(57)【要約】【課題】通信状態が不安定な基地局へ通信装置が接続することを減らし、接続性を向上させる。【解決手段】無線基地局に接続する通信装置であって、通信装置の移動速度を取得する第１の取得部と、無線基地局の移動速度を取得する第２の取得部と、通信装置の移動速度と、無線基地局の移動速度とに基づいて、無線基地局への接続を制御する制御部とを備える。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線基地局に接続する通信装置であって、
前記通信装置の移動速度を取得する第１の取得手段と、
前記無線基地局の移動速度を取得する第２の取得手段と、
前記通信装置の移動速度と、前記無線基地局の移動速度とに基づいて、前記無線基地局への接続を制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記第１の取得手段は、前記通信装置の移動速度を測定することにより前記通信装置の移動速度を取得することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信装置の位置を取得する位置取得手段を更に備え、
前記第１の取得手段は、前記位置取得手段により周期的に取得された前記通信装置の位置の履歴から前記通信装置の移動速度を測定することを特徴とする請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記無線基地局を探索する探索手段を更に備え、
前記２の取得手段は、前記探索手段により取得された情報に基づいて、前記無線基地局の移動速度を取得することを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項５】
前記探索手段は、前記無線基地局に対してプローブリクエストを送信し、前記無線基地局からプローブレスポンスを受信することにより、前記情報を取得することを特徴とする請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記情報は、ＩＥＥＥ８０２．１１規格に準拠したＬｏｃａｔｉｏｎ Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ情報要素であることを特徴とする請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記無線基地局へ接続する接続手段を更に備え、
前記制御手段は、前記通信装置の移動速度と、前記無線基地局の移動速度との差が所定値以下であるか否かを判定し、
前記接続手段は、前記制御手段により前記差が所定値以下であると判定された場合に前記無線基地局へ接続することを特徴とする請求項４乃至６の何れか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記接続手段は、前記制御手段により前記差が所定値より大きいと判定された場合に前記無線基地局へ接続しないことを特徴とする請求項７に記載の通信装置。
【請求項９】
前記制御手段は、前記探索手段により複数の無線基地局が探索された場合、前記通信装置の移動速度と各無線基地局の移動速度との差が所定値以下であるか否かを判定し、
前記接続手段は、前記差が所定値以下の無線基地局が複数存在する場合、前記差が最も小さい無線基地局へ接続することを特徴とする請求項７又は８に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記接続手段は、前記差が最も小さい無線基地局へ接続できない場合、前記差が次に小さい無線基地局へ接続することを特徴とする請求項９に記載の通信装置。
【請求項１１】
無線基地局に接続する通信装置の制御方法であって、
第１の取得手段が、前記通信装置の移動速度を取得する工程と、
第２の取得手段が、前記無線基地局の移動速度を取得する工程と、
制御手段が、前記通信装置の移動速度と、前記無線基地局の移動速度とに基づいて、前記無線基地局への接続を制御する工程と、
