(57)【要約】【課題】磁気軸受の設置スペースを確保し、装置全体を小型化できるスイッチトリラクタンス回転機、及び回転装置の提供。【解決手段】環状のロータヨーク１１及びロータヨーク１１の外周面１１ａから突出するロータ突極１２を有するロータ１０と、ロータ突極１２と対向するステータコイル２３を有するアウターステータ２０と、を有するスイッチトリラクタンスモータ１であって、ロータヨーク１１は、径方向内側に空間部１３を有し、空間部１３に配置された磁気軸受３０を有する、という構成を採用する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状のロータヨーク及び前記ロータヨークの外周面から突出するロータ突極を有するロータと、前記ロータ突極と対向するステータコイルを有するアウターステータと、を有するスイッチトリラクタンス回転機であって、
前記ロータヨークは、径方向内側に空間部を有し、
前記空間部に配置された磁気軸受を有する、ことを特徴とするスイッチトリラクタンス回転機。
【請求項２】
前記磁気軸受は、
環状のヨーク部及び前記ヨーク部の外周面から突出して前記ロータヨークの内周面に対しギャップをあけて対向する突部を有するコアと、
前記突部に巻かれたコイルと、を有する、ことを特徴とする請求項１に記載のスイッチトリラクタンス回転機。
【請求項３】
前記ロータヨークは、前記アウターステータと前記磁気軸受との磁気特性に応じた厚みを有する、ことを特徴とする請求項１または２に記載のスイッチトリラクタンス回転機。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載のスイッチトリラクタンス回転機と、
前記スイッチトリラクタンス回転機を介して回転するシャフトと、
前記シャフトに設けられた負荷装置と、を有する、ことを特徴とする回転装置。
【請求項５】
前記スイッチトリラクタンス回転機は、
前記シャフトの軸方向において前記空間部の一方側に配置された第１の磁気軸受と、
前記シャフトの軸方向において前記空間部の他方側に配置された第２の磁気軸受と、を有する、ことを特徴とする請求項４に記載の回転装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スイッチトリラクタンス回転機、及び回転装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
スイッチトリラクタンス回転機は、ロータに永久磁石や巻線がなく、ロータとステータとの間に生じる磁気吸引力によって動作する構成となっている。スイッチトリラクタンス回転機は、原理的に振動、騒音等の課題があるが、構造が簡単で堅牢、高速回転にも耐えることができ、また、ネオジム磁石等の高価な永久磁石が不要であるため安価であるという特徴を有しており、近年、低コストで信頼性に優れた回転機として、実用化に向けての研究開発が進められている。このようなスイッチトリラクタンス回転機として、例えば、下記特許文献１に記載されたリラクタンス型電動機が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平５−３３６７１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記先行技術のようなリラクタンス型電動機が、例えば、遠心圧縮機等の回転装置に適用された場合、ロータがインペラを回転させるためのシャフトに接続される。遠心圧縮機では、シャフトを高速回転させるため、シャフトを支持する軸受に磁気軸受を採用することがある。磁気軸受は、シャフトを非接触で支持するため、シャフトとの摩擦が発生せず、高寿命である。しかしながら、磁気軸受は、所定の軸長でシャフトを支持しなければならず、設置スペースを確保するために、装置全体が大型化する問題があった。
【０００５】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、磁気軸受の設置スペースを確保し、装置全体を小型化できるスイッチトリラクタンス回転機、及び回転装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するために、本発明は、環状のロータヨーク及び前記ロータヨークの外周面から突出するロータ突極を有するロータと、前記ロータ突極と対向するステータコイルを有するアウターステータと、を有するスイッチトリラクタンス回転機であって、前記ロータヨークは、径方向内側に空間部を有し、前記空間部に配置された磁気軸受を有する、という構成を採用する。
