(57)【要約】【課題】本発明の課題は、治療時に高エネルギーの患部に照射する光線治療と、光化学療法剤を併用する光線力学的療法を可能とし、かつ光治療時に患部への密着性及び曲面対応性に優れ、いかなる治療環境でも高い光治療効果を発揮することのできる光治療用装置を提供することである。【解決手段】本発明の光治療用装置は、基板、好ましくはフレキシブル基板上に、面発光体である電界発光素子、例えば、有機エレクトロルミネッセンス素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が光治療対象の患部に対する粘着性を有する粘着材料を含有することを特徴とする光治療用装置である。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に、面発光体である電界発光素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が粘着材料を含有することを特徴とする光治療用装置。
【請求項２】
前記基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする請求項１に記載の光治療用装置。
【請求項３】
前記電界発光素子が、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の光治療用装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光治療用装置に関し、更に詳しくは、電界発光材料及び粘着性を備えた薬剤層を有する光治療用装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、特定の疾病に対し、光照射による治療、いわゆる光治療が有効であることが知られている。例えば、肩こりや腰痛などの疼痛緩和や薄毛治療には赤色光や赤外線の照射による治療が行われている。この赤外線、例えば、近赤外線光の照射により、血管を拡張させることにより、組織血流を増加させたり、交感神経系の興奮を抑制したり、細胞組織を活性化して創傷治癒を促進したり、炎症性サイトカインや発痛物質に働きかけて抗炎症作用や鎮痛作用をもたらしたりすることはよく知られている。特に、水、ヘモグロビン、メラニンに対する吸収が少ない波長８００〜９００ｎｍ近傍の近赤外線領域は生体透過度に優れ、温熱効果とは異なる作用機序によって炎症抑制や疼痛緩和されることが明らかになってきた。一方、アトピー性皮膚炎の治療には青色光や紫外線の照射による治療が行われている。
【０００３】
このように、様々な疾患に対する治療に光が用いられており、この単独で光を用いる方法を、光線療法といい、光の照射と共に、光化学療法剤を併用する治療法を光線力学的療法（ＰＤＴ：Ｐｈｏｔｏ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｔｈｅｒａｐｙ）という。このＰＤＴにおいては、光化学療法剤として知られる感光性治療剤が、身体の被処置領域に外部から又は内部から供給される。これらの療法を用いてさまざまな皮膚疾患および内部疾患の治療が可能である。
【０００４】
以上のような光治療に用いられる光治療用装置としては、面上に無機発光ダイオード（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ、以下、ＬＥＤと略記する。）を配列した複数の発光手段と、発光手段のそれぞれについて発光量や発光時間を制御する制御手段とを備えた、近赤外線光により炎症性疼痛の緩解などの治療を行うための光治療用装置が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１で開示されている光治療用装置によれば、治療光の照射面における光強度分布や温度分布が均一化され、治療部位となる照射面全体に均一に治療光を照射して治療効果を高めることができるとされている。
【０００５】
しかしながら、光源として使用しているＬＥＤは、ＬＥＤ自身が発する熱等による影響や、ＬＥＤ光源と共に、拡散板等を具備しているため、フレキシブル性に乏しい発光素子である。例えば、治療対象である患部の曲面構造に対し、均一に光照射させようとする場合には、多くのＬＥＤを配置する必要があり、多数のＬＥＤの発光制御が必要となるという問題も抱えている。
【０００６】
上記の問題に対し、光源として有機発光ダイオード（以下、有機エレクトロルミネッセンス素子、ＯＬＥＤ又は有機ＥＬ素子という。）を用いた光治療用装置が提案されている。例えば、治療上又は美容上の処置で用いる移動式機器で、治療すべき領域に有機発光半導体として有機ＥＬ素子を用いて、光照射して治療する光治療用装置が開示されている（例えば、特許文献２参照。）。また、治療用波長を発する有機ＥＬ素子と、当該有機ＥＬ素子の発光条件を制御する制御モジュールを有する光線治療器が開示されている（例えば、特許文献３参照。）。この開示されている方法によれば、複数の有機ＥＬ素子を選択的に選択あるいは制御モジュールで発光を制御することにより、光照射システムを所望の色特性に制御することができるとされている。
【０００７】
しかしながら、上記提案されている有機ＥＬ素子を用いた光治療用装置では、患部に均一な光の照射を行うような工夫がなされているが、ＯＬＥＤから構成されている光治療装置の光源部は、多くの場合、曲面を有する患部に対し、一定の間隔をもって離間した位置に配置される場合が多い。その結果、治療時に腕、足、顔、胴等の治療対象の患部が動いたり、移動したりすることにより、光照射時の光束方向と患部位置にずれが生じ、効果的な光治療を行うことができなくなる。このようの問題に対し、光治療装置の全面にＯＬＥＤを配置することにより、一定の対応は可能ではあるが、多数のＯＬＥＤを配置することにより、ＯＬＥＤの発光に伴い多量の熱エネルギーが発生し、患部等へ過度の熱量の付与により、やけど等の影響が懸念され、安全な治療また長時間の治療をすることは困難である。また、ＯＬＥＤ単独による光線治療では、その治療効果としては自ずと制限がある。