を有することを特徴とする通信装置の制御方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載の通信装置の制御方法の各工程をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信装置の制御方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の無線基地局のうち一つの基地局へ接続して通信を行う無線通信装置において、自装置の移動状態に基づいて好適な基地局を選択する技術が提案されている。
【０００３】
特許文献１では、自装置の移動状態に基づいて、基地局の再選択処理を制限する装置が開示されている。特許文献１によれば、自装置が高速移動中に再選択処理が実行されることを抑制することで、通信のオーバーヘッドを削減することができる。
【０００４】
また、特許文献２では、自装置の移動方向に対して所定の角度をなす方向に存在する無線ＬＡＮアクセスポイント（以下、ＡＰ）に接続を行う装置が開示されている。特許文献２によれば、自装置の移動方向に合致した最適なＡＰに接続できる。
【０００５】
一方、近年、モバイルルータと呼ばれる、ＡＰ機能と公衆無線端末機能とを搭載し、他の無線ＬＡＮステーション（以下、ＳＴＡ）にインターネット接続を提供する携帯端末が普及している。また、電車やバスなどの移動体にＡＰを搭載し、乗客に対し公衆無線ＬＡＮを経由したインターネット接続を提供する事業者も現れている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−１１０４５０号公報
【特許文献２】特開２００７−３２９６８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、自装置の移動状態のみを考慮して接続する無線基地局を選択してしまうと、無線基地局も移動している場合に不適切な選択をしてしまう可能性がある。例えば、自装置の移動方向に存在しているが、自装置とは逆方向に移動しているＡＰに接続してしまうと、時間経過によりＡＰとの距離が離れていき、電波が届かなくなってしまう可能性がある。結果として、すぐに通信が途絶えてしまい、ユーザに不便を強いることになる。
【０００８】
本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、通信状態が不安定な基地局へ通信装置が接続することを減らし、接続性を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明の一態様による通信装置は以下の構成を備える。即ち、
無線基地局に接続する通信装置であって、
前記通信装置の移動速度を取得する第１の取得手段と、
前記無線基地局の移動速度を取得する第２の取得手段と、
前記通信装置の移動速度と、前記無線基地局の移動速度とに基づいて、前記無線基地局への接続を制御する制御手段と、
を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、通信状態が不安定な基地局へ通信装置が接続することを減らし、接続性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施形態に係る通信装置のハードウェア構成の一例を示すブロック図。
【図２】本発明の一実施形態に係る通信装置のソフトウェア構成の一例を示す機能ブロック図。
【図３】本発明の実施形態１が適用されるネットワーク構成の一例を示す図。
【図４】本発明の実施形態１に係る通信装置が実施する処理手順を示すフローチャート。
【図５】本発明の実施形態１に係る第１の動作シーケンス図。
【図６】本発明の実施形態１に係る第２の動作シーケンス図。
【図７】本発明の実施形態２が適用されるネットワーク構成の一例を示す図。
【図８】本発明の実施形態２に係る通信装置が実施する処理手順を示すフローチャート。
【図９】本発明の実施形態２に係る動作シーケンス図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本実施形態に係る通信装置について、図面を参照しながら詳細に説明する。以下では、ＩＥＥＥ８０２．１１規格に準拠した無線ＬＡＮシステムを用いた例について説明するが、通信形態は必ずしもＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮには限らない。
