(57)【要約】【課題】裁縫用のクリップなどの裁縫用品を保持するのに適した裁縫用品保持具を提供する。【解決手段】本発明の裁縫用品保持具Ａは、板状のベース部１と、このベース部１の一方の面に支持され、全体としてベース部１の厚さ方向ｚに延びる複数の突出部２と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状のベース部と、このベース部の一方の面に支持され、全体として上記ベース部の厚さ方向に延びる複数の突出部と、を備える、裁縫用品保持具。
【請求項２】
上記複数の突出部は、先端に向かうにつれて隣接相互の間隔が大きくなっている、請求項１に記載の裁縫用品保持具。
【請求項３】
上記厚さ方向から見て、上記複数の突出部の外周形状は略円形状である、請求項２に記載の裁縫用品保持具。
【請求項４】
上記ベース部から上記突出部の先端までの上記厚さ方向における寸法は、上記厚さ方向から見て外周側に位置するものほど小さくなっている、請求項３に記載の裁縫用品保持具。
【請求項５】
上記複数の突出部は、軟質材料からなる、請求項４に記載の裁縫用品保持具。
【請求項６】
上記複数の突出部のうち最外周に位置するものの周方向における寸法は、他の上記突出部の周方向における寸法よりも大きくなっている、請求項５に記載の裁縫用品保持具。
【請求項７】
上記ベース部および上記複数の突出部は、フェルトからなる、請求項６に記載の裁縫用品保持具。
【請求項８】
上記複数の突出部は、シート部材によって構成されており、
上記シート部材は、一定方向に延びる基端部と、各々が上記基端部から上記一定方向と直交する方向に延び、かつ上記一定方向に並ぶ複数の延出片と、を備え、
上記複数の突出部は、上記基端部を円周方向に巻き付けることで上記複数の延出片により形成される、請求項３ないし７のいずれかに記載の裁縫用品保持具。
【請求項９】
上記ベース部のうち上記一方の面とは反対側の面を支持するように上記ベース部に対して着脱可能なバンド部材をさらに備える、請求項１ないし８のいずれかに記載の裁縫用品保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、裁縫用のクリップや待ち針など裁縫用品を保持するための裁縫用品保持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
縫い針や待ち針などの裁縫用針は、一般に、不使用時にはクッション材などで形成された針山に突き刺して当該針山に保持させられる。また、クッション材からなる針山に代えて、磁石の磁力を利用して裁縫用針などを吸着保持可能に構成された針保持具も提案されている（たとえば特許文献１を参照）。磁石を用いた針保持具によれば、金属製である裁縫用針を、集合させた状態で強固に保持することができる。
【０００３】
裁縫作業時において、使用者の腕（主に手首部分）に装着できるように構成されたリスト装着式の針保持具も知られている（たとえば特許文献２を参照）。特許文献２に示されたリスト装着式針保持具は、同文献の図９に表れているように、手首に巻き付けることが可能なバンド部と、このバンド部に支持された本体部とを備えている。本体部は、半球状に形成されたクッション材を備えて構成されている。使用時には、本体部のクッション材に複数の裁縫用針を刺して保持させることができ、また、クッション材に保持された裁縫用針を抜いて裁縫作業に用いることができる。このようなリスト装着式針保持具によれば、使用者にとって手元に近いところで裁縫用針の保持等の動作を行うことができる。
【０００４】
一方、裁縫作業時において、待ち針では止めにくい生地の仮止め等の用途でクリップが用いられる場合がある。このような仮止め用のクリップについては、一度に比較的多くの数量を使用することがある。待ち針等は上述の針保持具によって保持させることができるが、クリップについては保持させることが実質的にできなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実用新案登録第３１０１７３６号公報
【特許文献２】実用新案登録第３０４３１４４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、このような事情のもとで考え出されたものであって、裁縫用のクリップなどの裁縫用品を保持するのに適した裁縫用品保持具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００８】
本発明によって提供される裁縫用品保持具は、板状のベース部と、このベース部の一方の面に支持され、全体として上記ベース部の厚さ方向に延びる複数の突出部と、を備える。