【０００８】
一方、特許文献４には、カテーテル治療時に、カテーテルの入口にＯＬＥＤやＬＥＤ等の発光体と、発光体を患者の皮膚に取り付けるための取り付け媒体より構成される光治療法装置が開示されている。特許文献４に記載されている方法によれば、輸血等で血管内にアクセス中のカテーテル入口における感染を予防することができるとされている。しかしながら、発光体の効果は、光誘起による血管やリンパ管拡張により、組織の潅流を促進させることにより感染を防止することを目的とするものであり、様々な種類の疾病に対する光治療を意図としたものではない。
【０００９】
また、特許文献５には、パッチの一方の面側に、接着層、薬剤層及び光照射又は化学反応により治療光線を発射する自発的発光層を有する光線治療パッチが提案されている。特許文献５に記載の方法によれば、内部に電源を配置させることがなく、薄膜設計が可能で、携帯に特徴を備えた光線治療パッチであるとされている。
【００１０】
しかしながら、特許文献５で提案されている光線治療パッチを構成する自発的発光層としては、化学反応により駆動する蛍光層や、光照射等により駆動して、治療光線を発射する有機発光層であるが、このような方法では、光治療に必要な光量としては低く、多くの自発的発光層を配置する必要があり、かつ、外光の無い治療環境では、使用することができないという問題を抱えている。
【００１１】
従って、高エネルギーの光照射による光線治療と光線力学的治療を同時に行うことができ、かつ患部への密着性に優れた光治療用装置の開発が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２００９−０５５９６９号公報
【特許文献２】特表２００５−５２０５８３号公報
【特許文献３】特表２０１２−５１４４９８号公報
【特許文献４】特表２００９−５３９５３８号公報
【特許文献５】特開２０１１−２５５１５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、治療時に高エネルギーの光線治療と、光化学療法剤を併用する光線力学的療法を可能とし、かつ患部への密着性及び曲面対応性に優れ、いかなる治療環境でも高い光治療効果を発揮する光治療用装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を進めた結果、基板上に、面発光体である電界発光素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が粘着材料を含有する光治療用装置により、治療時に高エネルギーの光線治療と、光化学療法剤を併用する光線力学的療法を可能とし、かつ患部への密着性及び曲面対応性に優れ、いかなる治療環境でも高い光治療効果を発揮する光治療用装置を得ることができることを見出し、本発明に至った。
【００１５】
すなわち、本発明の上記課題は、下記の手段により解決される。
【００１６】
１．基板上に、面発光体である電界発光素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が粘着材料を含有することを特徴とする光治療用装置。
【００１７】
２．前記基板が、フレキシブル基板であることを特徴とする第１項に記載の光治療用装置。
【００１８】
３．前記電界発光素子が、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の光治療用装置。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の上記手段により、治療時に高エネルギーの光線治療と、光化学療法剤を併用する光線力学的療法を可能とし、かつ患部への密着性及び曲面対応性に優れ、いかなる治療環境でも高い光治療効果を発揮する光治療用装置を提供することができる。
【００２０】
本発明で規定する構成により、上記問題を解決することができたのは、以下の理由によるものと推測している。
【００２１】
本発明の光治療用装置においては、面発光体として電界発光素子、例えば、ＬＥＤや有機ＥＬ素子、より好ましくはフレキシブル性を備えた有機ＥＬ素子を用いて光照射による治療を行うとともに、光治療用装置の患部と接する面側に、薬剤を含有し、かつ粘着材料を有する薬剤層を設けることにより、光治療用装置を治療対象の患部に、確実に密着して光線力学的治療を同時に行うことにより、より優れた光治療効果を得ることができることが特徴である。
【００２２】
前記特許文献５に記載されている光線治療パッチは、薬剤と光線治療を複合的に利用する方法であるが、光照射又は化学反応を利用した発光を利用する方法であり、技術的には太陽光を受けた蛍光体が発光し、赤色光により美白作用を発現する方法である。
【００２３】
上記方法に対し、本発明は、面発光体として電界発光素子、例えば、有機ＥＬ素子等を用い、電気的に励起した光を光治療に適用することを特徴とするものであり、特許文献５に記載の方法とは、その発光手段が異なる方法である。
【００２４】
更に、本発明の光治療用装置においては、コンセント等の外部電源に接続することにより、夜間や室内の暗所でも使用することができ、また、装置内部に薄型電池等を具備することにより、使用する場所や時間に関係なく、光治療を行うことができる。更に、携帯性に優れた本発明の光治療用装置は、病院等の限定された場所以外に、専門の技術を必要としないような光治療の種類によっては、自宅や旅行先などでも、利用することができる。
【００２５】
