(57)【要約】      （修正有）【課題】システム天井の下方から天井バーに容易にかつ安定的に取付可能であるシステム天井用器具を提供する。【解決手段】システム天井用器具１は、対向する一対の側面部１４を有し、対向する一対の天井バー２の間に配設される器具本体１０と、一対の側面部１４，１４にそれぞれ設けられ、天井バー２の支持部５に係止して器具本体１０を一対の天井バー２，２に取り付ける係止体１１と、一対の側面部１４にそれぞれ設けられた突出部３０及びその先端側から起立するように設けられた起立部３１を有する。器具本体１０が一対の天井バー２に取り付けられたときに起立部３１が天井バー２の一対の垂下部６間に挿入する規制体１２と、を具備している。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
垂直部の上端側に建物の天井に吊持される吊持部が形成され、前記垂直部の下端側に前記垂直部の両側に延在する支持部およびこの支持部の両側から垂下する一対の垂下部が形成された天井バーに設置されるシステム天井用器具であって、  対向する一対の側面部を有し、対向する一対の前記天井バーの間に配設される器具本体と；  この器具本体の前記一対の側面部にそれぞれ設けられ、前記天井バーの前記支持部に係止して前記器具本体を前記一対の天井バーに取り付ける係止体と；  前記器具本体の前記一対の側面部にそれぞれ設けられた突出部およびこの突出部の先端側から起立するように設けられた起立部を有し、前記器具本体が前記一対の天井バーに取り付けられたときに前記起立部が前記天井バーの前記一対の垂下部間に挿入する規制体と；を具備していることを特徴とするシステム天井用器具。
【請求項２】
前記係止体は、前記器具本体を前記一対の天井バーに取り付けるときに、前記天井バーの前記垂下部に当接して前記側面部側に変位し、前記垂下部を乗り越えたときに弾性復帰して前記天井バーの前記支持部に係止する弾性を有して形成されていることを特徴とする請求項１記載のシステム天井用器具。
【請求項３】
前記係止体は、前記天井バーの前記支持部に面接触して係止する平面部を有していることを特徴する請求項１または２記載のシステム天井用器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、建物のシステム天井に取り付けられるシステム天井用器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
システム天井は、建物の天井スラブなどから垂下した吊ボルトによって支持された天井枠組体に規格化された天井パネルを取り付け、離間対向する一対の天井バー（Ｔバー）に照明器具などの規格化されたシステム天井用器具を取り付けている。システム天井は、オフィスなどの天井として多用されている。  
【０００３】
そして、システム天井用器具は、その取付具が吊ボルトによって支持される天井バーの頭部（吊持部）に取り付けられることにより、一対の天井バーの間に取り付けられている（例えば特許文献１参照。）。このようなシステム天井用器具は、天井バーを主体として形成した器具取付用の開口部に、例えばシステム天井用器具を垂直や斜めに立てて天井裏に入れ、次に、水平かつ天井バーに平行となるように位置を直してから、取付具を一対の天井バーの頭部に落とし込むようにしてシステム天井に取り付けている。  
【０００４】
しかしながら、このような構成では、少なくとも取付具が天井バーよりも天井裏側となるようにシステム天井用器具を持ち上げるので、天井裏に十分なスペースが必要である。また、天井裏に梁などの干渉物があると、システム天井用器具が取り付けられなくなるおそれがある。そこで、システム天井用器具をシステム天井の開口部へ下方から挿入することにより、一対の天井バーに取り付けるシステム天井用器具が提案されている（例えば特許文献２参照。）。このシステム天井用器具は、その係止具のスライド部が器具本体の側面部に上下方向にスライド可能に緩く支持されており、係止具の傾斜部が天井バーの水平片の上面に係止することにより、天井バーに取り付けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１４−７２０７５号公報（第４頁、第４図）
【特許文献２】特開２０１３−１１００７８号公報（第６頁、第４図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
