(57)【要約】【課題】従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制することが可能な潤滑組成物を提供する。【解決手段】本発明に係る潤滑組成物は、基油と、一般式（１）で表される２価の基を有する少なくとも１種の化合物からなる粘度増加抑制剤とを含有する。    【化１】2016169277.tif 000012［一般式（１）中、Ｘは酸素原子または硫黄原子であり、Ｒは単結合または２価の基であり、ｎは自然数である。＊の記号は結合手を示す。］【選択図】図１
2016169277.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、一般式（１）で表される２価の基を有する少なくとも１種の化合物からなる粘度増加抑制剤とを含有する潤滑組成物。
【化１】
2016169277.tif 000011
［一般式（１）中、Ｘは酸素原子または硫黄原子であり、Ｒは単結合または２価の基であり、ｎは自然数である。＊の記号は結合手を示す。］
【請求項２】
前記Ｘは酸素原子である、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記粘度増加抑制剤の数平均分子量が２５０以上３０００以下である、請求項１または請求項２に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記Ｒは、置換基を有してもよいフェニレン基、置換基を有してもよいビフェニレン基、置換基を有してもよいナフタレンジイル基、および、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルキレン基からなる群より選択される２価の基であり、
フェニレン基、ビフェニレン基およびナフタレンジイル基が有してもよい置換基は、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、フェニル基、ハロゲノ基、シアノ基、アミノ基、および、ニトロ基からなる群より選択される少なくとも１つの置換基である、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
増粘剤および増ちょう剤の少なくともいずれかをさらに含む、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記増粘剤は、樹脂粒子である、請求項５に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記樹脂粒子は、ポリオレフィンからなる、請求項６に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記増ちょう剤は、石けん系増ちょう剤である、請求項５に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記粘度増加抑制剤の含有量が前記基油１００質量部に対して５質量部以上３０質量部以下である、請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
前記増粘剤を含み、前記粘度増加抑制剤の含有量が前記基油１００質量部に対して１０質量部以上２７質量部以下である、請求項５〜請求項７のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記増ちょう剤を含み、前記粘度増加抑制剤の含有量が前記基油１００質量部に対して７質量部以上２０質量部以下である、請求項５または請求項８に記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
エレベータを構成する装置の潤滑のために用いられる、請求項１〜請求項１１のいずれか１項に記載の潤滑組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑組成物は、種々の装置において摩擦を低減する目的で、可動部に塗布して用いられる。しかし、潤滑組成物を長期間使用すると、その化学的な劣化により粘度が徐々に増大し、可動部の動作不良を引き起こすことがある。そこで、潤滑組成物の粘度増加を抑制するための方法が検討されている。
【０００３】
潤滑組成物の化学的な劣化の主な原因は、潤滑組成物の構成成分の自動酸化反応であることが知られている（例えば、非特許文献１参照）。潤滑組成物では、熱、光、重金属および機械的せん断の少なくともいずれかに起因して、ラジカル種（例えば、ペルオキシラジカル）が発生する。自動酸化反応は、このラジカル種が関与する連鎖反応によって進行する酸化反応である。なお、自動酸化反応における連鎖反応の過程では、酸化剤としてペルオキシドおよびヒドロペルオキシドも生成し、これらも自動酸化反応を進行させる。
【０００４】
このような自動酸化反応の結果として、例えば、潤滑組成物中での分子同士の重合が生じる。このような分子同士の重合により構成成分の分子量が増大すると、潤滑組成物の粘度は増大する。したがって、潤滑組成物の粘度増加を抑制するためには、自動酸化反応を抑制することが有効である。
