(57)【要約】      （修正有）【課題】スパイラル管の接続作業の効率性を高めることができると共に、接続継手の個数を増やさずに接続ができ、且つ接続作業のコストを抑えることができる接続継手を提供する。【解決手段】スパイラル管が接続される複数の接続管１Ａ、１Ｂと、接続管の軸を中心として、接続管同士を相互に回転自在に連結する連結部２とを具備し、接続管は、接続管の一端側に確保され、スパイラル管が挿入される挿入口１０と、内周にスパイラル管の外周に設けられた雄ねじ部が螺合する雌ねじ部１１とを備え、連結部は、接続管の他端側同士にわたるように設けられた嵌合凹部２Ａ、及び嵌合凸部２Ｂを備え、嵌合凹部は、接続管の軸と同軸として周設され、嵌合凸部は、嵌合凹部に遊嵌合するように、嵌合凹部に向かって径方向に突設されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスパイラル管同士を螺合によって接続する配管用の接続継手であって、
前記接続継手は、前記スパイラル管が接続される複数の接続管と、前記接続管の軸を中心として、該接続管同士を相互に回転自在に連結する連結部とを具備し、
前記接続管は、該接続管の一端側に確保され、前記スパイラル管が挿入される挿入口と、内周に前記スパイラル管の外周に設けられた雄ねじ部が螺合する雌ねじ部とを備え、
前記連結部は、前記接続管の他端側同士にわたるように設けられた嵌合凹部、及び嵌合凸部を備え、
前記嵌合凹部は、前記接続管の軸と同軸として周設され、前記嵌合凸部は、前記嵌合凹部に遊嵌合するように、該嵌合凹部に向かって径方向に突設されていることを特徴とする配管用の接続継手。
【請求項２】
前記連結部は、一方の前記接続管の他端側の外周に挿入部を備えると共に、他方の前記接続管の他端側の内周に前記挿入部が挿入される被挿入部を備え、前記挿入部の外周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置され、前記被挿入部の内周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置されていることを特徴とする請求項１記載の配管用の接続継手。
【請求項３】
前記連結部は、複数の前記接続管の間に連結管が介在され、前記接続管の他端側の外周に挿入部を備えると共に、前記連結管の端部の内周に前記挿入部が挿入される被挿入部を備え、前記挿入部の外周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置され、前記被挿入部の内周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置されていることを特徴とする請求項１記載の配管用の接続継手。
【請求項４】
前記連結部は、前記嵌合凹部と前記嵌合凸部とが嵌脱自在であることを特徴とする請求項１乃至３いずれか１項記載の配管用の接続継手。
【請求項５】
前記接続継手は、該接続継手の軸が撓る方向に変形自在とする蛇腹部を更に備えていることを特徴とする請求項１乃至４いずれか１項記載の配管用の接続継手。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管同士を接続する配管用の接続継手に関し、特に、スパイラル管のねじ込み接続に用いられる配管用の接続継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、外周にスパイラル形状の凹凸部（以下、「雄ねじ部」という）を備えたスパイラル管同士を接続する配管用の接続継手は、下記の特許文献１に記載のように、管状に形成された内周面に、スパイラル管の雄ねじが螺合するスパイラル形状の凹凸部（以下、「雌ねじ部」という）が備えられたものが知られている。
【０００３】