システム天井において、離間対向する一対の天井バーは、平行から幾分ずれている場合がある。また、一対の天井バー間は、システム天井の箇所によって、設計間隔から幾分大きい場合がある。また、システム天井用器具の係止具が係止する天井バーの水平片の上面は、通常、短幅となっている。
【０００７】
このため、システム天井用器具は、その係止具が器具本体にスライド可能に緩く支持されていると、係止具を天井バーの水平片の上面に係止するときに、例えば器具本体が一対の天井バーの一方側に片寄ると、係止具がスライドして水平片から外れるおそれがあり、これにより、器具本体が落下するおそれがある。
【０００８】
また、システム天井用器具は、その係止具が器具本体にスライド可能に緩く支持されていると、震動等によって、器具本体ががたつく懸念がある。
【０００９】
本発明の実施形態は、システム天井の下方から天井バーに容易にかつ安定的に取付可能であるシステム天井用器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本実施形態のシステム天井用器具は、垂直部の上端側に建物の天井に吊持される吊持部が形成され、垂直部の下端側に垂直部の両側に延在する支持部およびこの支持部の両端から垂下する一対の垂下部が形成された天井バーに設置される。そして、システム天井用器具は、器具本体、係止体および規制体を有して構成される。  
【００１１】
器具本体は、対向する一対の側面部を有してなり、対向する一対の天井バーの間に配設される。係止体は、器具本体の一対の側面部にそれぞれ設けられている。そして、係止体は、天井バーの支持部に係止することにより、器具本体を一対の天井バーに取り付ける。  
【００１２】
規制体は、器具本体の一対の側面部にそれぞれ設けられた突出部と、この突出部の先端側から起立するように設けられた起立部とを有して形成される。そして、規制体は、器具本体が一対の天井バーに取り付けられたときに、起立部が天井バーの一対の垂下部間に挿入するように形成されている。
【発明の効果】
【００１３】
本実施形態のシステム天井用器具によれば、器具本体は、その一対の側面部にそれぞれ設けられた係止体が一対の天井バーの支持部に係止するので、一対の天井バーに容易にかつ安全に取付可能であるとともに、規制体の突出部により上方への浮き上がりが規制され、起立部により水平方向の移動が規制されるので、一対の天井バーに安定的に取り付けられることが期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態を示すシステム天井用器具の一部切り欠き概略側面図である。
【図２】同上、システム天井用器具の概略下面図である。
【図３】同上、一対の天井バーに取り付けられた状態のシステム天井用器具の概略側面図である。
【図４】同上、システム天井用器具の端部側部分の概略側面図である。
【図５】同上、システム天井用器具の天井バーへの取付を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の一実施の形態について、図面を参照して説明する。  
【００１６】
本実施形態のシステム天井用器具１は、システム天井に取り付けられるシステム天井用照明器具であり、図１〜図４に示すように構成されている。システム天井用器具１は、図３に示すように、対向する一対の天井バー２，２に設置される。システム天井における天井バーは、Ｔバーとも称されており、その具体的な形状、サイズおよび材質などは、メーカーによって多様である。しかしながら、本実施形態のシステム天井用器具１が設置される天井バー２，２は、その形状が特定されている。  
【００１７】
天井バー２は、図４に示すように、例えばアルミ材やステンレス鋼からなる平板を折曲して形成されており、垂直部３の上端側に吊持部４が形成され、垂直部３の下端側に支持部５，５および一対の垂下部６，６が形成されている。吊持部４は、断面略ロ形に形成され、建物の天井から垂下したボルトにハンガー等によって長手方向の複数箇所で吊持されている。これによって、天井バー２は、建物の天井に吊り下げられている。  
【００１８】
支持部５は、垂直部３の長手方向と直交する方向の両側に、垂直部３から所定長延在する長方形の平面に形成されている。一対の垂下部６，６は、支持部５，５の両側の先端から支持部５，５に対してほぼ直角に垂下し、互いに正対するように形成されている。そして、本実施形態では、一対の垂下部６，６のそれぞれの先端側が互いに向き合うように垂下部６からほぼ直角に折曲され、さらに支持部５，５側において垂下部６，６側に折り返されている。すなわち、一対の垂下部６，６のそれぞれの先端側は、一対の折り返し部７，７に形成されている。一対の折り返し部７，７間は、一対の垂下部６，６間に連通する長方形の開口８となっている。  
