(57)【要約】【課題】シーブにかかる荷重を減らすことができ、巻上モータを小型化可能なエレベータを提供する。【解決手段】本発明の一実施形態によれば、巻上モータと、前記巻上モータに連結された回転軸および前記回転軸周りのシーブ外周部を有するシーブと、前記巻上モータによる前記シーブの回転駆動により昇降路を昇降するかごと、前記かごに連動して前記昇降路を昇降する釣合い錘と、前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第１の主索と、前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第２の主索と、を備え、前記第１の主索および前記第２の主索はそれぞれ前記シーブの正逆回転に応じて同じ方向に移動し、前記第１の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向および前記第２の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向は互いに反対であることを特徴とするエレベータが提供される。【選択図】図１
2016166063.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻上モータと、
前記巻上モータに連結された回転軸および前記回転軸周りのシーブ外周部を有するシーブと、
前記巻上モータによる前記シーブの回転駆動により昇降路を昇降するかごと、
前記かごに連動して前記昇降路を昇降する釣合い錘と、
前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第１の主索と、
前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第２の主索と、を備え、
前記第１の主索および前記第２の主索はそれぞれ前記シーブの正逆回転に応じて同じ方向に移動し、前記第１の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向および前記第２の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向は互いに反対であることを特徴とするエレベータ。
【請求項２】
前記第１の主索による前記シーブへの荷重の方向および前記第２の主索による前記シーブへの荷重の方向は反対方向であることを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項３】
前記第１の主索のうち、前記釣合い錘からの主索部分による前記シーブ外周部への荷重と、前記第２の主索のうち、前記かごからの主索部分による前記シーブ外周部への荷重とが相殺される方向に、前記第１の主索および前記第２の主索が設けられたことを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項４】
それぞれ前記第１の主索および前記第２の主索に巻掛けられた複数の反らせシーブを更に備え、
前記複数の反らせシーブは、前記シーブの回転に応じて前記第１の主索の循環方向および前記第２の主索の循環方向が両方とも右周り又は左周りの何れかであるときは前記かごの上昇とともに前記釣合い錘が下降し、前記循環方向が互いに逆周りであるときは前記かごの下降とともに前記釣合い錘が上昇するように配置されたことを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項５】
前記反らせシーブは、
前記第１の主索のうち、前記かごからの主索部分を前記第１の主索の前記シーブ外周部への巻掛け部分よりも左方へ案内することを特徴とする請求項４記載のエレベータ。
【請求項６】
前記反らせシーブは、
前記第２の主索のうち、前記釣合い錘からの主索部分を前記第２の主索の前記シーブ外周部への巻掛け部分よりも右方へ案内することを特徴とする請求項４記載のエレベータ。
【請求項７】
前記かごは前記第１の主索の一端および前記第２の主索の一端に固定され、前記釣合い錘は前記第１の主索の他端および前記第２の主索の他端に固定されたことを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項８】
前記第１の主索および前記第２の主索は何れも、
各主索の両端が直接前記かごおよび前記釣合い錘に連結された１：１ローピング方式であることを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項９】
前記シーブに折り返して巻掛けられた前記第１の主索に巻掛けられた第３反らせシーブと、
前記シーブに折り返して巻掛けられた前記第２の主索に巻掛けられた第４反らせシーブと、更に備え、