【００１３】
（実施形態１）
＜１．通信装置のハードウェア構成＞
図１は、本発明の一実施形態に係る通信装置のハードウェア構成の一例を示すブロック図である。１０１は通信装置を示す。１０２は、記憶部１０３に記憶される制御プログラムを実行することにより通信装置全体を制御する制御部であり、一つ以上のＣＰＵ等のプロセッサを含む。制御部１０２は、他の装置との間で通信パラメータの設定制御も行う。１０３は制御部１０２が実行する制御プログラムと、通信パラメータ等の各種情報を記憶する記憶部であり、一つ以上のＲＯＭ、ＲＡＭ等のメモリを含む。後述するフローチャートに示された通信装置の動作は、記憶部１０３に記憶された制御プログラムを制御部１０２が実行することにより行われる。
【００１４】
１０４はＩＥＥＥ８０２．１１規格に準拠した無線ＬＡＮ通信を行うための無線通信部である。１０５は各種表示を行う表示部でありＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ Ｃｒｙｓｔａｌ Ｄｉｓｐｌａｙ）やＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ Ｅｍｉｔｔｉｎｇ Ｄｉｏｄｅ）のように視覚で認知可能な情報の出力、あるいはスピーカなどの音出力が可能な機能を有する。表示部１０５は、視覚情報および音情報の少なくともどちらか一方を出力する機能を備えるものである。
【００１５】
１０６はアンテナ制御部、そして１０７はアンテナである。１０８は、ユーザが各種入力等を行い、通信装置１０１を操作するための操作部である。
【００１６】
＜２．通信装置のソフトウェア構成＞
続いて、図２は、本発明の一実施形態に係る通信装置のソフトウェア構成の一例を示す機能ブロック図である。２０１は通信装置１０１のソフトウェア機能ブロック全体を示す。２０２はＡＰ探索部であり、周辺に存在する無線基地局（ＡＰ）に探索信号を送信し、応答信号を受信する機能を有する。また、受信した応答信号から、ＡＰの位置情報や移動速度、移動方向などを検出する機能も有する。
【００１７】
２０３は接続先ＡＰ選択部であり、ＡＰ探索部２０２によるＡＰ探索の結果として得られた情報に基づいて、接続対象のＡＰを選択する機能を有する。２０４は移動速度測定部であり、自装置の移動速度を検出する機能を有する。例えば、Ｇｌｏｂａｌ Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍ（以下、ＧＰＳ）を用いて周期的に自装置の絶対位置取得を行い、絶対位置の履歴変動に基づいて移動の速さおよび方向を推測することで移動速度測定を実現する。
【００１８】
２０５はパケット受信部、２０６はパケット送信部であり、これらは上位レイヤの通信プロトコルを含むあらゆるパケットの送受信を行う。２０７は無線ＬＡＮ接続制御部であり、ＳＴＡとしてＡＰに接続する機能を有する。
【００１９】
なお、全ての機能ブロックはソフトウェアもしくはハードウェア的に相互関係を有するものである。また、上記機能ブロックは一例であり、複数の機能ブロックが１つの機能ブロックを構成するようにしてもよいし、何れかの機能ブロックが更に複数の機能を行うブロックに分かれてもよい。
【００２０】
＜３．ネットワーク構成＞
図３は、本発明の実施形態１が適用されるネットワーク構成の一例を示す図である。図３には、ＡＰ３２（以下、ＡＰ−Ａ）が構成するネットワーク３１（以下、ネットワークＡ）が示されている。ＡＰ−Ａは移動体などに付随して移動している。また、ＡＰ−Ａは、自装置の移動速度情報を無線ＬＡＮのビーコンやプローブレスポンスなどに付与して通信装置１０１へ報知する機能を有している。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１で規定されているＬｏｃａｔｉｏｎ Ｐａｒａｍｅｔｅｒ情報要素をプローブレスポンスやビーコンに付与し、位置情報や移動速度情報を他局に報知するように構成されているものとする。
【００２１】
＜４．通信装置の処理＞
以下、通信装置１０１が、自装置の移動速度およびＡＰの移動速度に応じて接続するか否かを判断する接続処理について説明する。図４は、本実施形態１を実装する通信装置（ＳＴＡ）が実施する処理の手順を示すフローチャートである。
