(57)【要約】【課題】ストレスなどの影響による腸の運動の変化を把握できる腸音測定装置および腸音の測定方法を提供する。【解決手段】被験者の腸音を測定する腸音測定手段１０と、腸音測定手段１０によって測定された音の信号をスペクトル解析する解析手段２０と、を備えており、解析手段２０は、腸音測定手段１０によって測定された音の信号から腸蠕動音を抽出する機能と、抽出された腸蠕動音をスペクトル解析する機能と、を備えている。腸音測定手段１０によって測定された音から腸蠕動音を抽出してスペクトル解析するので、抽出された腸蠕動音のエネルギーを求めれば、腸の蠕動運動の状況を把握できる。したがって、腸の蠕動運動に基づいて、腸の状態やその変化を把握することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被験者の腸音を測定する腸音測定手段と、
該腸音測定手段によって測定された音の信号をスペクトル解析する解析手段と、を備えており、
該解析手段は、
前記腸音測定手段によって測定された音の信号から腸蠕動音を抽出する機能と、
抽出された腸蠕動音をスペクトル解析する機能と、を備えている
ことを特徴とする腸音測定装置。
【請求項２】
前記腸音測定手段が、
被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定するものである
ことを特徴とする請求項１記載の腸音測定装置。
【請求項３】
前記腸音測定手段による腸音測定の際に、腸音を測定する被験者にストレスを負荷するストレス負荷手段を備えている
ことを特徴とする請求項１または２記載の腸音測定装置。
【請求項４】
腸音を測定する被験者にストレスを負荷した状態で、被験者の腸音を測定する
ことを特徴とする腸音の測定方法。
【請求項５】
安静状態で被験者の腸音を測定した後、ストレス負荷状態で被験者の腸音を測定する
ことを特徴とする請求項４記載の腸音の測定方法。
【請求項６】
腸音を測定する装置を被験者の体と非接触または非直接接触の状態として、腸音を測定する
ことを特徴とする請求項４または５記載の腸音の測定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、腸音測定装置および腸音の測定方法に関する。さらに詳しくは、過敏性腸症候群等の腸の運動に際し発生する音を測定し解析するための腸音測定装置および腸音の測定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
腸が動くと腸の内容物が移動することによって音が発生する。この音は、腸の内容物の状況（量、流動性、気体の混合程度）によって異なる。そして、腸に狭窄や炎症などの異常がある場合や腸の運動機能に異常が生じて腸運動が亢進した場合や低下した場合にも、正常時とは発生する音の性質（音質や音の発生頻度）が異なる。このため、医師や看護師が聴診器を通して腸の音を聴くことによって腸の状態を把握することができる。例えば、腸閉塞（イレウス）が生じている場合は、特有の金属音（キーンという金属のような音）が生じるので、腸の音を聴けば腸閉塞の発生を把握することができる。
【０００３】
近年、医師の聴診器による検査に代えて、腸音を測定して胃腸運動特性等を評価する技術も開発されている（特許文献１など）。
【０００４】
特許文献１には、音響エネルギーを検出し音響エネルギーを表す少なくとも１つの音響エネルギー信号を生成するように構成された、被験者の身体領域近傍に配置することができるセンサと、音響エネルギー信号を処理し、その処理結果から少なくとも１つの胃腸パラメータの発生を判定するように構成された処理部とを備えたシステムが開示されている。そして、胃腸混合、胃腸内容排出、胃腸収縮、胃腸推進を含む胃腸イベントおよび胃腸通過時間、または逆流症、過敏性腸症、潰瘍性大腸炎、便秘、下痢、強収縮群不調を含む胃腸システム不調などの胃腸パラメータやイベントを判定するために採用すると効果的である旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特表２０１１−５１９６６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献１は、あくまでも腸の異常が生じている場合に腸の音響エネルギーに基づいて異常を把握するものであり、腸に異常が生じている状況でなければ異常の把握は困難である。
【０００７】