【００１９】
なお、天井バー２は、板材の折曲の他、アルミダイカスト等の押出し成形などによって形成されたものであってもよく、その製造方法は、特に問わない。また、吊持部４は、断面ロ形の形状に限られるものではなく、ハンガー等の支持部材によって天井に吊持される形状や構造であればよい。  
【００２０】
そして、本実施形態のシステム天井用器具１は、図１に示すように、器具本体１０、係止体１１および規制体１２を有して形成されている。  
【００２１】
器具本体１０は、例えば冷間圧延鋼板により、天板部１３を有する正四角形の箱状に形成されている。器具本体１０は、それぞれ対向する一対の側面部１４，１４および一対の側面部１５，１５（図１中、一方のみを示す。）を有している。一対の側面部１４，１４には、それぞれ上端側に長方形の上板部１４ａが連設され、長手方向の両側に台形状の端板部１４ｂ，１４ｂが連設されており、上板部１４ａが天板部１３に載置され、端板部１４ｂ，１４ｂが一対の側面部１５，１５を挟持するようにして設けられている。そして、器具本体１０は、一対の側面部１４，１４にそれぞれ係止体１１および規制体１２を設けているともに、内部に発光モジュール１８および設備プレート１９などを設けている。  
【００２２】
発光モジュール１８は、長尺の基板２０およびこの基板２０に実装されたＬＥＤ２１を有して形成されている。ＬＥＤ２１は、発光モジュール１８の光源であり、例えば白色光を放射するパッケージ品からなり、基板２０の一面側に長手方向に沿って等間隔にかつ複数列に設けられている。発光モジュール１８の前面側には、発光モジュール１８を覆う透光性のカバー２２が設けられている。発光モジュール１８よびカバー２２は、器具本体１０に結合している取付板２３にそれぞれねじ等により取り付けられている。  
【００２３】
また、カバー２２と器具本体１０の四角形状の開口２４との間には、例えば金属製の白色バッフル２５が設けられている。この白色バッフル２５は、バッフル枠２６に配設され、このバッフル枠２６は、器具本体１０に設けられた不図示の止めばねにより固定されている。また、天板部１３の内面側には、電源ユニット２７が設けられている。電源ユニット２７は、発光モジュール１８のＬＥＤ２１を点灯する点灯回路を内蔵している。  
【００２４】
発光モジュール１８および白色バッフル２５は、器具本体１０の一対の側面部１４，１４間の両側にそれぞれ設けられているとともに、一対の側面部１４，１４に沿って設けられている。また、設備プレート１９は、図２に示すように、一対の側面部１４，１４間の中間に設けられている。器具本体１０は、対向する一対の天井バー２，２および一対の天井バー２，２に交差して対向する一対の天井バー２ａ，２ａによって囲まれる領域内に配置可能な大きさに形成されて配置されている。  
【００２５】
器具本体１０には、本実施形態では、一対の側面部１４，１４に長手方向でそれぞれ２個の係止体１１が設けられている。係止体１１は、図４に示すように、所定幅を有する平板により、一端側１１ａが器具本体１０の側面部１４に面接触する平面状に形成され、他端側１１ｂが一端側１１ａに対して傾斜する傾斜状に形成されている。係止体１１は、一端側１１ａがねじ２８により器具本体１４の側面部１４の上部側に固定されている。そして、他端側１１ｂは、天井バー２の垂下部６に当接したときに器具本体１０の側面部１４側に変位し、垂下部６を乗り越えたときに弾性復帰する弾性を有するように形成されている。  
【００２６】
また、係止体１１は、他端側１１ｂの先端が天井バー２の垂直部３に接近し、支持部５に当接するように形成されている。そして、本実施形態では、係止体１１の他端側１１ｂの先端には、く字形に折曲されて天井バー２の支持部５に面接触する平面部２９が形成されている。  
【００２７】
係止体１１は、平面部２９が天井バー２の支持部５に係止することにより、器具本体１０を一対の天井バー２，２に取り付ける。そして、係止体１１は、４個でもって器具本体１０を一対の天井バー２，２に経年に亘って固定可能な強度および耐久性を有するように形成されている。  
【００２８】
なお、係止体１１は、器具本体１０の一対の側面部１４，１４に長手方向でそれぞれ２個設けられるに限らず、それぞれ３個以上設けられてもよく、１個設けられてもよい。１個の場合には、係止体１１は、側面部１４の長手方向で相応の幅を有して形成される。  
【００２９】