特許文献１に記載の接続継手は、一方のスパイラル管を接続継手の一端から螺合し、他方のスパイラル管を接続継手の他端から螺合することによって、スパイラル管同士を軸方向で接続することができ、しかも、螺合による接続であるので、容易に接続することができると共に、接続状態の保持の確実性を高めることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３８６７８５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
スパイラル管を前述の接続継手に螺合する場合、スパイラル管を軸方向に回して接続継手に螺合させるか、或いは、接続継手を軸方向に回して、スパイラル管を接続継手に螺合させるか、のいずれかの方法が用いられている。
【０００６】
スパイラル管は、１方向のスパイラルからなる雄ねじ部を有して、軸方向に長尺となるように成型されており、通常、リール等の巻き付け具に巻き付けて運搬・設置作業を行うようにされている。
【０００７】
スパイラル管の設置作業においては、リールからスパイラル管を引出すと共に、所定長さに引出された時点でスパイラル管を切断し、且つ切断したスパイラル管を接続継手に螺合させながら順次行われる。
【０００８】
また、接続継手へのスパイラル管の螺合作業は、設置されるスパイラル管の長さが長尺である場合、スパイラル管を軸方向に回して螺合させることが難しいため、配管用接続継手を軸方向に回してスパイラル管を接続継手に螺合させるようにしている。
【０００９】
しかしながら、スパイラル管の雄ねじ部のスパイラルが１方向であるため、一方のスパイラル管が接続継手の一端に螺合された状態で、接続継手を他方のスパイラル管が接続継手に螺合する方向に回転させると、その回転方向は、一方のスパイラル管の螺合を接続継手から外す方向となるため、他方側のスパイラル管を回転させなければならず、その結果、接続作業の効率性が悪化してしまうという問題があった。
【００１０】
また、スパイラル管の長さを短くし、スパイラル管を回転させて接続継手へ螺合させるという方法も考えられるが、このような方法であると、スパイラル管同士の接続数が多くなるため、接続作業数が増えると共に、接続継手の個数も増えてしまい、接続作業数が増えることによる接続作業の効率性の悪化、及び接続継手の個数が増えることによるコスト高が生じるという問題がある。
【００１１】
更に、スパイラル管の配管方向を変換するような場合、接続継手にエルボやチーズ等の形状のものを用いるが、このような接続継手の場合においては、その形状のため、配管場所によって、接続継手を回転させることが難しく、スパイラル管の接続作業の効率性が、より悪化してしまうという問題があった。
【００１２】
本発明は、このような問題に対処することを課題の一例とするものである。すなわち、設置されるスパイラル管の長さ、及びスパイラル管の配管方向に係わらず、接続継手の軸を中心とする回転によって、この接続継手の一端と他端とに、夫々スパイラル管を螺合して、スパイラル管同士を接続できること、これによって、スパイラル管の接続作業の効率性を高めることができると共に、接続継手の個数を増やさずに接続ができ、且つスパイラル管の接続作業のコストを抑えることができること、等が本発明の目的である。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
このような目的を達成するために、本発明は、以下の構成を少なくとも具備するものである。
【００１４】