一方、過敏性腸症候群などのように、腸そのものに異常はないがストレスなどの影響で腸の運動機能に異常をきたして下痢や便秘などの症状を発生する機能性疾患は、腸自体に異常はないため、腸運動の異常が常時生じていない場合も多く、日内変動や評価する環境の影響などによって、腸の運動機能の異常を短時間の検査で、客観的に評価することは困難である。このため、特許文献１の技術では、たまたま下痢や便秘などの症状が発生している状況で測定できれば過敏性腸症候群であることを把握できるが、実際上、過敏性腸症候群であることを把握することは難しい。
【０００８】
現状では、過敏性腸症候群等の場合、患者が症状を自己申告することによって診断されるが、自己申告であるため客観的な診断が難しい。また、内視鏡やＸ線による検査で腸に炎症や腫瘍などの異常がないことを確認し、症状が腸の腸運動機能の異常によって生じていることを証明することも診断を行う上で有効であるが、これらの侵襲的な検査を行うことは患者への負担が大きい。
【０００９】
もし、過敏性腸症候群等を判断できる客観的な情報が簡便に得られれば、過敏性腸症候群等を正確に診断することができるので、望ましい。
【００１０】
本発明はかかる事情に鑑み、ストレスなどの影響による腸の運動の変化を把握できる腸音測定装置および腸音の測定方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（腸音測定装置）
第１発明の腸音測定装置は、被験者の腸音を測定する腸音測定手段と、該腸音測定手段によって測定された音の信号をスペクトル解析する解析手段と、を備えており、該解析手段は、前記腸音測定手段によって測定された音の信号から腸蠕動音を抽出する機能と、抽出された腸蠕動音をスペクトル解析する機能と、を備えていることを特徴とする。
第２発明の腸音測定装置は、第１発明において、前記腸音測定手段が、被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定するものであることを特徴とする。
第３発明の腸音測定装置は、第１または第２発明において、前記腸音測定手段による腸音測定の際に、腸音を測定する被験者にストレスを負荷するストレス負荷手段を備えていることを特徴とする。
（腸音の測定方法）
第４発明の腸音の測定方法は、腸音を測定する被験者にストレスを負荷した状態で、被験者の腸音を測定することを特徴とする。
第５発明の腸音の測定方法は、第４発明において、安静状態で被験者の腸音を測定した後、ストレス負荷状態で被験者の腸音を測定することを特徴とする。
第６発明の腸音の測定方法は、第４または第５発明において、腸音を測定する装置を被験者の体と非接触または非直接接触の状態として、腸音を測定することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
（腸音測定装置）
第１発明によれば、腸音測定手段によって測定された音から腸蠕動音を抽出してスペクトル解析するので、抽出された腸蠕動音のエネルギーを求めれば、腸の蠕動運動の状況を把握できる。したがって、腸の蠕動運動に基づいて、腸の状態やその変化を把握することができる。
第２発明によれば、被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定するので、被験者の負担を軽減できるし、測定も簡便になる。
第３発明によれば、被験者にストレスを負荷することができるので、ストレスに起因する過敏性腸症候群等の判断をするための客観的な情報を得ることができる。
（腸音の測定方法）
第４発明によれば、被験者にストレスを負荷した状態で腸音を測定できるので、日内変動や測定環境の影響などによって測定時に腸音に異常が生じていないような症例においても、ストレスに起因する過敏性腸症候群等の判断をするための客観的な情報を得ることができる。
第５発明によれば、安静時とストレス負荷時の腸音が把握できるので、ストレスに起因する過敏性腸症候群等の判断をするためのより好ましい情報を得ることができる。
第６発明によれば、被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定するので、被験者の負担を軽減できるし、測定も簡便になる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施形態の腸音測定装置１のブロック図である。
【図２】腸音測定手段１０のセンサ１１として電子聴診器を使用した場合における電子聴診器の設置場所の一例を示した図である。
【図３】本実施形態の腸音測定装置１によって腸音を測定するスケジュールの一例を示した図である。
【図４】本実施形態の腸音測定装置１によって腸音を測定する他のスケジュールを示した図である。
