(57)【要約】【課題】  排気温度が高まった時に追い焚き動作のみ可能とするふろ給湯装置を提供する。【解決手段】  燃焼手段６での燃焼時に排気温度センサ５６で検知された排気温度が２６０℃以上であり、かつ燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいと判断したら、燃焼手段６での燃焼を停止してリモコン４２のディスプレイ４７でフィン５６で煤詰まりが発生しており給湯設定温度での出湯を禁止し、追い焚き動作のみ設定可能な旨を表示してリモコン４２の追い焚きスイッチ４５のみ操作可能な状態にしたことで、シャワーから低温の温水が出湯され体に触れて使用者が不快な思いをすることがなく、また浴槽３０内にある湯水をふろ循環ポンプ３５で所定の一定流量で流動させる追い焚き動作のみ設定可能なので、ふろ設定温度から大幅に低下した温水が浴槽３０内に流入することがない。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
器具本体内に配設された胴体と、該胴体内に設置され給湯用の湯水が流動する給湯用伝熱管と、前記胴体内に設置されふろ用の湯水が流動するふろ用伝熱管と、前記胴体内に設置され前記給湯用伝熱管と前記ふろ用伝熱管とが共に貫通するフィンと、該フィンを燃焼熱で加熱し給湯用伝熱管内の湯水とふろ用伝熱管内の湯水とを昇温する燃焼手段と、前記胴体と接続され燃焼排ガスを排気する排気経路と、該排気経路に設置され燃焼排ガスの温度を検知する排気温度センサと、
前記給湯用伝熱管と接続し給湯用の湯水が流動する給湯回路と、該給湯回路から給湯設定温度での出湯要求があれば前記燃焼手段での燃焼を開始する加熱制御手段と、
前記ふろ用伝熱管と浴槽とを接続しふろ用の湯水が流動するふろ回路と、該ふろ回路を介して前記ふろ用伝熱管内へ浴槽内の湯水を流動させるふろ循環ポンプと、該ふろ循環ポンプを所定の一定流量で駆動させ前記燃焼手段の燃焼熱により浴槽内の湯水をふろ設定温度まで加熱する追い焚き動作を開始する保温制御手段と、
給湯設定温度とふろ設定温度とを報知する報知手段と、
前記加熱制御手段と前記保温制御手段とを備え前記燃焼手段での燃焼量を制御する制御部とを備え、
前記制御部は、前記燃焼手段での燃焼量が所定値より大きく、かつ前記排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、前記加熱制御手段による前記燃焼手段の燃焼を停止して前記報知手段で給湯設定温度での出湯を禁止することを報知し、前記保温制御手段による前記追い焚き動作のみ開始可能とすることを特徴としたふろ給湯装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記燃焼手段での燃焼量が所定値以下で、かつ前記排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、前記燃焼手段での燃焼を停止して、再燃焼を禁止することを特徴とした請求項１記載のふろ給湯装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記追い焚き動作のみ開始可能な状態にした後、前記排気温度センサでの検知温度が前記所定温度以上だと判断したら、前記燃焼手段での燃焼を停止して前記追い焚き動作を開始不可能にすることを特徴とする請求項１または２記載のふろ給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、燃焼手段の燃焼熱によって加熱された湯水を出湯して使用したり浴槽に貯めてふろ設定温度に保温するふろ給湯装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のものでは、給湯用伝熱管内にある給湯用の湯水を加熱する燃焼手段にバイメタルスイッチを設置し、フィンに煤詰まりが発生することで胴体内に燃焼排ガスが滞留し高温になったらバイメタルスイッチが作動して、燃焼手段の燃焼量を段階的に低下させて一定の累計時間が経過すると燃焼を停止させることで、燃焼不良による事故を防止し安全性を向上させたものがあった。