【０００９】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記複数の突出部は、先端に向かうにつれて隣接相互の間隔が大きくなっている。
【００１０】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記厚さ方向から見て、上記複数の突出部の外周形状は略円形状である。
【００１１】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記ベース部から上記突出部の先端までの上記厚さ方向における寸法は、上記厚さ方向から見て外周側に位置するものほど小さくなっている。
【００１２】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記複数の突出部は、軟質材料からなる。
【００１３】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記複数の突出部のうち最外周に位置するものの周方向における寸法は、他の上記突出部の周方向における寸法よりも大きくなっている。
【００１４】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記ベース部および上記複数の突出部は、フェルトからなる。
【００１５】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記複数の突出部は、シート部材によって構成されており、上記シート部材は、一定方向に延びる基端部と、各々が上記基端部から上記一定方向と直交する方向に延び、かつ上記一定方向に並ぶ複数の延出片と、を備え、上記複数の突出部は、上記基端部を円周方向に巻き付けることで上記複数の延出片により形成される。
【００１６】
本発明の好ましい実施の形態においては、上記ベース部のうち上記一方の面とは反対側の面を支持するように上記ベース部に対して着脱可能なバンド部材をさらに備える。
【００１７】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う詳細な説明によって、より明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明に係る裁縫用品保持具の一例を示す斜視図である。
【図２】図１に示す裁縫用品保持具の平面図である。
【図３】図１に示す裁縫用品保持具の側面図である。
【図４】シート部材の展開状態を表し、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図である。
【図５】図３に示すベース部を裏面側から見た斜視図である。
【図６】バンド部材を構成する可撓板の斜視図である。
【図７】バンド部材を構成する可撓板を変形させる状態を示す説明図である。
【図８】バンド部材を構成する可撓板を変形させる状態を示す斜視図である。
【図９】図１に示す裁縫用品保持具の使用状態を示す斜視図である。
【図１０】図１に示す裁縫用品保持具の使用状態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２０】
図１〜図３は、本発明に係る裁縫用品保持具の一例を示している。本実施形態の裁縫用品保持具Ａは、板状のベース部１と、ベース部１に支持される多数（複数）の突出部２と、ベース部１を支持するバンド部材３とを備えて構成されている。なお、図３においてはバンド部材３を省略している。
【００２１】
ベース部１は、本実施形態においては円板状であり、たとえばフェルトからなる。
【００２２】
複数の突出部２は、ベース部１の表面１０ａに支持されている。本実施形態において、複数の突出部２は、基端部２１を介してベース部１に支持されており、全体としてベース部１の厚さ方向である方向ｚに延びている。複数の突出部２は、先端に向かうにつれて、隣接相互の間隔が大きくなるように広がっている。図２によく表れているように、これら突出部２の外周形状は、方向ｚから見て略円形状である。
【００２３】
図１、図３に示すように、複数の突出部２は、方向ｚから見て外周側に位置するものほど、ベース部１から突出部２の先端までの方向ｚの寸法が小さくなっている。これにより、複数の突出部２全体は山なり形状となっている。また、複数の突出部２のうち最外周に位置するものの周方向における寸法Ｌ１は、他の突出部２の周方向における寸法Ｌ２よりも大きくされている。
【００２４】
複数の突出部２は、弾性変形可能な軟質材料からなり、本実施形態においてはフェルトからなる。これら突出部２は、シート部材４（図４参照）によって構成されており、当該シート部材４を渦巻状に巻き付けることにより形成されたものである。
