(57)【要約】      （修正有）【課題】コギングトルク、トルクリプルを増加させることなく、電磁振動音低減効果を得られる回転電機のロータを提供する。【解決手段】極数Ｎの回転電機のロータ１０であって、ロータ１０の軸長中央を境界としてロータ１０の軸方向に配置される第１ロータユニット１０１−１及び第２ロータユニット１０１−２を備え、第１ロータユニット１０１−１及び第２ロータユニット１０１−２は、永久磁石３０１ａ，３０１ｂを挿入するための磁石挿入孔、または、磁石挿入溝とは独立して複数の磁気的空隙２０１が形成され、磁気的空隙２０１は、ロータ１０の周方向に２／Ｎの周期性を持つように、ｄ軸非対称又はｑ軸非対称となる位置に形成され、第１ロータユニット１０１−１及び第２ロータユニット１０１−２の周方向相対位置を、電気角で０度より大きくかつ９０度以下である所定角θずらす。【選択図】図１（ｃ）
2016220382.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
極数Ｎの回転電機のロータであって、
当該ロータの軸長中央を境界として前記ロータの軸方向に配置される第１ロータユニット及び第２ロータユニットを備え、
前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットは、永久磁石を挿入するための磁石挿入孔、または、磁石挿入溝とは独立して複数の磁気的空隙が形成され、
前記磁気的空隙は、前記ロータの周方向に２／Ｎの周期性を持つように、ｄ軸非対称又はｑ軸非対称となる位置に形成され、
前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットの周方向相対位置を、電気角で０度より大きくかつ９０度以下である所定角θずらした回転電機のロータ。
【請求項２】
請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、
前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットは、軸方向に複数のロータコアピースに分割され、
前記ロータコアピースは、同一のロータユニット内における隣接するロータコアピースとの間で、前記磁気的空隙の周方向位置が１極分ずらして積層され、
前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットの間では、前記磁気的空隙の周方向位置を所定角θずらした回転電機のロータ。
【請求項３】
請求項２に記載の回転電機のロータにおいて、
前記第１ロータユニットは、第１ロータコアピース及び第２ロータコアピースを有し、
前記第２ロータユニットは、第３ロータコアピース及び第４ロータコアピースを有し、
前記第１ロータコアピース乃至前記第４ロータコアピースは、それぞれの軸長が略同一に形成される回転電機のロータ。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の回転電機のロータにおいて、
前記磁気的空隙は、前記ロータコアの表面に形成した溝である回転電機のロータ。
【請求項５】
請求項１乃至３のいずれかに記載の回転電機のロータにおいて、
前記磁気的空隙は、前記ロータコアの内部に形成した穴である回転電機のロータ。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかに記載の回転電機のロータと、
前記ロータと所定のギャップを介して配置されるステータと、を備える回転電機。
【請求項７】
請求項６に記載の回転電機であって、
前記ステータに形成されるスロットは、前記ロータの極数と当該スロット数との比が２：３となるように、形成される回転電機。
【請求項８】
請求項６又は７のいずれかに記載の回転電機であって、
前記ステータは、集中巻き構造のステータである回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機のロータ、これを用いた回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機は家電製品、各種ＯＡ機器等に搭載されている。また、自動車の電動化が進められており、主機（ＨＥＶ、ＥＶ用）や補機として、多数搭載されるようになっている。その中でも、電動パワーステアリング（ＥＰＳ）や圧縮機用の回転電機は、低コギングトルク・低トルクリプルと低振動・低騒音が同時に要求されている。
【０００３】
ＥＰＳは自動車において操舵の補助を行う機構である。操舵は、感覚が特に鋭敏な手によって行われる。回転電機に通電していない状態で操舵を行うことも多いため、これに用いる回転電機は低コギングトルクであることが特に要求されている。コギングトルクやトルクリプルを低減する方法として、例えば特許文献１がある。
