙｄｅｐｒｏｆｏｓ）、キナルホス（ｑｕｉｎａｌｐｈｏｓ）、キャドサホス（ｃａｄｕｓａｆｏｓ）、クロルエトキシホス（ｃｈｌｏｒｅｔｈｏｘｙｆｏｓ）、クロルピリホス（ｃｈｌｏｒｐｙｒｉｆｏｓ）、クロルピリホス−メチル（ｃｈｌｏｒｐｙｒｉｆｏｓ−ｍｅｔｈｙｌ）、クロロフェンビンホス（ｃｈｌｏｒｏｆｅｎｖｉｎｐｈｏｓ）、サリチオン（ｓａｌｉｔｈｉｏｎ）、シアノホス（ｃｙａｎｏｐｈｏｓ）、ジスルホトン（ｄｉｓｕｌｆｏｔｏｎ）、ジメトエート（ｄｉｍｅｔｈｏａｔｅ）、スルプロホス（ｓｕｌｐｒｏｆｏｓ）、ダイアジノン（ｄｉａｚ
ｉｎｏｎ）、チオメトン（ｔｈｉｏｍｅｔｏｎ）、テトラクロルビンホス（ｔｅｔｒａｃｈｌｏｒｖｉｎｐｈｏｓ）、テブピリムホス（ｔｅｂｕｐｉｒｉｍｆｏｓ）、トリクロルホン（ｔｒｉｃｈｌｏｒｐｈｏｎ）、ネイルド（ｎａｌｅｄ）、バミドチオン（ｖａｍｄｏｔｈｉｏｎ）、ピラクロホス（ｐｙｒａｃｌｏｐｈｏｓ）、ピリダフェンチオン（ｐｙｒｉｄａｆｅｎｔｈｉｏｎ）、ピリミホス−メチル（ｐｉｒｉｍｉｐｈｏｓ−ｍｅｔｈｙｌ）、フェニトロチオン（ｆｅｎｉｔｒｏｔｈｉｏｎ）、フェンチオン（ｆｅｎｔｈｉｏｎ）、フェントエート（ｐｈｅｎｔｈｏａｔｅ）、ブタチオホス（ｂｕｔａｔｈｉｏｆｏｓ）、プロチオホス（ｐｒｏｔｈｉｏｆｏｓ）、プロパホス（ｐｒｏｐａｐｈｏｓ）、プロフェノホス（ｐｒｏｆｅｎｏｆｏｓ）、ベンクロチアズ（ｂｅｎｃｌｏｔｈｉａｚ）、ホサロン（ｐｈｏｓａｌｏｎｅ）、ホスチアゼート（ｆｏｓｔｈｉａｚａｔｅ）、マラチオン（ｍａｌａｔｈｉｏｎ）、メチダチオン（ｍｅｔｈｉｄａｔｈｉｏｎ）、メトルカルブ（ｍｅｔｏｌｃａｒｂ）、モノクロトホス（ｍｏｎｏｃｒｏｔｏｐｈｏｓ）、フェノブカルブ（ＢＰＭＣ）、３，５−キシリルＮ−メチルカーバメート（ＸＭＣ）、アラニカルブ（ａｌａｎｙｃａｒｂ）、エチオフェンカルブ（ｅｔｈｉｏｆｅｎｃａｒｂ）、カルバリル（ｃａｒｂａｒｙｌ）、カルボスルファン（ｃａｒｂｏｓｕｌｆａｎ）、カルボフラン（ｃａｒｂｏｆｕｒａｎ）、キシリルカルブ（ｘｙｌｙｌｃａｒｂ）、クロエトカルブ（ｃｌｏｅｔｈｏｃａｒｂ）、チオジカルブ（ｔｈｉｏｄｉｃａｒｂ）、トリアゼメイト（ｔｒｉａｚａｍａｔｅ）、ピリミカーブ（ｐｉｒｉｍｉｃａｒｂ）、フェノキシカーブ（ｆｅｎｏｘｙｃａｒｂ）、フェノチオカルブ（ｆｅｎｏｔｈｉｏｃａｒｂ）、フラチオカルブ（ｆｕｒａｔｈｉｏｃａｒｂ）、プロポクスル（ｐｒｏｐｏｘｕｒ）、ベンダイオカルブ（ｂｅｎｄｉｏｃａｒｂ）、ベンフラカルブ（ｂｅｎｆｕｒａｃａｒｂ）、メソミル（ｍｅｔｈｏｍｙｌ）、アクリナトリン（ａｃｒｉｎａｔｈｒｉｎ）、イミプロトリン（ｉｍｉｐｒｏｔｈｒｉｎ）、エトフェンプロックス（ｅｔｈｏｆｅｎｐｒｏｘ）、シクロプロトリン（ｃｙｃｌｏｐｒｏｔｈｒｉｎ）、シグマ−サイパーメスリン（ｓｉｇｍａ−ｃｙｐｅｒｍｅｔｈｒｉｎ）、シハロトリン（ｃｙｈａｌｏｔｈｒｉｎ）、シフルトリン（ｃｙｆｌｕｔｈｒｉｎ）、シペルメトリン（ｃｙｐｅｒｍｅｔｈｒｉｎ）、シラフルオフェン（ｓｉｌａｆｌｕｏｆｅｎ）、テフルトリン（ｔｅｆｌｕｔｈｒｉｎ）、デルタメトリン（ｄｅｌｔａｍｅｔｈｒｉｎ）、トラロメトリン（ｔｒａｌｏｍｅｔｈｒｉｎ）、フェンバレレート（ｆｅｎｖａｌｅｒａｔｅ）、フェンプロパトリン（ｆｅｎｐｒｏｐａｔｈｒｉｎ）、フルシスリネート（ｆｌｕｃｙｔｈｒｉｎａｔｅ）、フルバリネート（ｆｌｕｖａｌｉｎａｔｅ）、フルフェンプロックス（ｆｌｕｆｅｎｏｐｒｏｘ）、フルプロキシフェン（ｆｌｕｐｒｏｘｙｆｅｎ）、プロフルトリン（ｐｒｏｆｌｕｔｈｒｎ）、ベータ−シフルトリン（ｂｅｔａ−ｃｙｆｌｕｔｈｒｉｎ）、ベンフルスリン（ｂｅｎｆｌｕｔｈｒｉｎ）、ペルメトリン（ｐｅｒｍｅｔｈｒｉｎ）、カルタップ（ｃａｒｔａｐ）、チオシクラム（ｔｈｉｏｃｙｃｌａｍ）、ベンスルタップ（ｂｅｎｓｕｌｔａｐ）、アベルメクチン（ａｖｅｒｍｅｃｔｉｎ）、エマメクチンベンゾエート（ｅｍａｍｅｃｔｉｎ−ｂｅｎｚｏａｔｅ）、クロルフルアズロン（ｃｈｌｏｒｆｌｕａｚｕｒｏｎ）、シロマジン（ｃｙｒｏｍａｚｉｎｅ）、ジアフェンチウロン（ｄｉａｆｅｎｔｈｉｕｒｏｎ）、ジクロルボス（ｄｉｃｈｌｏｒｖｏｓ）、ジフルベンズロン（ｄｉｆｌｕｂｅｎｚｕｒｏｎ）、スピノシン（ｓｐｙｎｏｓｙｎ）、スピロメシフェン（ｓｐｉｒｏｍｅｓｉｆｅｎ）、テフルベンズロン（ｔｅｆｌｕｂｅｎｚｕｒｏｎ）、テブフェノジド（ｔｅｂｕｆｅｎｏｚｉｄｅ）、ハイドロプレン（ｈｙｄｒｏｐｒｅｎｅ）、バニリプロール（ｖａｎｉｌｉｐｒｏｌｅ）、ピメトロジン（ｐｙｍｅｔｒｏｚｉｎｅ）、ピリプロキシフェン（ｐｙｒｉｐｒｏｘｙｆｅｎ）、フィプロニル（ｆｉｐｒｏｎｉｌ）、フルフェノクスロン（ｆｌｕｆｅｎｏｘｕｒｏｎ）、ブプロフェジン（ｂｕｐｒｏｆｅｚｉｎ）、ヘキサフルムロン（ｈｅｘａｆｌｕｍｕｒｏｎ）、ミルベマイシン（ｍｉｌｂｅｍｙｃｉｎ）、ルフェヌロン（ｌｕｆｅｎｕｒｏｎ）、クロルフェナピル  （ｃｈｌｏｒｐｈｅｎａｐｙｒ）、ピリダリル（ｐｙｒｉｄａｌｙｌ）、フルフェンジアミド（ｆｌｕｆｅｎｄｉａｍｉｄｅ）、ＳＩ−０００９、メトフルトリン（ｍｅｔｏｆｌｕｔｈｒｉｎ）、ノビフルムロン（ｎｏｖｉｆｌｕｍｕｒｏｎ）、ジメフルトリン（ｄｉｍｅｆｌｕｔｈｒｉｎ）、シフ