本発明の光治療用装置における効果としては、一般的に知られた光治療効果のある薬剤を、電界発光素子、例えば、有機ＥＬ素子と共に複合的に使用することによって、複数の治療効果や効果の相乗を見込むことができる。更に、薬剤層の屈折率を高める、もしくは散乱剤を薬剤に混ぜることで、電界発光素子、例えば、有機ＥＬ素子の発光効率を高めることにより、副次的な相乗効果として期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本実施形態の光治療用装置の構成（実施態様１）の一例を示す概略断面図
【図２】電界発光素子として好適に用いられる有機機能層ユニットを含む有機ＥＬ素子の全体構成を示す断面図
【図３】本実施形態の光治療用装置の他の構成（実施態様２）の一例を示す概略断面図
【図４】接着層を介して曲面の患部に、本実施形態の光治療用装置を密着して装着した状態を示す模式図
【図５】電界発光素子の一例で、無機発光ダイオードであるＬＥＤを光源とするＬＥＤ発光デバイスの一例を示す概略断面図
【図６】有機ＥＬ素子の具体的構成の第１例（実施態様３）を示す概略断面図
【図７】有機ＥＬ素子の具体的構成の第２例（実施態様４）を示す概略断面図
【図８】有機ＥＬ素子の具体的構成の第３例（実施態様５）を示す概略断面図
【図９】有機ＥＬ素子の具体的構成の第４例（実施態様６）を示す概略断面図
【図１０】本実施形態の光治療用装置内に、駆動用の薄膜電池を装着した一例（実施態様７）を示す概略断面図
【図１１】本発明に適用可能な薄型電池の一例である薄型リチウムイオン電池の構成を示す概略断面図
【図１２】本実施形態の光治療用装置の外部に、駆動用の電源を設けた一例（実施態様８）を示す概略断面図
【図１３】薬剤層中に、光散乱粒子を存在させた構成の一例（実施態様９）を示す概略断面図
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明の光治療用装置は、基板上に、面発光体である電界発光素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が粘着材料を含有することを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項３に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００２８】
本発明の実施態様としては、本発明の目的とする効果をより発現できる観点から、前記基板が、フレキシブル基板であることが、光治療装置として高いフレキシブル性を付与することができ、その結果、様々な患部の形態に対応する光放射面形状を形成し、患部に安定して密着させることができる観点から好ましい。
【００２９】
また、電界発光素子として、発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にある有機エレクトロルミネッセンス素子を適用することが、幅広い範囲で発光波長を設定でき、様々な病気の治療や美容的症状に対し、高い発光エネルギーで効果的な治療を行うことができる観点から好ましい構成である。
【００３０】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本発明において示す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
【００３１】
《光治療用装置》
本発明の光治療用装置は、基板上に、面発光体である電界発光素子と、薬剤を含有する薬剤層を有し、該薬剤層が粘着材料を含有することを特徴とする。
【００３２】
本発明の光治療用装置では、面発光体である電界発光素子により、治療対象である患部の治療目的に適合した波長の光を高いエネルギーで照射すると同時に、薬剤層が含有する薬剤（例えば、光化学療法剤）を患部に供給することにより、光の照射と共に、光化学療法剤等による治療を併用する治療方法を効果的に実施することができる。
【００３３】
更に、薬剤層が含有する粘着材料により、患部に光治療用の発光光源である電界発光素子と、薬剤の供給源を、正確な位置で配置させることができ、また、治療時に患部が動いたりすることによるズレを防止することができ、ピンポイントで、患部に治療用の光を照射と薬剤の供給を行うことができるため、大面積の面発光部材を設ける必要がなくなり、安定した条件での光照射を可能とし、患部等での発熱等を抑制することにより、効率的な治療効果を得ることができる。
【００３４】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づいて次に示す順に説明する。
【００３５】
なお、以下に説明する各実施態様において同一の構成要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。また、各構成要素のあとの括弧内に記載の数字は、各図に記載した構成要素の符号を表す。
【００３６】
《光治療用装置の全体概要》
図１は、基板、電界発光素子、及び薬剤と粘着材料を含む薬剤層より構成される本発明の光治療用装置の構成の一例である実施態様１を示す概略断面図である。
【００３７】
以下の説明においては、電界発光素子の代表例として、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を用いた構成について説明する。電界発光素子の他の例であるＬＥＤについては、後述する。
【００３８】
図１に示す光治療用装置（Ｍ）は、基板（１００）上に、電界発光素子の一例である有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を有し、その下部に薬剤を含む薬剤層（１０１）を有する構成である。
【００３９】