【０００４】
ところで、車載用や圧縮機用の回転電機は、使用回転数範囲が広く、電磁加振力の加振周波数が広い範囲で変化する。電磁加振力の加振周波数が回転電機や回転電機が組み込まれた機器の固有振動数と一致する場合、共振による振動・騒音が発生してしまう。上述した特許文献１に係る回転電機では、このような振動・騒音を低減することはできない。
【０００５】
回転電機本体から発生する振動・騒音の原因となる電磁加振力の向きは径方向、接線方向、軸方向の３方向である。特に可聴帯域の騒音を低減するには、これら電磁加振力の高調波（電磁力高調波）振幅を低減する方法のほか、径方向の電磁力高調波の振幅、電気角位相を軸方向で適切なパターンで発生させることにより、径方向加振力起因の振動・騒音を低減する方法がある（例えば、特許文献２
）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１１８７３９号公報
【特許文献２】特開２０１２−０５０２７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
快適環境の追求により振動・騒音低減の要求が高まっており、電動パワーステアリング（ＥＰＳ）や圧縮機用の回転電機は、低コギングトルク・低トルクリプルと低振動・低騒音が同時に要求されている。
【０００８】
上述した特許文献２に開示される発明は、開口部並びに連結部及び外周薄肉部が、隣り合う磁極でそれぞれ同じ磁極間にまとめて配置され、回転子鉄心を軸方向で３分割し、一磁極分回転させてずらして積層する方法により、径方向加振力起因の振動・騒音を低減することができる。しかしながら、コギングトルクの発生を抑制することができず、むしろ磁石挿入部に連通して開口部が形成されているためにコギングトルクが増大してしまう。
【０００９】
そこで本発明は、コギングトルク、トルクリプルを増加させることなく、振動・騒音の低減も同時に実現できる回転電機のロータ、及びこれを用いた回転電機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、例えば特許請求の範囲に記載の構成を採用する。本願は上記課題を解決する手段を複数含んでいるが、その一例を挙げるならば、極数Ｎの回転電機のロータであって、当該ロータの軸長中央を境界として前記ロータの軸方向に配置される第１ロータユニット及び第２ロータユニットを備え、前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットは、永久磁石を挿入するための磁石挿入孔、または、磁石挿入溝とは独立して複数の磁気的空隙が形成され、前記磁気的空隙は、前記ロータの周方向に２／Ｎの周期性を持つように、ｄ軸非対称又はｑ軸非対称となる位置に形成され、前記第１ロータユニット及び前記第２ロータユニットの周方向相対位置を、電気角で０度より大きくかつ９０度以下である所定角θずらすことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、コギングトルク、トルクリプルを増加させることなく、電磁振動音低減効果を得られる回転電機のロータ、およびこれを用いた回転電機を提供することができる。上記した以外の課題、構成及び効果は、以下の実施形態の説明により明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１（ａ）】第１の実施形態に係る回転電機のロータ１０の外観斜視図である
【図１（ｂ）】ロータ１０を構成する永久磁石３０１の展開斜視図である。
【図１（ｃ）】ロータ中の永久磁石の配置を模式的に示す図である。
【図２（ａ）】ロータコアピース１１ａの軸方向に垂直な断面を示す断面図である。
【図２（ｂ）】ロータコアピース１１ｂの軸方向に垂直な断面を示す断面図である。
【図２（ｃ）】ロータコアピース１１ｃの軸方向に垂直な断面を示す断面図である。
【図２（ｄ）】ロータコアピース１１ｄの軸方向に垂直な断面を示す断面図である。
【図３（ａ）】ステータコアの固有モードを説明するための図である。
【図３（ｂ）】ステータコアの回転軸に垂直な断面における円環モードの例を示す図である。
【図３（ｃ）】ステータコアの回転軸を通る断面における軸方向モードの例を示す図である。
【図４（ａ）】円環モード４次、軸方向モード０次の組合せとなる固有モードを示す図である。
【図４（ｂ）】円環モード４次、軸方向モード１次の組合せとなる固有モードを示す図である。
【図４（ｃ）】円環モード４次、軸方向モード２次の組合せとなる固有モードを示す図である。
【図５】従来技術１における径方向空間４次電磁力高調波の計算結果を示した図である。