【００２２】
通信装置１０１（ＳＴＡ）はまず、接続処理を開始すると、移動速度測定部２０４を用いて自装置の移動速度を取得する（Ｓ４０１）。次に、通信装置１０１（ＳＴＡ）は、ＡＰを探索する（Ｓ４０２）。具体的には、ＡＰに対しプローブリクエストを送信し、これに対しＡＰが送信するプローブレスポンスを受信することでＡＰの情報を得る。次に、通信装置１０１（ＳＴＡ）は、Ｓ４０２での探索結果からＡＰの移動速度を取得する（Ｓ４０３）。例えば、Ｓ４０２でＡＰから受信したプローブレスポンスに含まれるＬｏｃａｔｉｏｎ Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ情報要素内のＭｏｔｉｏｎ副情報要素を参照し、水平方向の移動の速さ（Ｈｏｒｉｚｏｎｔａｌ Ｓｐｅｅｄ）と移動方向（Ｂｅａｒｉｎｇ）とを取得する。
【００２３】
次に通信装置１０１（ＳＴＡ）は、Ｓ４０１で得た自装置の移動速度と、Ｓ４０３で得たＡＰの移動速度とを比較し、その差が所定値以下であるか否かを判定する（Ｓ４０４）。例えば、自装置の移動速度とＡＰの移動速度とをそれぞれベクトルとして表現し、その差分ベクトル（すなわち相対速度）のノルムが所定値以下である場合に、速度差が所定値以下であると判定するように構成してもよい。速度差が所定値以下であると判定された場合（Ｓ４０４のＹｅｓ）、通信装置１０１（ＳＴＡ）は無線ＬＡＮ接続部２０７を用いてＡＰへ接続を試みる（Ｓ４０５）。一方、速度差が所定値より大きいと判定した場合（Ｓ４０４のＮｏ）、ＡＰへの接続を試みない。
【００２４】
なお、Ｓ４０３で、プローブレスポンスに情報要素が含まれていない等の理由でＡＰの移動速度を取得できなかった場合、ＡＰは静止しているものと判断するよう構成してもよい。以上で図４の処理が終了する。
【００２５】
＜５．動作シーケンス＞
図５は、本実施形態に係る通信装置がＡＰに接続する場合の動作シーケンスを示す第１の模式図である。この例では、通信装置１０１（ＳＴＡ）およびＡＰが共に北東方向に２０ｋｍ／ｈで移動しており、好適な接続を維持できる条件にあるものとする。
【００２６】
通信装置１０１（ＳＴＡ）は、ユーザから無線ＬＡＮ接続開始の指示を受ける（Ｆ５０１）。無線ＬＡＮ接続開始指示を受けた通信装置１０１（ＳＴＡ）は、自装置の移動速度を取得する（Ｆ５０２）。取得の結果、通信装置１０１（ＳＴＡ）が北東方向に２０ｋｍ／ｈで移動していることがわかったとする。次に、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰに対しプローブリクエストを送信する（Ｆ５０３）。ＡＰは、通信装置１０１（ＳＴＡ）からプローブリクエストを受信すると、これに対するプローブレスポンスを送信する（Ｆ５０４）。このプローブレスポンスには、Ｌｏｃａｔｉｏｎ Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ情報要素が含まれていて、ＡＰの移動速度情報が付与されている。プローブレスポンスを受信した通信装置１０１（ＳＴＡ）は、プローブレスポンスに含まれるＡＰの移動速度と、自装置の移動速度とを比較する（Ｆ５０５）。比較した結果、同じ速さおよび方向に移動しているため、接続を維持できると判断し、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰに無線接続を要求する（Ｆ５０６）。無線接続処理が完了すると、通信装置１０１（ＳＴＡ）はユーザに対して接続成功を通知する（Ｆ５０７）。
【００２７】
続いて、図６は、本実施形態に係る通信装置がＡＰに接続する場合の動作シーケンスを示す第２の模式図である。この例では、通信装置１０１（ＳＴＡ）は第１の模式図と同じく北東方向に２０ｋｍ／ｈで移動しているのに対し、ＡＰが南東方向に２０ｋｍ／ｈで移動しており、接続したとしてもすぐに電波が届かなくなってしまう状況にある。なお、本例では、図４のＳ４０４における速度差の所定値を５ｋｍ／ｈとするが、これ以外の値に設定してもよい。
【００２８】