この構成を採用することによって、本発明では、ロータのロータヨークの径方向内側に空間部を設け、この空間部に磁気軸受を配置する。これにより、アウターステータとロータとの間の基本的構造は変えずに、ロータの径方向内側に磁気軸受を組み込むことができる。したがって、回転機本体の外側に磁気軸受の設置スペースを確保する必要がなく、装置全体を小型化できる。
【０００７】
また、本発明においては、前記磁気軸受は、環状のヨーク部及び前記ヨーク部の外周面から突出して前記ロータヨークの内周面に対しギャップをあけて対向する突部を有するコアと、前記突部に巻かれたコイルと、を有する、という構成を採用する。
この構成を採用することによって、本発明では、ロータヨークの内周面にギャップをあけて対向させたコアの突部にコイルを巻くことで、ロータを磁気的に径方向内側から支持することができる。また、コアは、環状のヨーク部を有し、突部をヨーク部と一体で形成できるヘテロポーラ型である。このため、コアが一つ一つ独立したホモポーラ型と比べて製作が容易になる。
【０００８】
また、本発明においては、前記ロータヨークは、前記アウターステータと前記磁気軸受との磁気特性に応じた厚みを有する、という構成を採用する。
この構成を採用することによって、本発明では、アウターステータと磁気軸受との磁気特性に応じてロータヨークの厚みを十分に確保しておくことで、アウターステータからロータヨークに流れ込む磁束と、磁気軸受からロータヨークに流れ込む磁束との干渉を起こさないようにすることができる。
【０００９】
また、本発明においては、先に記載のスイッチトリラクタンス回転機と、前記スイッチトリラクタンス回転機を介して回転するシャフトと、前記シャフトに設けられた負荷装置と、を有する、回転装置を採用する。
この構成を採用することによって、本発明では、磁気軸受の設置スペースを確保し、装置全体を小型化できる回転装置が得られる。
【００１０】
また、本発明においては、前記スイッチトリラクタンス回転機は、前記シャフトの軸方向において前記空間部の一方側に配置された第１の磁気軸受と、前記シャフトの軸方向において前記空間部の他方側に配置された第２の磁気軸受と、を有する、という構成を採用する。
この構成を採用することによって、本発明では、スイッチトリラクタンス回転機に第１の磁気軸受及び第２の磁気軸受を組み込み、シャフトの軸方向において空間部の一方側と他方側に配置された第１の磁気軸受及び第２の磁気軸受において変位制御することで、シャフトの平行度を調整することができる。スイッチトリラクタンス回転機が１台で済むため、装置全体をより小型化できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、磁気軸受の設置スペースを確保し、装置全体を小型化できるスイッチトリラクタンス回転機、及び回転装置が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態における遠心圧縮機の全体構成図である。
【図２】本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータの断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータに設けられた磁気軸受の性能評価を示すグラフである。
【図４】図３に示すＡ点、Ｂ点におけるスイッチトリラクタンスモータの磁束密度分布を示す図である。
【図５】図３に示すＣ点、Ｄ点におけるスイッチトリラクタンスモータの磁束密度分布を示す図である。
【図６】図３に示すＥ点、Ｆ点におけるスイッチトリラクタンスモータの磁束密度分布を示す図である。
【図７】本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータの出力と磁気軸受の支持力との関係を示すグラフである。
【図８】本発明の第２実施形態における遠心圧縮機の全体構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明のスイッチトリラクタンス回転機、及び回転装置について図面を参照して説明する。以下の説明では、スイッチトリラクタンス回転機としてスイッチトリラクタンスモータを例示する。また、以下の説明では、回転装置として遠心圧縮機を例示する。