【図５】指尖容積脈波解析を説明した図である。
【図６】実施例１の実験結果を示した図である。
【図７】実施例１の実験結果を示した図である。
【図８】実施例２の実験結果を示した図である。
【図９】実施例２の実験結果を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の腸音測定装置は、被験者の腸の音を測定する装置であって、腸の蠕動運動を適切に把握できるものである。
とくに、本発明の腸音測定装置は、過敏性腸症候群等のように、ストレス等の影響による腸の状態（腸の蠕動運動の状態など）の変化を、音の信号として測定することができるようにしたことに特徴を有している。
【００１５】
（本実施形態の腸音測定装置１）
本実施形態の腸音測定装置１は、腸音測定手段１０と、解析手段２０と、ストレス負荷手段３０と、を備えている。
【００１６】
（腸音測定手段１０）
腸音測定手段１０は、被験者の腸音を測定するためのセンサ１１と、このセンサ１１の信号を解析手段２０に送信する送信部１２とを備えている。
【００１７】
センサ１１は、例えば、一般的なマイクロフォン等のように、被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定することができるものである。このセンサ１１は、検出した音声を電気信号（特許請求の範囲にいう音の信号）に変換する機能を有している。本明細書において、被験者の体と非接触とは、被験者の体表面や衣服などから離間した状態を意味している。また、被験者の体と非直接接触の状態とは、被験者の衣服などには触れているが、被験者の体表面とは接触していない状態を意味している。
【００１８】
送信部１２は、センサ１１が検出した電気信号を外部に送信する機能を有するものである。例えば、有線式のマイクロフォン等であれば、コードとコードにセンサ１１からの信号を供給する機器（回路など）が送信部１２に相当する。また、無線式のマイクロフォン等であれば、センサ１１からの信号を外部に無線送信する機器（回路など）が送信部１２に相当する。
【００１９】
なお、腸音測定手段１０は、音を検出でき電気信号に変換でき電気信号を外部に送信できる機能を有するものであればよく、とくに限定されない。上述した有線式マイクロフォンや無線式マイクロフォン以外にも、携帯電話やスマートフォン等も上記機能を有するので、腸音測定手段１０として使用することは可能である。
【００２０】
また、腸音測定手段１０を配置する位置はとくに限定されず、腸音を測定できる位置であればよい。携帯電話やスマートフォン等を腸音測定手段１０として使用する場合あれば、胸のポケットに入れた状態でも、腸音を測定することは可能である。また、被験者があおむけに寝た状態で測定する場合には、心窩部やへその上方に腸音測定手段１０のセンサ１１を配置する。すると、センサ１１によって腸音を効率よく検出することができる。そして、心窩部の上方に腸音測定手段１０のセンサ１１を配置した場合には、心窩部に聴診器を当てた場合に測定される腸音（腸蠕動音）と同等の腸音（腸蠕動音）を検出することも可能となる。
【００２１】
（解析手段２０）
解析手段２０は、腸音測定手段１０から送信される電気信号を解析して、腸音測定手段１０が測定した音に含まれる腸蠕動音のエネルギーを算出するものである。この解析手段２０は、腸蠕動音を抽出する機能（蠕動音抽出機能）と、音の信号をスペクトル解析する機能（スペクトル解析機能）と、を備えている。
【００２２】
（蠕動音抽出機能）
蠕動音抽出機能は、腸音測定手段１０から送信される電気信号から、腸音（腸蠕動音）を抽出する機能を有している。言い換えれば、腸音測定手段１０から送信される電気信号から、腸音（腸蠕動音）以外の信号（ノイズ）を除去する機能を有している。例えば、蠕動音抽出機能は、電気信号に含まれる低周波のノイズ（例えば心音や雑音等）をフィルタ（例えばハイパスフィルタやバタワースフィルタ等）によって除去する機能を有している。なお、蠕動音抽出機能がノイズを除去する方法はとくに限定されず、種々の方法を採用することができる。
【００２３】
（スペクトル解析機能）
スペクトル解析機能は、蠕動音抽出機能によってノイズが除去された電気信号をスペクトル解析して、パワースペクトル密度を算出する機能を有している。具体的には、ノイズ除去後の電気信号における一定期間について、その期間のパワースペクトル密度を算出する機能を有している。例えば、電気信号のうち、腸音（腸蠕動音）が測定されていると考えられる期間を選択する。そして、その期間の信号について、パワースペクトル密度を算出すれば、腸音（腸蠕動音）に含まれる各周波数のエネルギーを含んだパワースペクトル密度を把握することができる。