前記第３反らせシーブによる前記第１の主索から前記シーブへの力および前記第４反らせシーブによる前記第２の主索から前記シーブへの力の合成力を、前記シーブの回転軸に対して上方に作用させることを特徴とする請求項１記載のエレベータ。
【請求項１０】
前記合成力は、前記かごの重量、前記かご内積載物および前記釣合い錘による荷重の大きさに応じて決められる請求項９記載のエレベータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はエレベータに関し、かごと釣合い錘とをつるべ式に駆動するエレベータに関する。
【背景技術】
【０００２】
つるべ式のエレベータではメインシーブに巻き掛けられた複数本のロープの両端がかごと釣合い錘とに直接連結されており、メインシーブの回転軸周りに一方向及び他の一方向にそれぞれ荷重がかかる。
【０００３】
巻上機のメインシーブには、かご側の荷重及び釣合い錘側の荷重が下向きに作用する。メインシーブには、かご側と釣合い錘側との合計荷重がシーブ荷重としてかかる。
【０００４】
従来、荷重のアンバランスを発生させないようにするため、吊りロープ及び補償ロープを接続しロープにより一つのループを形成したエレベータ駆動方式が知られている（例えば特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平０６−６４８６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、シーブにかかる荷重が大きいと、巻上モータのモータ軸径を大きくする必要がある。巻上モータを小型化することができない。
【０００７】
本発明はこのような課題に鑑み創案されたものであり、シーブにかかる荷重を減らすことができ、巻上モータを小型化することが可能なエレベータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような課題を解決するため、本発明の一実施形態によれば、巻上モータと、前記巻上モータに連結された回転軸および前記回転軸周りのシーブ外周部を有するシーブと、前記巻上モータによる前記シーブの回転駆動により昇降路を昇降するかごと、前記かごに連動して前記昇降路を昇降する釣合い錘と、前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第１の主索と、前記シーブを介して前記かごおよび前記釣合い錘に連結された第２の主索と、を備え、前記第１の主索および前記第２の主索はそれぞれ前記シーブの正逆回転に応じて同じ方向に移動し、前記第１の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向および前記第２の主索の前記シーブ外周部への巻掛け方向は互いに反対であることを特徴とするエレベータが提供される。
【０００９】
上記エレベータでは、前記第１の主索による前記シーブへの荷重の方向および前記第２の主索による前記シーブへの荷重の方向は反対方向でもよい。
【００１０】
前記第１の主索のうち、前記釣合い錘からの主索部分による前記シーブ外周部への荷重と、前記第２の主索のうち、前記かごからの主索部分による前記シーブ外周部への荷重とが相殺される方向に、前記第１の主索および前記第２の主索が設けられてもよい。
【００１１】
それぞれ前記第１の主索および前記第２の主索に巻掛けられた複数の反らせシーブを更に備えてもよい。これらの反らせシーブは、前記シーブの回転に応じて前記第１の主索の循環方向および前記第２の主索の循環方向が両方とも右周り又は左周りの何れかであるときは前記かごの上昇とともに前記釣合い錘が下降し、前記循環方向が互いに逆周りであるときは前記かごの下降とともに前記釣合い錘が上昇するように配置されることができる。
【００１２】
前記反らせシーブは次の（１）、（２）の構成でもよい。
【００１３】
（１）前記第１の主索のうち、前記かごからの主索部分を前記第１の主索の前記シーブ外周部への巻掛け部分よりも左方へ案内する。
【００１４】
（２）前記第２の主索のうち、前記釣合い錘からの主索部分を前記第２の主索の前記シーブ外周部への巻掛け部分よりも右方へ案内する。
【００１５】
前記かごは前記第１の主索の一端および前記第２の主索の一端に固定され、前記釣合い錘は前記第１の主索の他端および前記第２の主索の他端に固定されてもよい。
【００１６】
前記第１の主索および前記第２の主索は何れも、各主索の両端が直接前記かごおよび前記釣合い錘に連結された１：１ローピング方式であってもよい。
【００１７】
上記エレベータでは、前記シーブに折り返して巻掛けられた前記第１の主索に巻掛けられた第３反らせシーブと、前記シーブに折り返して巻掛けられた前記第２の主索に巻掛けられた第４反らせシーブと、を更に備えてもよい。前記第３反らせシーブによる前記第１の主索から前記シーブへの力および前記第４反らせシーブによる前記第２の主索から前記シーブへの力の合成力を、前記シーブの回転軸に対して上方に作用させることができる。