規制体１２は、器具本体１０の一対の側面部１４，１４にそれぞれ設けられている。また、規制体１２は、本実施形態では、側面部１４の長手方向に亘って設けられている。ここで、規制体１２は、側面部１４の長手方向で複数個に設けられてもよく、側面部１４の長手全長よりも短幅を有する１個に設けられてもよい。そして、規制体１２は、側面部１４から側面部１４に対してほぼ直角に突出する突出部３０およびこの突出部３０の先端側から起立するように設けられた起立部３１を有して形成されている。  
【００３０】
突出部３０および起立部３１は、本実施形態では、突出部３０が係止体１１の折り返し部７，７と略同一面状に設けられるので、側面部１４の下端から延出して形成されている。例えば、側面部１４の下端から延在する突出板を側面部１４に対してほぼ直角に折曲し、突出板の先端側をさらに側面部１４の上部側にほぼ直角に折曲して形成されている。  
【００３１】
そして、係止体１１が天井バー２の支持部５に係止するときに、すなわち器具本体１０が一対の天井バー２，２に取り付けられるときに、突出部３０は、起立部３１が折り返し部７，７間に位置するように側面部１４からの突出長を有して形成され、起立部３１は、その先端側が一対の垂下部６，６間に挿入され、少なくとも折り返し部７，７よりも支持部５，５側に位置するように突出部３０からの起立長を有して形成されている。そして、本実施形態では、突出部３０は、折り返し部７との間に幾分隙間を有するように設けられ、起立部３１は、側面部１４に最近の折り返し部７との間に幾分隙間を有して一対の垂下部６，６間に挿入するように設けられている。  
【００３２】
そして、天井バー２は、係止体１１が係止する支持部５の反対側の支持部５には、例えば天井パネル３２が支持される。天井パネル３２は、比較的厚みを有する四角体に形成され、周縁側の段部３２ａが支持部５に載置されている。  
【００３３】
次に、図５を用いて、本実施形態の作用について述べる。  
【００３４】
システム天井用器具１は、一対の天井バー２，２および一対の天井バー２ａ，２ａで形成される四角形状の開口からシステム天井に挿入されて一対の天井バー２，２に取り付けられる。まず、器具本体１０を持ち上げて、天井バー２，２付近において、電源ユニット２７に電気接続されて器具本体１０の天板部１３から導出しているリード線を交流電源からの電源線に接続する。  
【００３５】
そして、器具本体１０を一対の天井バー２，２間および一対の天井バー２ａ，２ａ間に持ち上げると、図５（ａ）に示すように、器具本体１０の各係止体１１のそれぞれの他端側１１ｂ（傾斜面）が一対の天井バー２，２のそれぞれの垂下部６の下端側に当接する。  
【００３６】
一対の天井バー２，２の垂下部６，６間は、器具本体１０の一対の側面部１４，１４にそれぞれ設けられた係止体１１の他端側１１ｂの先端側の間よりも小さいので、器具本体１０をさらに持ち上げて一対の天井バー２，２間に挿入していくと、係止体１１の他端側１１ｂは、垂下部６に押圧されて、器具本体１０の側面部１４側に変位していく。そして、図５（ｂ）に示すように、係止体１１の他端側１１ｂの先端側および平面部２９が垂下部６に乗り上がる。  
【００３７】
係止体１１の他端側１１ｂの先端側は、器具本体１０の一対の天井バー２，２間への挿入にしたがって、垂下部６の外面上を摺動していく。また、器具本体１０の規制体１２は、垂下部６に接近していく。そして、係止体１１の他端側１１ｂの先端側および平面部２９が垂下部６の上端側に達すると、図５（ｃ）に示すように、規制体１２の突出部３１が天井バー２の
開口８から一対の垂下部６，６間に挿入する。  
【００３８】
そして、係止体１１の他端側１１ｂの先端側および平面部２９が垂下部６を乗り越えると、図５（ｄ）に示すように、係止体１１の他端側１１ｂが弾性復帰して、平面部２９が天井バー２の支持部５に載置される。係止体１１の他端側１１ｂの先端側および平面部２９は、弾性復帰により、天井バー２の垂直部３の近傍まで達する。また、規制体１２は、突出部３０が天井バー２の折り返し部７に接近し、起立部３１が折り返し部７との間に幾分隙間を有して、一対の垂下部６，６間に挿入される。  
【００３９】
係止体１１の平面部２９は、弾性復帰により天井バー２の垂直部３の近傍までの支持部５に載置するように設けられることにより、例えば一対の天井バー２，２間が設計間隔よりも幾分大きいものであっても、支持部５に載置する可能性が大きい。これにより、器具本体１０の一対の側面部１４，１４に設けられた各係止体１１は、一対の天井バー２，２の支持部５，５に係止するときに、支持部５，５から取り外れなくなる。したがって、器具本体１０を一対の天井バー２，２に取り付けるときに、器具本体１０の落下等が防止される。  