ルメトフェン（ｃｙｆｌｕｍｅｔｏｆｅｎ）、ピラフルプロール（ｐｙｒａｆｌｕｐｒｏｌｅ）、ピリプロール（ｐｙｒｉｐｒｏｌｅ）
【００３１】
また、本発明の誘引物質と配合可能である有効殺虫活性成分と適宜使用される共力剤としては、例えば、ピペロニル  ブトキシド（ｐｉｐｅｒｏｎｙｌ  ｂｕｔｏｘｉｄｅ）、セサメックス  スルホキシド（ｓｅｓａｍｅｘ  ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ）、ＭＧＫ  ２６４、Ｎ−デシルイミダゾール（Ｎ−ｄｅｃｌｙｉｍｉｄａｚｏｌｅ）、ＷＡＲＦ−アンチレジスタント（ＷＡＲＦ−ａｎｔｉｒｅｓｉｓｔａｎｔ）、ＴＢＰＴ、ＴＰＰ、ＩＢＰ、ＰＳＣＰ、ＣＨ３Ｉ、ｔ−フェニルブテノン（ｔ−ｐｈｅｎｙｌｂｕｔｅｎｏｎｅ）、マレイン酸ジエチル（ｄｉｅｔｈｙｌｍａｌｅａｔｅ）、ＤＭＣ、ＦＤＭＣ、ＥＴＰ、ＥＴＮなどが挙げられる。
【００３２】
誘引物質の製剤化の際に用いられる固体担体としては、例えば、カオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土及び方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物等が挙げられ、液体担体としては、例えばキシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、２−プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル並びに水が挙げられる。
界面活性剤としては、例えば、アルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩及びナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー及びソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、並びにアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。
その他の製剤用補助剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアゴム、アルギン酸及びその塩、ＣＭＣ（カルボキシメチルセルロ−ス）及びザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤並びにＰＡＰ（酸性リン酸イソプロピル）、ＢＨＴ等の安定化剤が挙げられる。
【００３３】
本発明に用いられる標識用蛍光色素としては、例えば、ウラニン（Ｕｒａｎｉｎｅ）、アシッドブルー９（Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ９）、ベーシックオレンジ１４（Ｂａｓｉｃ  Ｏｒａｎｇｅ１４）、ダイアモンドグリーン（Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｇｒｅｅｎ）、ローダミンＢ（Ｒｈｏｄａｍｉｎｅ  Ｂ）、スルホローダミン１０１水和物（Ｓｕｌｆｏｒｈｏｄａｍｉｎｅ  １０１  ｈｙｄｒａｔｅ）、３，４，５，６−テトラクロロフルオレセイン（４．５．６．７−ｔｅｔｒａｃｈｌｏｒｏｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ）、ブレーズオレンジ、アークイエロー、コロナマゼンダ、９−アミノアクリジン-塩酸（９−Ａｍｉｎｏａｃｒｉｄｉｎｅ−ＨＣｌ（Ａｃｒａｍｉｎｅ  Ｙｅｌｌｏｗ））、２，５−ビス（５−ｔ−ブチル−２−ベンゾオキサゾリル)チオフェン（Ｕｖｉｔｅｘ−ＯＢ）などが挙げられる。好ましくは、ウラニン（Ｕｒａｎｉｎｅ）、ベーシックオレンジ１４（Ｂａｓｉｃ  Ｏｒａｎｇｅ１４）、ローダミンＢ（Ｒｈｏｄａｍｉｎｅ  Ｂ）、スルホローダミン１０１水和物（Ｓｕｌｆｏｒｈｏｄａｍｉｎｅ  １０１  ｈｙｄｒａｔｅ）、３，４，５，６−テトラクロロフルオレセイン（４．５．６．７−ｔｅｔｒａｃｈｌｏｒｏｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ）、ブレーズオレンジ、アークイエロー、コロナマゼンダ、９−アミノアクリジン-塩酸（９−Ａｍｉｎｏａｃｒｉｄｉｎｅ−ＨＣｌ（Ａｃｒａｍｉｎｅ  Ｙｅｌｌｏｗ）
）、２，５−ビス（５−ｔ−ブチル−２−ベンゾオキサゾリル)チオフェン（Ｕｖｉｔｅｘ−ＯＢ）などが挙げられ、より好ましくは、ウラニン（Ｕｒａｎｉｎｅ）、ローダミンＢ（Ｒｈｏｄａｍｉｎｅ  Ｂ）、３，４，５，６−テトラクロロフルオレセイン（４．５．６．７−ｔｅｔｒａｃｈｌｏｒｏｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ）、ブレーズオレンジが挙げられる。
【００３４】