【００２４】
なお、電気信号のパワースペクトル密度を算出するのは、腸の運動が活発になると、通常時に比べて、腸音（腸蠕動音）の音圧が大きくなるからである。つまり、腸音（腸蠕動音）のパワースペクトル密度が把握できれば、腸の運動の状態を適切に把握できるのである。
【００２５】
また、電気信号において、腸音（腸蠕動音）が測定されていると考えられる期間が複数ある場合には、全ての期間の腸音（腸蠕動音）に含まれるパワースペクトル密度を合計する機能を、スペクトル解析機能は有していてもよい。
【００２６】
上記のごとき、蠕動音抽出機能とスペクトル解析機能とを有する解析手段２０を有しているので、抽出された腸蠕動音のエネルギーに基づいて、腸の蠕動運動の状況を把握できる。したがって、腸の蠕動運動に基づいて、腸の状態やその変化を把握することができる。
【００２７】
（ストレス負荷手段３０）
ストレス負荷手段３０は、腸音を測定する被験者に対してストレスを付与する機能を有している。ストレスを付与すると、健常人の被験者の場合は、交感神経優位となり、副交感神経は抑制される。そのため、副交感神経によって支配されている腸運動は抑制され、腸音（腸蠕動音）は通常減少する。しかし、過敏性腸症候群等の腸の機能性異常を有する被験者の場合、腸の蠕動運動が抑制されず、通常よりも活発化する。つまり、ストレスを負荷することによって、意図的に、健常人の腸蠕動運動を抑制し、過敏性腸症候群等の被験者の腸蠕動運動を活発化（過剰に活動）した状態とさせることができる。
【００２８】
以上のように、本実施形態の腸音測定装置１であれば、ストレス負荷手段３０によって被験者に対してストレスを付与することによって、意図的に、健常人の腸蠕動運動を抑制し、過敏性腸症候群等の被験者の腸蠕動運動を活発化（過剰に活動）した状態とさせることができる。その状態の腸音を腸音測定手段１０によって測定し、解析手段２０によって解析すれば、腸の蠕動運動の抑制や活発化を数値やグラフなどの客観的な指標を用いて表現することができる。すると、その数値を用いて、医師が、被験者が過敏性腸症候群等の腸の機能性疾患になっているか否かについて判断することができる。つまり、ストレスが加わっている状態、言い換えれば、過敏性腸症候群等の症状が出ている状態に近い状態での腸の蠕動運動の状態を客観的な指標を用いて表現することができる。すると、医師は、被験者が過敏性腸症候群等の腸の機能性疾患になっているか否かをより正確に判断することができる。
【００２９】
しかも、腸の蠕動運動に起因する腸音を測定しており、被験者の体に非接触または被験者の体に非直接接触の状態で腸音を測定している。したがって、腸の蠕動運動の状態を把握する際に、被験者の負担を軽減できるし、測定も簡便になる。
【００３０】
（腸音測定手段１０の他の例）
なお、腸音測定手段１０による腸音測定は、上述したように、被験者の体と非接触または非直接接触の状態で音を測定するセンサ１１によって実施することが望ましい。しかし、被験者の体に直接接触させるもの（例えば電子聴診器など）を使用してもよい。
【００３１】
また、腸音測定手段１０のセンサ１１は一つでもよいし、複数設けてもよい。例えば、電子聴診器を使用して腸音を測定する場合であれば、電子聴診器を腹部の３か所に設置する（図２参照）。すると、腸音をより精度よく測定できるという利点が得られる。
【００３２】
（ストレス負荷手段３０の例）
ストレス負荷手段３０は、腸音を測定する被験者にストレスを負荷することができるものであれば、とくに限定されない。例えば、ストレス負荷手段３０として、被験者に計算をさせてストレスを負荷するようにすれば、比較的短時間で適切な負荷を被験者に負荷することができる。
【００３３】
（腸音測定方法）
上記本実施形態の腸音測定装置１を用いて、腸音を測定する方法を説明する。
以下では、図３に示すスケジュールに沿って腸音を測定する方法を説明する。このスケジュールは、安静時における腸の蠕動運動に起因する腸音と、ストレスを加えた場合における腸の蠕動運動に起因する腸音を両方測定することに適したスケジュールである。
【００３４】
図３に示すように、腸音を測定する被験者をベッドなどで仰向けに寝かせる。
その状態で、腸音測定手段１０のセンサ１１を被験者のへその鉛直上方（例えば２０ｃｍ）の位置に配置して、測定準備が完了する。
【００３５】