【００１４】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態における遠心圧縮機１００の全体構成図である。図２は、本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータ１の断面図である。なお、図２は、図１の矢視Ａ−Ａ断面図である。
遠心圧縮機１００は、図１に示すように、スイッチトリラクタンスモータ１と、シャフト１０１と、インペラ１０２（負荷装置）と、アキシャル磁気軸受１０３と、ラジアル磁気軸受１０４と、を有する。
【００１５】
スイッチトリラクタンスモータ１は、図２に示すモータ本体２と、モータ本体２を駆動させる図１に示すモータ駆動装置３と、磁気軸受コントローラ４と、変位センサ５と、を有する。
モータ本体２は、図２に示すように、ロータ１０と、アウターステータ２０と、磁気軸受３０と、を有する。本実施形態のスイッチトリラクタンスモータ１は、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相モータであり、ステータ側の極数が１２個、ロータ側の極数が８個の３相１２／８極構造となっている。
【００１６】
ロータ１０は、例えば、電磁鋼板がシャフト１０１の軸方向（図２において紙面垂直方向）に複数積層された磁性体である。ロータ１０は、ロータヨーク１１と、ロータ突極１２と、を有する。ロータヨーク１１は、環状である。ロータヨーク１１の外周面１１ａには、ロータ突極１２が設けられている。ロータ突極１２は、外周面１１ａに複数設けられている。本実施形態のロータ突極１２は、外周面１１ａに４５°間隔で８個設けられている。
【００１７】
一方、ロータヨーク１１の内周面１１ｂには、ロータ突極１２が設けられていない。すなわち、内周面１１ｂの軸方向と直交する断面輪郭は、円である。また、内周面１１ｂの中心は、ロータ１０の回転中心と一致する。ロータヨーク１１は、径方向内側に空間部１３を有する。空間部１３は、内周面１１ｂによって囲まれる。空間部１３は、軸方向に延在する円柱状の空間である。
【００１８】
アウターステータ２０は、ロータ１０の外側に配置されている。アウターステータ２０は、ステータヨーク２１と、ステータ突極２２と、ステータコイル２３と、を有する。ステータヨーク２１は、磁性体から形成されている。ステータヨーク２１は、環状である。ステータ突極２２は、ステータヨーク２１と一体で設けられている。ステータ突極２２は、ステータヨーク２１から径方向内側に向かって突出している。
【００１９】
ステータ突極２２は、ステータヨーク２１の内周に３０°間隔で１２個設けられている。ステータコイル２３は、周方向で隣り合うステータ突極２２間に形成されるスロット開口部を利用して、ステータ突極２２のそれぞれに巻かれている。ステータコイル２３は、周方向に沿ってＵ相→Ｖ相→Ｗ相→Ｕ相→…の順に相分けされて配置されている。ステータコイル２３には、駆動電流として三相交流電流がモータ駆動装置３から供給される。
【００２０】
モータ駆動装置３は、例えば、直流電源と、直流電流を交流電流に変換してアウターステータ２０のステータコイル２３に供給するインバータと、直流電源とインバータとの間に設けられた昇圧回路と、昇圧回路の出力電圧を平滑する平滑コンデンサと、を有する。アウターステータ２０のステータコイル２３に対する給電が行われると、ステータコイル２３によって磁界が形成され、当該磁界がロータ突極１２に作用することにより、ロータ１０に対してトルクが付与される。
【００２１】
磁気軸受３０は、ロータ１０を非接触で支持する。磁気軸受３０は、図２に示すように、ロータヨーク１１の径方向内側の空間部１３に配置されている。磁気軸受３０は、モータ本体２の筐体に支持される。本実施形態の磁気軸受３０は、ヘテロポーラ型のラジアル磁気軸受である。磁気軸受３０は、コア３１と、コイル３２と、を有する。コア３１は、例えば、電磁鋼板が軸方向に複数積層された磁性体である。コア３１は、ヨーク部３３と、突部３４と、を有する。
【００２２】
ヨーク部３３は、環状である。ヨーク部３３の外周面３３ａには、突部３４が設けられている。突部３４は、外周面３３ａに複数設けられている。本実施形態の突部３４は、外周面３３ａに４５°間隔で８個設けられている。突部３４は、ロータヨーク１１の内周面１１ｂに対しギャップをあけて対向している。
【００２３】