また、本発明においては、界面活性剤、例えば、アルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩及びナフタレンスルホネートホルムアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマー及びソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、並びにアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤を標識用蛍光色素と配合し、微小有害節足動物を標識するために適宜使用することも可能である。
【００３５】
本発明において用いられる微小有害節足動物に対する標識用蛍光色素の施用量は、０．０１ 〜 １０００００μｇ／頭、好ましくは０．１ 〜 １００００μｇ／頭、より好ましくは１ 〜 １０００μｇ／頭であることができる。
【００３６】
微小有害節足動物は、誘引物質を設置した捕獲器に捕獲された生物数を計測することで調査することができる。推定された個体群密度に基づいて、防除の必要性が判断される。微小有害節足動物が低密度である場合、必ずしも迅速な防除を必要としない。
【００３７】
本発明は微小有害節足動物を誘引し捕獲することで、下記の植物に対して摂食、吸汁等の加害を行う微小有害節足動物（例えば、有害昆虫および有害ダニなどの微小有害節足動物）による加害から植物を保護することができる。
【００３８】
本発明の誘引物質と蛍光色素により標識された微小有害節足動物を併用した調査方法は、畑、水田、芝生、果樹園などの農耕地または非農耕地用にて使用することが可能である。また、本発明は、以下に挙げられる「植物」などを栽培する農耕地等において、該当植物等に対して薬害を与えることなく、当該農耕地の微小有害節足動物を調査するために使用することができる。
【００３９】
農作物：トウモロコシ（Ｚｅａ  ｍａｙｓ）、イネ（Ｏｒｙｚａ  ｓａｔｉｖａ）、コムギ（Ｔｒｉｔｉｃｕｍ  ａｅｓｔｉｖｕｍ）、オオムギ（Ｈｏｒｄｅｕｍ  ｖｕｌｇａｒｅ）、ライムギ（Ｓｅｃａｌｅ  ｃｅｒｅａｌｅ）、エンバク（Ａｖｅｎａ  ｓａｔｉｖａ）、ソルガム（Ｓｏｒｇｈｕｍ  ｂｉｃｏｌｏｒ  （Ｌ．）  Ｍｏｅｎｃｈ）、ワタ（Ｇｏｓｓｙｐｉｕｍ  ａｒｂｏｒｅｕｍ）、ダイズ（Ｇｌｙｃｉｎｅ  ｍａｘ）、ピーナッツ（Ａｒａｃｈｉｓ  ｈｙｐｏｇａｅａ）、ソバ（Ｆａｇｏｐｙｒｕｍ  ｅｓｃｕｌｅｎｔｕｍ）、テンサイ（Ｂｅｔａ  ｖｕｌｇａｒｉｓ  ｓｓｐ．  ｖｕｌｇａｒｉｓ）、ナタネ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｒａｐａ  ｖａｒ．ａｍｐｌｅｘｉｃａｕｌｉｓ）、ヒマワリ（Ｈｅｌｉａｎｔｈｕｓ  ａｎｎｕｕｓ）、サトウキビ（Ｓａｃｃｈａｒｕｍ  ｏｆｆｉｃｉｎａｒｕｍ）、タバコ（Ｎｉｃｏｔｉａｎａ  ｔａｂａｃｕｍ）等。
野菜；ナス科野菜（ナス（Ｓｏｌａｎｕｍ  ｍｅｌｏｎｇｅｎａ）、トマト（Ｓｏｌａｎｕｍ  ｌｙｃｏｐｅｒｓｉｃｕｍ）、ピーマン（Ｃａｐｓｉｃｕｍ  ａｎｎｕｕｍ  ｖａｒ．  ａｎｇｕｌｏｓｕｍ）、トウガラシ（Ｃａｐｓｉｃｕｍ  ａｎｎｕｕｍ）、ジャガイモ（Ｓｏｌａｎｕｍ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｍ）等）、ウリ科野菜（キュウリ（Ｃｕｃｕｍｉｓ  ｓａｔｉｖｕｓ）、カボチャ（Ｃｕｃｕｒｂｉｔａ  ｍａｘｉｍａ）、ズッキーニ（Ｃｕｃｕｒｂｉｔａ  ｐｅｐｏ）、スイカ（Ｃｉｔｒｕｌｌｕｓ  ｌａｎａｔｕｓ）、メロン（Ｃｕｃｕｍｉｓ  ｍｅｌｏ）等）、アブラナ科野菜（ダイコン（Ｒａｐｈａｎｕ
ｓ  ｓａｔｉｖｕｓ  ｖａｒ．  ｌｏｎｇｉｐｉｎｎａｔｕｓ）、カブ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｒａｐａ  Ｌ．  ｖａｒ．  ｇｌａｂｒａ）、セイヨウワサビ（Ａｒｍｏｒａｃｉａ
ｒｕｓｔｉｃａｎａ）、コールラビ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｏｌｅｒａｃｅａ  ｖａｒ．
ｇｏｎｇｙｌｏｄｅｓ）、ハクサイ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｒａｐａ  ｖａｒ．  ｐｅｋｉｎｅｎｓｉｓ）、キャベツ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  Ｏｌｅｒａｃｅａ）、カラシナ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｊｕｎｃｅａ）、ブロッコリー（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｏｌｅｒａｃｅａ  ｖａｒ．  ｉｔａｌｉｃａ）、カリフラワー（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｏｌｅｒａｃｅａ  ｖａｒ．  