Ｆ６０１からＦ６０４までは、図５のＦ５０１からＦ５０４と同様であり、説明は省略する。プローブレスポンスを受信した通信装置１０１（ＳＴＡ）は、プローブレスポンスに含まれるＡＰの移動速度と、自装置の移動速度とを比較する（Ｆ６０５）。本シーケンスにおけるＡＰは、南東方向に２０ｋｍ／ｈで移動しているため、相対速度の大きさは約２８ｋｍ／ｈとなる。相対速度の大きさが所定値の５ｋｍ／ｈを超過しているため、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰとの接続を不適と判断する。そのため、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰへの接続を行わず、ユーザに接続失敗を通知する（Ｆ６０６）。
【００２９】
以上説明したように、本実施形態によれば、通信装置１０１（ＳＴＡ）とＡＰの移動速度を考慮して接続するか否かを判断することで、すぐに通信できなくなってしまうＡＰに接続することを防ぐことが可能となり、接続性が向上する。
【００３０】
このように、自装置と基地局双方の移動状態を考慮して基地局選択を行うため、通信状態が不安定な基地局と接続することが少なくなり、接続性を向上させることができる。
【００３１】
（実施形態２）
本実施形態２においては、通信装置１０１（ＳＴＡ）の周辺に複数のＡＰが存在する場合に、最適なＡＰを選択し接続する処理について説明する。なお、通信装置１０１の構成は実施形態１と同様である。
【００３２】
＜１．ネットワーク構成＞
図７は、本発明の実施形態２が適用されるネットワーク構成の一例を示す図である。図７には、３つのアクセスポイントＡＰ−Ａ（ＡＰ３２）、ＡＰ−Ｂ（ＡＰ３４）、ＡＰ−Ｃ（ＡＰ３６）がそれぞれネットワークＡ（ネットワーク３１）、ネットワークＢ（ネットワーク３３）、ネットワークＣ（ネットワーク３５）を構成している状況が示しされている。各ＡＰはそれぞれ別の移動体などに付随して移動している。また、各ＡＰは、自装置の移動速度情報を無線ＬＡＮのビーコン信号やプローブレスポンス信号などに付与して報知する機能を有している。
【００３３】
＜２．通信装置の処理＞
図８は、本実施形態２を実装する通信装置（ＳＴＡ）が実施する処理の手順を示すフローチャートである。  Ｓ８０１は、実施形態１のＳ４０１と同様の処理であり、説明を省略する。通信装置１０１（ＳＴＡ）は、周辺に存在するＡＰを探索する（Ｓ８０２）。Ｓ８０２では、通信装置１０１（ＳＴＡ）は無線ＬＡＮの各チャネルにプローブリクエストをブロードキャストで送信し、応答を待つ。Ｓ８０３からＳ８０４は、実施形態１におけるＳ４０３からＳ４０４と同様の処理であり、説明を省略する。
【００３４】
Ｓ８０４において、通信装置１０１（ＳＴＡ）の移動速度とＡＰの移動速度との差が所定値以下であると判定された場合（Ｓ８０４のＹｅｓ）、そのＡＰの情報をＡＰリストに追加する（Ｓ８０５）。リストに保存される情報は、例えばＡＰのＭＡＣアドレス、チャネル番号、ＳＳＩＤ、通信装置１０１（ＳＴＡ）との速度差の大きさなどの情報である。
【００３５】
一方、Ｓ８０４において、通信装置１０１（ＳＴＡ）の移動速度とＡＰの移動速度との差が所定値より大きいと判定された場合（Ｓ８０４のＮｏ）、そのＡＰの情報はＡＰリストに追加しない。そして、ＡＰ探索が完了していないと判定された場合（Ｓ８０６のＮｏ）、Ｓ８０２に戻って再度探索を行う。一方、ＡＰ探索が完了したと判定された場合（Ｓ８０６のＹｅｓ）、Ｓ８０７以降の処理へ進む。例えば、使用可能なすべての無線チャネルに対しプローブリクエストを送信した後であれば、ＡＰ探索が完了したと判断するように構成してもよい。
【００３６】
接続処理に先立ち、通信装置１０１（ＳＴＡ）は、ＡＰリストに含まれるＡＰを通信装置１０１（ＳＴＡ）との速度差の大きさが小さい順にソートする（Ｓ８０７）。ＡＰリストが空でない場合（Ｓ８０８のＮｏ）、ＡＰリストに格納されている先頭のＡＰに接続を試みる（Ｓ８０９）。接続が成功した場合（Ｓ８１０のＹｅｓ）、その時点で接続処理を終了する。一方、接続が失敗した場合（Ｓ８１０のＮｏ）、ＡＰリストから接続を試みたＡＰを除外し（Ｓ８１１）、ＡＰリストに残っている次のＡＰへ接続を試みる。Ｓ８０８でＡＰリストが空の場合（Ｓ８０８のＹｅｓ）、接続に好適なＡＰがこれ以上存在しないと判定し、接続処理を終了する。
【００３７】
＜３．動作シーケンス＞