複数のスパイラル管同士を螺合によって接続する配管用の接続継手であって、前記接続継手は、前記スパイラル管が接続される複数の接続管と、前記接続管の軸を中心として、該接続管同士を相互に回転自在に連結する連結部とを具備し、前記接続管は、該接続管の一端側に確保され、前記スパイラル管が挿入される挿入口と、内周に前記スパイラル管の外周に設けられた雄ねじ部が螺合する雌ねじ部とを備え、前記連結部は、前記接続管の他端側同士にわたるように設けられた嵌合凹部、及び嵌合凸部を備え、前記嵌合凹部は、前記接続管の軸と同軸として周設され、前記嵌合凸部は、前記嵌合凹部に遊嵌合するように、該嵌合凹部に向かって径方向に突設されていることを特徴とする配管用の接続継手である。    
【発明の効果】
【００１５】
このような特徴を有することで本発明は、以下の効果を奏する。すなわち、設置されるスパイラル管の長さ、及びスパイラル管の配管方向に係わらず、接続継手の軸を中心とする回転によって、この接続継手の一端と他端とに、夫々スパイラル管を螺合して、スパイラル管同士を接続できる。これによって、スパイラル管の接続作業の効率性を高めることができると共に、接続継手の個数を増やさずに接続ができ、且つスパイラル管の接続作業のコストを抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る接続継手の一部切欠正面図であり、スパイラル管の一方を接続した状態を示す。
【図２】図１の（２）-(２)線断面図である。
【図３】接続継手を分離した状態を示す一部切欠正面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る接続継手の正面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る接続継手の他の例を示す正面図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る接続継手の一部切欠正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
前記連結部は、一方の前記接続管の他端側の外周に挿入部を備えると共に、他方の前記接続管の他端側の内周に前記挿入部が挿入される被挿入部を備え、前記挿入部の外周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置され、前記被挿入部の内周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置されていることが好ましい。
【００１８】
また、前記連結部は、複数の前記接続管の間に連結管が介在され、前記接続管の他端側の外周に挿入部を備えると共に、前記連結管の端部の内周に前記挿入部が挿入される被挿入部を備え、前記挿入部の外周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置され、前記被挿入部の内周に、前記嵌合凹部、又は前記嵌合凸部が配置されていることが好ましい。
【００１９】
また、前記連結部は、前記嵌合凹部と前記嵌合凸部とが嵌脱自在であることが好ましい。
【００２０】
また、前記接続継手は、該接続継手の軸が撓る方向に変形自在とする蛇腹部を更に備えていることが好ましい。  
【００２１】
以下、本発明に係る第１実施形態の配管用の接続継手Ａを図１〜図３に基づいて説明する。尚、以下で例示する各実施形態は、本発明を限定するものではない。
【００２２】
接続継手Ａは、スパイラル管Ｐと同様に、ポリエチレン等の腐食しにくく、弾性を有する合成樹脂材からなり、図１に示すように、２本のスパイラル管Ｐを同軸で接続するようにしたものであり、スパイラル管Ｐを接続する２個の接続管１Ａ、１Ｂと、接続管１Ａ、１Ｂの軸を中心として、接続管１Ａ、１Ｂを相互に回転自在に連結する連結部２とを具備している。
【００２３】
スパイラル管Ｐは、外周に、スパイラル管Ｐの軸を中心とする螺旋からなる雄ねじ部Ｐ１が突設され、この雄ねじ部Ｐ１が接続管１Ａ、１Ｂの一端側から螺合するようにされている。
【００２４】