ｂｏｔｒｙｔｉｓ）、アブラナ（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｎａｐｕｓ）等）、キク科野菜（ゴボウ（Ａｒｃｔｉｕｍ  ｌａｐｐａ）、シュンギク（Ｇｌｅｂｉｏｎｉｓ  ｃｏｒｏｎａｒｉａ）、アーティチョーク（Ｃｙｎａｒａ  ｓｃｏｌｙｍｕｓ）、レタス（Ｌａｃｔｕｃａ  ｓａｔｉｖａ）等）、ユリ科野菜（ネギ（Ａｌｌｉｕｍ  ｆｉｓｔｕｌｏｓｕｍ）、タマネギ（Ａｌｌｉｕｍ  ｃｅｐａ）、ニンニク（Ａｌｌｉｕｍ  ｓａｔｉｖｕｍ）、アスパラガス（Ａｓｐａｒａｇｕｓ  ｏｆｆｉｃｉｎａｌｉｓ）等）、セリ科野菜（ニンジン（Ｄａｕｃｕｓ  ｃａｒｏｔａ）、パセリ（Ｐｅｔｒｏｓｅｌｉｎｕｍ  ｎｅａｐｏｌｉｔａｎｕｍ）、セロリ（Ａｐｉｕｍ  ｇｒａｖｅｏｌｅｎｓ  ｖａｒ．  ｄｕｌｃｅ）、アメリカボウフウ（Ｐａｓｔｉｎａｃａ  ｓａｔｉｖａ）等）、アカザ科野菜（ホウレンソウ（Ｓｐｉｎａｃｉａ  ｏｌｅｒａｃｅａ）、フダンソウ（Ｂｅｔａ  ｖｕｌｇａｒｉｓ  ｖａｒ．  ｃｉｃｌａ）等）、シソ科野菜（シソ（Ｐｅｒｉｌｌａ  ｆｒｕｔｅｓｃｅｎｓ  ｖａｒ．  ｃｒｉｓｐａ）、ミント（Ｍｅｎｔｈａ  ｐｉｐｅｒｉｔａ）、バジル（Ｏｃｉｍｕｍ  ｂａｓｉｌｉｃｕｍ）等）、イチゴ（Ｆｒａｇａｒｉａ
ａｎａｎａｓｓａ  Ｄｕｃｈｅｓｎｅ）、サツマイモ（Ｉｐｏｍｏｅａ  ｂａｔａｔａｓ）、ヤマノイモ（Ｄｉｏｓｃｏｒｅａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、サトイモ（Ｃｏｌｏｃａｓｉａ  ｅｓｃｕｌｅｎｔａ）等。
果樹：仁果類（リンゴ（Ｍａｌｕｓ  ｐｕｍｉｌａ）、セイヨウナシ（Ｐｙｒｕｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｓ）、ニホンナシ（Ｐｙｒｕｓ  ｐｙｒｉｆｏｌｉａ  ｖａｒ．  ｃｕｌｔａ）、カリン（Ｃｈａｅｎｏｍｅｌｅｓ  ｓｉｎｅｎｓｉｓ）、マルメロ（Ｃｙｄｏｎｉａ
ｏｂｌｏｎｇａ）等）、核果類（モモ（Ａｍｙｇｄａｌｕｓ  ｐｅｒｓｉｃａ）、スモモ（Ｐｒｕｎｕｓ  ｓａｌｉｃｉｎａ）、ネクタリン（Ａｍｙｇｄａｌｕｓ  ｐｅｒｓｉｃａ  ｖａｒ．  ｎｅｃｔａｒｉｎａ）、ウメ（Ｐｒｕｎｕｓ  ｍｕｍｅ）、オウトウ（Ｃｅｒａｓｕｓ  ａｖｉｕｍ）、アンズ（Ｐｒｕｎｕｓ  ａｒｍｅｎｉａｃａ）、プルーン（Ｐｒｕｎｕｓ  ａｒｍｅｎｉａｃａ）等）、カンキツ類（ウンシュウミカン（Ｃｉｔｒｕｓ  ｕｎｓｈｉｕ）、オレンジ（Ｃｉｔｒｕｓ  ｓｉｎｅｎｓｉｓ）、レモン（Ｃｉｔｒｕｓ  ｌｉｍｏｎ）、ライム（Ｃｉｔｒｕｓ  ａｕｒａｎｔｉｆｏｌｉａ）、グレープフルーツ（Ｃｉｔｒｕｓ  ｐａｒａｄｉｓｉ）等）、堅果類（クリ（Ｃａｓｔａｎｅａ
ｃｒｅｎａｔａ）、クルミ（Ｊｕｇｌａｎｓ  ｍａｎｄｓｈｕｒｉｃａ  ｖａｒ．  ｓｉｅｂｏｌｄｉａｎａ）、ハシバミ（Ｃｏｒｙｌｕｓ  ａｖｅｌｌａｎａ）、アーモンド（Ｐｒｕｎｕｓ  ｄｕｌｃｉｓ）、ピスタチオ（Ｐｉｓｔａｃｉａ  ｖｅｒａ）、カシューナッツ（Ａｎａｃａｒｄｉｕｍ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｌｅ）、マカダミアナッツ（Ｍａｃａｄａｍｉａ  ｉｎｔｅｇｒｉｆｏｌｉａ）等）、液果類（ブルーベリー（Ｖａｃｃｉｎｉｕｍ  ｃｏｒｙｍｂｏｓｕｍ）、クランベリー（Ｖａｃｃｉｎｉｕｍ  ｍａｃｒｏｃａｒｐｏｎ）、ブラックベリー（Ｒｕｂｕｓ  ｆｒｕｔｉｃｏｓｕｓ）、ラズベリー（Ｒｕｂｕｓ  ｉｄａｅｕｓ）等）、ブドウ（Ｖｉｔｉｓ  ｌａｂｒｕｓｃａ）、カキ（Ｄｉｏｓｐｙｒｏｓ  ｋａｋｉ  Ｔｈｕｎｂｅｒｇ）、オリーブ（Ｏｌｅａ  ｅｕｒｏｐａｅａ）、ビワ（Ｅｒｉｏｂｏｔｒｙａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、バナナ（Ｅｎｓｅｔｅ  ｖｅｎｔｒｉｃｏｓｕｍ）、コーヒー（Ｃｏｆｆｅａ  ａｒａｂｉｃａ）、ナツメヤシ（Ｐｈｏｅｎｉｘ  ｄａｃｔｙｌｉｆｅｒａ）、ココヤシ（Ｃｏｃｏｓ  ｎｕｃｉｆｅｒａ）、アブラヤシ（Ｅｌａｅｉｓ  ｏｌｅｉｆｅｒａ）等。
果樹以外の樹木：チャ（Ｃａｍｅｌｌｉａ  ｓｉｎｅｎｓｉｓ）、クワ（Ｍｏｒｕｓ  ａｌｂａ）、花木類（サツキ（Ｒｈｏｄｏｄｅｎｄｒｏｎ  ｉｎｄｉｃｕｍ）、ツバキ（Ｃａｍｅｌｌｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、アジサイ（Ｈｙｄｒａｎｇｅａ  ｍａｃｒｏｐｈ
ｙｌｌａ）、サザンカ（Ｃａｍｅｌｌｉａ  ｓａｓａｎｑｕａ）、シキミ（Ｉｌｌｉｃｉｕｍ  ａｎｉｓａｔｕｍ）、サクラ（Ｃｅｒａｓｕｓ  ｘｙｅｄｏｅｎｓｉｓ）、ユリノキ（Ｌｉｒｉｏｄｅｎｄｒｏｎ  ｔｕｌｉｐｉｆｅｒａ）、サルスベリ（Ｌａｇｅｒｓｔｒｏｅｍｉａ  ｉｎｄｉｃａ）、キンモクセイ（Ｏｓｍａｎｔｈｕｓ  ｆｒａｇｒａｎｓ