【０００５】
自動酸化反応を抑制する方法の一つとしては、潤滑組成物に酸化防止剤を添加する方法が知られている。酸化防止剤によって、自動酸化反応を進行させる要因の１つである酸化剤（例えば、ペルオキシドおよびヒドロペルオキシド）を分解することができ、自動酸化反応を抑制することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】日本トライボロジー学会グリース研究会、「潤滑グリースの基礎と応用」、養賢堂、２００７年、p.106
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
潤滑組成物に酸化防止剤を添加した場合でも、酸化剤の分解とともに酸化防止剤は徐々に消費される。酸化防止剤の消費後は、自動酸化反応を抑制することができず、潤滑組成物の粘度増加を抑制することができなくなる。したがって、潤滑組成物の粘度増加を抑制できる期間を長くするためには、酸化防止剤の添加量を増加することが望ましい。
【０００８】
しかしながら、従来、潤滑組成物に添加されていた酸化防止剤は、潤滑組成物の主成分とは性質の異なる低分子化合物であったため、その添加量が一定の量より多くなると潤滑組成物の物性が変化してしまう。このため、潤滑組成物には、一定量（例えば、基油１００質量部に対して１質部）未満の酸化防止剤しか添加することができないという問題があった。
【０００９】
本発明は、上記の課題に鑑み、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制することが可能な潤滑組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る潤滑組成物は、基油と、下記一般式（１）で表される２価の基を有する少なくとも１種の化合物からなる粘度増加抑制剤とを含有する。
【００１１】
【化１】
2016169277.tif 000003
【００１２】
上記一般式（１）中、Ｘは酸素原子または硫黄原子であり、Ｒは単結合または２価の基であり、ｎは自然数である。＊の記号は結合手を示す。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の潤滑組成物によれば、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制することが可能となる。これにより、従来よりも長期間に亘って潤滑性能が安定した潤滑組成物を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施例１、２および比較例１についての測定結果を示すグラフである。
【図２】実施例３、４および比較例２についての測定結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
［実施の形態１］
本実施の形態の潤滑組成物は、基油、増粘剤、および、粘度増加抑制剤を含有する潤滑組成物である。本実施の形態の潤滑組成物は、一般にグリースと呼ばれる組成物と同様に半固体状かつ粘着性の組成物である。本実施の形態の潤滑組成物は、複数の固体間の摩擦を低減する機能（潤滑機能）を有する。
【００１６】
以下、本実施の形態の潤滑組成物を構成する各成分の詳細について説明する。
（基油）
基油は、特に限定されず、潤滑組成物の基油として用いられる公知の種々の基油を用いることができる。基油の数平均分子量は、潤滑組成物として使用するために必要な特性（例えば、粘性および粘着性）を付与する観点から、好ましくは２５０以上３０００以下であり、より好ましくは３００以上２０００以下であり、さらに好ましくは５００以上１０００以下であり、最も好ましくは６００以上８００以下である。
【００１７】
具体的な基油としては、例えば、炭化水素系合成潤滑油および鉱油が挙げられる。なお、炭化水素系合成油は、硫黄や窒素などの不純物を含まない均一な分子構造を有し、一般に蒸発損失が低く、化学的に安定で金属腐食が少ない点で、好適に使用することができる。
【００１８】
炭化水素系合成潤滑油としては、例えば、ポリオレフィンが挙げられる。ポリオレフィンとしては、例えば、ポリ（α−オレフィン）、イソブチレンとｎ−ブテンとの共重合体であるポリブテン（ポリイソブチレン）、および、エチレンとα−オレフィンとの共重合体が挙げられる。ポリ（α−オレフィン）としては、例えば、ポリ（１−デセン）が挙げられる。
【００１９】
それ以外の炭化水素系合成潤滑油としては、例えば、ジエステル油、ポリオールエステル油、アルキルジフェニルエーテル油、シリコーン油、パーフルオロポリエーテル油、ポリアルキレングリコール油、アルキルベンゼン油、および、ポリカーボネート油が挙げられる。
【００２０】
鉱油としては、例えば、ナフテン系の鉱油、および、パラフィン系の鉱油が挙げられる。
【００２１】