【００４０】
そして、各係止体１１の平面部２９は、一対の天井バー２，２の各支持部５に面接触して、器具本体１０の自重により各支持部５を平面で押圧する。これにより、器具本体１０は、一対の天井バー２，２に強固に取り付けられる。このように、システム天井用器具１は、器具本体１０をシステム天井の下方から一対の天井バー２，２間に挿入することにより、一対の天井バー２，２に容易にかつ安全に取り付けられる。また、システム天井用器具１は、図３に示すように、システム天井の裏側に梁３３等の干渉物があっても、システム天井に取付可能と成りやすい。  
【００４１】
そして、規制体１２は、図４に示すように、器具本体１０が一対の天井バー２，２に取り付けられたときに、突出部３０および起立部３１がそれぞれ天井バー２の折り返し部７に幾分隙間を有するように設けられている。これにより、地震等の震動などが発生し、器具本体１０がシステム天井の下方および上方に振動しても、突出部３０が折り返し部７に当接することにより、器具本体１０の上方への浮き上がりが防止される。また、器具本体１０が一対の側面部１４，１４の方向に振動しても、起立部３１が折り返し部７に当接することにより、一対の側面部１４，１４の方向での移動範囲が規制される。したがって、ステム天井用器具１は、一対の天井バー２，２に安定的に取り付けられる。  
【００４２】
なお、システム天井用器具１を一対の天井バー２，２から取り外すには、器具本体１０の近隣の天井パネル３２を天井バー２から取り外し、当該天井パネル３２が設けられていた開口側から係止体１１を器具本体１０の側面部１４に取り付けているねじ２８を取り外すことによって行うことができる。また、器具本体１０を持ち上げて、規制体１２の突出部３０を天井バー２の折り返し部７に当接させた状態で、係止体１１の他端側１１ｂを押圧し、係止体１１の他端側１１ｂの先端側を天井バー２の垂下部６よりも器具本体１０の側面部１４側に変位させ、器具本体１０を持ち下げることによって一対の天井バー２，２から取り外すことができる。  
【００４３】
本実施形態のシステム天井用器具１によれば、一対の側面部１４，１４にそれぞれ設けられた係止体１１が対向する一対の天井バー２，２に取り外れることなく係止するので、器具本体を安全に一対の天井バー２，２に取り付けることができるとともに、規制体１２の突出部３１により上方への浮き上がりが規制され、起立部３１により器具本体１０の一対の側面部１４，１４方向の移動が規制されるので、地震等の震動が繰り返しあっても、器具本体１０を一対の天井バー２，２に安定的に取り付けることができるという効果を有する。  
【００４４】
また、係止体１１は、一端側１１ａが器具本体１０の側面部１４に固定され、他端側１１ｂの先端側に天井バー２の支持部５に面接触する平面部２９を有して形成されているので、平面部２９が器具本体１０の自重により支持部５を平面で押圧することによって、器具本体１０を強固に一対の天井バー２，２に取り付けることができるという効果を有する。  
【００４５】
また、係止体１１は、器具本体１０を一対の天井バー２，２に取り付けるときに、天井バー２の垂下部６に当接して器具本体１０の側面部１４側に変位し、垂下部６を乗り越えたときに弾性復帰して天井バー２の支持部５に係止する弾性を有して形成されているので、器具本体１０を一対の天井バー２，２間にシステム天井の下方から挿入することにより、器具本体１０を一対の天井バー２，２に容易に取り付けることができるという効果を有する。  
【００４６】
なお、本実施形態において、システム天井用器具１は、システム天井用照明器具で説明したが、これに限らず、電気機器、音響機器、空調機器や消防機器などを具備する構成であってもよい。  
【００４７】
また、本実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。この実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００４８】
１…システム天井用器具としてのシステム天井用照明器具、  ２…天井バー、  ３…垂直部、  ４…吊持部、  ５…支持部、  ６，６…一対の垂下部、  １０…器具本体、  １１…係止体、  １２…規制体、  １４，１４…一対の側面部、  ２９…平面部、  ３０…突出部、  ３１…起立部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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