【００２５】
図４は、複数の突出部２を構成するシート部材４の展開状態を表している。シート部材４は、厚さが略一定のフェルトからなる。図４（ａ）に示すように、シート部材４は、方向ｘに延びる基端部４１と、基端部４１に繋がる延出片４２とを備える。複数の延出片４２は、各々が方向ｘと直交する方向ｙに延びており、かつ方向ｘに並んでいる。複数の延出片４２は、たとえばシート部材４に対して所定間隔に切り込みを入れることにより形成される。当該切り込みは、たとえばレーザーカットにより正確に形成することができる。
【００２６】
シート部材４の基端部４１を円周方向に巻き付けると、複数の延出片４２により複数の突出部２が形成される。図４（ａ）に示したシート部材４における図中左側が、当該シート部材４を巻き付けた後の中心側に位置し、図中右端が外周側に位置する。本実施形態において、基端部４１の長手方向に沿う端縁から延出片４２の先端までの方向ｙにおける長さ寸法Ｌ３は、図４（ａ）において左側から右側に向かうにつれて段階的に小さくなっている。また、延出片４２の方向ｘにおける幅寸法Ｌ４については、図中右寄りの部分は相対的に大きい寸法Ｌ１とされ、他の部分は相対的に小さい寸法Ｌ２となっている。上記長さ寸法Ｌ３の段階的な変化については、シート部材４を巻き付ける際に１周あたりの長さが外周側に向かうにつれて大きくなることを考慮して設定される。すなわち、長さ寸法Ｌ３が同一である領域Ｒ１は、シート部材４（基端部４１）の巻き付け後の円周方向の長さに対応して決定される。
【００２７】
このような構成のシート部材４を、その基端部４１を渦巻状にきつく巻き付けると、図１、図３等に示すように、複数の突出部２は、全体として山なり形状になり、また、先端側が広がる。そして、渦巻状に巻き付けられたシート部材４（基端部４１）は、縫着あるいは接着などの適宜手段によりベース部１の表面１０ａに固定されている。
【００２８】
シート部材４の寸法の一例を挙げると、厚さが３ｍｍ程度であり、基端部４１から延出片４２の先端までの長さ寸法Ｌ３が最大４２ｍｍ程度で最小２７ｍｍ程度である。延出片４２の幅寸法Ｌ４については、最外周に相当する部分の寸法Ｌ１が８ｍｍ程度であり、その他の部分の寸法Ｌ２が５ｍｍ程度である。また、隣接する延出片４２間の切り込みの長さは、最外周に相当する部分が２０ｍｍであり、その他の部分の寸法が２５ｍｍ程度である。
【００２９】
図５は、図３に示したベース部１の裏面１０ｂを上方に配置した状態の斜視図である。図５においては基端部２１および複数の突出部２を省略している。同図に示すように、裏面１０ｂには帯状の布片１１が取り付けられている。この布片１１の取付け手段としては、たとえば縫い糸を用いてベース部１に縫着する手段が適用される。また、布片１１としては、たとえばゴムバンドのように伸縮性を備えたものを適用してもよいが、非伸縮性のものでもよい。裏面１０ｂと布片１１との間には、空隙部１２が形成されている。この空隙部１２は、バンド部材３を挿通するためのものであり、布片１１をベース部１の裏面１０ｂに縫着する２条の糸Ｔ，Ｔによってその開口幅Ｓが規定されている。図５においては、布片この開口幅Ｓは、空隙部１２内にバンド部材３を挿通したときに、バンド部材３に対してベース部１が容易に位置ずれを生じないように、バンド部材３の幅Ｓａよりも僅かに大きな幅である。なお、図５に示した態様においては、布片１１を、ベース部１の厚さ方向に貫通する切り込み１３に通した後、内側に折り曲げて表面１０ａに当てる。そして、当該布片１１の端部がベース部１の表面１０ａ側にも縫着されている。このような構成によれば、布片１１がベース部１の外周面に表れないので外観体裁がよい。また、布片１１は、ベース部１の両面（裏面１０ｂおよび表面１０ａ）に縫着されることにより、ベース部１に対して強固に取り付けられる。
【００３０】
バンド部材３は、裁縫用品保持具Ａを使用者の腕に装着するために用いるものである。バンド部材３は、帯板状の可撓板３０と、この可撓板３０の外表面を覆う被覆材３１とを備えて構成されており、全体として帯板状とされている。被覆材３１は、ゴムあるいは軟質樹脂などの可撓性を有する材料からなる。ここで、可撓性を有する材料とは、後述する可撓板３０の変形に追従して弾性変形する材料である。このような材料としては、たとえばシリコーンゴムを挙げることができる。可撓板３０が被覆材３１によって覆われた構成のバンド部材３は、たとえばインサート成形によって得ることができる。
【００３１】