接続管１Ａ、１Ｂは、接続管１Ａ、１Ｂの一端側に、スパイラル管Ｐが挿入される挿入口１０、２０を確保すると共に、内周にスパイラル管Ｐの雄ねじ部Ｐ１が螺合する雌ねじ部１１、２１が形成されており、挿入口１０、２０からスパイラル管Ｐを挿入して雄ねじ部Ｐ１を雌ねじ部１１、２１に螺合するようにされている。
【００２５】
連結部２は、接続管１Ａ、１Ｂの軸方向で対向する他端側（挿入口１０、２０の反対側）同士にわたるように設けられた嵌合凹部２Ａ、及び嵌合凸部２Ｂを備え、これら嵌合凹部２Ａと嵌合凸部２Ｂとを互いに嵌合させることで、接続管１Ａ、１Ｂ同士を一体化している。
【００２６】
更に、連結部２は、接続管１Ａの他端側から挿入口１０へ向かう範囲の一部の外周に確保された挿入部３０と、接続管１Ｂの他端側から挿入口２０へ向かう範囲の一部の内周に、挿入部３０が挿入される範囲として確保された被挿入部３１とを備えている。
【００２７】
嵌合凹部２Ａは、挿入部３０の外周に、挿入部３０の軸を中心とする環状に凹設され、且つ挿入部３０の軸に沿って隣り合うように複数列形成されている。
【００２８】
一方、嵌合凸部２Ｂは、被挿入部３１の内周に、被挿入部３１の軸を中心とする周方向に沿って並ぶように複数突設されており、周方向で隣り合う嵌合凸部２Ｂ間に同じ空間を確保して配置され、且つ挿入部３０が被挿入部３１に挿入された状態で、全ての嵌合凹部２Ａに嵌合する位置に、被挿入部３１の軸に沿って隣り合うように複数列形成されている。
【００２９】
嵌合凹部２Ａと嵌合凸部２Ｂとは、互いに遊嵌合する大きさとして形成されており、嵌合した状態で、接続管１Ａ、１Ｂ同士が、この接続管１Ａ、１Ｂの軸を中心として相互に回転させることができるようにされている。
【００３０】
また、嵌合凹部２Ａと嵌合凸部２Ｂとを嵌脱自在にしており、挿入部３０の被挿入部３１に対する挿入動作時に、挿入中の圧力で嵌合凸部２Ｂが弾性変形し、弾性変形した嵌合凸部２Ｂが嵌合凹部２Ａにと対向する位置に至ると、嵌合凸部２Ｂが弾性変形から元に戻ることで嵌合凹部２Ａに嵌合できるようにされている。
【００３１】
一方、挿入部３０の被挿入部３１に対する抜き取り動作時には、嵌合凸部２Ｂが嵌合凹部２Ａの側壁に接触すると共に、抜き取り動作時における圧力によって変形することで、嵌合凹部２Ａから脱出できるようにされている。
【００３２】
このように、嵌合凹部２Ａと嵌合凸部２Ｂとを嵌脱自在にすることで、接続管１Ａ、１Ｂを連結・分離が自在となるため、接続管１Ａ、１Ｂの破損時に、破損した接続管１Ａ、１Ｂの交換ができると共に、接続管１Ａ、１Ｂの夫々にスパイラル管Ｐを螺合させた後に、接続管１Ａ、１Ｂ同士を連結することができる。
【００３３】
前述の構成とする連結部２を備えた接続継手Ａによると、接続管１Ａ、１Ｂ同士が、この接続管１Ａ、１Ｂの軸を中心として相互に回転させることができるように連結されているため、スパイラル管Ｐの接続管１Ａ（又は接続管１Ｂ）への螺合時に、接続管１Ａ（又は接続管１Ｂ）をスパイラル管Ｐが螺合する方向に回転させても、接続管１Ａ（又は接続管１Ｂ）の回転を、接続管１Ｂ（又は接続管１Ａ）に伝達させないようにすることができる。
【００３４】
したがって、接続管１Ａ、１Ｂの双方にスパイラル管Ｐを接続するときに、スパイラル管Ｐを回転させずに、接続管１Ａ、１Ｂを回転させることでスパイラル管Ｐを接続することができ、これによって、長尺のスパイラル管Ｐであっても接続作業を容易、且つ迅速に行うことができる。
【００３５】
また、接続管１Ａ、１Ｂの連結を解除し、夫々にスパイラル管Ｐを接続した後に、接続管１Ａ、１Ｂを連結部２によって連結することもできるので、スパイラル管Ｐの接続方法を、接続管１Ａ、１Ｂを連結した状態で接続する方法と、連結を解除した接続管１Ａ、１Ｂにスパイラル管Ｐを接続した後に接続管１Ａ、１Ｂを連結して接続する方法とを、現場の状況によって使い分けることができる。
【００３６】
