(57)【要約】【課題】弁体とガイドとの隙間を保持しつつ、振動に対する減衰力を確保することができる弁の構造を提供する。【解決手段】筐体１１の弁座１２に対向して設けられ、弁座１２との間の流体が通る通路の開度を調整する弁体１３と、弁体１３を摺動可能に支持するガイド１４と、弁体１４を軸方向に移動させるシャフト１６と、シャフト１６を摺動可能に支持するシャフトガイド１７とを有し、磁場を形成する１つの円筒形状の磁石２２をガイド１４の内周側に設け、非磁性体金属からなる１つの円筒形状の銅板２１を、弁体１３の外周側に設けると共に、磁石２２からの磁束が通過する位置に配置した。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体が通る通路の開度を調整する弁体と、
前記弁体を摺動可能に支持するガイドと、
前記弁体を軸方向に移動させるシャフトと、
前記シャフトを摺動可能に支持するシャフトガイドとを有し、
磁場を形成する磁石又はコイルを、前記ガイド又は前記シャフトガイド側に設け、
非磁性体金属からなる非磁性体部材を、前記弁体又は前記シャフト側に設けると共に、前記磁石又は前記コイルからの磁束が通過する位置に配置した
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項２】
請求項１に記載の弁の構造において、
前記ガイドの内周側に１つの筒形状の前記磁石を設け、
前記弁体の外周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項３】
請求項１に記載の弁の構造において、
前記シャフトガイドの外周側に１つの筒形状の前記磁石を設け、
前記弁体の内周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項４】
請求項１に記載の弁の構造において、
前記ガイドの内周側に周方向に沿って複数の前記磁石を設け、
前記弁体の外周側に周方向に沿って複数の前記非磁性体部材を設けると共に、各々の前記磁石と対面するように各々の前記非磁性体部材を配置した
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項５】
請求項１に記載の弁の構造において、
前記ガイドを非磁性体材料から構成すると共に、前記ガイドの外周側に前記コイルを設け、
前記弁体を磁性体材料から構成すると共に、前記弁体の外周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項６】
請求項２、請求項３、請求項５のいずれか１つに記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材を前記軸方向に複数に分割した
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項７】
請求項２、請求項３、請求項５のいずれか１つに記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材を周方向に複数に分割した
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項８】
請求項１に記載の弁の構造において、
前記シャフトガイドを非磁性体材料から構成すると共に、前記シャフトガイドの外周側に前記コイルを設け、
前記シャフトを磁性体材料から構成すると共に、前記シャフトの内部に１つの棒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする弁の構造。
【請求項９】
請求項２から請求項８のいずれか１つに記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材の前記軸方向の長さ、又は、前記軸方向に複数に分割した場合には、複数の前記非磁性体部材の前記軸方向の全体の長さを、前記弁体の全閉の開度から全開の開度に渡って、前記磁石又は前記コイルからの磁束が常に通過する長さとした
ことを特徴とする弁の構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラント配管などに使用される弁の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
原子力、火力、化学などのプラント全般のプラント配管においては、弁が数多く使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０６００７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図１０（ａ）に、従来の弁の構造を示すと共に、図１０（ｂ）も参照して、従来の弁の問題点を説明する。
【０００５】
図１０（ａ）に示すように、従来の弁は、筐体１１と、筐体１１の流体が通る通路に設けられた弁座１２と、弁座１２に対向して設けられ、弁座１２との間の開度を調整するための弁体１３と、弁体１３を摺動可能に支持するガイド１４と、弁体１３とガイド１４との間を密封するシール１５と、弁体１３の位置を移動するためのシャフト１６と、シャフト１６を摺動可能に支持するシャフトガイド１７とを有している。