（例えば、特許文献１）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−２３０５４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、この従来のものでは、バイメタルスイッチが作動した後、給湯用伝熱管から給湯回路を介して出湯される湯水の流量に関して何ら制限されていないことから、一定の累計時間が経過するまでの間に流量が変動する温水の出湯を実施すると、給湯設定温度より大幅に低温の温水が出湯してしまうことから、使用者がシャワーを使用している最中に洗面所等で温水が出湯されると流量変動し、使用者が給湯設定温度よりも低温の温水をシャワーで浴びて不快な思いをし、また、ふろ用の湯水が流動するふろ回路について何ら言及されていないことから、改善の余地があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明の請求項１では、器具本体内に配設された胴体と、該胴体内に設置され給湯用の湯水が流動する給湯用伝熱管と、前記胴体内に設置されふろ用の湯水が流動するふろ用伝熱管と、前記胴体内に設置され前記給湯用伝熱管と前記ふろ用伝熱管とが共に貫通するフィンと、該フィンを燃焼熱で加熱し給湯用伝熱管内の湯水とふろ用伝熱管内の湯水とを昇温する燃焼手段と、前記胴体と接続され燃焼排ガスを排気する排気経路と、該排気経路に設置され燃焼排ガスの温度を検知する排気温度センサと、
前記給湯用伝熱管と接続し給湯用の湯水が流動する給湯回路と、該給湯回路から給湯設定温度での出湯要求があれば前記燃焼手段での燃焼を開始する加熱制御手段と、
前記ふろ用伝熱管と浴槽とを接続しふろ用の湯水が流動するふろ回路と、該ふろ回路を介して前記ふろ用伝熱管内へ浴槽内の湯水を流動させるふろ循環ポンプと、該ふろ循環ポンプを所定の一定流量で駆動させ前記燃焼手段の燃焼熱により浴槽内の湯水をふろ設定温度まで加熱する追い焚き動作を開始する保温制御手段と、
給湯設定温度とふろ設定温度とを報知する報知手段と、
前記加熱制御手段と前記保温制御手段とを備え前記燃焼手段での燃焼量を制御する制御部とを備え、
前記制御部は、前記燃焼手段での燃焼量が所定値より大きく、かつ前記排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、前記加熱制御手段による前記燃焼手段の燃焼を停止して前記報知手段で給湯設定温度での出湯を禁止することを報知し、前記保温制御手段による前記追い焚き動作のみ開始可能とすることを特徴とする。
【０００６】
また、請求項２では、前記制御部は、前記燃焼手段での燃焼量が所定値以下で、かつ前記排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、前記燃焼手段での燃焼を停止して再燃焼を禁止することを特徴とする。
【０００７】
また、請求項３では、前記制御部は、前記追い焚き動作のみ開始可能な状態にした後、前記排気温度センサでの検知温度が前記所定温度以上だと判断したら、前記燃焼手段での燃焼を停止して前記追い焚き動作を開始不可能にすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
この発明によれば、燃焼手段での燃焼量が所定値より大きく、かつ排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、加熱制御手段による燃焼手段の燃焼を停止して報知手段で給湯設定温度での出湯を禁止することを報知し、保温制御手段による追い焚き動作のみ開始可能とするので、フィンの煤詰まりにより排気温度が高いと判断したら給湯回路から給湯設定温度の温水の出湯を禁止することが報知されることで、使用者がシャワーで低温の温水を浴びて不快な思いをすることがなく、更に、追い焚き動作のみ開始可能としたことで、所定の一定流量でふろ循環ポンプが駆動することから、ふろ設定温度よりも大幅に低温の温水が浴槽内に流入する可能性が低いため、使用者が不快な思いをしない。
【０００９】
また、燃焼手段での燃焼量が所定値以下で、かつ排気温度センサで検知された温度が所定温度以上であると判断したら、燃焼手段での燃焼を停止して再燃焼を禁止するので、フィンに多量の煤が詰まっており燃焼の継続が危険と判断したら燃焼手段での燃焼を禁止するので、安全性を高めることができる。