【００１８】
前記合成力は、前記かごの重量、前記かご内積載物および前記釣合い錘による荷重の大きさに応じて決めてもよい。
【００１９】
本発明の実施の形態に係るエレベータによれば、シーブにかかる荷重を減らすことができ、巻上モータを小型化することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施の形態に係るエレベータの概略的な構成図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るエレベータのシーブの縦断面構造を示す図である。
【図３】（ａ）は本発明の実施の形態に係るエレベータのかごの上昇時の第１の主索及び第２の主索の移動方向を示す図である。（ｂ）は本発明の実施の形態に係るエレベータのかごの下降時の第１の主索及び第２の主索の移動方向を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態の第１の変形例に係るエレベータの概略的な構成図である。
【図５】本発明の実施の形態の第２の変形例に係るエレベータの概略的な構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態に係るエレベータについて、図１乃至図５を参照しながら説明する。尚、各図において同一箇所については同一の符号を付すとともに、重複した説明は省略する。
【００２２】
図１は本発明の一実施形態に係るエレベータの概略的な構成図である。本実施形態に係るエレベータは、昇降路１０の上部に設けられた巻上モータ１１と、巻上モータ１１に連結された回転軸１２および回転軸１２周りのシーブ外周部１３を有するメインシーブ１４（シーブ）と、巻上モータ１１によるメインシーブ１４の回転駆動により昇降路１０を昇降するかご１５とを備えている。
【００２３】
このエレベータは、かご１５に連動して昇降路１０を昇降する釣合い錘１６と、メインシーブ１４を介してかご１５および釣合い錘１６に連結された第１の主索１７と、メインシーブ１４を介してかご１５および釣合い錘１６に連結された第２の主索１８とを備えている。第１の主索１７および第２の主索１８はそれぞれメインシーブ１４の正逆回転に応じて同じ方向に移動する。第１の主索１７のシーブ外周部１３への巻掛け方向および第２の主索１８のシーブ外周部１３への巻掛け方向は互いに反対である。
【００２４】
更に本実施形態に係るエレベータは、それぞれ第１の主索１７に巻掛けられた反らせシーブ１９、２０と、それぞれ第２の主索１８に巻掛けられ反らせシーブ２１、２２、２３、２４とを備えている。
【００２５】
巻上モータ１１はメインシーブ１４への回転トルクを出力する。回転軸１２はシーブシャフトである。回転軸１２周りには、第１の主索１７及び第２の主索１８によってシーブシャフトロード（ＳＳＬ）が与えられている。
【００２６】
図２はメインシーブ１４の縦断面構造を示す図である。同図は回転軸１２を通る切断面によるシーブ外周部１３の構造を示す。既述の符号はそれらと同じ要素を表す。
【００２７】
メインシーブ１４のシーブ外周部１３にはシーブ溝２８が形成されている。複数のシーブ溝２８に第１の主索１７と第２の主索１８とが順番に一つ置きに巻掛けられている。メインシーブ１４は、一方向の回転により、第１の主索１７を巻取り、第２の主索１８を巻戻す。メインシーブ１４は、他の一方向の回転により、第１の主索１７を巻戻し、第２の主索１８を巻取る。またメインシーブ１４は、シーブ本体を構成する円筒胴体２５と、円筒胴体２５の上面及び底面にそれぞれ設けられたフランジ付きの側面２６、２７とを有する。複数本のシーブ溝２８はそれぞれ円筒胴体２５のシーブ外周部１３上に形成されている。メインシーブ１４、巻上モータ１１は巻上機を構成する。
【００２８】
図１のかご１５は例えばかご枠上部において第１の主索１７の一端および第２の主索１８の一端に固定されている。かご１５は乗場呼び及びかご呼びに応じて各階床の乗降口へ走行する。かご１５は乗降口において戸開閉する。
【００２９】
釣合い錘１６はカウンタウェイト（Ｃ／Ｗ［ｃｏｕｎｔｅｒｗｅｉｇｈｔ］と表記されている）である。釣合い錘１６には例えば錘枠上部において第１の主索１７の他端および第２の主索１８の他端に固定されている。巻上モータ１１による巻上げによってかご１５及び釣合い錘１６は昇降路１０内をつるべ式に移動する。
【００３０】
第１の主索１７及び第２の主索１８は何れもワイヤロープである。一本のワイヤロープは、芯綱と、芯綱外周において撚り合わされた複数本のストランドとを有する。
【００３１】