可撓板３０は、薄板状のバネ鋼板からなる。この可撓板３０は、図１、図６等に示すように、全体が真直状に延びた第１の形態と、図８の実線に示すように、長手方向両端部３０ａ，３０ａが互いに接近して全体がリング状に湾曲した第２の形態とに変形可能であるとともに、それらの形態を保持可能に構成されたものである。より具体的には、この可撓板３０は、図８の符号Ｆ１，Ｆ１で示す弾発力を発揮し、この可撓板３０の長手方向両端部３０ａ，３０ａを互いに接近させるようにこの可撓板３０を長手方向に湾曲させる第１のバネ性を有している。さらに、可撓板３０は、同図仮想線で示すとおり、この可撓板３０の片面３０ｂが所定の曲率半径Ｒの凹面状に窪むように、この可撓板３０をその短手方向に湾曲させる弾発力Ｆ２，Ｆ２を発揮する第２のバネ性をも有している。凹面状に窪む片面３０ｂは、可撓板３０の表裏両面のうち、この可撓板３０が図８の実線で示すように湾曲したときに外面となる片面である。
【００３２】
可撓板３０は、上記した第１のバネ性と第２のバネ性を有している結果、次のような変形動作が可能である。すなわち、可撓板３０を弾発力Ｆ１，Ｆ１に抗して真直状に延ばしたときには、この可撓板３０が第２のバネ性によってその短手方向に湾曲することによって、第１のバネ性が抑えられ、真直状に延びた形態がそのまま保持される。また、このように可撓板３０が真直状に延びた形態において、図７の仮想線に示すように、短手方向に湾曲した可撓板３０の一部に力Ｆを加えて、弾発力Ｆ２，Ｆ２に抗してこの可撓板３０の短手方向の形状を非湾曲状（真直状）にすると、可撓板３０は第１のバネ性を発揮し、図８の実線に示したように、弾発力Ｆ１，Ｆ１によって全体がリング状に湾曲することとなる。この湾曲時においては、可撓板３０は、その短手方向に湾曲していない。バンド部材３は、可撓板３０を主要構成部材としているために、可撓板３０と同様に、上述した第１の形態と第２の形態とに変形し、かつそれらの形態を保持可能である。
【００３３】
本実施形態においては、上述したように、布片１１とベース部１の裏面１０ｂとの間にバンド部材３を挿通することにより、ベース部１がバンド部材３に支持される。このように、バンド部材３は、ベース部１に対して着脱可能である。
【００３４】
次に、上記構成の裁縫用品保持具Ａの使用例および作用について、図９、図１０を参照して説明する。
【００３５】
裁縫用品保持具Ａを使用するときには、この裁縫用品保持具Ａを図１に示した形態に設定した後に、図９に示すように、その裁縫用品保持具Ａを使用者の腕（手首）の上に置き、その後、真直状に延びた状態のバンド部材３の一部を上方から押圧すればよい。すると、可撓板３０の第１のバネ性が発揮されることとなって、バンド部材３がその長手方向にリング状に湾曲し、裁縫用品保持具Ａを使用者の腕に装着することができる。このように、裁縫用品保持具Ａは、いわゆるワンタッチ作業によって、使用者の腕に適切に装着でき、その装着作業が非常に容易となる。
【００３６】
裁縫用品保持具Ａは、板状のベース部１と、ベース部１の表面１０ａに支持される複数の突出部２とを備え、これら複数の突出部２は、全体としてベース部１の厚さ方向ｚに延びている。このような構成によれば、図１０に示すように、たとえば裁縫用のクリップＣなどの裁縫用品を保持させる場合において、突出部２をクリップＣで挟むことにより当該クリップＣを保持することができる。また、複数の突出部２は全体としてベース部１の厚さ方向ｚに延びているため、クリップＣを開いた状態で方向ｚから突出部２側に近づけ、その後当該クリップＣを閉じることにより、クリップＣをいずれかの突出部２に容易に保持させることができる。したがって、本実施形態の裁縫用品保持具Ａによれば、複数のクリップＣ（裁縫用品）を保持することができ、裁縫作業時に比較的多くのクリップＣを用いる場合でも、裁縫作業を効率よく行うことができる。
【００３７】
複数の突出部２は、先端に向かうにつれて、隣接相互の間隔が大きくなっており、先端側が広がっている。このような構成によれば、複数の突出部２の先端側が広がる構成によれば、隣り合う突出部２どうしが適度な間隔を有するので、クリップＣを保持させやすく、突出部２の数量に対してより多くのクリップＣ（裁縫用品）を保持させるのに適する。また、複数の突出部２の先端側が広がる構成によれば、これら突出部２を支持するベース部１自体のサイズはコンパクトにすることができる。
【００３８】
さらに、複数の突出部２の外周形状は、ベース部１の厚さ方向ｚから見て略円形状をなしている。また、複数の突出部２は、方向ｚから見て外周側に位置するものほど、ベース部１から突出部２の先端までの方向ｚの寸法が小さくなっている。これにより、複数の突出部２全体は山なり形状となっている。このような構成によれば、複数の突出部２に保持させるクリップＣ（裁縫用品）どうしが相互に干渉するのを抑制することができ、より多くのクリップＣを保持するのに適する。