ｖａｒ．  ａｕｒａｎｔｉａｃｕｓ）等）、街路樹（トネリコ（Ｆｒａｘｉｎｕｓ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、カバノキ（Ｂｅｔｕｌａ  ｐｌａｔｙｐｈｙｌｌａ  ｖａｒ．ｊａｐｏｎｉｃａ）、ハナミズキ（Ｂｅｎｔｈａｍｉｄｉａ  ｆｌｏｒｉｄａ）、ユーカリ（Ｅｕｃａｌｙｐｔｕｓ  ｇｌｏｂｕｌｕｓ）、イチョウ（Ｇｉｎｋｇｏ  ｂｉｌｏｂａ）、ライラック（Ｓｙｒｉｎｇａ  ｖｕｌｇａｒｉｓ）、カエデ（Ａｃｅｒ  ｐａｌｍａｔｕｍ）、カシ（Ｑｕｅｒｃｕｓ  ｍｙｒｓｉｎａｅｆｏｌｉａ）、ポプラ（Ｐｏｐｕｌｕｓ
ａｎｇｕｌａｔａ）、ハナズオウ（Ｃｅｒｃｉｓ  ｃｈｉｎｅｎｓｉｓ）、フウ（Ｌｉｑｕｉｄａｍｂａｒ  ｆｏｒｍｏｓａｎａ）、プラタナス（Ｐｌａｔａｎｕｓ  ｏｒｉｅｎｔａｌｉｓ）、ケヤキ（Ｚｅｌｋｏｖａ  ｓｅｒｒａｔａ）、クロベ（Ｔｈｕｊａ  ｓｔａｎｄｉｓｈｉｉ）、モミノキ（Ａｂｉｅｓ  ｆｉｒｍａ）、ツガ（Ｔｓｕｇａ  ｓｉｅｂｏｌｄｉｉ）、ネズ（Ｊｕｎｉｐｅｒｕｓ  ｒｉｇｉｄａ）、マツ（Ｐｉｎｕｓ  ｄｅｎｓｉｆｌｏｒａ）、トウヒ（Ｐｉｃｅａ  ｊｅｚｏｅｎｓｉｓ  ｖａｒ．  ｈｏｎｄｏｅｎｓｉｓ）、イチイ（Ｔａｘｕｓ  ｃｕｓｐｉｄａｔａ）、ニレ（Ｕｌｍｕｓ  ｄａｖｉｄｉａｎａ  ｖａｒ．  ｊａｐｏｎｉｃａ）、トチノキ（Ａｅｓｃｕｌｕｓ  ｔｕｒｂｉｎａｔａ）等）、サンゴジュ（Ｖｉｂｕｒｎｕｍ  ｏｄｏｒａｔｉｓｓｉｍｕｍ  ｖａｒ．  ａｗａｂｕｋｉ）、イヌマキ（Ｐｏｄｏｃａｒｐｕｓ  ｍａｃｒｏｐｈｙｌｌｕｓ）、スギ（Ｃｒｙｐｔｏｍｅｒｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ、ヒノキＣｈａｍａｅｃｙｐａｒｉｓ  ｏｂｔｕｓａ ｓｐｐ．）、クロトン（Ｃｏｄｉａｅｕｍ  ｖａｒｉｅｇａｔｕｍ）、マサキ（Ｅｕｏｎｙｍｕｓ  ｊａｐｏｎｉｃｕｓ）、カナメモチ（Ｐｈｏｔｉｎｉａ  ｇｌａｂｒａ）等。
芝生：シバ類（ノシバ（Ｚｏｙｓｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、コウライシバ（Ｚｏｙｓｉａ  ｍａｔｒｅｌｌａ）等）、バミューダグラス類（ギョウギシバ（Ｃｙｎｏｄｏｎ  ｄａｃｔｙｌｏｎ）等）、ベントグラス類（コヌカグサ（Ａｇｒｏｓｔｉｓ  ｇｉｇａｎｔｅａ）、ハイコヌカグサ（Ａｇｒｏｓｔｉｓ  ｓｔｏｌｏｎｉｆｅｒａ）、イトコヌカグサ（Ａｇｒｏｓｔｉｓ  ｃａｐｉｌｌａｒｉｓ）等）、ブルーグラス類（ナガハグサ（Ｐｏａ  ｐｒａｔｅｎｓｉｓ）、オオスズメノカタビラ（Ｐｏａ  ｔｒｉｖｉａｌｉs）等）、フェスク類（オニウシノケグサ（Ｆｅｓｔｕｃａ  ａｒｕｎｄｉｎａｃｅａ）、イトウシノケグサ（Ｆｅｓｔｕｃａ  ｒｕｂｒａ  Ｌ．  ｖａｒ．  ｇｅｎｕｉｎａ）、ハイウシノケグサ（Ｆｅｓｔｕｃａ  ｒｕｂｒａ  Ｌ．  ｖａｒ．  ｃｏｍｍｕｔａｔａ）等）、ライグラス類（ネズミムギ（Ｌｏｌｉｕｍ  ｍｕｌｔｉｆｌｏｒｕｍ）、ホソムギ（Ｌｏｌｉｕｍ  ｐｅｒｅｎｎｅ）等）、カモガヤ（Ｄａｃｔｙｌｉｓ  ｇｌｏｍｅｒａｔａ）、オオアワガエリ（Ｐｈｌｅｕｍ  ｐｒａｔｅｎｓｅ）等。
その他：花卉類（バラ（Ｒｏｓａ  ｓｐｐ．）、カーネーション（Ｄｉａｎｔｈｕｓ  ｃａｒｙｏｐｈｙｌｌｕｓ）、キク（Ｃｈｒｙｓａｎｔｈｅｍｕｍ  ｍｏｒｉｆｏｌｉｕｍ
Ｃｈｒｙｓａｎｔｈｅｍｕｍ）、トルコギキョウ（Ｅｕｓｔｏｍａ  ｒｕｓｓｅｌｌｉａｎｕｍ）、カスミソウ（Ｇｙｐｓｏｐｈｉｌａ  ｓｐｐ．）、ガーベラ（Ｇｅｒｂｅｒａ  Ｈｙｂｒｉｄｓ）、マリーゴールド（Ｔａｇｅｔｅｓ  ｓｐｐ．）、サルビア（Ｓａｌｖｉａ  ｓｐｐ．）、ペチュニア（Ｐｅｔｕｎｉａ  ｘｈｙｂｒｉｄａ）、バーベナ（Ｖｅｒｂｅｎａ  ｓｐｐ．）、チューリップ（Ｔｕｌｉｐａ  ｇｅｓｎｅｒｉａｎａ）、アスター（Ｃａｌｌｉｓｔｅｐｈｕｓ  ｃｈｉｎｅｎｓｉｓ）、リンドウ（Ｇｅｎｔｉａｎａ  ｓｃａｂｒａ  ｖａｒ．  ｂｕｅｒｇｅｒｉ）、ユリ（Ｌｉｌｉｕｍ  ｓｐｐ．）、パンジー（Ｖｉｏｌａ  Ｘ  ｗｉｔｔｒｏｃｋｉａｎａ）、シクラメン（Ｃｙｃｌａｍｅｎ  ｓｐｐ．）、ラン（Ｏｒｃｈｉｄａｃｅａｅ  ｓｐｐ．）、スズラン（Ｃｏｎｖａｌｌａｒｉａ  ｍａｊａｌｉｓ）、ラベンダー（ｌａｖｅｎｄｅｒ  ｌａｖａｎｄｕｌａ）、ストック（Ｍａｔｔｈｉｏｌａ  ｉｎｃａｎａ）、ハボタン（Ｂｒａｓｓｉｃａ  ｏｌｅｒａｃｅａ  ｖａｒ．  ａｃｅｐｈａｌａ  ｆ．  ｔｒｉｃｏｌｏｒ）、プリムラ（
Ｐｒｉｍｕｌａ  ｓｐｐ．ａｌｔ）、ポインセチア（Ｅｕｐｈｏｒｂｉａ  ｐｕｌｃｈｅｒｒｉｍａ）、グラジオラス（Ｇｌａｄｉｏｌｕｓ  ｓｐｐ．）、カトレア（Ｃａｔｔｌｅｙａ  ｓｐｐ．）、デージー（Ｂｅｌｌｉｓ  ｐｅｒｅｎｎｉｓ）、シンビジューム（Ｃｙｍｂｉｄｉｕｍ  ｓｐｐ．）、ベゴニア（Ｂｅｇｏｎｉａ  ｐａｒｔｉｔａ）等）、バイオ燃料植物（ヤトロファ（Ｊａｔｒｏｐｈａ  ｃｕｒｃａｓ）、ベニバナ（Ｃａｒｔｈａｍｕｓ  ｔｉｎｃｔｏｒｉｕｓ）、アマナズナ類（Ｃａｍｅｌｉｎａ  ｓａｔｉｖａ）、スイッチグラス（Ｐａｎｉｃｕｍ  ｖｉｒｇａｔｕｍ）、ミスカンサス（Ｍｉｓｃａｎｔｈｕｓ  ｓｉｎｅｎｓｉｓ）、クサヨシ（Ｐｈａｌａｒｉｓ  ａｒｕｎｄｉｎａｃｅａ））、ダンチク（Ａｒｕｎｄｏ  ｄｏｎａｘ）、ケナフ（Ｈｉｂｉｓｃｕｓ  ｃａｎｎａｂｉｎｕｓ）、キャッサバ（Ｍａｎｉｈｏｔ  ｅｓｃｕｌｅｎｔａ）、ヤナギ（Ｓａｌｉｃａｃｅａｅ  ｓｐｐ．）等）、観葉植物等。