【図６（ａ）】従来技術１における時間―２次、空間Ｎ／２次の径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である。
【図６（ｂ）】従来技術２における時間―２次、空間Ｎ／２次の径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である。
【図６（ｃ）】本実施形態における時間―２次、空間Ｎ／２次の径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である。
【図７】時間―２次、径方向空間４次の単位加振力を入力した場合の計算結果を示した図である。
【図８】４８００Ｈｚにおける音響パワーレベルの比較図である。
【図９】音響パワーレベル最大値の比較図である。
【図１０】第２の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。
【図１１】第３の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。
【図１２】第４の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。
【図１３】第５の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。
【図１４】第６の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照して、本発明に係る回転電機の実施の形態について説明する。なお、各図において同一要素については同一の符号を記し、重複する説明は省略する。
【００１４】
（第１の実施形態）
図１（ａ）は、第１の実施形態に係る回転電機のロータ１０を示す。図１（ｂ）は、ロータ１０を構成する永久磁石３０１ａおよび３０１ｂの配置位置を示す展開斜視図である。図１（ｃ）は、図１（ａ）及び図１（ｂ）を重ねて図示した図に相当し、永久磁石３０１ａおよび３０１ｂの配置位置を模式的に示す斜視図である。
【００１５】
本実施形態のロータ１０は、三相の永久磁石回転電機に適用した実施形態である。ロータ１０は、磁石埋込型の８極機（極数Ｎ＝８、極対数Ｎ／２＝４）の構成となっている。ロータ１０は、複数個設けられた永久磁石３０１ａ及び３０１ｂと、永久磁石３０１ａ及び３０１ｂを挿入する磁石挿入孔を有するロータコア１１と、を有する。永久磁石３０１ａと永久磁石３０１ｂとは、極性が交互に逆向きとなるように配置される。例えば、永久磁石３０１ａの外径側がＮ極とした場合、永久磁石３０１ｂの外径側はＳ極となる。
【００１６】
また、ロータ１０は、２つのロータユニット１０１−１、１０１−２により構成される。ロータユニット１０１−１、１０１−２は、ロータ１０の軸長略中央を境界として、軸方向に並んで配置される。さらに、ロータユニット１０１−１は、軸長略中央を境界とする２つのロータコアピース１１ａ、１１ｂを有する。ロータユニット１０１−２も同様に、軸長略中央を境界とする２つのロータコアピース１１ｃ、１１ｄを有する。
【００１７】
図２（ａ）は、ロータコアピース１１ａを軸方向に垂直な断面で切断した断面図である。同様に、図２（ｂ）はロータコアピース１１ｂの断面図であり、図２（ｃ）はロータコアピース１１ｃの断面図であり、図２（ｄ）はロータコアピース１１ｄの断面図である。図１（ｃ）に示すように、ロータ１０の回転軸に対し永久磁石３０１ｂが配置される方向をｘ軸方向及びｙ軸方向とし、ロータ１０の回転軸方向をｚ軸方向として定義する。図２（ａ）〜図２（ｄ）は、いずれもｚ軸方向から見た断面図である。また、図２（ａ）〜図２（ｄ）は、いずれも図中上方向をｘ軸方向として見た図となっている。
【００１８】
ロータコアピース１１ａ〜１１ｄのそれぞれには、磁気的空隙を構成する溝２０１が形成される。溝２０１は、ロータコア１１の表面において、軸方向に形成される。溝２０１は、永久磁石３０１ａ及び３０１ｂの間の補助突極部に、周方向に１／４（＝２／Ｎ）の周期性を持って形成される。溝２０１は、磁束が磁石中心を通る軸であるｄ軸と、磁束が極間から極間に流れる軸であるｑ軸のいずれに対しても非対称となる位置に形成される。
【００１９】
ロータコアピース１１ａとロータコアピース１１ｂとの間では、磁気的空隙となる溝２０１が形成される位置が周方向に１極分ずれている。このような構成とすることにより、ロータコアピース１１ａとロータコアピース１１ｂとの間で、空間次数が極対数となる４次の電磁高調波の電気角位相差は１８０度（π）となる。同様に、ロータコアピース１１ｃとロータコアピース１１ｄとの間では、溝２０１が形成される位置が周方向に１極分ずれている。ロータコアピース１１ｃとロータコアピース１１ｄとの間で、空間次数が極対数となる４次の電磁高調波の電気角位相差は１８０度（π）となる。