【００１０】
また、追い焚き動作のみ開始可能な状態にした後、排気温度センサでの検知温度が所定温度以上だと判断したら、燃焼手段での燃焼を停止して追い焚き動作を開始不可能にするので、フィンの煤詰まりが更に進行したと判断したら燃焼手段の燃焼を停止して追い焚き動作を禁止するため、安全性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】この発明の一実施形態を示す概略構成図
【図２】同実施形態の制御ブロック図
【図３】同実施形態の燃焼開始時の制御を説明するフローチャート
【図４】同実施形態の追い焚き動作開始時の制御を説明するフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１２】
次に、この発明の一実施形態を図に基づいて説明する。
１は内部に胴体２、給湯回路３、ふろ回路４及び湯張り管５とを備え屋外に設置された器具本体である。
【００１３】
６は胴体２の下部に設置された燃焼手段であり、レベラータンク７から流量ポンプ８で吸い上げられノズル９から噴霧された燃油が図示しない気化器ヒータで気化する気化器１０と、該気化器１０で気化した混合気が図示しない混合室ヒータで加熱される混合室１１と、先端でスパークして混合気に着火する点火プラグ１２と、検知した抵抗値から炎の有無を検知するフレームロッド１３と、給気経路１４上に設置された送風ファン１５で送風された混合気に点火プラグ１２で点火し燃焼するバーナ１６とで構成されている。
【００１４】
前記給湯回路３は、給水栓１７が設置された給水管１８と、胴体２内に設置されバーナ１６により配管内の湯水を燃焼熱で加熱する給湯用伝熱管１９内の給湯用の湯水が流動する給湯管２０とで構成されている。
【００１５】
２１は給水管１８内にある水の温度を検出する給水温度センサ、２２は給水管１８を流動する水の流量を検出する給水流量センサ、２３は給湯管２０の途中に設置され一端が給水管１８内の水を導く給水バイパス管２４と接続することで湯水を混合する混合弁、２５は湯水の流量を制御する水比例弁、２６は混合弁２３で混合された湯水の温度を検出する給湯温度センサである。
【００１６】
２７は給湯管２０に接続した出湯管であり、シャワーや洗面所等に設置された給湯栓２８を開栓することで出湯管２７内の湯水が出湯口から出湯し、給湯設定温度の温水が出湯可能となる。
【００１７】
前記ふろ回路４は、胴体２内に設置されたふろ用伝熱管２９で加熱されたふろ用の湯水を浴槽３０へ流入するふろ戻り管３１と、浴槽３０内の浴槽水をふろ用伝熱管２９へ流入するふろ往き管３２とで構成されている。
【００１８】
３３は湯張り管５と途中で分岐しふろ往き管３２と接続する湯張り分岐管３４の途中に設置された分岐逆止弁、３５はふろ回路４内の浴槽水を強制循環させるふろ循環ポンプ、３６は循環する浴槽水の温度を検出するふろ温度センサ、３７は配管内の浴槽水が流動しているか検出するふろ水流センサ、３８は浴槽３０にある浴槽水の水位を検出するふろ水位センサである。
【００１９】
前記湯張り管５は、給湯管２０と分岐しふろ戻り管３１及び湯張り分岐管３４と一端が接続されており、３９は湯張り管５内の湯水の流動を弁を開閉して制御する湯張り弁、４０は湯張り管５内を流動する湯水の流量を検出する湯張り流量センサ、４１は湯張り管５内の湯水が逆流しないよう二重に設置された湯張り逆止弁である。
【００２０】
４２は各種スイッチを操作することで各種設定が可能なリモコンであり、給湯栓２８から高温湯の出湯要求が検知されたら燃焼手段６で燃焼を開始させ給湯用伝熱管１９内の湯水を加熱する運転スイッチ４３と、浴槽３０にふろ設定温度の湯水を湯張り設定水位を満たすまで湯張りし、湯張り完了後にふろ温度がふろ設定温度から所定値低下していると判断したら浴槽水を加熱する保温運転を所定の保温時間だけ行うふろ自動運転を指示するふろ自動スイッチ４４と、浴槽３０内の浴槽水をふろ設定温度まで加熱する追い焚き動作を指示する追い焚きスイッチ４５と、給湯設定温度やふろ設定温度を変更する温度変更スイッチ４６と、現在時刻や給湯設定温度及びふろ設定温度を表示する報知手段としてのディスプレイ４７と、ふろ自動スイッチ４４が操作された時や温度変更スイッチ４６で給湯設定温度、又はふろ設定温度が変更された時、変更内容を音声で報知する報知手段としてのスピーカ４８とが備えられている。