【００４０】
前記植物の中でも、好ましい例として、ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン、ダイコン、カブ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー、アブラナ、ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス、ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス、ニンジン、パセリ、セロリ、ホウレンソウ、シソ、ミント、バジル、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、サトイモを挙げることができる。
【００４１】
上記「植物」は、遺伝子組換え技術や交配による育種法により耐性を付与された植物であってもよい。
【００４２】
本発明による誘引物質と蛍光色素により標識された微小有害節足動物の併用は、植物又は植物の栽培地に施用することにより、植物に寄生している微小有害節足動物を調査するために用いられる。ここで植物としては、例えば、植物の茎葉、植物の花、植物の実、植物の種子及び植物の球根が挙げられる。なお、ここで球根とは、鱗茎、球茎、根茎、塊茎、塊根及び担根体を意味する。
【００４３】
本発明に関わる有害節足動物誘引物質と標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物の併用が効果を示す有害節足動物としては、例えば、次のものが挙げられる。
外翅上目カメムシ目有害節足動物：ヒメトビウンカ（Ｌａｏｄｅｌｐｈａｘ  ｓｔｒｉａｔｅｌｌｕｓ）、トビイロウンカ（Ｎｉｌａｐａｒｖａｔａ  ｌｕｇｅｎｓ）、セジロウンカ（Ｓｏｇａｔｅｌｌａ  ｆｕｒｃｉｆｅｒａ）等のウンカ類、ツマグロヨコバイ（Ｎｅｐｈｏｔｅｔｔｉｘ  ｃｉｎｃｔｉｃｅｐｓ）、タイワンツマグロヨコバイ（Ｎｅｐｈｏｔｅｔｔｉｘ  ｖｉｒｅｓｃｅｎｓ）等のヨコバイ類、ワタアブラムシ（Ａｐｈｉｓ  ｇｏｓｓｙｐｉｉ）、モモアカアブラムシ（Ｍｙｚｕｓ  ｐｅｒｓｉｃａｅ）、ダイコンアブラムシ（Ｂｒｅｖｉｃｏｒｙｎｅ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ）、チューリップヒゲナガアブラムシ（Ｍａｃｒｏｓｉｐｈｕｍ  ｅｕｐｈｏｒｂｉａｅ）、ジャガイモヒゲナガアブラムシ（Ａｕｌａｃｏｒｔｈｕｍ  ｓｏｌａｎｉ）、ムギクビレアブラムシ（Ｒｈｏｐａｌｏｓｉｐｈｕｍ  ｐａｄｉ）、ミカンクロアブラムシ（Ｔｏｘｏｐｔｅｒａ  ｃｉｔｒｉｃｉｄｕｓ）等のアブラムシ類、アオクサカメムシ（Ｎｅｚａｒａ  ａｎｔｅｎｎａｔａ）、ホソヘリカメムシ（Ｒｉｐｔｏｒｔｕｓ  ｃｌａｖｅｔｕｓ）、クモヘリカメムシ（Ｌｅｐｔｏｃｏｒｉｓａ  ｃｈｉｎｅｎｓｉｓ）、トゲシラホシカメムシ（Ｅｙｓａｒｃｏｒｉｓ  ｐａｒｖｕｓ）、クサギカメムシ（Ｈａｌｙｏｍｏｒｐｈａ  ｍｉｓｔａ）、ターニッシュッドプラントバグ（Ｌｙｕｓ  ｌｉｎｅｏｌａｒｉｓ）等のカメムシ類、オンシツコナジラミ（Ｔｒｉａｌｅｕｒｏｄｅｓ  ｖａｐｏｒａｒｉｏｒｕｍ）、タバココナジラミ（Ｂｅｍｉｓｉａ  ｔａｂａｃｉ）、  シルバーリーフコナジラミ（Ｂｅｍｉｓｉａ  ａｒｇｅｎｔｉｆｏｌｉｉ）等のコナジラミ類、アカマルカイガラムシ（Ａｏｎｉｄｉｅｌｌａ  ａｕｒａｎｔｉｉ）、サンホーゼカイガラムシ（Ｃｏｍｓｔｏｃｋａｓｐｉｓ  ｐｅｒｎｉｃｉｏｓａ）、シトラススノースケール（Ｕｎａｓｐｉｓ  ｃｉｔｒ
ｉ）、ルビーロウムシ（Ｃｅｒｏｐｌａｓｔｅｓ  ｒｕｂｅｎｓ）、イセリヤカイガラムシ（Ｉｃｅｒｙａ  ｐｕｒｃｈａｓｉ）等のカイガラムシ類、グンバイムシ類、キジラミ類等；
外翅上目アザミウマ目有害節足動物：ミカンキイロアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｏｃｃｉｄｅｎｔａｉｓ）、ミナミキイロアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｐａｌｍｉ）、チャノキイロアザミウマ（Ｓｃｉｒｔｏｔｈｒｉｐｓ  ｄｏｒｓａｌｉｓ）、ネギアザミウマ（Ｔｈｒｉｐｓ  ｔａｂａｃｉ）、ヒラズハナアザミウマ（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｉｎｔｏｎｓａ）、タバコアザミウマの（Ｆｒａｎｋｌｉｎｉｅｌｌａ  ｆｕｓｃａ）等のアザミウマ類等；