【００３９】
複数の突出部２は、軟質材料からなる。このような構成の突出部２によれば、クリップＣを保持する他、待ち針等の針Ｎを突き刺すことにより、当該針Ｎをも保持することができ、使い勝手が良い。また、本実施形態では、ベース部１および複数の突出部２はフェルトからなる。この構成によれば、針Ｎを突出部２に突き刺す操作はスムーズに行うことができる。さらに、針Ｎはフェルト製のベース部１にも突き刺すことができるので、針Ｎを、突出部２を狙って突き刺す必要がなく、より使い勝手がよい。
【００４０】
複数の突出部２のうち最外周に位置するものの周方向における寸法Ｌ１は、他の突出部２の周方向における寸法Ｌ２よりも大きい。また、複数の突出部２のうち最外周に位置するものの長さ寸法（２０ｍｍ）は、その他の部分の長さ寸法（２５ｍｍ）よりも小さい。このような構成によれば、曲げ強度を高めることができる。したがって、周囲のサポートがない最外周に位置する突出部２によっても、クリップＣ等の裁縫用品を適切に保持することができる。
【００４１】
複数の突出部２は、図４に示したようにシート部材４によって構成されており、このシート部材４は、一定の方向ｘに延びる基端部４１と、各々が基端部４１から延び、方向ｘに並ぶ複数の延出片４２と、を備えている。そして、このシート部材４の基端部４１を円周方向に巻きつけると、複数の延出片４２により図１〜図３に示した複数の突出部２が形成される。このようにシート部材４によって複数の突出部２が構成されていると、上記のような独自の形態を有する複数の突出部２を容易に形成することができる。
【００４２】
バンド部材３は、ベース部１に対して着脱可能に取り付けられている。このような構成によれば、裁縫用品保持具Ａの不使用時にはバンド部材３を取り外して収納することも可能であり、使い勝手がよい。
【００４３】
以上、本発明の具体的な実施形態を説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、発明の思想から逸脱しない範囲内で種々な変更が可能である。本発明に係る裁縫用品保持具の各部の具体的な形状や材質なども、上記実施形態に限定されるものではない。
【００４４】
上記実施形態においては、単一のシート部材４を渦巻状に巻き付けることにより複数の突出部２を形成する場合について説明したが、これに限定されない。たとえば複数のシート部材を準備し、１のシート部材をロール状に巻き、その外側に他のシート部材をロール状に順次巻き付けることによって複数の突出部を形成してもよい。また、ベース部および複数の突出部については、たとえば軟質合成樹脂、ゴム、エラストマーなどの軟質材料によって構成してもよい。ベース部および複数の突出部を合成樹脂等により構成する場合、ベース部および複数の突出部を一体成形してもよいし、ベース部に対して複数の突出部に相当する部分を取り付ける構成としてもよい。
【００４５】
上記実施形態では、バンド部材３を備える場合を例に挙げて説明したが、本発明に係る裁縫用品保持具は、バンド部材を具備しない構成にしてもよい。
【符号の説明】
【００４６】
Ａ          裁縫用品保持具
ｘ          方向（一定方向）
ｙ          方向
ｚ          方向（ベース部の厚さ方向）
１          ベース部
１０ａ      表面（一方の面）
１０ｂ      裏面（一方の面とは反対側の面）
１１        布片
１２        空隙部
１３        切り込み
２          突出部
２１        基端部
３          バンド部材
３０        可撓板
３０ａ      端部
３０ｂ      片面
３１        被覆材
４          シート部材
４１        基端部
４２        延出片
【図１】
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【図２】
2016053225.tif 000004
【図３】
2016053225.tif 000005
【図４】
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【図５】
2016053225.tif 000007
【図６】
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【図７】
2016053225.tif 000009
【図８】
2016053225.tif 000010
【図９】
2016053225.tif 000011
【図１０】
2016053225.tif 000012