【０００６】
このような構造の弁は、長期使用などによりシール１５が摩耗すると、振動に対する減衰が小さくなり、弁体１３やシャフト１６が揺れやすくなる。又、振動に対する減衰が初めから小さい場合も同様である。そのため、流体の流れの影響などから弁体１３に振動（自励振動）が起きてしまう。振動が大きくなると、弁体１３の摩耗や過大な応力が発生するため、弁体１３の損傷も発生してしまう。
【０００７】
振動に対する減衰を確保するために、弁体１３とガイド１４との隙間に緩衝材（スポンジなど）を挟むことも考えられるが、シール１５と同様に、緩衝材が摩耗すると、やはり、その減衰が小さくなってしまう。又、弁体１３とガイド１４との隙間に緩衝材を挟むと、弁体１３の開閉に負荷がかかり、弁の機能そのものが低下してしまう。
【０００８】
このように、弁体１３の開閉時に弁体１３とガイド１４が当らないようにするために弁体１３とガイド１４との隙間を保持しつつ、振動に対する減衰を確保する必要がある。
【０００９】
本発明は上記課題に鑑みなされたもので、弁体とガイドとの隙間を保持しつつ、振動に対する減衰を確保することができる弁の構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決する第１の発明に係る弁の構造は、
流体が通る通路の開度を調整する弁体と、
前記弁体を摺動可能に支持するガイドと、
前記弁体を軸方向に移動させるシャフトと、
前記シャフトを摺動可能に支持するシャフトガイドとを有し、
磁場を形成する磁石又はコイルを、前記ガイド又は前記シャフトガイド側に設け、
非磁性体金属からなる非磁性体部材を、前記弁体又は前記シャフト側に設けると共に、前記磁石又は前記コイルからの磁束が通過する位置に配置した
ことを特徴とする。
【００１１】
このような構造とすることにより、弁体が振動したときに、磁石又はコイルからの磁束により非磁性体部材に誘導起電力が発生し、この誘導起電力により非磁性体部材に電流が流れ、この電流により電磁力が作用することにより、弁体の振動を抑制するように作用して、当該振動に減衰を付与することになる。
【００１２】
上記課題を解決する第２の発明に係る弁の構造は、
上記第１の発明に記載の弁の構造において、
前記ガイドの内周側に１つの筒形状の前記磁石を設け、
前記弁体の外周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする。
【００１３】
上記課題を解決する第３の発明に係る弁の構造は、
上記第１の発明に記載の弁の構造において、
前記シャフトガイドの外周側に１つの筒形状の前記磁石を設け、
前記弁体の内周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする。
【００１４】
上記課題を解決する第４の発明に係る弁の構造は、
上記第１の発明に記載の弁の構造において、
前記ガイドの内周側に周方向に沿って複数の前記磁石を設け、
前記弁体の外周側に周方向に沿って複数の前記非磁性体部材を設けると共に、各々の前記磁石と対面するように各々の前記非磁性体部材を配置した
ことを特徴とする。
【００１５】
上記課題を解決する第５の発明に係る弁の構造は、
上記第１の発明に記載の弁の構造において、
前記ガイドを非磁性体材料から構成すると共に、前記ガイドの外周側に前記コイルを設け、
前記弁体を磁性体材料から構成すると共に、前記弁体の外周側に１つの筒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする。
【００１６】
上記課題を解決する第６の発明に係る弁の構造は、
上記第２、第３、第５のいずれか１つの発明に記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材を前記軸方向に複数に分割した
ことを特徴とする。
【００１７】
上記課題を解決する第７の発明に係る弁の構造は、
上記第２、第３、第５のいずれか１つの発明に記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材を周方向に複数に分割した
ことを特徴とする。
【００１８】
上記課題を解決する第８の発明に係る弁の構造は、
上記第１の発明に記載の弁の構造において、
前記シャフトガイドを非磁性体材料から構成すると共に、前記シャフトガイドの外周側に前記コイルを設け、
前記シャフトを磁性体材料から構成すると共に、前記シャフトの内部に１つの棒形状の前記非磁性体部材を設けた
ことを特徴とする。
【００１９】
上記課題を解決する第９の発明に係る弁の構造は、
上記第２〜第８のいずれか１つの発明に記載の弁の構造において、
前記非磁性体部材の前記軸方向の長さ、又は、前記軸方向に複数に分割した場合には、複数の前記非磁性体部材の前記軸方向の全体の長さを、前記弁体の全閉の開度から全開の開度に渡って、前記磁石又は前記コイルからの磁束が常に通過する長さとした
ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、プラント配管などに使用される弁において、弁体とガイドとの隙間を保持しつつ、振動に対する減衰を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】（ａ）は、本発明に係る弁の構造の実施形態の一例（実施例１）の概略を示す断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＡ−Ａ線矢視図である。
【図２】図１に示した弁の構造による作用、効果を説明する図であり、（ａ）は、誘起起電力を説明する図であり、（ｂ）は、電磁力を説明する図である。
【図３】本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例２）の概略を示す断面図であり、（ａ）は、弁体が閉側の位置にある場合の図であり、（ｂ）は、弁体が開側の位置にある場合の図である。
【図４】本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例３）の概略を示す断面図である。
【図５】（ａ）は、本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例４）の概略を示す断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＢ−Ｂ線矢視図である。
【図６】本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例５）の概略を示す断面図である。
【図７】図６に示した弁の構造による効果の一例を説明するグラフである。
【図８】本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例６）の概略を示す断面図である。
【図９】本発明に係る弁の構造の実施形態の他の一例（実施例７）の概略を示す断面図である。
【図１０】（ａ）は、従来の弁の構造の概略を示す断面図であり、（ｂ）は、従来の弁の問題点を説明する概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明に係る弁の構造について、その実施形態のいくつかを、図１〜図９を参照して説明する。
【００２３】
（実施例１）
図１（ａ）は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）のＡ−Ａ線矢視図である。
【００２４】
本実施例の弁は、基本的には、図１０（ａ）に示した従来の弁と略同様の構造を有している。具体的には、図１に示すように、筐体１１と、筐体１１の流体が通る通路に設けられた弁座１２と、弁座１２に対向して設けられ、弁座１２との間の流体が通る通路の開度を調整するための弁体１３と、弁体１３を摺動可能に支持するガイド１４と、弁体１３とガイド１４との間を密封するシール１５と、弁体１３の位置を軸方向に移動するためのシャフト１６と、シャフト１６を摺動可能に支持するシャフトガイド１７とを有している。ここで、シャフト１６の長手方向、つまり、弁体１３が移動する方向を軸方向と呼ぶ。
【００２５】
シャフト１６は、一方の端部が弁体１３に接続されると共に、他方の端部が、筐体１１を貫通して、その外側まで延設されており、このシャフト１６をアクチュエータなどにより移動させることにより、弁座１２と弁体１３との間の開度を調整して、弁を通過する流体の流量などを調整することができる。
【００２６】
このままの構造では、前述したように、流体の流れの影響などから弁体１３に振動（自励振動）が起きてしまうため、本実施例では、円柱形状の弁体１３の外周側に、非磁性体金属からなる１つの円筒形状の銅板２１（非磁性体部材）を設置すると共に、円筒形状のガイド１４の内周側に、磁場を形成する１つの円筒形状の磁石２２を埋め込んでいる。なお、ここでは、弁体１３が円柱形状であるので、これに合わせて、銅板２１を円筒形状としているが、銅板２１は、筒形状であれば、弁体１３の形状に合わせて変更しても良く、例えば、弁体１３が四角柱形状であれば、これに合わせて、銅板２１を四角筒形状とすれば良い。
【００２７】
銅板２１と磁石２２との位置関係については、弁体１３が微開状態のとき、銅板２１と磁石２２とが対面する軸方向の位置となるように、つまり、磁石２２からの磁束が通過する位置となるように配置している。これは、弁体１３が全開状態のときは、弁体１３の略全体がガイド１４の内部に収容されているので、流体の流れの影響を受けにくく、又、弁体１３が全閉状態のときは、流体が流れないので、弁体１３が流体の流れの影響を受けないのに対して、弁体１３が微開状態のときは、ガイド１４から露出している弁体１３の領域が多いので、流体の流れの影響を受け易いからである。
【００２８】
このような構造とすることで、弁体１３の振動を抑制するような減衰を付与する減衰付加構造としている。
【００２９】
ここで、図２（ａ）、（ｂ）を参照して、本実施例の減衰付加構造による作用、効果を説明する。
【００３０】