【００２１】
４９は給湯用伝熱管１９の途中に設置され熱交内部を流動する湯水の温度を検知する熱交温度センサである。
【００２２】
５０はマイコンで構成された制御部であり、リモコン４２の運転スイッチ４３がＯＮ状態の時で給湯栓２８が開栓され給湯設定温度での出湯要求を検知したら、給湯設定温度で出湯可能となるよう燃焼手段６の各器具を制御する加熱制御手段５１と、リモコン４２のふろ自動スイッチ４４が操作され浴槽３０への湯張り開始が指示されたら湯張り弁３９を開放して、ふろ設定温度となるよう燃焼手段６の各器具を前記加熱制御手段５２で動作させ、湯張り設定水位まで湯水を浴槽３０へ供給する湯張り動作を制御する湯張り制御手段５２と、浴槽３０への湯張り動作が完了した後、リモコン４２の追い焚きスイッチ４５が操作されたか、所定の待機時間である保温待機時間だけ待機した後にふろ循環ポンプ３５を駆動させて浴槽水の温度をふろ温度センサ３６で確認し、浴槽水の温度がふろ設定温度よりも所定値だけ低ければふろ循環ポンプ３５を所定の一定流量で駆動させてふろ設定温度となるよう燃焼手段６の各器具を動作させ、ふろ用伝熱管２９内の浴槽水を加熱してふろ設定温度に保つ追い焚き動作を制御する保温制御手段５３とを備えている。
【００２３】
ここで、燃焼量の算出方法とそれに基づいた燃焼手段６での燃焼について説明する。
まず、リモコン４２の運転スイッチ４３が操作されＯＮ状態の時に給湯設定温度での出湯要求があったと制御部５０が判断したら、給湯用伝熱管１９内を流動する湯水の設定温度（例えば５７℃）と給水温度センサ２１で検知された温度との差に給水流量センサ２２の流量をかけた値を燃焼量として加熱制御手段５１で算出し、算出された燃焼量に応じて流量ポンプ８のパルス値や送風ファン１５の回転数等を制御して、バーナ１６で最適な燃焼が可能となるようにすることで、出湯管２７から給湯設定温度の湯水が出湯可能となる。同様に、ふろ自動スイッチ４４が操作され湯張り開始指示がされたと制御部５０が判断したら湯張り制御手段５２で燃焼量を算出し、算出された燃焼量に応じて流量ポンプ８や送風ファン１５等を制御して、バーナ１６で最適な燃焼が可能となるようにすることで、浴槽３０へふろ設定温度の湯水が流入可能となる。
【００２４】
また、浴槽３０内の浴槽水を加熱してふろ設定温度に保つ追い焚き動作の開始指示があったと制御部５０が判断したら、保温制御手段５３でふろ循環ポンプ３５を駆動させ、ふろ水流センサ３７で浴槽水の流動が検知されてから５秒後にふろ用伝熱管２９内を流動する湯水の設定温度（例えば５７℃）とふろ温度センサ３６で検知された温度との差に固定値であるふろ回路４の循環流量をかけた値を燃焼量として算出し、算出された燃焼量に応じて流量ポンプ８のパルス値や送風ファン１５の回転数等を制御してバーナ１６で最適な燃焼を行い、熱交温度センサ４９の検知温度に基づき燃焼手段６での燃焼レベルを所定の範囲で変化させることで、素早くふろ設定温度まで浴槽水を加熱する。
【００２５】
なお、追い焚き動作時におけるふろ回路４の循環流量は、ふろ循環ポンプ３５がＡＣポンプの場合、商用電源周波数に応じた電圧での風呂循環ポンプ３５の回転数によるふろ回路４内の浴槽水の流量を所定の一定流量とみなし、例えば、標準設置条件において商用電源周波数が５０Ｈｚであれば所定の一定流量は１３．５Ｌ／ｍｉｎであり、６０Ｈｚであれば所定の一定流量は１７．５Ｌ／ｍｉｎである。
【００２６】
５４は胴体２の上部に接続され給湯用伝熱管１９やふろ用伝熱管２９で熱交換された後の燃焼排ガスを器具本体１の外へ送風する排気経路、５５は排気経路５４の壁面に設置され排気温度を検知する排気温度センサである。
【００２７】
５６は胴体２内に複数設置され給湯用伝熱管１９とふろ用伝熱管２９とが共に貫通するフィンであり、バーナ１６の燃焼熱を吸熱して給湯用伝熱管１９とふろ用伝熱管２９内の湯水を昇温する１缶２水路式で構成されている。
【００２８】
次に、本実施形態の燃焼手段６での燃焼開始時における制御について図３及び図４のフローチャートを用いて説明する。