コイル３２は、突部３４に巻かれている。コイル３２は、周方向で隣り合う突部３４を二つ一組として巻かれる第１コイル３２ａ、第２コイル３２ｂ、第３コイル３２ｃ、第４コイル３２ｄを有する。第１コイル３２ａ〜第４コイル３２ｄは、コア３１とロータヨーク１１とを通る閉磁路４０をそれぞれ形成する。
【００２４】
第１コイル３２ａ及び第３コイル３２ｃは、ロータ１０の中心を通る水平方向（Ｘ軸方向）において対となって配置される。また、第２コイル３２ｂ及び第４コイル３２ｄは、ロータ１０の中心を通る鉛直方向において対となって配置される。第１コイル３２ａ〜第４コイル３２ｄには、閉磁路４０が磁気的に互いに干渉しない向きで給電され、周方向において時計回りに、コイル３２（突部３４）の極性がＮ極→Ｎ極→Ｓ極→Ｓ極→Ｎ極…の順に交互に配置される。
【００２５】
図１に示す、変位センサ５は、ロータ１０の径方向の変位を計測するラジアル変位センサである。変位センサ５は、ロータ１０に設けられたセンサターゲット６の位置を検出することで、少なくともＸ軸、Ｙ軸（図２参照）の２軸の変位を計測する。
【００２６】
磁気軸受コントローラ４は、変位センサ５の計測結果に基づいて、磁気軸受３０に供給するバイアス電流（直流電流）を調整するフィードバック制御を行う。具体的に、磁気軸受コントローラ４は、変位センサ５の計測結果に基づいて、第１コイル３２ａ〜第４コイル３２ｄに供給するバイアス電流を増減させる。例えば、シャフト１０１をＸ軸方向において移動させる場合、第１コイル３２ａ及び第３コイル３２ｃに対して供給するバイアス電流を増減させる。
【００２７】
図１に戻り、遠心圧縮機１００は、上記構成のスイッチトリラクタンスモータ１を有する。スイッチトリラクタンスモータ１は、シャフト１０１の軸方向の一端部（図１において紙面右側の端部）を支持する。シャフト１０１は、スイッチトリラクタンスモータ１を介して回転するものである。
【００２８】
シャフト１０１は、磁気軸受３０の磁気吸引力によって非接触で支持されるロータ１０を介して支持される。なお、シャフト１０１には、不図示のタッチダウンベアリング（補助軸受）が設けられており、スイッチトリラクタンスモータ１の運転開始時、運転後、または、シャフト１０１が急激な負荷を受けた場合等に、ロータ１０が磁気軸受３０に接触したり、シャフト１０１がラジアル磁気軸受１０４等に接触したりしないようになっている。
【００２９】
インペラ１０２は、シャフト１０１の軸方向の他端部（図１において紙面左側の端部）に設けられている。インペラ１０２は、シャフト１０１を介して回転駆動することによって、軸方向から取り込まれる気体に対し遠心力を付与するラジアルインペラである。なお、インペラ１０２は、不図示のインペラハウジングに囲まれており、該インペラハウジングは、インペラ１０２の径方向外側に配置したディフューザー流路で、遠心力を付与された気体を昇圧する構成となっている。
【００３０】
アキシャル磁気軸受１０３は、スイッチトリラクタンスモータ１とラジアル磁気軸受１０４との間に設けられている。アキシャル軸受１０３は、非接触でシャフト１０１の軸方向の荷重を受ける通常型のアキシャル磁気軸受である。なお、アキシャル軸受１０３は、接触型のアキシャル軸受であってもよい。アキシャル磁気軸受１０３は、シャフト１０１の軸方向の変位を計測する変位センサ１０３ａと、変位センサ１０３ａの計測結果に基づいて、アキシャル磁気軸受１０３に供給するバイアス電流を調整するフィードバック制御を行うアキシャル磁気軸受コントローラ１０３ｂと、を有する。
【００３１】
ラジアル磁気軸受１０４は、インペラ１０２とアキシャル磁気軸受１０３との間に設けられている。ラジアル磁気軸受１０３は、非接触でシャフト１０１の径方向の荷重を受ける通常型のラジアル磁気軸受である。なお、ラジアル磁気軸受１０４は、接触型のラジアル軸受であってもよい。ラジアル磁気軸受１０４は、シャフト１０１の径方向の変位を計測する変位センサ１０４ａと、変位センサ１０４ａの計測結果に基づいて、ラジアル磁気軸受１０４に供給するバイアス電流を調整するフィードバック制御を行うラジアル磁気軸受コントローラ１０４ｂと、を有する。
【００３２】
上記構成の遠心圧縮機１００によれば、通常型のラジアル磁気軸受１０４と、磁気軸受３０が組み込まれたスイッチトリラクタンスモータ１とを、シャフト１０１の軸方向に間隔をあけて配置し、ラジアル磁気軸受１０４、磁気軸受３０のそれぞれで変位制御を行うことができる。このように、シャフト１０１に対して軸方向に間隔をあけた２箇所で変位制御を行うことによって、シャフト１０１の平行度を容易に調整することができる。