（増粘剤）
増粘剤は、潤滑組成物の粘性を基油の粘性よりも増加させる増粘作用を有する化合物である。増粘剤としては、特に限定されず、公知の種々の増粘剤を用いることができる。なお、ここでいう増粘剤には、後述する増ちょう剤は含まれない。
【００２２】
具体的な増粘剤としては、例えば、樹脂製の粒子である樹脂粒子が挙げられる。樹脂粒子は、基油に対して不溶性であることが好ましい。このような樹脂粒子は、基油中で粒子の大きさを一定に維持できるため、潤滑組成物に対する増粘作用を持続的に維持することができる。したがって、樹脂粒子を構成する樹脂の種類は特に限定されず、基油に対して不溶性の樹脂粒子であれば、増粘作用を持続的に維持することができると考えられる。
【００２３】
基油に対して不溶性の樹脂粒子を構成する樹脂としては、例えば、ポリオレフィンが挙げられる。ポリオレフィンとしては、例えば、ポリエチレン、ポリ（α−オレフィン）、ポリブテン（例えば、ポリイソブチレン）、および、エチレンとα−オレフィンとの共重合体が挙げられる。
【００２４】
樹脂粒子を構成する樹脂の数平均分子量は、好ましくは１万以上１００万以下であり、より好ましくは２万以上５０万以下である。
【００２５】
なお、基油に対して不溶性の樹脂粒子を構成する樹脂は、基油と同種の高分子（基油と構成単位が同じ高分子）であってもよい。その場合でも、例えば、基油の構成成分と樹脂粒子の構成成分との分子量が異なっていれば、樹脂粒子としては基油に対して不溶性となり得るからである。
【００２６】
樹脂粒子の平均粒径は、好ましくは１μｍ以上１００μｍ以下であり、より好ましくは２μｍ以上５０μｍ以下であり、さらに好ましくは５μｍ以上２０μｍ以下である。ここで、平均粒径とは、算術平均粒径（個数平均粒径）であり、一般的な粒度分布測定装置を用いて測定することができる。
【００２７】
なお、上記の平均粒径より大きい平均粒径を有する原料樹脂を、例えばジェットミルで粉砕することにより、上記の平均粒径を有する樹脂粒子を得ることができる。
【００２８】
潤滑組成物中に含まれる基油と増粘剤との質量比（基油の質量：増粘剤の質量）は、特に限定されないが、９０：２０〜７０：２０であることが好ましい。
【００２９】
（粘度増加抑制剤）
粘度増加抑制剤とは、潤滑組成物の粘度増加を抑制するための添加剤である。本実施の形態の潤滑組成物に用いる粘度増加抑制剤は、下記一般式（１）で表される２価の基を有する少なくとも１種の化合物からなる。
【００３０】
【化１】
2016169277.tif 000004
【００３１】
上記一般式（１）中、Ｘは酸素原子または硫黄原子であり、好ましくは酸素原子である。Ｘが酸素原子である場合、上記一般式（１）は、下記一般式（２）となる。
【００３２】
【化２】
2016169277.tif 000005
【００３３】
すなわち、本実施の形態で用いられる粘度増加抑制剤は、上記化学式（２）で表される２価の基を有する化合物（以下、「ポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体」と呼ぶことがある）、または、上記化学式（１）で表される２価の基を有する化合物であって化学式（１）中のＸが硫黄元素である化合物（以下、「ポリ（ジチオアシルヒドラジン）誘導体」と呼ぶことがある）である。
【００３４】
また、上記一般式（１）中、Ｒは単結合または２価の基である。Ｒが単結合であり、Ｘが酸素原子である場合、上記一般式（１）は、下記一般式（３）となる。
【００３５】
【化３】
2016169277.tif 000006
【００３６】
上記Ｒは、置換基を有してもよいフェニレン基、置換基を有してもよいビフェニレン基、置換基を有してもよいナフタレンジイル基、および、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルキレン基からなる群より選択される２価の基であることが好ましい。これらの親油性の２価の基によって、粘度増加抑制剤の基油に対する親和性が向上し、基油中における粘度増加抑制剤の分散性が向上するため、基油と粘度増加抑制剤との分離を抑制することができるからである。
【００３７】
フェニレン基、ビフェニレン基およびナフタレンジイル基が有してもよい置換基は、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルキル基、分岐を有してもよい炭素原子数１〜２０のアルコキシ基、フェニル基、ハロゲノ基、シアノ基、アミノ基、および、ニトロ基からなる群より選択される少なくとも１つの置換基であることが好ましい。これらの置換基により、粘度増加抑制剤の基油に対する親和性を低下させずに、自動酸化反応の原因物質の分解に伴う粘度増加抑制剤の分解速度を調整できるからである。例えば、置換基が立体障害の比較的大きいものであれば、粘度増加抑制剤の分解速度が遅くなり、粘度増加抑制剤による自動酸化反応の抑制効果を長期間維持することができる。一方、置換基が立体障害の比較的小さいものであれば、粘度増加抑制剤の分解速度が速くなり、粘度増加抑制剤の分解によって潤滑組成物の粘度増加を抑制する効果を高めることができる。