図１で示す実施態様１においては、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）より光治療用の発光光（Ｌ）が、下部に位置している患部に対し照射されるとともに、粘着材料により患部に密着させながら薬剤層が含有している薬剤（Ｄ）を患部に供給することにより、効率的に光線力学的療法（ＰＤＴ）を実施することができる。
【００４０】
図２は、図１で示した有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成を、更に詳細に説明するための部分構成図である。
【００４１】
本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、透明基材（１）上に、一対の電極を構成する第１電極（６、例えば、陽極）と、その上に、正孔注入層や正孔輸送層等から構成される有機機能層群１（７）と、発光層（８）及び電子注入層や電子輸送層等から構成される有機機能層群２（９）で構成される有機機能層ユニット（２）を有している。
【００４２】
図２では、便宜上、１つの有機機能層ユニット（２）のみを記載しているが、２つ以上の有機機能層ユニット（２）が積層された構造であってもよい。
【００４３】
上記説明した有機機能層ユニット（２）上には、第２電極（１０、例えば、陰極）が形成されて、第１電極（６）〜第２電極（１０）までで、発光ユニット（Ｕ）を構成している。第２電極（１０）の上部には、少なくとも有機機能層ユニット（２）を被覆する形態で、封止用接着層（３）及び封止基板（４）が設けられて、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を形成している。有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を構成する発光ユニット（Ｕ）は、発光量、発光波長や発光時間を制御するための発光制御手段（不図示）や駆動電力を供給する電源（不図示）等に接続されている。本発明でいう基材は、上記透明基材（１）又は封止基板（４）がそれに相当する。また、上記各基材とは別に、他の基材を設ける構成であってもよい。
【００４４】
上記図１において示す基板（１００）としては、図２で示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を構成する封止基材（４）が、それに相当する。図１に示す構成においては、基板（１００）は、光透過性であっても、不透過性であってもよい。
【００４５】
光治療用装置（Ｍ）は、粘着材料を含有する薬剤層（１０１）により、患部（ＡＰ）に密着して保持する。この時、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を構成する透明基材及び封止基材は、フレキシブル性を有する材料で構成することが、患部（ＡＰ）の様々な表面形態に対応した形状を自由に形成することができる観点から好ましい。
【００４６】
図２に示すような構成において、本発明では、透明基材（１）上に、一対の電極で挟持された発光層を含む有機機能層ユニット及封止部材を設けた構成を「有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）」と称し、一対の電極、例えば、陽極、発光層、有機機能層群、及び陰極によりなる構成を、「発光ユニット（Ｕ）」と称し、例えば、発光層及び有機機能層群により構成されるものを「有機機能層ユニット（２）」と称す。
【００４７】
図３は、本実施形態の光治療用装置の他の構成である実施態様２を示す概略断面図である。
【００４８】
図３で示す構成は、上記説明した図１に示す構成に対し、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の配置する位置を、基板（１００）の下面側から上面側に変更した構成である。
【００４９】
図３で示す構成では、基板（１００）に相当する構成は、図２で示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を構成する透明基材（１）がそれに相当する。図３で示す構成では、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）から放射される発光光（Ｌ）は、基板（１００）を通過して、患部に照射されることになるため、基板（１００）は光透過性であることが必要となる。
【００５０】
上記図１〜図３で説明した構成において、更に必要に応じて、薬剤層（１０１）上に、薬剤層と同様の粘着材料のみで構成される粘着層を形成してもよい。
【００５１】
図４は、薬剤と粘着材料を含む薬剤層を介して、曲面の患部に本実施形態の光治療用装置を密着して装着した状態を示す模式図である。
【００５２】
図４には、先に図１で説明した構成の光治療用装置（Ｍ）は、曲面形状の患部（ＡＰ）に対し、粘着材料を含む薬剤層を介して、密着して保持する。この時、光治療用装置（Ｍ）を構成している有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、フレキシブル性を有していることが好ましく、図４で示すような患部（ＡＰ）の様々な表面形態に対応して、形状を自由に形成することができる。
【００５３】
光治療時には、図４で示すように患部（ＡＰ）に光治療用装置（Ｍ）を密着させた状態で、治療的疾患あるいは美容的症状の治療に対応した波長の発光光（Ｌ）を有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）より患部（ＡＰ）に照射するとともに、薬剤層（１０１）より、所望の薬剤成分（Ｄ）を患部に供給し、光線治療と薬剤治療を同時に行う。
【００５４】
次いで、本発明の光治療用装置（Ｍ）を構成する電界発光素子及び薬剤層の構成の詳細について説明する。
【００５５】
《電界発光素子》