図９は、本実施形態に係る通信装置がＡＰに接続する場合の動作シーケンスを示す模式図である。この例では、通信装置１０１（ＳＴＡ）の周りに３台のＡＰ（ＡＰ−Ａ、ＡＰ−Ｂ、ＡＰ−Ｃ）が存在し、それぞれ別の速度で移動している場合に好適なＡＰを選択して接続するケースを例示する。
【００３８】
Ｆ９０１およびＦ９０２は、実施形態１におけるＦ５０１およびＦ５０２と同様であるため説明を省略する。Ｆ９０３において、通信装置１０１（ＳＴＡ）は、プローブリクエストをブロードキャストで送信する。Ｆ９０４からＦ９０６において、通信装置１０１（ＳＴＡ）は各ＡＰからプローブレスポンスを受信する。各プローブレスポンスには、それぞれのＡＰの移動速度情報が含まれている。Ｆ９０４からＦ９０６の各ステップにおいて、通信装置１０１（ＳＴＡ）はそれぞれのＡＰと移動速度を比較し、移動速度の差が所定値以下であるか否かを判定する。
【００３９】
ここでは、ＡＰ−Ａとの速度差が１ｋｍ／ｈ、ＡＰ−Ｂとの速度差が２８ｋｍ／ｈ、ＡＰ−Ｃとの速度差が２ｋｍ／ｈであるため、ＡＰ−ＡとＡＰ−Ｃをこの順でＡＰリストに追加する（Ｆ９０７）。ＡＰ−Ｂは速度差が所定値より大きいためＡＰリストに追加しない。通信装置１０１（ＳＴＡ）は、このようにして作成したＡＰリストに基づいて、順次接続を試みる。まず、通信装置１０１（ＳＴＡ）はリストの先頭にあるＡＰ−ＡにＡｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ Ｒｅｑｕｅｓｔを送信し、接続を試みる（Ｆ９０８）。
【００４０】
しかしながら、ＡＰ−Ａは接続台数が上限に達しているなどの理由で接続を拒否することもあり得る（Ｆ９０９）。この場合、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰリストの２番目に格納されているＡＰ−Ｃに接続を試みる（Ｆ９１０）。ＡＰ−Ｃが接続を許可すると（Ｆ９１１）、通信装置１０１（ＳＴＡ）はユーザに対して接続成功を通知する（Ｆ９１２）。
【００４１】
なお、本シーケンスでは、ＡＰ−Ｃが接続を許可する場合について述べたが、仮にＦ９１１においてＡＰ−Ｃが通信装置１０１（ＳＴＡ）の接続を拒否したとしても、ＡＰリストにＡＰ−Ｂは格納されていないため、通信装置１０１（ＳＴＡ）はＡＰ−Ｂに接続を要求しない。この時、通信装置１０１（ＳＴＡ）はユーザに対し接続失敗を通知してもよい。
【００４２】
以上説明したように、本実施形態によれば、通信装置は、自装置との速度差が所定値より小さいＡＰが複数存在することが発見された場合、速度差が小さい順に接続を試みることで好適なＡＰに接続することが可能となり、接続性が向上する。また、すぐに通信できなくなってしまう可能性のあるＡＰに接続する可能性を低減できるため、ユーザ利便性が向上する。
【００４３】
上記実施形態の説明では、通信装置がＡＰを検索する方法としてプローブリクエストを送信してそのレスポンスを待つ方法を用いたが、通信装置が、ＡＰから送信されるビーコンを検出することによって、ＡＰを検索する方法を用いても構わない。また、通信装置の移動速度及びＡＰの移動速度を計算する方法は、上記実施形態において説明した方法以外の方法を用いても構わない。通信装置とＡＰとの速度差を求める方法も、上記実施形態において説明した方法以外の方法を用いてもよい。尚、上記通信装置は、例えば、携帯電話やスマートフォン、ウェアラブル端末、デジタルカメラ等であり、上記ＡＰも、モバイルルータに限らず、ＡＰ機能を備えた携帯電話やスマートフォン、ウェアラブル端末、デジタルカメラ等であってもよい。
【００４４】
（その他の実施形態）
本発明は、上述の実施形態の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【符号の説明】
【００４５】
３２：ＡＰ、１０１：通信装置、１０２：制御部、１０３：記憶部、１０４：無線通信部、１０５：表示部、２０２：ＡＰ探索部、２０３：接続先ＡＰ探索部、２０４：移動速度測定部、２０７：無線ＬＡＮ接続部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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