【００３８】
また、上記一般式（１）中、ｎは自然数である。ｎは、好ましくは２以上３５以下の整数であり、より好ましくは３以上２０以下の整数であり、さらに好ましくは５以上１０以下の整数である。なお、ｎが１または２である場合は、一般式（１）で表される２価の基を有する化合物の該２価の基以外の部分で化合物全体の分子量を増加させるための修飾がなされていることが好ましい。
【００３９】
上記一般式（１）中、＊の記号は結合手を示す。なお、一般式（２）および（３）においても＊の記号は同様の意味で用いている。
【００４０】
上記の粘度増加抑制剤の数平均分子量は、好ましくは２５０以上３０００以下であり、より好ましくは３００以上２０００以下であり、さらに好ましくは５００以上１０００以下であり、最も好ましくは７００以上９００以下である。なお、従来の酸化防止剤は、通常はこの範囲よりも分子量が小さい。
【００４１】
上記の粘度増加抑制剤の全体構造の具体例を下記一般式（４）および（５）に示す。なお、一般式（４）および（５）中のＲおよびｎは上記一般式（１）と同様である。
【００４２】
【化４】
2016169277.tif 000007
【００４３】
【化５】
2016169277.tif 000008
【００４４】
なお、上記一般式（４）および（５）で表される化合物は、いずれもポリ（ジアシルヒドラジン）と呼ばれる。ただし、上記ポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体は、上記化学式（２）で表される２価の基を有する化合物であればよく、このようなポリ（ジアシルヒドラジン）だけに限定されない。例えば、上記ポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体には、ポリ（ジアシルヒドラジン）において、上記化学式（２）で表される２価の基以外の部分が変更された化合物も包含される。
【００４５】
上記一般式（４）で表されるポリ（ジアシルヒドラジン）は、例えば、ジカルボン酸とヒドラジン（またはジカルボン酸のジヒドラジド）とを重縮合させることによって製造することができる（例えば、特開２００６−０２２３１５号公報参照）。また、上記一般式（５）で表されるポリ（ジアシルヒドラジン）は、例えば、ジカルボン酸のジヒドラジドを酸化重合することによって製造することができる（例えば、特開２０１１−５２０７５号公報参照）。
【００４６】
潤滑組成物中の粘度増加抑制剤の含有量が基油１００質量部に対して５質量部以上３０質量部以下であることが好ましい。この場合、潤滑組成物は、従来の酸化防止剤よりも多量の粘度増加抑制剤を含有しているため、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制する効果を維持することができる。また、３０質量部以下の粘度増加抑制剤であれば、基油成分の特性を変化させ難い。
【００４７】
増粘剤を含む本実施の形態の潤滑組成物では、特に粘度増加抑制剤の含有量が基油１００質量部に対して１０質量部以上２７質量部以下であることがより好ましく、さらに好ましくは１６質量部以上２４質量部以下である。増粘剤を含む本実施の形態の潤滑組成物では、特にこの範囲において、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制する効果が顕著になる。
【００４８】
なお、有機化合物の自動酸化反応においては、有機化合物と空気中の酸素とが反応する過程でペルオキシラジカルが生成する。このペルオキシラジカルが、他のアルキルラジカルと反応したり、他の有機化合物の炭化水素基の水素を引き抜いたりすることで、ペルオキシドおよびヒドロペルオキシドが生成する。
【００４９】
さらに、ペルオキシドおよびヒドロペルオキシドは、化学的活性の高い不安定な化学種であり、他の有機化合物を劣化させるラジカル種を発生させたり、他の有機化合物と反応して酸化物を生成したりする働きがある。
【００５０】
このような自動酸化反応の過程において、潤滑組成物中の分子同士が重合する。この分子同士の重合によって高分子量成分が相対的に増加すると、潤滑組成物の粘度が増大してしまう。
【００５１】
一方、本実施の形態で用いられる粘度増加抑制剤であるポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体は、酸化剤（例えば、次亜塩素酸ナトリウムまたは過酸化水素）と反応し、容易に分解することが知られている。具体的には、例えば、粘度増加抑制剤がポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体である場合、ポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体のヒドラジン部分（−ＮＨ−ＮＨ−）またはカルボニル基（−ＣＯ−）の結合が切断され、窒素や二酸化炭素を放出しながら、ポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体は分解する。