本発明に係る電界発光素子は、発光する化合物（無機化合物又は有機化合物）を含有する発光層を陰極と陽極で挟んだ構成を有し、電界を印加することにより、陽極から注入された正孔と陰極から注入された電子が発光層内で再結合させること励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・リン光）を利用した発光素子である。
【００５６】
次いで、本発明に適用可能な電界発光素子（発光ダイオードともいう。）について、その代表例として、無機発光ダイオード（ＬＥＤ）及び有機ＥＬ素子について、その構成の詳細を説明する。
【００５７】
［無機発光ダイオード：ＬＥＤ］
以下、電界発光素子である無機発光ダイオード（ＬＥＤ）について説明する。
【００５８】
図５は、本発明に適用可能な電界発光素子の一例である無機発光ダイオード（ＬＥＤ）を光源とするＬＥＤ発光デバイスの構成例を示す断面図である。
【００５９】
図５において、ＬＥＤ発光デバイス（３０１）は、電界発光素子であるＬＥＤ光源（３０２）と、広範囲に、かつ均一に発光光（Ｌ）させるための、導光体（３０４）、反射板（３０５）及び拡散板（３０６）よりなる光学系より構成されている。導光体（３０４）としては、例えば、アクリル板を用いることができ、本発明においては、拡散板（３０６）に、光取り出し効率を上げるためのアウトカップリングフィルムとして、層中に散乱粒子を含有する光散乱フィルムや、表面の凹凸構造を有する光散乱フィルム、内部散乱層等を具備させることにより、本発明で規定する半値幅特性を得ることができる。
【００６０】
任意の波長の発光を得るためには、任意の波長のＬＥＤ発光デバイス（３０１）の発光光（Ｌ）を放出するＬＥＤ光源（３０２）を用いてもよいし、任意の発光波長を有する発光物質を塗布した層、もしくは含有させた層を、拡散板（３０６）の上面又は下面に配置、または任意の発光波長を有する発光物質を含有する拡散板（３０６）を用い、ＬＥＤ光源（３０２）で励起して発光させることにより、発光極大波長の角度依存性を抑制することができる。
【００６１】
このような機能を有する発光物質としては、例えば、量子ドットや蛍光材料がある。または、白色のＬＥＤ光源（３０２）の光を、拡散板（３０６）の上面又は下面に設置したカラーフィルター、あるいはカラーフィルターの機能を有する拡散板（３０６）を用い、白色を変換して任意の波長の発光を得る方式であってもよい。
【００６２】
［有機ＥＬ素子］
本発明においては、電界発光素子として、上記説明したＬＥＤに対し、更には有機ＥＬ素子を適用することがより好ましい態様である。有機ＥＬ素子は、ＬＥＤに対し、柔軟性の高い樹脂基板等を適用することができ、電界発光素子として優れたフレキシブル性を付与することにより、曲面を有する患部にフィットした形状に安定して応答することができる。加えて、有機ＥＬ素子は、発光輝度が高く、光治療時の発熱がほぼなく、やけど等の危険性がないという利点を有している。
【００６３】
〔１．有機ＥＬ素子の基本構成〕
前記図２で示したように、本発明に係る有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、透明基材（１）上に、一対の電極を構成する第１電極（６）、有機機能層群１（７）と、発光層（８）及び有機機能層群２（９）で構成される有機機能層ユニット（２）を有している。
【００６４】
更に、図２で示すように、有機機能層ユニット（２）上には、第２電極（１０）が形成されて、第１電極（６）〜第２電極（１０）までで、発光ユニット（Ｕ）を構成している。第２電極（１０）の上部には、少なくとも有機機能層ユニット（２）を被覆する形態で、封止用接着層（３）及び封止基板（４）が設けられて、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を形成している。
【００６５】
〔２．有機ＥＬ素子の代表的な構成例〕
次いで、本発明において、電界発光素子として好適に用いることができる有機ＥＬ素子の具体的な構成例について、図を交えてその一例を説明する。なお、以下で説明する有機ＥＬ素子の構成は、一例を示すものであり、ここで例示する構成のみに限定されるものではない。
【００６６】
（２．１：シングル型の有機ＥＬ素子（実施態様３））
図６は、基材、好ましくはフレキシブル基材上に、一対の電極に挟持される１つの有機機能層ユニットを有する構成（実施態様３）の有機ＥＬ素子を示す概略断面図である。なお、各構成要素の詳細については、後述する。
【００６７】
図６に示す構成の有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）では、フレキシブル基材（１）上に、透明電極として陽極（６）を配置し、その上に、正孔注入層（ＨＩＬ）及び正孔輸送層（ＨＴＬ）を積層して、第１の有機機能層群（７）が形成されている。第１の有機機能層群（７）上には、第１発光層（１２）及び第２発光層（１３）が中間層（１４）を介して積層されて、発光層群（８）を構成している。また、中間層（１４）は、中間コネクター層とも呼ばれ、電荷発生層であってもよく、マルチフォトンユニット構成であってもよい。
【００６８】
この発光層群（８）上に、電子輸送層（ＥＴＬ）及び電子注入層（ＥＩＬ）を積層した第２の有機機能層群（９）が形成されている。第１の有機機能層群（７）、発光層群（８）及び第２の有機機能層群（９）を、有機機能層ユニット（２）と称す。
【００６９】
この第２の有機機能層群（９）上に反射電極として陰極（１０）が設けられて、発光ユニット（Ｕ）を構成している。最終的な有機ＥＬ素子を構成する場合には、図２で示すように、有機ＥＬ素子を封止部材で封止する構造をとるが、図６ではその記載は省略している。
【００７０】