【００３３】
また、上記構成のスイッチトリラクタンスモータ１によれば、図２に示すように、ロータヨーク１１の径方向内側に設けられた空間部１３に磁気軸受３０が配置される。これにより、アウターステータ２０とロータ１０との間の基本的構造は変えずに、ロータ１０の径方向内側に磁気軸受３０を組み込むことができる。したがって、図１に示すように、モータ本体２の外側に磁気軸受３０の設置スペースを確保する必要がなく、装置全体を小型化できる。すなわち、モータ本体２と磁気軸受３０が一つのハードとしてまとめられてコンパクトになり、シャフト１０１全体の軸長を短くすることができる。
【００３４】
また、本実施形態の磁気軸受３０は、図２に示すように、環状のヨーク部３３及びヨーク部３３の外周面３３ａから突出してロータヨーク１１の内周面１１ｂに対しギャップをあけて対向する突部３４を有するコア３１と、突部３４に巻かれたコイル３２と、を有する。この構成によれば、ロータヨーク１１の内周面１１ｂにギャップをあけて対向させたコア３１の突部３４にコイル３２を巻くことで、ロータ１０を磁気的に径方向内側から支持することができる。また、コア３１は、環状のヨーク部３３を有し、突部３４をヨーク部３３と一体で形成できるヘテロポーラ型である。このため、コアが一つ一つ独立したホモポーラ型と比べて製作が容易になる。
【００３５】
図３は、本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータ１に設けられた磁気軸受３０の性能評価を示すグラフである。図３に示すように、縦軸は支持力［ｋＮ］であり、横軸は起磁力［Ａ］である。
図３は、起磁力を増加させたときの磁気軸受３０の支持力の変化を示す静磁場解析結果である。図３に示すように、起磁力が大きいほど磁気軸受３０の支持力が増加することが分かる。このため、ロータ１０の自重に応じて起磁力を調整することにより、ロータ１０を非接触で十分に支持できることが分かる。
【００３６】
また、本実施形態においては、ロータヨーク１１は、アウターステータ２０と磁気軸受３０との磁気特性に応じた厚みを有する。図２に示すように、ロータヨーク１１の厚みを十分に確保しておくことで、アウターステータ２０からロータヨーク１１に流れ込む磁束と、磁気軸受３０からロータヨーク１１に流れ込む磁束との干渉を起こさないようにすることができる。具体的に、ロータヨーク１１の径方向における厚みは、磁路となるロータ突極１２の径方向における長さの２倍以上であることが好ましい。また、ロータヨーク１１の径方向における厚みは、磁路となるロータ突極１２の周方向における幅以上であることが好ましい。
【００３７】
図４〜図６は、図３に示すＡ点〜Ｆ点におけるスイッチトリラクタンスモータ１の磁束密度分布を示す図である。図７は、本発明の第１実施形態におけるスイッチトリラクタンスモータ１の出力と磁気軸受３０の支持力との関係を示すグラフである。
図４〜図６に示す磁束密度分布からも明らかなように、磁気軸受３０を動作させた場合でも、ロータヨーク１１に十分な厚みを持たせているので、ロータ１０における磁束密度が飽和しないことが分かる。また、図７に示すように、負荷率が７５〜９５％のいずれのスイッチトリラクタンスモータ１においても、磁気軸受３０の支持力によってスイッチトリラクタンスモータ１の出力に影響が出ないことが分かる。すなわち、磁気軸受３０に流す電流が増加しても、スイッチトリラクタンスモータ１の出力の低下が生じずに運転できることが分かる。
【００３８】
このように、上述の本実施形態によれば、環状のロータヨーク１１及びロータヨーク１１の外周面１１ａから突出するロータ突極１２を有するロータ１０と、ロータ突極１２と対向するステータコイル２３を有するアウターステータ２０と、を有するスイッチトリラクタンスモータ１であって、ロータヨーク１１は、径方向内側に空間部１３を有し、空間部１３に配置された磁気軸受３０を有する、という構成を採用することによって、磁気軸受３０の設置スペースを確保し、装置全体を小型化できるスイッチトリラクタンスモータ１及び遠心圧縮機１００が得られる。
【００３９】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成については同一の符号を付し、その説明を簡略若しくは省略する。
【００４０】
図８は、本発明の第２実施形態における遠心圧縮機１００の全体構成図である。
図８に示すように、第２実施形態では、スイッチトリラクタンスモータ１Ａが第１の磁気軸受３０Ａ及び第２の磁気軸受３０Ｂを有する点で、上記実施形態と異なる。