測定準備が完了すると、一定時間（例えば５分間）、被験者を安静にした状態で腸音測定手段１０のセンサ１１によって腸音を測定する。すると、安静時における腸の蠕動運動に起因する腸音を測定できる。測定された腸音は、解析手段２０において解析され、測定期間における腸の蠕動運動が生じた時のパワースペクトル密度が把握できる。
【００３６】
安静時の測定が終了すると、被験者にストレスを負荷して、一定時間（例えば５分間）、腸音測定手段１０のセンサ１１によって腸音を測定する。すると、ストレス負荷時における腸の蠕動運動に起因する腸音を測定できる。測定された腸音は、解析手段２０において解析され、測定期間における腸の蠕動運動が生じた時のパワースペクトル密度が把握できる。
【００３７】
ストレスを負荷時の測定が終了すると、１セット目の測定を終了し、被験者に休憩をとらせる。そして、一定時間（例えば３分間）、休憩をすると、２セット目の腸音測定を開始する。
【００３８】
２セット目の腸音測定は、１セット目と同等の方法で測定を行い、２セット目のストレス負荷時の測定が終了すると、測定が完了する。
【００３９】
上記測定を行ったのち、安静時のデータとストレス負荷時のデータを比較すれば、腸の蠕動運動の差に基づいて、医師は被験者が過敏性腸症候群等の疑いがあるか否かを客観的なデータに基づいて判断することができる。
【００４０】
なお、安静時およびストレス負荷時のいずれの場合も、測定開始直後から一定の期間は測定開始前の影響が残っていると考えらえる。したがって、安静時およびストレス負荷時における腸の蠕動運動に起因する腸音をより正確に測定する上では、図４に示すスケジュールに示すように、測定開始直後から一定の期間は腸音を測定しない（または測定しても腸音の解析に使用しない）ようにすることが望ましい。
【００４１】
また、安静時の腸音測定は必ずしも実施しなくてもよい。例えば、同じ被験者の安静時の状態における腸音データがすでに取得されている場合や、一般的な健康な人（過敏性腸症候群などになっていない人）の腸音データと比較できる場合には、ストレス負荷時の測定だけを行ってもよい。この場合でも、安静時等とストレス負荷時とを比較して、医師が過敏性腸症候群などであるか否かを判断することができる。
【００４２】
また、上記例では、２セットの測定を行ったが、１セットだけの測定を行ってもよい。しかし、複数セット（２セットや３セット以上）を測定した場合、１セットだけ測定する場合に比べて、平均的なデータを得ることができる。すると、得られた腸音の状態に基づいて医師が診断する場合に、適切に過敏性腸症候群などであるか否かを判断することができる。なお、複数セットの測定を行う場合には、各セット間に上述したような休憩時間を取得することが望ましい。
【実施例１】
【００４３】
本実施形態の腸音測定装置１を使用して、図３および図４のスケジュールで腸音を測定して解析することによって過敏性腸症候群を診断できるデータが測定できるか否かを確認した。図３および図４のスケジュールは、腸音の測定方法は同じであるが、解析方法が異なる。すなわち、図３の方法では、１セットおよび２セット目の安静時の５分間、ストレス負荷時の５分間の全ての腸音の解析を行なった。これに対して、図４の方法では、安静時およびストレス負荷時の後半部分において腸音（つまり腸の蠕動運動）の変化がより大きくなるのではないかと考え、各々５分間の中で測定開始から２分経過後の３分間の腸音の解析を行なった。
【００４４】
実験では、複数の被験者の腸音を電子聴診器によって測定し、その腸音の測定データを複数の期間に分割して、各期間のデータからＡＲＭＡシステムによってパワースペクトル密度を算出した。そして、各期間のパワースペクトル密度に基づいて、ストレスに起因する腸の蠕動運動の変化が生じているか否かを確認した。
なお、複数の被験者は、過敏性腸症候群の可能性がある被験者（ＳＩＢＳ）１０名と、過敏性腸症候群の可能性がない被験者（Ｎｏｎ−ＳＩＢＳ）１０名と、について行った。
【００４５】
ストレスに起因する腸の蠕動運動の変化が生じているか否かは、以下の式で得られる総和エネルギーの平均変化率ＣＢの値に基づいて判断した。
なお、Ｅｂは、パワースペクトル密度から腸の蠕動運動の音と判断された信号の各期間ごとの総和エネルギーである。そして、１セット目の安静時のＥｂの総和をＥｒ１、１セット目のストレス負荷時のＥｂの総和をＥｓ１、２セット目の安静時のＥｂの総和をＥｒ２、２セット目のストレス負荷時のＥｂの総和をＥｓ２とした。
ＣＢ＝（ＣＢ１＋ＣＢ２）／２
ＣＢ１＝（Ｅｓ１＋Ｅｒ１）／Ｅｒ１×１００
ＣＢ２＝（Ｅｓ２＋Ｅｒ２）／Ｅｒ２×１００
【００４６】