第１の主索１７はかご１５、反らせシーブ２０、メインシーブ１４、及び反らせシーブ１９をそれぞれ介して釣合い錘１６に固定されている。第１の主索１７は第１の系統の１：１ローピング方式により、かご１５及び釣合い錘１６間を連結する。１：１ローピング方式とは、主索１７、１８の両端が直接かご１５および釣合い錘１６に連結されていることを指す。
【００３２】
第２の主索１８はかご１５、反らせシーブ２４、メインシーブ１４、反らせシーブ２３、反らせシーブ２２、及び反らせシーブ２１をそれぞれ介して釣合い錘１６に固定されている。第２の主索１８は第２の系統の１：１ローピング方式により、かご１５及び釣合い錘１６間を連結する。かご１５に対して２系統の主索１７、１８がそれぞれ循環して引き回されている
第１の主索１７によるメインシーブ１４への左方への荷重の方向と、第２の主索１８によるメインシーブ１４への右方への荷重の方向とは反対方向である。左方への荷重と右方への荷重とが相殺されるように、第１の主索１７、第２の主索１８がそれぞれ反らせシーブ２０、２３に導かれている。
【００３３】
第１の主索１７のうち、釣合い錘１６からの主索部分によるシーブ外周部１３への荷重と、第２の主索１８のうち、かご１５からの主索部分によるシーブ外周部１３への荷重とが相殺される方向に、第１の主索１７および第２の主索１８は設けられている。
【００３４】
反らせシーブ１９、２０、２１、２２、２３、２４は何れも、第１の主索１７、第２の主索１８の循環方向、かご１５及び釣合い錘１６の移動方向によって決められた位置に配置されている。
【００３５】
反らせシーブ１９、２０は、メインシーブ１４の回転に応じて第１の主索１７の循環方向および第２の主索１８の循環方向が両方とも右周り又は左周りの何れかであるときはかご１５の上昇とともに釣合い錘１６が下降し、その循環方向が互いにその逆（左周り又は右周り）であるときはかご１５の下降とともに釣合い錘１６が上昇するようにして配置されている。反らせシーブ２１、２２、２３、２４は、第１の主索１７および第２の主索１８の各循環方向が両方とも右周り又は左周りの何れかであるときはかご１５の上昇とともに釣合い錘１６が下降し、その循環方向が互いにその逆であるときはかご１５の下降とともに釣合い錘１６が上昇するようにして配置されている。
【００３６】
また、反らせシーブ２０は第１の主索１７のうち、かご１５からの主索部分をこの第１の主索１７のシーブ外周部１３への巻掛け部分よりも左方へ案内している。反らせシーブ２３は第２の主索１８のうち、釣合い錘１６からの主索部分をこの第２の主索１８のシーブ外周部１３への巻掛け部分よりも右方へ案内している。
【００３７】
次に上述の構成の本実施形態に係るエレベータの動作について説明する。エレベータ制御部４１は巻上モータ１１の速度を制御する。メインシーブ１４の回転数及びシーブ径により決まる距離を、メインシーブ１４の回転方向で決まる方向へかご１５は走行する。
【００３８】
図３（ａ）は本実施形態に係るエレベータのかご１５上昇時の主索１７、１８の移動方向を示す図である。既述の符号はそれらと同じ要素を表す。メインシーブ１４の時計回りの回転では、メインシーブ１４は反らせシーブ２０からの第１の主索１７を巻き取る。反らせシーブ２０はかご１５に固定された第１の主索１７を引っ張る。メインシーブ１４は第１の主索１７を反らせシーブ１９へ送る。また、メインシーブ１４は反らせシーブ２４からの第２の主索１８を巻き取る。反らせシーブ２４はかご１５に固定された第２の主索１８を引っ張る。メインシーブ１４は反らせシーブ２４からの第２の主索１８を反らせシーブ２３へ送る。反らせシーブ２３は第２の主索１８を反らせシーブ２２へ送る。反らせシーブ２２は第２の主索１８を反らせシーブ２１へ送る。かご１５は上昇し、釣合い錘１６は下降する。
【００３９】
図３（ｂ）は本実施形態に係るエレベータのかご１５下降時の主索１７、１８の移動方向を示す図である。反時計回りの回転では、メインシーブ１４は反らせシーブ１９からの第１の主索１７を巻き取る。反らせシーブ１９は釣合い錘１６に固定された第１の主索１７を引っ張る。メインシーブ１４は第１の主索１７を反らせシーブ２０へ送る。また、メインシーブ１４は反らせシーブ２３からの第２の主索１８を巻き取る。反らせシーブ２３は反らせシーブ２２から第２の主索１８を引っ張る。反らせシーブ２２は反らせシーブ２１から第２の主索１８を引っ張る。かご１５は下降し、釣合い錘１６は上昇する。
【００４０】
本実施形態に係るエレベータは、１：１ローピング方式を２系統設けており、第１の系統及び第２の系統のうち一方はそれ自体で１：１ローピング方式を採る。２系統の主索１７、１８の巻掛けによってメインシーブ１４への釣合い錘１６からの荷重と、メインシーブ１４へのかご１５からの荷重とを左右に分散させることができる。非常に小さい値の荷重しかメインシーブ１４にかからない。メインシーブ１４にかかるシーブシャフトロードをほぼゼロ値にすることができる。