【００５２】
また、ポリ（ジチオアシルヒドラジン）誘導体についても、同様にヒドラジン部分（−ＮＨ−ＮＨ−）およびチオカルボニル基（−ＣＳ−）を有するため、酸化剤と反応することで、容易に分解すると考えられる。
【００５３】
したがって、本実施の形態の粘度増加抑制剤と、自動酸化反応の主要因となる酸化剤（例えば、ペルオキシドおよびヒドロペルオキシド）とが反応することで、粘度増加抑制剤自体は分解され、かつ、自動酸化反応の主要因となる酸化剤も分解すると考えられる。すなわち、本実施の形態の粘度増加抑制剤は、基油成分の自動酸化反応を抑制する効果を有している。なお、これまでは、本実施の形態の粘度増加抑制剤を潤滑組成物に応用する試みはなされていなかった。
【００５４】
そして、本発明者らは、粘度増加抑制剤として上記一般式（１）で表される２価の基を有する化合物を用いる場合、従来の酸化防止剤よりも多量の粘度増加抑制剤を潤滑組成物に添加できることを見出した。本実施の形態の粘度増加抑制剤は、高分子化合物であるため、基油に添加しても基油の特性（例えば、粘性）を変化させ難く、基油の特性への影響が従来の酸化防止剤よりも少ないからである。
【００５５】
したがって、潤滑組成物に粘度増加抑制剤を従来の酸化防止剤よりも多く添加することで、潤滑組成物の成分の自動酸化反応を従来よりも長期間に亘って防止することができる。これにより、潤滑組成物の粘度増加を従来よりも長期間に亘って抑制することができるという格別の効果が奏される。
【００５６】
また、本実施の形態の粘度増加抑制剤は、上述のとおり、自動酸化反応の原因物質の分解と同時に、粘度増加抑制剤自体が分子鎖の切断によって分解する。したがって、自動酸化反応の原因物質の分解によって、本実施の形態の粘度増加抑制剤の平均分子量は低下する。このため、基油成分の粘度増加が自動酸化反応によって徐々に進行したとしても、自動酸化反応に伴う基油成分の粘度増加が、粘度増加抑制剤の分解に起因する粘度低下によって相殺され、潤滑組成物の粘度増加を抑制することができると考えられる。
【００５７】
（酸化防止剤）
本実施の形態の潤滑組成物は、酸化防止剤をさらに含んでいてもよい。酸化防止剤としては、公知の種々の酸化防止剤を用いることができる。なお、本発明で用いられる粘度増加抑制剤も酸化防止作用を有するが、ここでいう酸化防止剤には上記の粘度増加抑制剤は含まれない。
【００５８】
酸化防止剤としては、例えば、フェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤およびリン系酸化防止剤が挙げられる。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、および、フェニル−α−ナフチルアミンを好適に用いることができる。硫黄系酸化防止剤としては、例えば、ジベンジルサルファイドを好適に用いることができる。リン系酸化防止剤としては、例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を好適に用いることができる。なお、これらの酸化防止剤を単独でまたは任意に組合せて用いることができる。基油成分の化学的安定性という点からは、特に２，６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールを用いることが好ましい。
【００５９】
このような酸化防止剤を本実施の形態の潤滑組成物に添加することで、酸化防止剤が消費されるまでは、酸化防止剤によって潤滑組成物の基油成分の酸化を防止でき、その間は粘度増加抑制剤が消費されないため、粘度増加抑制剤の酸化防止効果の持続期間をさらに長くすることができる。
【００６０】
酸化防止剤の添加量は、特に限定されず、酸化防止の効果を奏する量であればよい。ただし、酸化防止剤が潤滑組成物の主成分よりも低分子量の化合物である場合、酸化防止剤の添加量が多すぎると、潤滑組成物の物性が変化して潤滑性能が低下する虞がある。このような観点からは、酸化防止剤の添加量の比率は、基油１００質量部に対して０．０１質量部以上１質量部以下であることが好ましい。
【００６１】
（摩耗防止剤）
本実施の形態の潤滑油組成物は、摩耗防止剤をさらに含んでいてもよい。潤滑組成物を装置の可動部（例えば、摺動部）に塗布して使用する場合、摩耗防止剤は、摺動部の摩耗量の低減、および、エキソエレクトロンの放出の低減という効果を発揮する。
【００６２】
摩耗防止剤は、リン系摩耗防止剤および硫黄系摩耗防止剤の少なくともいずれかを含むことが好ましい。複数の金属間の摩擦を低減するために本実施の形態の潤滑油組成物を使用する場合、リン系摩耗防止剤および硫黄系摩耗防止剤は、金属と反応して金属表面に潤滑膜を形成するため、潤滑組成物の潤滑性能を向上することができる。なお、リン系摩耗防止剤および硫黄系摩耗防止剤を併用してもよい。