また、腸蠕動音の測定とともに、指尖容積脈波を測定し、指尖容積脈波解析も実施した。指尖容積脈波解析では、脈拍一拍のピーク間よりも短い最小ピーク間隔を設定し、この最小ピーク間隔より短い距離で識別されたピークは無視し、図５の相対脈波長Ｔｒｓが１より小さい場合に、ストレスを感じていると判断した。
なお、Ｔｅ,ｒが安静時の平均脈波長であり、Ｔｅ,ｓがストレス負荷時の平均脈波長である。
【００４７】
図６に結果を示す。
図６（Ａ）は、指尖容積脈波解析でストレスが負荷されていると判断された被験者に関するデータである。これらの被験者について、図３のスケジュールで腸音測定を行った場合、総和エネルギーの平均変化率ＣＢの値を確認した。すると、図６（Ｂ）に示すように、過敏性腸症候群の可能性がない被験者では、平均変化率ＣＢが減少し、腸の蠕動運動が抑制されていると考えられる。これに対して、過敏性腸症候群の可能性がある被験者では、平均変化率ＣＢが増加しており、ストレスによって腸の蠕動運動が活発になっていると考えられる。
【００４８】
また、図４のスケジュールで腸音測定を行った場合、総和エネルギーの平均変化率ＣＢの値を確認した。すると、図７に示すように、過敏性腸症候群の可能性がない被験者では、平均変化率ＣＢが減少していた。これに対して、過敏性腸症候群の可能性がある被験者では、平均変化率ＣＢが増加していた。しかも、過敏性腸症候群の可能性がある被験者では、図３のスケジュールよりも、平均変化率ＣＢが大きくなっている被験者が見られた。
【００４９】
以上の結果より、本実施形態の腸音測定装置１を使用して、図３および図４のようなスケジュールで腸音を測定すれば、過敏性腸症候群を診断できるデータが測定できる可能性があることが確認された。
【実施例２】
【００５０】
本実施形態の腸音測定装置１において、非接触のセンサで腸音を測定できるか否かを確認した。
【００５１】
実験では、録音用のマイクロフォン（ＲＯＤＥ−ＮＴ５５）と電子聴診器（Ｅ−Ｓｃｏｐｅ２）を使用して、両者によって測定される腸音の相違を確認した。
【００５２】
録音用のマイクロフォンは、仰向けに横になった被験者のへその鉛直上方２０ｃｍの位置に配置して腸音を測定した。
電子聴診器は、図２に示す位置にそれぞれ配置して腸音を測定した。
【００５３】
結果を図８に示す。図８は、ＡＲＭＡシステムによってパワースペクトル密度を算出した結果を示している。なお、電池聴診器は、右下腹部の測定結果である。
図８に示すように、マイクロフォンの方がバックノイズが多くなっているが、４００Ｈｚ近傍においていずれも特徴的なピークを示しており、両者は類似した結果が得られていることが確認された。
【００５４】
また、図９には、測定されたデータから腸蠕動音のデータ（424エピソード）について、どのような音が含まれているかを確認した結果を示している。なお、ＨＦrateが大きくなるほど、エピソードに高周波成分が多く含まれていることを示している。
【００５５】
図９に示すように、マイクによって録音された腸蠕動音には高周波成分が多く含まれていることが確認できる。一方、電子聴診器では、心窩部で得られた腸蠕動音では、高周波成分が多く含まれていることが確認できる。この結果よりマイクロフォンで腸蠕動音を測定した場合、心窩部に配置された聴診器によって得られる腸蠕動音と似たような特性のデータを測定できる可能性があることが確認される。
【００５６】
以上の結果より、マイクロフォンを使用して非接触で腸音を測定しても、電子聴診器によって測定するデータと近いデータが得られることが確認された。また、マイクロフォンを使用して腸蠕動音を測定すると、心窩部に配置された聴診器によって得られる腸蠕動音と類似した特性の有するもの測定できることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
本発明の腸音測定装置は、過敏性腸症候群等の腸運動機能異常をきたした疾患のストレス等の影響による腸の状態の変化を検査するデータを得るための装置に適している。
【符号の説明】
【００５８】
１          腸音測定装置
１０          腸音測定手段
２０          解析手段
３０          ストレス負荷手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2016036637.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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