【００２０】
図１（ｂ）及び図１（ｃ）に示されるように、本実施形態に係る永久磁石３０１ａ及び３０１ｂは、軸長略中央を境界として、軸方向に２分割されている。そして、２分割された永久磁石３０１ａ及び３０１ｂは、ロータ１０の軸長略中央を境界面として、周方向にスキュー角θだけずれて配置される。ここで、スキュー角θは、電気角で０度より大きく、かつ９０度以下の角度である。以後、本発明に係るロータ１０において、ロータユニット１０１−１及びロータユニット１０１−２の周方向相対位置を、上記の永久磁石３０１ａ又は３０１ｂとのスキュー角θで表すこととし、このような磁石配置を１／２スキューと表す。
【００２１】
このとき、ロータコアピース１１ｃは、ロータコアピース１１ｂに対して、周方向にスキュー角θずれて配置される。また、ロータコアピース１１ｄは、ロータコアピース１１ａに対して周方向にスキュー角θずれて配置される。
【００２２】
電磁力高調波は、（１）式により定義される。３次元電磁場解析で求めたエアギャップに発生する電磁力には高調波成分が含まれ、時間と空間の関数となっている。軸方向（ｚ軸）のある位置の軸方向に垂直な断面の電磁力を径方向、接線方向、軸方向の成分に分解し、それぞれを時間と空間でフーリエ級数に展開すると次式が得られる。
【００２３】
【数１】
2016220382.tif 000003
【００２４】
（１）式中の各パラメータは次の通りである。σは、径方向、接線方向、または軸方向の単位面積当たりの電磁力である。ｎは、空間次数（機械角）である。ｌは、回転次数（＝時間次数×極対数）である。Ａｎｌは、空間ｎ次、回転ｌ次高調波成分の振幅である。ψは、機械角である。ωは、基本角周波数である。ｔは、時間である。φｎｌは、空間ｎ次、回転ｌ次高調波成分の電気角位相である。
【００２５】
図３（ａ）は、ステータコア１の固有モードを説明するための図である。図３（ｂ）は、ステータコア１の回転軸に垂直な断面における円環モードの例として、０次と４次の円環モードを示す図である。図３（ｃ）は、ステータコア１の回転軸を通る断面における軸方向モードの例として、０次と１次と２次の軸方向モードを示す図である。
【００２６】
図４（ａ）〜図４（ｃ）は、次数が極対数（Ｎ／２）である円環４次の固有モードを示している。図４（ａ）は、円環モード４次、軸方向モード０次の組合せとなる固有モードを示す図である。図４（ｂ）は、円環モード４次、軸方向モード１次の組合せとなる固有モードを示す図である。図４（ｃ）は、円環モード４次、軸方向モード２次の組合せとなる固有モードを示す図である。
【００２７】
本発明に係る回転電機は、エアギャップで発生する電磁力の径方向高調波成分のうち、空間次数が極対数となる成分（すなわち、８極機の場合には４次の成分）について、電気角位相差の軸方向分布が図４（ａ）〜図４（ｃ）に示す固有モードを励起しにくい加振力パターンとなるようにする。
【００２８】
軸方向をｚ軸とし、ステータコア１の境界条件を両端フリーにしたとき、ｍ次（ｍ＝０、１、２）の軸方向モードの径方向変位をｄ（ｍ，ｚ）とする。ここでは、ｍ＝０、１の軸方向モードの発生を抑制可能な加振力パターンを考える。なお、検討を簡単にするために、構造系はステータコア１のみとし、ステータコア１の軸長はロータコア１１の軸長と同じＬ（−Ｌ／２≦ｚ≦Ｌ／２）とする。
【００２９】
回転軸を通る断面における径方向電磁力高調波の加振力パターン（以下、加振力パターンと省略）をｆ（ｚ）とする。ステータコア１の０次の軸方向モードを励起しないため、加振力パターンｆ（ｚ）が満足する必要がある条件式は、スキュー角θ≠０という条件を考慮すると次式となる。なお、Ｄｍａｘは、径方向振幅である。
【００３０】
【数２】
2016220382.tif 000004
【００３１】
このとき、ステータコア１の１次の軸方向モードが励起されるが、振動振幅を最小とするために、加振力パターンｆ（ｚ）が満足する必要がある条件式は次式となる。
【００３２】
【数３】
2016220382.tif 000005
【００３３】
さらに、加振力パターンｆ（ｚ）の振幅は軸長Ｌ（−Ｌ／２≦ｚ≦Ｌ／２）で一定、ロータコア１１の分割数４という制約条件を導入し、導出されたロータ１０の構造、すなわちロータコアピース１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄの軸長の比が、図１（ａ）に示す構造である。
【００３４】
続いて、本実施形態に係る回転電機における径方向加振力起因の振動・騒音の低減効果について説明する。
【００３５】