【００６３】
リン系摩耗防止剤としては、例えば、トリクレジルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリブチルホスフェート、ジラウリル酸ホスフェート、トリフェニルホスフェート、ジクレジルホスフェート、ジブチルホスフェート、および、ジフェニルフォスフェートが挙げられ、これらを単独で、または任意に組合せて用いることができる。これらのうちでも、基油成分との反応性が比較的低く、安定性が比較的高いリン系摩耗防止剤であるトリクレジルホスフェートを用いることが好ましい。
【００６４】
イオウ系摩耗防止剤としては、例えば、硫化イソブテン、ジベンジルサルファイド、ジフェニルサルファイド、ジ−ｎ−ブチルジサルファイド、および、ジ−ｔ−ブチルジサルファイドが挙げられ、これらを単独で、または任意に組み合わせて用いることができる。これらのうちでも、基油成分との反応性が比較的低く、安定性が比較的高い硫黄系摩耗防止剤であるジ−ｔ−ブチルジサルファイドを用いることが好ましい。
【００６５】
以上のとおり、本実施の形態の潤滑組成物は、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制することが可能であり、従来よりも長期間に亘って潤滑性能が安定した潤滑組成物である。したがって、例えば、エレベータを構成する装置の潤滑のために用いられる場合のように、潤滑組成物を頻繁に塗布することが難しい用途において、かかる特徴を有する本実施の形態の潤滑組成物は特に有用である。なお、本実施の形態の潤滑組成物がエレベータを構成する装置の潤滑のために用いられる場合、潤滑組成物は、例えば、エレベータを構成する装置の可動部（例えば、摺動部）に塗布して用いられる。
【００６６】
［実施の形態２］
本実施の形態の潤滑組成物は、増粘剤の代わりに増ちょう剤を含む点で実施の形態１の潤滑組成物とは異なる。なお、本実施の形態の潤滑組成物は、一般に「グリース」と呼ばれる組成物である。それ以外の点は実施の形態１と同様であるため、ここでは重複する説明については省略する。
【００６７】
なお、本実施の形態の潤滑組成物も、実施の形態１の潤滑組成物と同様に、半固体状かつ粘着性の組成物である。また、本実施の形態の潤滑組成物も、実施の形態１の潤滑組成物と同様の潤滑機能を有する。
【００６８】
（増ちょう剤）
増ちょう剤は、液体である基油をグリースのような半固体状（ゲル状）にする増ちょう作用を有する化合物である。増ちょう剤を基油に混ぜることにより、基油が増ちょう剤によって構成される立体的な網目構造に取り込まれ、潤滑組成物全体が半固体状になる。増ちょう剤としては、特に限定されず、公知の種々の増ちょう剤を用いることができる。
【００６９】
増ちょう剤としては、例えば、石けん系増ちょう剤および非石けん系増ちょう剤が挙げられる。
【００７０】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、金属石けん（脂肪酸のアルカリ金属塩）が挙げられる。金属石けんとしては、例えば、カルシウム石けん、リチウム石けん、ナトリウム石けん、カルシウム複合石けん、アルミニウム複合石けん、および、リチウム複合石けんが挙げられる。なお、石けん系増ちょう剤は、通常、基油中に脂肪酸およびアルカリ金属塩（例えば、カルシウム塩、リチウム塩、ナトリウム塩およびアルミニウム塩）を添加することにより、基油中で石けんミセルとして生成する。なお、脂肪酸の炭素数は、好ましくは１５〜２０である。
【００７１】
非石けん系増ちょう剤としては、例えば、脂肪族ジウレア、脂環式ジウレア、芳香族ジウレア、ポリウレア（例えば、トリウレアまたはテトラウレア）、および、ナトリウムテレフタラメートが挙げられる。
【００７２】
潤滑組成物中に含まれる増ちょう剤の量は、特に限定されないが、基油と増ちょう剤との質量比（基油の質量：増粘剤の質量）は、９５：５〜８０：２０であることが好ましい。また、増ちょう剤が石けん系増ちょう剤であり、中に脂肪酸およびアルカリ金属塩を添加する場合、基油と脂肪酸およびアルカリ金属塩の合計との質量比（基油の質量：脂肪酸およびアルカリ金属塩の合計の質量）は、９５：５〜８０：２０であることが好ましい。
【００７３】
なお、潤滑組成物中の粘度増加抑制剤の含有量も、実施の形態１と同様に、基油１００質量部に対して５質量部以上３０質量部以下であることが好ましい。この場合、潤滑組成物は、従来の酸化防止剤よりも多量の粘度増加抑制剤を含有しているため、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制する効果を維持することができる。また、３０質量部以下の粘度増加抑制剤であれば、基油成分の特性を変化させ難い。
【００７４】