尚、連結部２は、接続管１Ａ、１Ｂを分離不可能とする形態としてもよい。
【００３７】
前述の構成の接続継手Ａによると、設置されるスパイラル管Ｐの長さに係わらず、接続管１Ａ、１Ｂの回転によって、この接続管１Ａ、１Ｂに、夫々スパイラル管Ｐを螺合して、スパイラル管Ｐ同士を接続できる。
【００３８】
これによって、スパイラル管Ｐの接続作業の効率性を高めることができると共に、接続継手Ａの個数を増やさずに接続ができ、且つスパイラル管Ｐの接続作業のコストを抑えることができる。
【００３９】
次に、本発明に係る第２実施形態の接続継手Ｂを図４に基づいて説明する。尚、第１実施形態の接続継手Ａと重複する部位についての説明は、図面に同符号を付すことにより省略する。
【００４０】
接続継手Ｂは、スパイラル管Ｐの配管方向を変換する際に用いられるエルボである。
【００４１】
この接続継手Ｂの連結部２は、２個の接続管１Ｃ、１Ｄの一端部に確保された挿入口１０、２０と軸方向で対面する他端側の内周に確保された被挿入部３１、３１と、被挿入部３１、３１とに両端部が挿入されて連結されたエルボ管２Ｃ（連結管）と、エルボ管２Ｃの両端部に確保された挿入部３０、３０と、被挿入部３１、３１に突設された嵌合凸部２Ｂと、挿入部３０、３０に凹設された嵌合凹部２Ａとを備えている。
【００４２】
この接続継手Ｂは、接続管１Ｃ、１Ｄの被挿入部３１、３１にエルボ管２Ｃの挿入部３０、３０を挿入することで、嵌合凸部２Ｂと嵌合凹部２Ａとが互いに遊嵌合され、これにより、接続管１Ｃ、１Ｄがエルボ管２Ｃに対して、軸を中心として回転自在に連結される。
【００４３】
すなわち、接続管１Ｃ、１Ｄがエルボ管２Ｃに対して、軸を中心として回転自在に連結されているので。接続管１Ｃ、１Ｄの回転を、エルボ管２Ｃに伝達されないように、夫々、独立して行うことができる。
【００４４】
したがって、スパイラル管Ｐの配管方向を変換する状況であっても、接続管１Ａ、１Ｂの双方にスパイラル管Ｐを接続するときに、スパイラル管Ｐを回転させずに、接続管１Ａ、１Ｂを回転させることでスパイラル管Ｐを接続することができる。
【００４５】
この接続継手Ｂの連結部２は、接続管１Ｃ、１Ｄをエルボ管２Ｃに対して、連結・分離自在とした形態としてもよいし、分離不可能とした形態としてもよい。
【００４６】
また、接続継手Ｂの連結部２は、図面上、エルボ管２Ｃの挿入部３０、３０のいずれか一方に配した形態としてもよい（図示せず）。
【００４７】
接続継手Ｃは、図５に示すように、スパイラル管Ｐの配管道中において、配管を分岐する際に用いられるチーズ形状とすることもできる。
【００４８】
この接続継手Ｃの連結部２は、チーズ管（連結管）２Ｄと、チーズ管２Ｄの三方の端部に確保された挿入部３０、３０、３０と、この挿入部３０、３０、３０を、接続管１Ｅ、１Ｆ、１Ｇの挿入口１０、１０、１０と軸方向で対向する他端側に確保された被挿入部３１、３１、３１と、挿入部３０、３０、３０の外周に凹設された嵌合凹部２Ａと、被挿入部３１、３１、３１に突設された嵌合凸部２Ｂとを備えたものである。
【００４９】
挿入部３０、３０、３０、被挿入部３１、３１、３１、嵌合凹部２Ａ、嵌合凸部２Ｂの形態は、接続継手Ｂの連結部２と同じであり、これにより、接続管１Ｅ、１Ｆ、１Ｇが、チーズ管２Ｄに対して、軸を中心として、夫々、独立して回転自在に連結される。
【００５０】
したがって、スパイラル管Ｐの配管方向を変換する状況であっても、接続管１Ｅ、１Ｆ、１Ｇにスパイラル管Ｐを接続するときに、スパイラル管Ｐを回転させずに、接続管１Ｅ、１Ｆ、１Ｇを回転させることでスパイラル管Ｐを接続することができる。
【００５１】
この接続継手Ｃの連結部２は、接続管１Ｅ、１Ｆ、１Ｇの連結をチーズ管２Ｄに対して、連結・分離自在とした形態としてもよいし、分離不可能とした形態としてもよい。
【００５２】