図５は、極数８極、スロット数１２の回転電機の径方向空間４次電磁力高調波の計算結果を示す図である。図５では、電磁力高調波振幅を、時間−２次高調波振幅を基準に無次元化している。図５より、径方向空間４次の電磁力高調波のうち振動・騒音に影響する時間次数は―２次であることが分かる。
【００３６】
図６（ａ）〜図６（ｃ）に、時間―２次、空間Ｎ／２次の径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差を示す。図６（ａ）は、１／２スキューなどを施していない通常のロータ構造における径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である（以下、従来技術１と呼ぶ）。図６（ｂ）は、１／２スキューをロータに施した場合の径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である（以下、従来技術２と呼ぶ）。ここでは、スキュー角θ＝３０度としている。図６（ｃ）は、本実施形態に係るロータ構造における径方向電磁力高調波の加振力パターンの電気角位相差である。ここでは、スキュー角θ＝３０度としている。
【００３７】
図７は、本実施形態に係る構造のロータを備えた極数８極、スロット数１２の回転電機に、振動・騒音に影響する時間―２次、径方向空間４次の単位加振力を入力した場合における、音響パワーレベルの計算結果を示す。図７においては、従来技術１における音響パワーレベル最大値を０ｄＢとした計算結果となっている。
【００３８】
図７より、本実施形態に係る８極１２スロット機は、従来技術１及び２に比べて、最大ピーク周波数における音響パワーレベルが低減していることが分かる。このことから、特に、５０００Ｈｚ以下の周波数帯域においても、本実施形態に係る回転電機は騒音低減効果があることが分かる。
【００３９】
なお、図７には、参考のために、特許文献２に示されるような、２／Ｎ周期性の磁気的空隙を１極ずらして３段に１：２：１の比率で積層したロータ構造を用いた場合の音響パワーレベルも示している（以下、従来技術３と呼ぶ）。
【００４０】
図８は、４８００Ｈｚ（図７に示す従来技術１の音響パワーレベル最大ピーク周波数）における音響パワーレベル差を示す。実施形態のスキュー角θは１０〜９０度まで、１０度刻みで変更した計算結果を記載している。音響パワーレベル差は、従来技術２で−０．６ｄＢであるのに対し、実施形態はいずれも約−２５ｄＢとなっている。
【００４１】
図９は、音響パワーレベル最大値の差を示す。音響パワーレベル差は、従来技術２で−０．６ｄＢであるのに対し、実施形態は約−５．１〜−８．１ｄＢとなっている。
【００４２】
人間の聴覚では騒音レベルの違いを識別できるのは差が３ｄＢ以上とされている。図７〜図９に示す結果より、本実施形態は、振動・騒音の低減効果に関しては従来技術３と同等の性能を有することが分かる。
【００４３】
ここで、コギングトルクの低減効果について検討する。本実施形態において図２等に示されるような、ロータコア１１の磁石挿入孔とは独立して設けられた磁気的空隙は、コギングトルクに影響を及ぼさない。かつ、図１（ｂ）等に見られるように、永久磁石３０１ａ及び３０１ｂを軸長略中央を境界にスキュー角θずらして配置していることで、コギングトルク基本波を最小とすることができ、かつ、トルクリプルを低減できることになる。
【００４４】
一方で、従来技術３においては、コギングトルクやトルクリプルの低減については何ら考慮がされておらず、従来技術１に比してコギングトルクの発生が増大してしまう。本実施形態によれば、コギングトルクやトルクリプルを悪化させることなく、振動・騒音に影響する径方向の極対数次の空間次数を持つ電磁力高調波に起因する振動・騒音を低減できる。
【００４５】
（第２の実施形態）
図１０は、第２の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。本実施形態では、１６極２４スロット機の磁石埋込型の回転電機である。
【００４６】
本実施形態においては、磁気的空隙として、ロータコア１１内の永久磁石３０１ａ、３０１ｂ間の補助突極部に２／Ｎの周期性を持つｄ軸非対称、ｑ軸対称な磁気的空隙２０１ａ、２０１ｂを構成する穴が設けられている。
【００４７】
（第３の実施形態）
図１１は、第３の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。本実施形態では、１６極２４スロット機の磁石埋込型の回転電機である。
【００４８】
本実施形態においては、磁気的空隙として、ロータコア１１内の永久磁石３０１ａ、３０１ｂ間の補助突極部に２／Ｎの周期性を持つｄ軸、ｑ軸のいずれに対しても非対称な磁気的空隙２０１を構成する穴が設けられている。
【００４９】
（第４の実施形態）