図６に記載の構成では、透明な陽極（６）と陰極（１０）の間に、電圧（Ｖ１）を印加することにより、２つの発光層（１２及び１３）又は発光層界面で発光し、透明電極である陽極（６）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００７１】
図６に示す発光層（１２）及び発光層（１３）は、発光材料としては、後述する発光ドーパント（例えば、燐光発光性化合物や蛍光発光性化合物）とホスト化合物により形成されている。
【００７２】
図６で示す構成の有機ＥＬ素子（ＥＬ）を具備する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、薬剤層からの薬剤の供給を併用することにより、高い光治療効果を発現する光治療用装置を実現することができる。
【００７３】
（２．２：２つ有機機能層ユニットを有するタンデム型の有機ＥＬ素子（実施態様４））
図７は、一対の電極に挟持される２つの有機機能層ユニットを有し、当該２つの有機機能層ユニットが、発光波長の異なる発光材料を含むタンデム型の有機ＥＬ素子の構成（実施態様４）を示す概略断面図である。
【００７４】
図７に示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成は、フレキシブル基板（１）上に、透明な陽極（６）を形成し、その上に、第１の正孔注入層（ＨＩＬ１）及び第１の正孔輸送層（ＨＴＬ１）を積層して、その上に第１の発光層（１２）を積層し、更にその上に、第１の電子輸送層（ＥＴＬ１）及び第１の電子注入層（ＥＩＬ１）を積層して有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成している。
【００７５】
次いで、有機機能層ユニット１（２Ａ）上に中間層（１４）を形成し、当該中間層（２３）を介して、その上に、有機機能層ユニット１（２Ａ）と同様の構成で、第２の正孔注入層（ＨＩＬ２）及び第２の正孔輸送層（ＨＴＬ２）を積層して、その上に第２の発光層（１３）を積層し、更にその上に、第２の電子輸送層（ＥＴＬ２）及び第２の電子注入層（ＥＩＬ２）を積層して有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成している。最後に、最上層に陰極（１０）が設けられて、フレキシブル基材（１）上に、発光ユニット（Ｕ）を構成している。
【００７６】
図７に記載の構成で、透明な陽極（６）と陰極（１０）の間に、リード線（１１）を介して電圧（Ｖ１）を印加することにより、発光層あるいは発光層界面で発光し、透明な陽極（６）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００７７】
このような構成においては、第１の発光層（１２）と、第２の発光層（１３）においては、それぞれ発光波長の異なる発光材料を含有している。また、中間層（１４）は、中間コネクター層とも呼ばれ、電荷発生層であってもよく、マルチフォトンユニット構成であってもよい。
【００７８】
図７で示す構成の有機ＥＬ素子（ＥＬ）を具備する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、薬剤層からの薬剤の供給を併用することにより、高い光治療効果を発現する光治療用装置を実現することができる。
【００７９】
（２．３：２つの独立した発光ユニットを有する独立駆動型の有機ＥＬ素子（実施態様５））
図８に示す有機ＥＬ素子は、一対の電極に２つの有機機能層ユニットを有し、２つの有機機能層ユニット間に中間電極を配置し、それぞれの２つの発光ユニットを独立して形成している独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様５）を示す概略断面図である。
【００８０】
図８に示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成は、フレキシブル基板（１）上に、透明な陽極（６）を形成し、その上に、第１の正孔注入層（ＨＩＬ１）及び第１の正孔輸送層（ＨＴＬ１）を積層して、その上に第１の発光層（１２）を積層し、更にその上に、第１の電子輸送層（ＥＴＬ１）及び第１の電子注入層（ＥＩＬ１）を積層して有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成し、有機機能層ユニット１（２Ａ）上に中間電極（１５）を形成し、陽極（６）と中間電極（１５）間をリード線（１１Ａ）で接続して、独立制御が可能な第１の発光ユニット（Ｕ１）を構成している。
【００８１】
次いで、中間電極（１５）上に、第２の正孔注入層（ＨＩＬ２）及び第２の正孔輸送層（ＨＴＬ２）を積層して、その上に第２の発光層（１３）を積層し、更にその上に、第２の電子輸送層（ＥＴＬ２）及び第２の電子注入層（ＥＩＬ２）を積層して有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成し、最上層に陰極（１０）が設けられている。更に、中間電極（１５）と陰極（１０）間をリード線（１１Ｂ）で接続して、独立制御が可能な第２の発光ユニット（Ｕ２）を構成している。
【００８２】
図８に記載の構成では、透明な陽極（６）と中間電極（１５）間に、リード線（１１Ａ）を介して電圧（Ｖ１）を印加することにより、発光ユニット１（Ｕ１）を独立して駆動し、中間電極（１５）と陰極（１０）の間に、リード線（１１Ｂ）を介して電圧（Ｖ２）を印加することにより、発光ユニット２（Ｕ２）を独立駆動し、いずれも、透明な陽極（５）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００８３】
図８で示す構成の有機ＥＬ素子（ＥＬ）を具備する光治療用装置により、治療時の発熱が少なく、患部との密着性及び曲面対応性に優れ、かつ調色機能を付与することができ、薬剤層からの薬剤の供給を併用することにより、高い光治療効果を発現する光治療用装置を実現することができる。