【００４１】
また、乗車人数の変動があるため、かご１５と釣合い錘１６とは常に釣り合うとは限らない。左右各方向の荷重が常に釣り合う訳ではない。本実施形態に係るエレベータでは２系統の主索１７、１８によってメインシーブ１４に左右で対称的に荷重が作用する。メインシーブ１４への荷重がかかる方向を左右対称にすることで、メインシーブ１４にかかる荷重を分散させることができる。シーブ荷重を小さくすることができ、大きなシーブ荷重に耐えるという制限がメインシーブ１４には求められない。回転軸１２の軸径を大きくする必要がないため、巻上モータ１１を小型化することができる。巻上モータ１１にかかる荷重を減らすことができ、巻上モータ１１を小型化することができる。巻上モータ１１はマシンベッド上に支持されるため、荷重が減るマシンベッドの構造を簡素化することができる。
【００４２】
また、本実施形態に係るエレベータは、第１の系統の１：１ローピング方式によってかご１５、釣合い錘１６、第１の主索１７を同じ速度で走行させることができる。第２の系統の１：１ローピング方式によって、かご１５、釣合い錘１６、第２の主索１８を同じ速度で走行させることができる。簡素な構成でかご１５及び釣合い錘１６を互いに反対方向に上下させることができる。１：１ローピング方式によって主索１７、１８のロープ全長を長くせずに済む。
【００４３】
（第１の変形例）
上記実施形態に係るエレベータは第１の主索１７、第２の主索１８の引き回し方は種々変更可能である。
【００４４】
図４は本発明の実施の形態の第１の変形例に係るエレベータの概略的な構成図である。第１の変形例に係るエレベータは、それぞれ第１の主索１７に巻掛けられた反らせシーブ２９、３０と、それぞれ第２の主索１８に巻掛けられ反らせシーブ３１、３２とを備えている。図４に示す符号のうちのこれら以外で上述した符号と同じ符号を有する要素は、図１〜図３に示す要素と同じものを表す。
【００４５】
第１の主索１７の一端はかご１５に固定される。第１の主索１７の途中部分は、反らせシーブ２９、３０を介してメインシーブ１４に巻掛けられている。その途中部分はメインシーブ１４によって折返され、折返された第１の主索１７の部分が反らせシーブ３１に巻掛けられる。反らせシーブ３１からの第１の主索１７の他端は反らせシーブ３２を介して釣合い錘１６に固定されている。第１の主索１７は第１の系統の１：１ローピング方式により、かご１５及び釣合い錘１６間を連結する。
【００４６】
第２の主索１８の一端はかご１５に固定される。第２の主索１８の途中部分はメインシーブ１４により折返される。折返された第２の主索１８の他端は釣合い錘１６に固定されている。第２の主索１８も１：１ローピング方式により、かご１５及び釣合い錘１６間を連結する。それぞれかご１５に対して２系統の主索１７、１８が循環して引き回されている。
【００４７】
これら以外の点に関して、第１の変形例に係るエレベータは、上記一実施形態に係るエレベータの構成と実質同じ構成を有する。
【００４８】
このような構成のエレベータは、巻上モータ１１による巻上げによってかご１５及び釣合い錘１６が昇降路１０内をつるべ式に昇降させる。
【００４９】
メインシーブ１４の時計回りの回転（図４のＣ参照）では、メインシーブ１４は反らせシーブ３０からの第１の主索１７を巻き取る。反らせシーブ３０は、反らせシーブ２９から第１の主索１７を引っ張る。反らせシーブ２９はかご１５に固定された第１の主索１７を引っ張る。メインシーブ１４は第１の主索１７を折り返して反らせシーブ３１へ送る。反らせシーブ３１は第１の主索１７を反らせシーブ３２へ送る。また、メインシーブ１４はかご１５に固定された第２の主索１８を巻き取って、第２の主索１８を釣合い錘１６側へ送る。かご１５は上昇し、釣合い錘１６は下降する。
【００５０】
反時計回りの回転（同図Ｒ参照）では、メインシーブ１４は釣合い錘１６からの第１の主索１７を巻き取って、第１の主索１７をかご１５側へ送る。また、メインシーブ１４は反らせシーブ３１から第２の主索１８を巻き取る。メインシーブ１４は巻き取った第２の主索１８を折り返して反らせシーブ３０へ送る。反らせシーブ３０は第２の主索１８を反らせシーブ２９へ送る。また、反らせシーブ３１は反らせシーブ３２から第２の主索１８を引っ張る。反らせシーブ３２は釣合い錘１６に固定された第２の主索１８を引っ張る。かご１５は下降し、釣合い錘１６は上昇する。
【００５１】
第１の変形例に係るエレベータでは２系統の主索１７、１８によってメインシーブ１４に上下対称的に荷重を作用させることができる。メインシーブ１４にかかるシーブ荷重を小さくできる。巻上モータ１１を小型化できる。
【００５２】
（第２の変形例）