まず、リモコン４２の運転スイッチ４３がＯＮ状態の時に給湯設定温度での出湯要求や浴槽３０への湯張り動作、追い焚き動作等によりバーナ１６での燃焼が開始されたら、制御部５０は、排気温度センサ５５で検知された排気温度が所定温度である２６０℃以上か判断し（ステップＳ１０１）、排気温度が２６０℃以上であれば燃焼手段６での燃焼を開始してから排気温度センサ５５で検知された排気温度が２６０℃以上となったのが１回目か判断し（ステップＳ１０２）、排気温度が２６０℃未満であればステップＳ１０１で排気温度の判断を繰り返す。
【００２９】
そして、ステップＳ１０２で排気温度が２６０℃以上となったのが１回目だと判断したら、制御部５０は、現在の燃焼量が所定値である１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいか判断し（ステップＳ１０３）、燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいと判断したら、フィン５６で煤詰まりが発生しており排気温度が高まっているとして、流量ポンプ８及び送風ファン１５の駆動を停止して燃焼手段６での燃焼を停止させ、ディスプレイ４７にフィン５６の煤詰まりにより排気温度が高まったことから給湯設定温度での出湯要求による燃焼手段６での燃焼を禁止し、追い焚きスイッチ４５のみ操作可能である旨を表示し、スピーカ４８からエラー音を鳴らすことで使用者にエラーを報知して、排気温度が２６０℃以上となったことを検知した回数が１回だと記憶する（ステップＳ１０４）。
【００３０】
また、前記ステップＳ１０２で排気温度が２６０℃以上となったのが２回目以降だったか、あるいは前記ステップＳ１０３で現在の燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈ以下だと判断したら、制御部５０は、流量ポンプ８及び送風ファン１５の駆動を停止して燃焼手段６での燃焼を停止させ、ディスプレイ４７にフィン５６の煤詰まりの程度が大きく再燃焼は危険だとして運転禁止とするロックアウト状態を表示し、スピーカ４８からエラー音を鳴らすことで使用者にエラーを報知する（ステップＳ１０５）
【００３１】
前記ステップＳ１０４の後、制御部５０は、リモコン４２の追い焚きスイッチ４５が操作されたか判断し（ステップＳ２０１）、追い焚きスイッチ４５が操作されたと判断したら、保温制御手段５３でふろ循環ポンプ３５を駆動させ、燃焼量が１２０００ｋｃａｌ以下となるよう燃焼手段６の各器具を動作させ、ふろ用伝熱管２９内の湯水を加熱してふろ設定温度に保つ追い焚き動作を開始し（ステップＳ２０２）、追い焚きスイッチ４５が操作されていなければステップＳ２０１の判断を繰り返す。
【００３２】
前記ステップＳ２０２で追い焚き動作を開始したら、制御部５０は、排気温度センサ５５で検知された排気温度が２６０℃以上か判断し（ステップＳ２０２）、排気温度センサ５５で検知された排気温度が２６０℃以上であると判断したら、流量ポンプ８及び送風ファン１５の駆動を停止して燃焼手段６での燃焼を停止させ、ディスプレイ４７にフィン５６の煤詰まりの程度が大きく再燃焼は危険だとして運転禁止とするロックアウト状態を表示し、スピーカ４８からエラー音を鳴らすことで使用者にエラーを報知して制御を終了する（ステップＳ２０３）。
【００３３】
前記ステップＳ２０３で排気温度センサ５５で検知された排気温度が２６０℃より低いと判断したら、制御部５０は、ふろ温度センサ３６で検知された温度がふろ設定温度に達して追い焚き動作が終了したか判断し（ステップＳ２０５）、ふろ設定温度に達していればふろ循環ポンプ３５を停止して追い焚き動作を終了し、ふろ設定温度に達していなければステップＳ２０３へ戻り再度排気温度センサ５５で検知された排気温度が２６０℃以上か判断する。
【００３４】