【００８４】
（２．４：３つの発光ユニットを有する独立駆動型の有機ＥＬ素子（実施態様６））
図９に示す有機ＥＬ素子は、一対の電極に３つの有機機能層ユニットを有し、３つの有機機能層ユニット間にそれぞれ中間電極を配置し、３つの発光ユニットを独立して駆動することができる独立駆動型（調色方式）の有機ＥＬ素子の構成の一例（実施態様６）を示す概略断面図である
図９に示す有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の構成は、フレキシブル基板（１）上に、透明な陽極（６）を形成し、その上に、図６に記載の構成と同様にして、第１の発光層を含む有機機能層ユニット１（２Ａ）を構成し、有機機能層ユニット１（２Ａ）上に中間電極１（１５Ａ）を形成し、陽極（６）と中間電極１（１５Ａ）間をリード線（１１Ａ）で接続して、独立制御が可能な第１の発光ユニット（Ｕ１）を構成している。
【００８５】
次いで、中間電極１（１５Ａ）上に、図６の構成と同様にして、第２の発光層を含む有機機能層ユニット２（２Ｂ）を構成し、有機機能層ユニット２（２Ｂ）上に中間電極２（１５Ｂ）を形成し、中間電極１（１５Ａ）と中間電極２（１５Ｂ）間をリード線（１１Ｂ）で接続して、独立制御が可能な第２の発光ユニット（Ｕ２）を構成している。
【００８６】
次いで、中間電極２（１５Ｂ）上に、同様にして、第２の発光層を含む有機機能層ユニット３（２Ｃ）を構成し、最上層に陰極（１０）が設けられ、中間電極２（１５Ｂ）と陰極（６）間をリード線（１１Ｃ）で接続して、独立制御が可能な第３の発光ユニット（Ｕ３）を構成している。
【００８７】
図９に記載の構成では、透明な陽極（６）と中間電極１（１５Ａ）間には、リード線（１１Ａ）を介して電圧（Ｖ１）を印加することにより、発光ユニット１（Ｕ１）を独立して駆動することでき、中間電極１（１５Ａ）と中間電極２（１５Ｂ）の間に、リード線（１１Ｂ）を介して電圧（Ｖ２）を印加することにより、発光ユニット２（Ｕ２）を独立駆動し、更に、中間電極２（１５Ｂ）と陰極（１０）の間に、リード線（１１Ｃ）を介して電圧（Ｖ３）を印加することにより、発光ユニット３（Ｕ３）を独立駆動し、いずれも、透明な陽極（６）側から発光光（Ｌ）が放射される。
【００８８】
〔有機ＥＬ素子の構成材料〕
（１．全体構成）
本発明に適用可能な有機ＥＬ素子の概要については、例えば、特開２０１３−１５７６３４号公報、特開２０１３−１６８５５２号公報、特開２０１３−１７７３６１号公報、特開２０１３−１８７２１１号公報、特開２０１３−１９１６４４号公報、特開２０１３−１９１８０４号公報、特開２０１３−２２５６７８号公報、特開２０１３−２３５９９４号公報、特開２０１３−２４３２３４号公報、特開２０１３−２４３２３６号公報、特開２０１３−２４２３６６号公報、特開２０１３−２４３３７１号公報、特開２０１３−２４５１７９号公報、特開２０１４−００３２４９号公報、特開２０１４−００３２９９号公報、特開２０１４−０１３９１０号公報、特開２０１４−０１７４９３号公報、特開２０１４−０１７４９４号公報等に記載されている構成を挙げることができる。
【００８９】
また、タンデム型の有機ＥＬ素子の具体例としては、例えば、米国特許第６３３７４９２号明細書、米国特許第７４２０２０３号明細書、米国特許第７４７３９２３号明細書、米国特許第６８７２４７２号明細書、米国特許第６１０７７３４号明細書、米国特許第６３３７４９２号明細書、特開２００６−２２８７１２号公報、特開２００６−２４７９１号公報、特開２００６−４９３９３号公報、特開２００６−４９３９４号公報、特開２００６−４９３９６号公報、特開２０１１−９６６７９号公報、特開２００５−３４０１８７号公報、特許第４７１１４２４号公報、特許第３４９６６８１号公報、特許第３８８４５６４号公報、特許第４２１３１６９号公報、特開２０１０−１９２７１９号公報、特開２００９−０７６９２９号公報、特開２００８−０７８４１４号公報、特開２００７−０５９８４８号公報、特開２００３−２７２８６０号公報、特開２００３−０４５６７６号公報、国際公開第２００５／００９０８７号、国際公開第２００５／０９４１３０号等に記載の素子構成や構成材料等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【００９０】
更に、有機ＥＬ素子を構成する各層について説明する。
【００９１】
（２：基板）
有機ＥＬ素子（ＥＬ）に適用可能な基板（１）としては、特に制限はなく、例えば、ガラス、プラスチック等の種類を挙げることができる。更には、基板がフレキシブル性を有していることが好ましい。本発明でいうフレキシブル性とは、直径５ｍｍのＡＢＳ樹脂（アクリロニトリル−ブタジエンースチレン共重合体樹脂）製の棒に１０回巻きつけと開放を繰り返した後、目視確認にて基板に割れや欠け等の損傷がない特性をいう。
【００９２】
本発明において、最表面（光放射面側）に配置される基板（３）は、少なくとも電界発光素子、例えば、有機ＥＬ素子により照射される光を、治療する患部に照射するため、４００〜２０００ｎｍの波長域で光透過性を有していることが必要である。本発明でいう光透過性とは、基板（１）としては、４００〜２０００ｎｍの波長域における透過率が６０％以上であることをいい、好ましくは７０％以上、さらに好ましくは８０％以上、特に好ましくは９０％以上である。
【００９３】
すなわち、本発明においては、基板（１）側から光Ｌを取り出す構成では、基板（１）は透明材料であることが必要となり、好ましく用いられる透明なフレキシブル基板（１）としては、ガラス、石英、樹脂基板を挙げることができる。更に好ましくは、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を付与することができ、かつ安全性の観点から樹脂基板である。