図５は本発明の実施の形態の第２の変形例に係るエレベータの概略的な構成図である。既述の符号と同じ符号を有する要素は図１〜図３に示す要素と同じものを表す。第２の変形例に係るエレベータは、上記一実施形態に係るエレベータ（図１）において、第１の主索１７による引っ張り力、及び第２の主索１８による引っ張り力をそれぞれ、左斜め上方向及び右斜め上方向からメインシーブ１４に与えるものである。
【００５３】
昇降路１０内の梁構造物３３上には、縦断面Ｈ字の水平梁３４、３５が設けられている。水平梁３４、３５の上にはマシンベッド３６が設けられており、マシンベッド３６上に巻上モータ１１が支持されている。
【００５４】
第２の変形例に係るエレベータは、メインシーブ１４に折返して巻掛けられた第１の主索１７と、第１の主索１７に対して水平方向よりも上方に向かうロープ張力を与える反らせシーブ３７、３８（第３反らせシーブ）と、メインシーブ１４に折返して巻掛けられた第２の主索１８と、第２の主索１８に対して反対側水平方向よりも上方に向かうロープ張力を与える反らせシーブ３９、４０（第４反らせシーブ）とを備えている。
【００５５】
このエレベータは、反らせシーブ３７、３８による第１の主索１７からメインシーブ１４への力および反らせシーブ３９、４０による第２の主索１８からメインシーブ１４への力の合成力を、メインシーブ１４の回転軸１２に対して上方に作用させる。合成力は、かご１５の重量、かご１５内の積載物および釣合い錘１６による荷重の大きさに応じて決まる。
【００５６】
これら以外の点に関して、特に断らない限り、第２の変形例に係るエレベータは、上記一実施形態に係るエレベータの構成と実質同じ構成を有する。
【００５７】
このような構成のエレベータは、メインシーブ１４の時計回りの回転と、反時計回りの回転とに応じてそれぞれ、一実施形態に係るエレベータの動作例と実質同じように動作する。第２の変形例に係るエレベータは、２系統の１：１ローピング方式によってメインシーブ１４への左斜め上方向からの荷重と、メインシーブ１４への右斜め上方向からの荷重とを相殺することができる。
【００５８】
第２の変形例に係るエレベータによれば、反らせシーブ３７、３８、３９、４０が巻上モータ１１よりも上方に位置するため、メインシーブ１４へのアンバランストルクを減らすことができる。
【００５９】
また、このエレベータは主索１７、１８によってメインシーブ１４に左右対称的に荷重を加え、メインシーブ１４に水平方向に対して斜め上方向及び反対側水平方向に対して斜め上方向から荷重を加えることができる。メインシーブ１４には非常に小さい値の荷重しかかからない。
【００６０】
更に第２の変形例に係るエレベータは、巻上モータ１１への重力に対して相殺する方向に合成力を作用させる。巻上モータ１１による荷重がマシンベッド３６に加わりにくくなる。マシンベッド３６へかかる荷重を減らすことができる。巻上モータ１１を小型化できる。梁構造物３３に対して大きな耐強度を求める必要がなくなる。耐強度がより小さい梁構造物３３を使って巻上モータ１１を支持することができる。
【００６１】
尚、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。
【００６２】
上記実施形態では図２の構造は例示であり、シーブ溝２８の数は図２の例に限定されない。図１から図５の内容は例示であり、これらの変更をして実施したに過ぎない実施品に対して実施の形態に係るエレベータの優位性は何ら損なわれるものではない。
【００６３】
上記の実施形態では、反らせシーブ１９、２０、２１、２２、２３、２４及び反らせシーブ３７、３８、３９、４０の配置位置は例示である。反らせシーブ１９〜２４、３７〜４０の配置位置、配置個数、シーブ径及び回転軸方向は種々変更可能である。反らせシーブ１９〜２４、３７〜４０の配置位置、配置個数、シーブ径及び回転軸方向を決定するための要素は、昇降路空間の寸法や、梁構造物や突起物など昇降路空間の形状による。要素は、昇降路１０内でかご１５及び釣合い錘１６が配置される位置や、主索１７、１８へのロープ張力の大きさによる。
【００６４】
また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。更に、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００６５】
１０…昇降路、１１…巻上モータ、１２…回転軸、１３…シーブ外周部、１４…メインシーブ（シーブ）、１５…かご、１６…釣合い錘、１７…主索（第１の主索）、１８…主索（第２の主索）、１９，２０，２１，２２，２３，３７，３８，３９，４０…反らせシーブ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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