以上のように、燃焼手段６での燃焼時に排気温度センサ５６で検知された排気温度が２６０℃以上であり、かつ燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいと判断したら、燃焼手段６での燃焼を停止してリモコン４２のディスプレイ４７でフィン５６で煤詰まりが発生しており給湯設定温度での出湯を禁止し、追い焚き動作のみ設定可能な旨を表示してリモコン４２の追い焚きスイッチ４５のみ操作可能な状態にしたことで、シャワーを使用している最中に洗面所等で温水の出湯要求があって流量が変動し、シャワーから低温の温水が出湯され体に触れて使用者が不快な思いをすることがなく、また浴槽３０内にある湯水をふろ循環ポンプ３５で所定の一定流量で流動させる追い焚き動作のみ設定可能なので、ふろ設定温度から大幅に低下した温水が浴槽３０内に流入することがない。
【００３５】
また、リモコン４２の追い焚きスイッチ４５のみ操作可能な状態にした後、追い焚き動作を実施している最中に排気温度センサ５６で検知された排気温度が２６０℃以上であると判断したら、バーナ１６の燃焼を停止してロックアウト状態にし、リモコン４２のディスプレイ４７でフィン５６の煤詰まり発生とロックアウト状態を表示し、スピーカ４８によりエラーを報知するので、大量の煤がフィン５６に詰まり燃焼量が小さい追い焚き動作中であっても排気温度が高温となり危険だと判断してロックアウトにするため、器具の安全性を高めることができる。
【００３６】
なお、本実施形態では排気温度センサ５６で検知された排気温度が２６０℃以上であり、かつ燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいと判断したら、追い焚き動作のみ設定可能な制御としているが、これに限らず例えば、設定給湯温度での給湯開始指示があったと判断したら、加熱制御手段５２で混合弁２３と水比例弁２５の開度を制御し燃焼部６での燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈとなるようにして、出湯管２７から給湯設定温度の湯水が出湯可能となるようにしてもよく、排気温度が高まったことで給湯が使用不可能となる状態を防止し使い勝手が向上する。
【００３７】
また、本実施形態では排気温度センサ５６で検知された排気温度が２６０℃以上であり、かつ燃焼量が１２０００ｋｃａｌ／ｈより大きいと判断したら、リモコン４２の追い焚きスイッチ４５のみ設定可能としているが、ふろ自動スイッチ４４が操作され浴槽３０への湯張りが終了している場合、所定の待機時間である保温待機時間だけ待機した後にふろ循環ポンプ３５を駆動させて浴槽水の温度をふろ温度センサ３６で確認し浴槽水の温度がふろ設定温度よりも所定値だけ低ければふろ循環ポンプ３５を駆動させ、ふろ設定温度となるよう燃焼手段６の各器具を動作させ、ふろ用伝熱管２９内の浴槽水を加熱してふろ設定温度に保つ追い焚き動作の実施を許可し、所定の保温時間が終了するまで排気温度センサ５５で検知される排気温度が２６０℃以上となるまで、浴槽３０内の湯水の保温を目的とした追い焚き動作を実施する内容であってもよい。
【００３８】
また、本実施形態ではふろ循環ポンプ３５がＡＣポンプの場合で説明しているが、ＤＣポンプの場合、商用電源周波数に関わらず制御部５０が指示したふろ循環ポンプ３５の回転数によるふろ回路４内の浴槽水の流量を所定の一定流量とみなす。
【００３９】
また、本実施形態における構成や制御内容は一例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図しておらず、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると共に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。 
【符号の説明】
【００４０】
１    器具本体
２    胴体
３    給湯回路
４    ふろ回路
６    燃焼手段
１９    給湯用伝熱管
２９    ふろ用伝熱管
３５    ふろ循環ポンプ
４７    ディスプレイ（報知手段）
４８    スピーカ（報知手段）
５０    制御部
５１    加熱制御手段
５３    保温制御手段
５４    排気経路
５５    排気温度センサ
５６    フィン
【図１】
2016169895.tif 000003
【図２】
2016169895.tif 000004
【図３】
2016169895.tif 000005
【図４】
2016169895.tif 000006