内翅上目チョウ目有害節足動物：ニカメイガ（Ｃｈｉｌｏ  ｓｕｐｐｒｅｓｓａｌｉｓ）、サンカメイガ（Ｔｒｙｐｏｒｙｚａ  ｉｎｃｅｒｔｕｌａｓ）、コブノメイガ（Ｃｎａｐｈａｌｏｃｒｏｃｉｓ  ｍｅｄｉｎａｌｉｓ）、ワタノメイガ（Ｎｏｔａｒｃｈａ  ｄｅｒｏｇａｔａ）、ノシメマダラメイガ（Ｐｌｏｄｉａ  ｉｎｔｅｒｐｕｎｃｔｅｌｌａ）、アワノメイガ（Ｏｓｔｒｉｎｉａ  ｆｕｒｎａｃａｌｉｓ）、ヨーロピアンコーンボーラー（Ｏｓｔｒｉｎｉａ  ｎｕｂｉｌａｒｉｓ）、ハイマダラノメイガ（Ｈｅｌｌｕｌａ  ｕｎｄａｌｉｓ）、シバツトガ（Ｐｅｄｉａｓｉａ  ｔｅｔｅｒｒｅｌｌｕｓ）等のメイガ類、ハスモンヨトウ（Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｌｉｔｕｒａ）、シロイチモジヨトウ（Ｓｐｏｄｏｐｔｅｒａ  ｅｘｉｇｕａ）、アワヨトウ（Ｐｓｅｕｄａｌｅｔｉａ  ｓｅｐａｒａｔａ）、ヨトウガ（Ｍａｍｅｓｔｒａ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ）、タマナヤガ（Ａｇｒｏｔｉｓ  ｉｐｓｉｌｏｎ）、タマナギンウワバ（Ｐｌｕｓｉａ  ｎｉｇｒｉｓｉｇｎａ）、トリコプルシア属、ヘリオティス属、ヘリコベルパ属等のヤガ類、モンシロチョウ（Ｐｉｅｒｉｓ  ｒａｐａｅ）等のシロチョウ類、アドキソフィエス属、ナシヒメシンクイ（Ｇｒａｐｈｏｌｉｔａ  ｍｏｌｅｓｔａ）、マメシンクイガ（Ｌｅｇｕｍｉｎｉｖｏｒａ  ｇｌｙｃｉｎｉｖｏｒｅｌｌａ）、アズキサヤムシガ（Ｍａｔｓｕｍｕｒａｅｓｅｓ  ａｚｕｋｉｖｏｒａ）、リンゴコカクモンハマキ（Ａｄｏｘｏｐｈｙｅｓ  ｏｒａｎａ  ｆａｓｃｉａｔａ）、チャノコカクモンハマキ（Ａｄｏｘｏｐｈｙｅｓ  ｓｐ.）、チャハマキ（Ｈｏｍｏｎａ  ｍａｇｎａｎｉｍａ）、ミダレカクモンハマキ（Ａｒｃｈｉｐｓ  ｆｕｓｃｏｃｕｐｒｅａｎｕｓ）、コドリンガ（Ｃｙｄｉａ  ｐｏｍｏｎｅｌｌａ）等のハマキガ類、チャノホソガ（Ｃａｌｏｐｔｉｌｉａ  ｔｈｅｉｖｏｒａ）、キンモンホソガ（Ｐｈｙｌｌｏｎｏｒｙｃｔｅｒ  ｒｉｎｇｏｎｅｅｌｌａ）のホソガ類、モモシンクイガ（Ｃａｒｐｏｓｉｎａ  ｎｉｐｏｎｅｎｓｉｓ）等のシンクイガ類、リオネティア属等のハモグリガ類、リマントリア属、ユープロクティス属等のドクガ類、コナガ（Ｐｌｕｔｅｌｌａ  ｘｙｌｏｓｔｅｌｌａ）等のスガ類、ワタアカミムシ（Ｐｅｃｔｉｎｏｐｈｏｒａ  ｇｏｓｓｙｐｉｅｌｌａ）ジャガイモガ（Ｐｈｔｈｏｒｉｍａｅａ  ｏｐｅｒｃｕｌｅｌｌａ）等のキバガ類、アメリカシロヒトリ（Ｈｙｐｈａｎｔｒｉａ  ｃｕｎｅａ）等のヒトリガ類、イガ（Ｔｉｎｅａ  ｔｒａｎｓｌｕｃｅｎｓ）等のヒロズコガ類等；
内翅上目ハエ目有害節足動物：タマネギバエ（Ｈｙｌｅｍｙａ  ａｎｔｉｑｕａ）、タネバエ（Ｈｙｌｅｍｙａ  ｐｌａｔｕｒａ）、イネハモグリバエ（Ａｇｒｏｍｙｚａ  ｏｒｙｚａｅ）、イネヒメハモグリバエ（Ｈｙｄｒｅｌｌｉａ  ｇｒｉｓｅｏｌａ）、イネキモグリバエ（Ｃｈｌｏｒｏｐｓ  ｏｒｙｚａｅ）、マメハモグリバエ（Ｌｉｒｉｏｍｙｚａ  ｔｒｉｆｏｌｉｉ）等のハモグリバエ類、ウリミバエ（Ｄａｃｕｓ  ｃｕｃｕｒｂｉｔａｅ）、チチュウカイミバエ（Ｃｅｒａｔｉｔｉｓ  ｃａｐｉｔａｔａ）等；
内翅上目コウチュウ目有害節足動物：ニジュウヤホシテントウ（Ｅｐｉｌａｃｈｎａ  ｖｉｇｉｎｔｉｏｃｔｏｐｕｎｃｔａｔａ）、ウリハムシ（Ａｕｌａｃｏｐｈｏｒａ  ｆｅｍｏｒａｌｉｓ）、キスジノミハムシ（Ｐｈｙｌｌｏｔｒｅｔａ  ｓｔｒｉｏｌａｔａ）、イネドロオイムシ（Ｏｕｌｅｍａ  ｏｒｙｚａｅ）、イネゾウムシ（Ｅｃｈｉｎｏｃｎｅｍｕｓ  ｓｑｕａｍｅｕｓ）、イネミズゾウムシ（Ｌｉｓｓｏｒｈｏｐｔｒｕｓ  ｏｒｙｚｏｐｈｉｌｕｓ）、ワタミゾウムシ（Ａｎｔｈｏｎｏｍｕｓ  ｇｒａｎｄｉｓ）、アズキゾウムシ（Ｃａｌｌｏｓｏｂｒｕｃｈｕｓ  ｃｈｉｎｅｎｓｉｓ）、シバオサゾウム
シ（Ｓｐｈｅｎｏｐｈｏｒｕｓ  ｖｅｎａｔｕｓ）、マメコガネ（Ｐｏｐｉｌｌｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、ドウガネブイブイ（Ａｎｏｍａｌａ  ｃｕｐｒｅａ）、コーンルートワームの仲間（Ｄｉａｂｒｏｔｉｃａ  ｓｐｐ.）、コロラドハムシ（Ｌｅｐｔｉｎｏｔａｒｓａ  ｄｅｃｅｍｌｉｎｅａｔａ）、コメツキムシの仲間（Ａｇｒｉｏｔｅｓ  ｓｐｐ.）等；
内翅上目ハチ目有害節足動物：カブラハバチ（Ａｔｈａｌｉａ  ｒｏｓａｅ）、ハキリアリ（Ａｃｒｏｍｙｒｍｅｘ  ｓｐｐ．）、ファイヤーアント（Ｓｏｌｅｎｏｐｓｉｓ  ｓｐｐ.）等；
多新翅上目バッタ目有害節足動物：ケラ（Ｇｒｙｌｌｏｔａｌｐａ  ａｆｒｉｃａｎａ）、コバネイナゴ（Ｏｘｙａ  ｙｅｚｏｅｎｓｉｓ）、ハネナガイナゴ（Ｏｘｙａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）等；