弁体１３の銅板２１がガイド１４の磁石２２に対面する位置にあるとき、銅板２１には磁石２２からの磁束が通ることになる。そして、弁体１３が振動し、例えば、その銅板２１が磁石２に近づく方向に移動すると、銅板２１に誘導起電力が発生し、銅板２１に電流が流れる。このとき、銅板２１には、フレミング右手の法則に従う向きに電流が流れる。ここで、一般的には、磁界の磁束密度をＢ、銅板の長さをＬ、銅板の移動速度をＶとし、銅板を磁界に垂直な方向に横切って移動させると、銅板での誘導起電力ｅは、式［ｅ＝Ｂ・Ｌ・Ｖ］から求めることができる。
【００３１】
そして、誘導起電力により銅板２１に電流が流れると、フレミング左手の法則に従う方向に電磁力が作用する。つまり、銅板２１が動いた方向とは逆の方向に電磁力が作用する。その結果、この電磁力が弁体１３の振動を抑制するように作用して、当該振動に減衰が付与されることになる。
【００３２】
磁石２２に近い箇所では、磁束密度が大きいので、上記抑制効果は、銅板２１と磁石２２との距離が近いほど大きくなる。そのため、磁石２２の磁束が影響する箇所に銅板２１を設置する必要があるが、構造上、弁体１３とガイド１４の隙間は小さいので、弁体１３とガイド１４に銅板２１と磁石２２を設置することは、有効的な配置である。
【００３３】
本発明に係る弁の構造による効果は、一例として、後述の実施例５の図７において詳細に説明を行うが、本実施例の弁の構造でも同様の効果を奏し、弁体１３とガイド１４との隙間を保持しつつ、従来の弁の構造と比較して、振動を抑制する減衰効果を大きくすることができ、振動を抑制する減衰を確保することができる。
【００３４】
なお、ここでは、反磁性体金属である銅板２１を用いているが、電流が流れる非磁性体金属であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、磁石２２に代えて、同じく、磁場を形成する電磁石でも良い。
【００３５】
（実施例２）
本実施例の弁の構造は、基本的には、実施例１の弁の構造と略同等の構成であるが、弁体に設ける銅板の構成に相違がある。そこで、実施例１の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００３６】
ここで、図３（ａ）、（ｂ）は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図であり、図３（ａ）は、弁体が閉側の位置にある場合の図であり、図３（ｂ）は、弁体が開側の位置にある場合の図である。なお、図３では、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００３７】
実施例１において、銅板２１は、弁体１３が微開状態のとき、磁石２２と対面する位置となるように配置している。これに対し、本実施例においては、弁体１３の開度が変わっても、銅板２３（非磁性体部材）が常に磁石２２に沿うように、銅板２３の軸方向の長さを銅板２１より長くして、弁体１３に設置している。つまり、弁体１３の全閉の開度から全開の開度に渡って、磁石２２からの磁束が常に銅板２３を通過する長さとしている。
【００３８】
上述した構造とすることにより、実施例１における作用、効果と同等の作用、効果を奏すると共に、弁体１３の開度が変わっても、常に、磁石２２と対面する位置に銅板２３があるので、常に、振動を抑制するための減衰効果を得ることができる。
【００３９】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅板２３を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、磁石２２に代えて、電磁石でも良い。
【００４０】
（実施例３）
本実施例の弁の構造も、基本的には、実施例１、実施例２の弁の構造と略同等の構成であるが、弁体に設ける銅板の構成に相違がある。そこで、実施例１、実施例２の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００４１】
ここで、図４は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図である。なお、図４でも、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００４２】
実施例１、実施例２において、銅板２１、２３は、各々、１つの円筒形状の部材から構成されている。これに対し、本実施例においては、円筒形状の銅板２４（非磁性体部材）を軸方向に複数設置した構成である。言い換えると、銅板２１、２３を軸方向に複数分割した構成である。
【００４３】
上述した構造とすることにより、実施例１、実施例２における作用、効果と同等の作用、効果を奏すると共に、上述したように、軸方向に複数の銅板２４を設置するので、一部の銅板２４に損傷がある場合には、その損傷箇所を部分的に交換することができ、そのため、コストを抑えることができる。
【００４４】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅板２４を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、磁石２２に代えて、電磁石でも良い。
【００４５】
（実施例４）