【００４１】
第１の磁気軸受３０Ａは、シャフト１０１の軸方向においてロータ１０の内側（空間部１３）の一方側（図８における紙面左側の端部）に配置される。また、第２の磁気軸受３０Ｂは、シャフト１０１の軸方向においてロータ１０の内側（空間部１３）の他方側（図８における紙面右側の端部）に配置される。すなわち、図８において不図示であるが、第２実施形態では、コア３１の突部３４が、軸方向において２つの領域にスリット等で分割されており、２つの領域にコイル３２がそれぞれ巻かれて第１の磁気軸受３０Ａ及び第２の磁気軸受３０Ｂが形成されている。
【００４２】
上記構成の第２実施形態によれば、スイッチトリラクタンスモータ１Ａに第１の磁気軸受３０Ａ及び第２の磁気軸受３０Ｂが組み込まれる。第１の磁気軸受３０Ａ及び第２の磁気軸受３０Ｂは、それぞれ磁気軸受コントローラ４によって変位制御を行うことができる。第１の磁気軸受３０Ａ及び第２の磁気軸受３０Ｂは、空間部１３の中でシャフト１０１の軸方向において２箇所に配置されており、シャフト１０１の平行度を容易に調整することができる。この構成によれば、スイッチトリラクタンスモータ１Ａが１台で済むため、上記実施形態よりも装置全体を小型化できる。
【００４３】
以上、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【００４４】
例えば、上記実施形態では、磁気軸受が８極のヘテロポーラ型である構成を例示したが、本発明はこの構成に限定されるものではなく、例えば、１２極のヘテロポーラ型、１８極のヘテロポーラ型等であってもよい。また、磁気軸受がヘテロポーラ型ではなく、モノポーラ型であってもよい。
【００４５】
また、上記第２実施形態では、第１の磁気軸受と第２の磁気軸受との間にリアクトルを配置する構成であってもよい。すなわち、軸方向において３つの領域に分割された真ん中の突部にもコイルを巻いてリアクトルを形成してもよい。リアクトルは、例えば、上述したモータ駆動装置の昇圧回路を形成する。昇圧回路を形成するリアクトルは、大電流を扱うためにサイズが大型化する傾向がある。したがって、このリアクトルを、ロータの径方向内側に組み込むことで、装置全体の小型化に大きく寄与できる。
また、本発明は、上記リアクトルを昇圧回路に使用した構成に限定されるものではなく、例えば、降圧回路、ＡＣリアクトル、ＤＣリアクトル等として使用してもよい。また、リアクトルが複数のコイルを含む場合、それぞれを同一の用途でなく別の用途で使用してもよい。
【００４６】
また、例えば、上記実施形態では、３相モータを例示して説明したが、本発明はこの構成に限定されることなく、２相モータ、４相モータ、５相モータ等にも適用することができる。また、３相モータにおいて１２／８極構造を例示して説明したが、本発明はこの極数に限定されず、例えば６／４極構造や１８／１２極構造等であってもよい。
【００４７】
また、例えば、上記実施形態では、本発明のスイッチトリラクタンス回転機を、電動機として遠心圧縮機に適用した構成について例示したが、本発明はこの構成に限定されることなく、発電機にも適用することができる。また、発電機においては、回転装置として大型の風力発電機に好適に適用することができる。この場合、シャフトに設けられる負荷装置は、風車になる。
【符号の説明】
【００４８】
１  スイッチトリラクタンスモータ（スイッチトリラクタンス回転機）
１Ａ  スイッチトリラクタンスモータ（スイッチトリラクタンス回転機）
１０  ロータ
１１  ロータヨーク
１１ａ  外周面
１１ｂ  内周面
１２  ロータ突極
１３  空間部
２０  アウターステータ
２３  ステータコイル
３０  磁気軸受
３０Ａ  第１の磁気軸受
３０Ｂ  第２の磁気軸受
３１  コア
３２  コイル
３３  ヨーク部
３３ａ  外周面
３４  突部
１００  遠心圧縮機（回転装置）
１０１  シャフト
１０２  インペラ（負荷装置）
【図１】
2016178801.tif 000003
【図２】
2016178801.tif 000004
【図３】
2016178801.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2016178801.tif 000009
【図８】
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