ただし、実施の形態１と異なり、増ちょう剤を含む本実施の形態の潤滑組成物では、特に粘度増加抑制剤の含有量が基油１００質量部に対して７質量部以上２０質量部以下であることがより好ましく、さらに好ましくは１０質量部以上１８質量部以下である。増ちょう剤を含む本実施の形態の潤滑組成物では、特にこの範囲において、従来よりも長期間に亘って粘度増加を抑制する効果が顕著になる。
【実施例】
【００７５】
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００７６】
＜潤滑組成物＞
（比較例１）
基油（８０質量部）および増粘剤（２０質量部）を均質化装置（ロールミル）を用いて混合することによって、基油中に増粘剤が分散してなる比較例１の潤滑組成物を調製した。
【００７７】
ここで、基油としては、市販のポリ（１−デセン）（数平均分子量：６００以上８００以下）を用いた。
【００７８】
増粘剤としては、市販の平均粒径１５μｍのポリエチレン粒子を用いた。なお、ここでいう平均粒径は、算術平均粒径（個数平均粒径）であり、例えば、一般的な粒度分布測定装置を用いて測定することができる。ポリエチレン粒子（樹脂粒子）を構成する樹脂の数平均分子量は、極限粘度数測定により確認した。
【００７９】
（実施例１）
比較例１の潤滑組成物に７．５質量％（実施例１の潤滑組成物の総質量を１００％としたとき）の粘度増加抑制剤を添加し、均質化装置により混合することによって、比較例１の潤滑組成物中に粘度増加抑制剤が分散してなる実施例１の潤滑組成物を調製した。
【００８０】
なお、実施例１の潤滑組成物において、基油１００質量部に対する粘度増加抑制剤の添加量は１０．１質量部（小数点第１位を四捨五入した値）となる。
【００８１】
ここで、粘度増加抑制剤として、上記一般式（３）で表される２価の基（上記一般式（１）においてＸが酸素原子であり、Ｒが単結合である場合に相当）を有するポリ（ジアシルヒドラジン）からなる市販の粘度増加抑制剤を用いた。この粘度増加抑制剤は、分子量の異なる複数種のポリ（ジアシルヒドラジン）を含んでおり、粘度増加抑制剤の数平均分子量は８００（１０の位を四捨五入した値）である。なお、このポリ（ジアシルヒドラジン）の末端基は、上記一般式（５）で表されるようなカルボン酸ヒドラジド基（−ＣＯ−ＮＨ−ＮＨ２）であると推定される。
【００８２】
（実施例２）
比較例１の潤滑組成物に１５質量％の粘度増加抑制剤を添加したこと以外は実施例１と同様にして、実施例２の潤滑組成物を調製した。
【００８３】
なお、実施例１の潤滑組成物において、基油１００質量部に対する粘度増加抑制剤の添加量は２２．１質量部（小数点第１位を四捨五入した値）となる。
【００８４】
（比較例２）
基油中に、１８．５質量部の高級脂肪酸（炭素数：１８）と１．５質量部の水酸化リチウムと（すなわち、合計量が２０質量部の高級脂肪酸および水酸化リチウム）を添加し、高級脂肪酸と水酸化リチウムとを反応させて金属石けん（リチウム石けん）を生成させたのち、加熱処理により脱水し、さらに基油を加えて冷却させながら撹拌し、石けんミセルを成長および分散させることによって、最終的に８５質量部の基油中に増ちょう剤（リチウム石けん）が分散してなる比較例２の潤滑組成物を調製した。ここで、基油としては、比較例１と同様の数平均分子量が６００以上８００以下のポリ（１−デセン）を用いた。
【００８５】
（実施例３）
比較例２の潤滑組成物に６．０質量％（実施例３の潤滑組成物の総質量を１００％としたとき）の粘度増加抑制剤を添加し、均質化装置により混合することによって、比較例２の潤滑組成物中に粘度増加抑制剤が分散してなる実施例３の潤滑組成物を調製した。ここで、粘度増加抑制剤としては、実施例１と同様のポリ（ジアシルヒドラジン）を用いた。
【００８６】
なお、実施例３の潤滑組成物において、基油１００質量部に対する粘度増加抑制剤の添加量は７．５質量部（小数点第１位を四捨五入した値）となる。
【００８７】
（実施例４）
比較例２の潤滑組成物に１２質量％の粘度増加抑制剤を添加したこと以外は実施例３と同様にして、実施例４の潤滑組成物を調製した。
【００８８】
なお、実施例４の潤滑組成物において、基油１００質量部に対する粘度増加抑制剤の添加量は１６．０質量部（小数点第１位を四捨五入した値）となる。
【００８９】
＜評価試験＞
本発明に用いられる粘度増加抑制剤の効果を確かめるために、上記の実施例および比較例の潤滑組成物について以下の加速試験および粘度測定を行った。
【００９０】
（加速試験）
自動酸化反応に起因する潤滑組成物の劣化（粘度増加）を促進した状態での評価を行うために、以下の加速試験を行った。
【００９１】
まず、潤滑組成物を５ｇ秤量し、容量１０ｍＬのガラス製バイアルに入れた。このバイアルを密閉せずに、１５０℃に保たれた恒温槽内に設置することによって、自動酸化反応の加速を行った。
【００９２】
ガラス製バイアルを恒温槽内に設置した後、表１および表２に示す加熱時間が経過した時点においてサンプリングした潤滑組成物について、以下の粘度測定を行った。なお、表１および２において、加熱時間が０（ｈ）の場合は、ガラス製バイアルを恒温槽内に設置する直前にサンプリングを行った場合を意味している。