本実施例の弁の構造も、基本的には、実施例１、実施例２の弁の構造と略同等の構成であるが、弁体に設ける銅板の構成及びガイドに設ける磁石の構成に相違がある。そこで、実施例１、実施例２の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００４６】
ここで、図５（ａ）は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図であり、図５（ｂ）は、図５（ａ）のＢ−Ｂ線矢視図である。なお、図５でも、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００４７】
実施例１、実施例２において、銅板２１、２３は、各々、１つの円筒形状の部材から構成されており、磁石２２も１つの円筒形状の部材から構成されている。これに対し、本実施例においては、略長方形状の銅板２５（非磁性体部材）を弁体１３の外周に沿って周方向に複数設置すると共に、略長方形状の磁石２６をガイド１４の内周に沿って周方向に複数設置した構成である。言い換えると、銅板２１、２３を周方向に複数分割すると共に、磁石２２を周方向に複数分割した構成である。
【００４８】
複数の銅板２５と複数の磁石２６の配置については、周方向において、個々の銅板２５と個々の磁石２６が互いに対面するように配置されている。
【００４９】
上述した構造とすることにより、実施例１、実施例２における作用、効果と同等の作用、効果を奏すると共に、上述したように、周方向に複数の銅板２５、磁石２６を設置するので、一部の銅板２５、磁石２６に損傷がある場合には、その損傷箇所を部分的に交換することができ、そのため、コストを抑えることができる。
【００５０】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅板２５を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、磁石２６に代えて、電磁石でも良い。
【００５１】
（実施例５）
本実施例の弁の構造も、基本的には、実施例１、実施例２の弁の構造と略同等の構成であるが、銅板及び磁石の配置位置に相違がある。そこで、実施例１、実施例２の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００５２】
ここで、図６は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図である。なお、図６でも、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００５３】
実施例１、実施例２において、銅板２１、２３は、各々、弁体１３の外周側に設置されており、磁石２２はガイドの内周側に設置されている。これに対し、本実施例においては、１つの円筒形状の銅板２７（非磁性体部材）を弁体１３の内周側に設置すると共に、１つの円筒形状の磁石２８をシャフトガイド１７の外周側に設置した構成である。
【００５４】
このような構成は、弁体１３の内部に空間がある場合に適用可能である。この場合でも、銅板２７との隙間が小さくなるように、弁体１３の内部に磁石２８を設置している。
【００５５】
銅板２７と磁石２８との位置関係については、実施例１と同様に、弁体１３が微開状態のとき、銅板２７と磁石２８とが対面する軸方向の位置となるように配置しても良いし、実施例２と同様に、弁体１３の開度が変わっても、銅板２７が常に磁石２８に沿うように、銅板２７の軸方向の長さを長くしても良い。更には、実施例３と同様に、軸方向に複数の銅板２７を設置しても良いし、実施例４と同様に、周方向に複数の銅板２７、磁石２８を設置しても良い。
【００５６】
上述した構造とすることにより、実施例１〜実施例４における作用、効果と同等の作用、効果を奏することになる。
【００５７】
ここで、図７のグラフを参照して、本実施例の弁の構造による効果の一例を説明する。図７において、実線のグラフが本実施例の弁の構造によるアクセラランスを示し、点線のグラフが従来の弁の構造（図１０参照）によるアクセラランスを示している。このアクセラランスとは、加速度と加振力の比（加速度／加振力）による周波数応答を示すものであり、タッピング試験により力（加振力）を付与して、弁体１３の加速度を計測したものである。
【００５８】
図７のグラフから明らかなように、本実施例の弁の構造によるアクセラランス（実線参照）が、従来の弁の構造によるアクセラランス（点線参照）より大きく低減しており、振動を抑制する減衰効果が大きいことが分かる。これらのアクセラランスから振動の減衰比を計算してみると、元々の弁の構造による減衰比が０．１％の場合、本実施例の弁の構造が付加する減衰比は２．４％となり、より大きな減衰を付与できていることが分かる。
【００５９】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅板２７を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、磁石２８に代えて、電磁石でも良い。
【００６０】
（実施例６）