ダニ目有害節足動物：ナミハダニ（Ｔｅｔｒａｎｙｃｈｕｓ  ｕｒｔｉｃａｅ）、ミカンハダニ（Ｐａｎｏｎｙｃｈｕｓ  ｃｉｔｒｉ）、オリゴニカス属等のハダニ類、ミカンサビダニ（Ａｃｕｌｏｐｓ  ｐｅｌｅｋａｓｓｉ）等のフシダニ類、チャノホコリダニ（Ｐｏｌｙｐｈａｇｏｔａｒｓｏｎｅｍｕｓ  ｌａｔｕｓ）等のホコリダニ類、ヒメハダニ類、ケナガハダニ類、ケナガコナダニ（Ｔｙｒｏｐｈａｇｕｓ  ｐｕｔｒｅｓｃｅｎｔｉａｅ）等のコナダニ類、コナヒョウヒダニ（Ｄｅｒｍａｔｏｐｈａｇｏｉｄｅｓ  ｆａｒｉｎａｅ）、ヤケヒョウヒダニ（Ｄｅｒｍａｔｏｐｈａｇｏｉｄｅｓ  ｐｔｒｅｎｙｓｓｎｕｓ）等のヒョウヒダニ類、ホソツメダニ（Ｃｈｅｙｌｅｔｕｓ  ｅｒｕｄｉｔｕｓ）、クワガタツメダニ（Ｃｈｅｙｌｅｔｕｓ  ｍａｌａｃｃｅｎｓｉｓ）、ミナミツメダニ（Ｃｈｅｙｌｅｔｕｓ  ｍｏｏｒｅｉ）等のツメダニ類等；
線虫類：イネシンガレセンチュウ（Ａｐｈｅｌｅｎｃｈｏｉｄｅｓ  ｂｅｓｓｅｙｉ）、イチゴメセンチュウ（Ｎｏｔｈｏｔｙｌｅｎｃｈｕｓ  ａｃｒｉｓ）等。
【００４４】
本発明に関わる有害節足動物誘引物質と標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物の併用が効果を示す微小有害節足動物としては、概ね０．３〜２．５ｍｍの体長である有害節足動物が挙げられる。
【００４５】
本発明に関わる有害節足動物誘引物質および標識用蛍光色素により標識された微小有害節足動物が効果を示す微小有害節足動物としては、好ましくは外翅上目カメムシ目有害節足動物、外翅上目アザミウマ目有害節足動物、内翅上目ハエ目有害節足動物、ダニ目有害節足動物、より好ましくは外翅上目アザミウマ目有害節足動物が挙げられる。
【実施例】
【００４６】
以下、本発明をその効果等を示す試験例とともにさらに具体的に説明するが、これらに本発明の技術的範囲を限定することを意図するものではない。
【００４７】
試験例１  誘引化合物と標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物の効果
ｐ−アニスアルデヒド（１００μｇ）、ベンズアルデヒド（１μｇ）、ニコチン酸エチル（１００μｇ）、安息香酸メチル（１００μｇ）、ｏ−アミノアセトフェノン（１００μｇ）、ｏ−アニシジン（１００μｇ）、ｍ−アミノ安息香酸メチル（１００μｇ）を混合した化合物を含むヘキサン溶液を調整した。この溶液を濾紙に含浸させた後、アクリル製のケージ内（３０ｃｍ×３０ｃｍ×３０ｃｍ）に設置された着色粘着板中央部に貼付した。また、ヘキサンだけを含浸させた濾紙を別のケージ内に設置した同様の着色粘着板に貼付した。
一方、ミカンキイロアザミウマに対し標識用蛍光色素溶液（３，４，５，６−テトラクロロフルオレセイン：１％、ツイーン４０：０．５％）をハンドスプレーで散布後、直ちにキッチンペーパーで虫体に付着した余分な溶液を除去した。その後、ケージ内に蛍光色素で標識した１００頭のミカンキイロアザミウマ雌成虫を放飼した。また、別のケージに無処理の１００頭のミカンキイロアザミウマ雌成虫を放飼した。したがって、本試験の処
理区としては、処理1：誘引剤あり・蛍光処理あり、処理２：誘引剤あり・蛍光処理なし、処理３：誘引剤なし・蛍光処理あり、処理４：誘引剤なし・蛍光処理なし、の合計４処理区を設けた。
２４時間後、蛍光処理を施した場合は、着色粘着トラップに捕獲されたアザミウマを紫外線照射することで、その蛍光反応を測定し、標識されたアザミウマ数を計測した。一方、蛍光処理なしの場合は、着色粘着トラップに捕獲されたアザミウマ数を計測した。その結果を図１に示す。
二元配置分散分析により、誘引剤処理は誘引剤無処理よりも有意に高い捕獲数を示したことから、誘引化合物は供試虫に対して高い誘引性および捕獲率を示すことが明らかになった。そして、標識用蛍光色素処理と蛍光色素無処理間で捕獲数に有意差が検出されなかったことから、標識用蛍光色素は該微小有害節足動物に対して悪影響を与えることなく、簡便かつ、確実な標識が可能であることが明らかになった。したがって、誘引剤と蛍光色素により標識された微小有害節足動物との併用により、標識個体の高精度での検出が可能であることが明らかになった。すなわち、微小有害節足動物に対して誘引性を有する化合物と標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いた本方法は、微小有害節足動物の生息密度、移動・分散、誘引物質有効範囲推定に有効であると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明によれば微小有害節足動物誘引化合物および標識用蛍光色素により標識された該微小有害節足動物を用いることで、微小有害節足動物に対して、その生息密度、移動・分散を高精度に把握しうる方法を提供することができる。本発明により、防除適期を把握することで、化学的に合成された殺虫活性化合物の使用を必要最小限に抑えることが可能となり、施設栽培ハウス内および露地での害虫防除技術において、安全・良質な農産物を安定生産させるために、極めて有用である害虫防除体系の提案方法等を汎用技術化することができる。
【図１】
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