また、接続継手Ｃの連結部２は、図面上、チーズ管２Ｄの上方に突出する挿入部３０側のみ、或いは、図面上、チーズ管２Ｄの左右の挿入部３０のいずれか一方側のみ、更には、チーズ管２Ｄの上方に突出する挿入部３０側と、図面上、左右の挿入部３０のいずれか一方側とに配した形態としてもよい（図示せず）。
【００５３】
前述の構成の接続継手Ｂ、Ｃによると、設置されるスパイラル管Ｐの長さ、及びスパイラル管の配管方向に係わらず、接続管１Ｃ〜１Ｇの回転によって、この接続管１Ｃ〜１Ｇに、夫々スパイラル管Ｐを螺合して、スパイラル管Ｐ同士を接続できる。
【００５４】
これによって、スパイラル管Ｐの接続作業の効率性を高めることができると共に、接続継手Ａの個数を増やさずに接続ができ、且つスパイラル管Ｐの接続作業のコストを抑えることができる。
【００５５】
次に、本発明に係る第３実施形態の接続継手Ｄを図６に基づいて説明する。尚、第１実施形態の接続継手Ａと重複する部位についての説明は、図面に同符号を付すことにより省略する。
【００５６】
接続継手Ｄは、接続継手Ａと同様に接続管１Ａ、１Ｂが、連結部２を介して互いに軸を中心として回転自在に連結されたものであり、更に、接続管１Ａ、１Ｂの中程の範囲に蛇腹部５が形成されたものである。
【００５７】
蛇腹部５は、接続管１Ａ、１Ｂの周壁の一部を複数の凹凸５０、５１からなる凹凸面とすると共に、この凹凸５０、５１を軸方向に沿って配列して形成されたものであり、接続管１Ａ、１Ｂの軸が屈曲する方向に撓り変形自在にされている。
【００５８】
すなわち、スパイラル管Ｐの接続作業時において、接続管１Ａ、１Ｂを回転させるとき、更には、スパイラル管Ｐの配管後において、接続継手Ｄに重量がかかるとき等、接続継手Ｄに対する径方向からの力が連結部２に集中した場合に、この力を蛇腹部５の撓り変形によって吸収するようにされている。
【００５９】
蛇腹部５は、接続継手Ｂ、及び接続継手Ｃにおける接続管１Ｃ〜１Ｇに設けることもでき、また、接続継手Ｂのエルボ管２Ｃ、及び接続継手Ｃのチーズ管２Ｄに設けることもできる。
【００６０】
この接続継手Ｄの連結部２は、接続管１Ａ、１Ｂを、連結・分離自在とした形態としてもよいし、分離不可能とした形態としてもよい。
【００６１】
したがって、接続継手Ｄによると、接続継手Ａ〜Ｃと同じ作用効果を奏する上に、接続継手Ｄに対する径方向からの力を、撓り変形によって吸収する蛇腹部５を備えているので、スパイラル管Ｐの接続作業時や配管後における、連結部２を構成する挿入部３０、被挿入部３１、嵌合凹部２Ａ、嵌合凸部２Ｂの破損を防ぎ、これによって、接続継手Ｄの交換や接続継手Ｄの追加等の、余計な作業やコストの増加を抑制することができる。
【００６２】
尚、連結管については、例示したエルボ管２Ｃ、チーズ管２Ｄに限定するものではなく、スパイラル管Ｐの配管方向を変換する形状のもの、スパイラル管Ｐの配管を分岐する形状のものであればよい（図示せず）。
【００６３】
また、連結管は、スパイラル管Ｐの配管方向を変換する形状のもの、スパイラル管Ｐの配管を分岐する形状のものに限定するものではなく、直管形状のもとしてもよい。
【符号の説明】
【００６４】
Ｐ：スパイラル管
Ｐ１：雄ねじ部
Ａ：接続継手
Ｂ：接続継手
Ｃ：接続継手
Ｄ：接続継手
１Ａ：接続管
１Ｂ：接続管
１Ｃ：接続管
１Ｄ：接続管
１Ｅ：接続管
１Ｆ：接続管
１Ｇ：接続管
２：連結部
２Ａ：嵌合凹部
２Ｂ：嵌合凸部
２Ｃ：エルボ管
２Ｄ：チーズ管
１０：挿入口
１１：雌ねじ部
１２：雌ねじ部
３０：挿入部
３１：被挿入部
５：蛇腹部
【図１】
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【図２】
2016205531.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2016205531.tif 000008