本実施例の弁の構造も、基本的には、実施例１、実施例２の弁の構造と略同等の構成であるが、磁石に代えて、コイルを用いる点に相違がある。そこで、実施例１、実施例２の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００６１】
ここで、図８は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図である。なお、図８でも、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００６２】
実施例１、実施例２においては、ガイド１４の内周側に磁石２２が設置されている。これに対し、本実施例においては、ガイド１４の外周側にコイル３０を設置した構成である。ここでは、ガイド１４を非磁性体材料で作製しており、このガイド１４の外周にコイル３０を巻き付けている。又、弁体１３を鉄などの磁性体材料で作製しており、コイル３０で発生させる磁束が弁体１３を通過するようにしている。なお、ここでは、弁体１３の外周に設置する銅板として、実施例２における銅板２３を用いているが、これに代えて、実施例１における銅板２１を用いても良いし、更には、実施例３における銅板２４を用いても良いし、実施例４における銅板２５を用いても良い。
【００６３】
上述した構造とすることにより、実施例１〜実施例４における作用、効果と同様に、弁体１３が振動したときに、コイル３０で発生した磁束により銅板２３に誘導起電力が発生し、この誘導起電力により銅板２３に電流が流れ、この電流により電磁力が作用することにより、弁体１３の振動を抑制するように作用して、当該振動に減衰を付与することになる。加えて、ここでは、コイル３０に電流を流して、磁束を発生させているので、コイル３０に流す電流の量により、電磁力を制御できるため、付加する減衰の大きさを制御することができる。例えば、弁体１３の開度に応じて、付加する減衰の大きさを制御すれば良い。
【００６４】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅板２３を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。
【００６５】
（実施例７）
本実施例の弁の構造は、基本的には、実施例６の弁の構造と略同等の構成であるが、銅板（ここでは、銅棒）及びコイルの配置に相違がある。ここでも、上述した実施例１、実施例２の弁の構造と同等の構成には同じ符号を付し、重複する説明は省略して、本実施例の弁の構造を説明する。
【００６６】
ここで、図９は、本実施例の弁の構造の概略を示す断面図である。なお、図９でも、実施例１の図１（ａ）に示した筐体１１及び弁座１２の図示は省略している。
【００６７】
実施例６においては、弁体１３の外周側に銅板２３が設置され、ガイド１４の外周側にコイル３０が設置されている。これに対し、本実施例においては、シャフト１６の内部に１本の銅棒３１（非磁性体部材）を埋め込むと共に、シャフトガイド１７の外周側にコイル３２を設置した構成である。ここでは、シャフトガイド１７を非磁性体材料で作製しており、このシャフトガイド１７の外周にコイル３２を巻き付けている。又、シャフト１６を鉄などの磁性体材料で作製しており、コイル３２で発生させる磁束がシャフト１６を通過するようにしている。
【００６８】
上述した構造とすることにより、実施例６における作用、効果と同様に、弁体１３が振動したときに、コイル３２で発生した磁束により銅棒３１に誘導起電力が発生し、この誘導起電力により銅棒３１に電流が流れ、この電流により電磁力が作用することにより、弁体１３の振動を抑制するように作用して、当該振動に減衰を付与することになる。ここでも、コイル３２に電流を流して、磁束を発生させているので、コイル３２に流す電流の量により、電磁力を制御できるため、付加する減衰を制御することができる。例えば、弁体１３の開度に応じて、付加する減衰の大きさを制御すれば良い。又、ガイド１４の内部にコイル３２を設けているため、コイル３２が直接流体に晒されず、コイル３２の寿命を長くすることができる。
【００６９】
なお、ここでも、反磁性体金属である銅棒３１を用いているが、電流が流れる非磁性体であれば、他の材料でも良く、反磁性体金属である金、銀などを用いても良いし、常磁性体金属であるアルミニウム、白金などを用いても良い。又、銅棒３１の長さは、弁体１３の全閉の開度から全開の開度に渡って、コイル３２からの磁束が常に銅棒３１を通過する長さとしても良い。
【産業上の利用可能性】
【００７０】
本発明は、原子力、火力、化学などのプラント全般で用いられるプラント配管の弁として好適なものである。
【符号の説明】
【００７１】
１１  筐体
１２  弁座
１３  弁体
１４  ガイド
１５  シール
１６  シャフト
１７  シャフトガイド
２１、２３、２４、２５、２７  銅板
２２、２６、２８  磁石
３０、３２  コイル
３１  銅棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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