【００９３】
（粘度測定）
振動式のレオメーター（名称：ＡＲＥＳ、型番：２ＫＦＰＴＮ１、レオメトリックサイエンティフィック社（Rheometric  Scientific,  Inc.）製）を用いて、潤滑組成物の粘度の動的測定を行った。測定では、直径２５ｍｍのパラレルプレート（２枚のプレート）を用いて、ずり歪みを０．３％に設定し、周波数を０．１６〜８１．５Ｈｚ（１〜５１２ｒａｄ／ｓ）の範囲で掃引して、４０℃における粘度を測定した。このとき、粘度の測定誤差をできるだけ小さくするため、試料のセットは以下の要領で行った。
【００９４】
あらかじめ４０℃に設定されたセル内に設置し、４０℃に加温された一方のプレート上に、サンプル（潤滑組成物）を中央が盛り上がった球欠状になるようにセットした。その後、他方のプレートをサンプルの上側から、２枚のプレート間隔が１．１ｍｍになるまで徐々に降下させた。この状態で、２枚のプレートおよびサンプルの温度を４０℃に安定させるために数分間放置した。その後、さらに他方のプレートを２枚のプレート間隔が１．０ｍｍとなるように降下させた。
【００９５】
この状態で粘度の動的測定を行った。実施例１、２および比較例１についての測定結果を表１および図１に示す。また、実施例３、４および比較例２についての測定結果を表２および図２に示す。表１、２および図１、２において、粘度は、あらかじめ潤滑組成物の入ったガラス製バイアルを恒温槽内に設置する直前（加熱時間：０ｈ）に測定しておいた粘度の値を１．０としたときの相対値（相対粘度）で示している。
【００９６】
なお、加熱前の比較例１の粘度（実測値：１．６×１０４Ｐａ・ｓ）を１００％とすると、加熱前の実施例１の粘度は１０７％（少数点第１位を四捨五入した値）であり、加熱前の実施例２の粘度は１０４％（少数点第１位を四捨五入した値）であった。また、加熱前の比較例２の粘度（実測値：１．２×１０４Ｐａ・ｓ）を１００％とすると、加熱前の実施例３の粘度は１０３％（小数点第１位を四捨五入した値）であり、加熱前の実施例４の粘度は１０５％（小数点第１位を四捨五入した値）であった。
【００９７】
【表１】
2016169277.tif 000009
【００９８】
表１および図１に示される結果から、本発明に含まれる特定の粘度増加抑制剤を含む実施例１および２の潤滑組成物は、粘度増加抑制剤を含まない比較例１の潤滑組成物よりも、長期間に亘って粘度増加が抑制されていることが明らかである。
【００９９】
なお、図１から、増粘剤を含む潤滑組成物では、粘度増加抑制剤の含有量が基油１００質量部に対して１０質量部以上２７質量部以下である場合に、特に長期間に亘って粘度増加が抑制されると考えられる。また、粘度増加抑制剤の含有量が１６質量部以上２４質量部以下である場合に、長期間に亘って粘度増加を抑制する効果がさらに顕著になると考えられる。
【０１００】
【表２】
2016169277.tif 000010
【０１０１】
表２および図２に示す結果から、本発明に含まれる特定の粘度増加抑制剤を含む実施例３および４の潤滑組成物は、粘度増加抑制剤を含まない比較例２の潤滑組成物よりも、長期間に亘って粘度増加が抑制されていることが明らかである。
【０１０２】
なお、図２から、増ちょう剤を含む潤滑組成物では、粘度増加抑制剤の含有量が７質量部以上２０質量部以下である場合に、特に長期間に亘って粘度増加が抑制されると考えられる。また、粘度増加抑制剤の含有量が１０質量部以上１８質量部以下である場合に、長期間に亘って粘度増加を抑制する効果がさらに顕著になると考えられる。
【０１０３】
また、表１、２および図１、２の結果から、増粘剤および増ちょう剤のいずれを用いるかに関わらず、本発明に含まれる潤滑組成物は、長期間に亘って粘度増加抑制効果を発揮することが確認できた。
【０１０４】
なお、上記実施例は、粘度増加抑制剤としてポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体を用いた場合の結果であるが、粘度増加抑制剤としてポリ（ジアシルヒドラジン）誘導体と同様に高分子であり、酸化剤によって同様の機構で分解されるポリ（ジチオアシルヒドラジン）誘導体を用いた場合でも、上記実施例と同様の結果が得られると考えられる。
【０１０５】
また、上記実施例は、上記一般式（１）においてＲが単結合である場合の例を示しているが、Ｒは酸化防止剤として機能し分解する部位ではないため、Ｒが２価の基である場合にも上記実施例と同様の効果が得られると考えられる。
【０１０６】
また、上記の結果から、比較例１，２のような潤滑組成物に４．０質量部未満の酸化防止剤を添加した従来の潤滑組成物と比べても、本発明の潤滑組成物は、より長い期間に亘って粘度増加を抑制する効果を持続できると考えられる。
【０１０７】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図１】
2016169277.tif 000013
【図２】
2016169277.tif 000014