図１２は、第４の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。本実施形態では、１６極２４スロット機の磁石埋込型の回転電機である。
【００５０】
本実施形態においては、磁気的空隙として、ロータコア１１の表面には永久磁石３０１ａ、３０１ｂ間の補助突極部に２／Ｎの周期性を持つｄ軸、ｑ軸のいずれに対しても非対称な磁気的空隙２０１が設けられている。
【００５１】
（第５の実施形態）
図１３は、第５の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。本実施形態では、１６極２４スロット機の磁石埋込型の回転電機である。
【００５２】
本実施形態においては、磁気的空隙として、ロータコア１１の表面には永久磁石３０１ａ、３０１ｂ間の補助突極部に２／Ｎの周期性を持つｄ軸対称、ｑ軸非対称な磁気的空隙２０１ａ、２０１ｂが設けられている。
【００５３】
（第６の実施形態）
図１４は、第６の実施形態に係る回転電機構造を示す断面図である。本実施形態では、８極１２スロット機の表面磁石型の回転電機である。
【００５４】
本実施形態においては、磁気的空隙として、ロータコア１１内の永久磁石３０１ａ、３０１ｂ間の補助突極部に２／Ｎの周期性を持つｄ軸、ｑ軸のいずれに対しても非対称な磁気的空隙２０１を構成する穴が設けられている。
【００５５】
上述したいずれの実施形態に係る回転電機のロータも、コギングトルク、トルクリプルを低減するとともに、振動・騒音に影響する径方向の極対数次の空間次数を持つ電磁力高調波に起因する振動・騒音を低減でき、その結果、回転電機の振動・騒音を低減できる。
【００５６】
なお、本発明は上記した実施形態の回転電機の相数、極数、スロット数に限定されるものではない。また、上記した実施形態においては、集中巻の回転電機として説明したが、これだけではなく分布巻の回転電機にも適用可能である。また、本発明の特徴を損なわない限り、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではない。
【符号の説明】
【００５７】
１：ステータコア
１ｃ：ステータコアの軸方向に垂直な断面
１ｚ：ステータコアの回転軸を通る断面
１０：ロータ
１１：ロータコア
１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｄ：ロータコアピース
１０１−１、１０１−２：ロータユニット
２０１、２０１ａ、２０１ｂ：磁気的空隙
３０１、３０１ａ、３０１ｂ：永久磁石
σ：径方向、接線方向、または軸方向の単位面積当たりの電磁力
ｎ：空間次数（機械角）
ｌ：回転次数（＝時間次数×極対数）
Ａｎｌ：空間ｎ次、回転ｌ次高調波成分の振幅
ψ：機械角
ω：基本角周波数
ｔ：時間
φｎｌ：空間ｎ次、回転ｌ次高調波成分の電気角位相
Ｄｍａｘ：径方向振幅
【図１（ａ）】
2016220382.tif 000006
【図１（ｂ）】
2016220382.tif 000007
【図１（ｃ）】
2016220382.tif 000008
【図２（ａ）】
2016220382.tif 000009
【図２（ｂ）】
2016220382.tif 000010
【図２（ｃ）】
2016220382.tif 000011
【図２（ｄ）】
2016220382.tif 000012
【図３（ａ）】
2016220382.tif 000013
【図３（ｂ）】
2016220382.tif 000014
【図３（ｃ）】
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【図４（ａ）】
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【図４（ｂ）】
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【図４（ｃ）】
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【図５】
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【図６（ａ）】
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【図６（ｂ）】
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【図６（ｃ）】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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