【００９４】
本発明に適用可能な樹脂基板としては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（略称：ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（略称：ＰＥＮ）等のポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、セロファン、セルロースジアセテート、セルローストリアセテート（略称：ＴＡＣ）、セルロースアセテートブチレート、セルロースアセテートプロピオネート（略称：ＣＡＰ）、セルロースアセテートフタレート、セルロースナイトレート等のセルロースエステル類及びそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコール、シンジオタクティックポリスチレン、ポリカーボネート（略称：ＰＣ）、ノルボルネン樹脂、ポリメチルペンテン、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルスルホン（略称：ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルフィド、ポリスルホン類、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミド、ポリアミド、フッ素樹脂、ナイロン、ポリメチルメタクリレート、アクリル及びポリアリレート類、アートン（商品名、ＪＳＲ社製）及びアペル（商品名、三井化学社製）等のシクロオレフィン系樹脂等を挙げることができる。
【００９５】
これら樹脂基板のうち、コストや入手の容易性の点では、ポリエチレンテレフタレート（略称：ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（略称：ＰＥＮ）、ポリカーボネート（略称：ＰＣ）等のフィルムが可撓性の樹脂基板として好ましく用いられる。
【００９６】
樹脂基板の厚さとしては、１０〜５００μｍの範囲内にある薄膜の樹脂基板であることが好ましいが、より好ましくは３０〜４００μｍの範囲内であり、特に好ましくは、５０〜３００μｍの範囲内である。厚さが１０μｍであれば、光照射用発光ダイオードを安定して保持することができ、厚さが５００μｍ以下であれば、光治療時に発生する熱エネルギーを効率的に拡散させることができ、また、患者が衣服を着用したままでも肌に密着させることができる。
【００９７】
また、本発明に係るフレキシブル性を有する基板として適用可能な薄板フレキシブルガラスは、湾曲できるほど薄くしたガラス板である。薄板フレキシブルガラスの厚さは、薄板フレキシブルガラスがフレキシブル性を示す範囲で適宜設定できる。
【００９８】
薄板フレキシブルガラスとしては、ソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。薄板フレキシブルガラスの厚さとしては、例えば、１０〜５００μｍの範囲であり、好ましくは５０〜３００μｍの範囲である。
【００９９】
（３：第１電極：陽極）
有機ＥＬ素子を構成する陽極としては、Ａｇ、Ａｕ等の金属又は金属を主成分とする合金、ＣｕＩ、あるいはインジウム−スズの複合酸化物（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２及びＺｎＯ等の金属酸化物を挙げることができるが、金属又は金属を主成分とする合金であることが好ましく、更に好ましくは、銀又は銀を主成分とする合金である。
【０１００】
透明陽極を、銀を主成分として構成する場合、銀の純度としては、９９％以上であることが好ましい。また、銀の安定性を確保するためにパラジウム（Ｐｄ）、銅（Ｃｕ）及び金（Ａｕ）等が添加されていてもよい。
【０１０１】
透明陽極は銀を主成分として構成されている層であるが、具体的には、銀単独で形成しても、あるいは銀（Ａｇ）を含有する合金から構成されていてもよい。そのような合金としては、例えば、銀−マグネシウム（Ａｇ−Ｍｇ）、銀−銅（Ａｇ−Ｃｕ）、銀−パラジウム（Ａｇ−Ｐｄ）、銀−パラジウム−銅（Ａｇ−Ｐｄ−Ｃｕ）、銀−インジウム（Ａｇ−Ｉｎ）などが挙げられる。
【０１０２】
上記陽極を構成する各構成材料の中でも、本発明に係る有機ＥＬ素子を構成する陽極としては、銀を主成分として構成し、厚さが２〜２０ｎｍの範囲内にある透明陽極であることが好ましいが、更に好ましくは厚さが４〜１２ｎｍの範囲内である。厚さが２０ｎｍ以下であれば、透明陽極の吸収成分及び反射成分が低く抑えられ、高い光透過率が維持されるため好ましい。
【０１０３】
本発明でいう銀を主成分として構成されている層とは、透明陽極中の銀の含有量が６０質量％以上であることをいい、好ましくは銀の含有量が８０質量％以上であり、より好ましくは銀の含有量が９０質量％以上であり、特に好ましくは銀の含有量が９８質量％以上である。また、本発明に係る透明陽極でいう「透明」とは、波長５５０ｎｍでの光透過率が５０％以上であることをいう。
【０１０４】
透明陽極においては、銀を主成分として構成されている層が、必要に応じて複数の層に分けて積層された構成であっても良い。
【０１０５】
また、本発明においては、陽極が、銀を主成分として構成する透明陽極である場合には、形成する透明陽極の銀膜の均一性を高める観点から、その下部に、下地層を設けることが好ましい。下地層としては、特に制限はないが、窒素原子又は硫黄原子を有する有機化合物を含有する層であることが好ましく、当該下地層上に、透明陽極を形成する方法が好ましい態様である。
【０１０６】
（４：中間電極）
本発明に係る有機ＥＬ素子においては、ハイパワーを得ることができる点から、陽極と陰極との間に、有機機能層群と発光層から構成される有機機能層ユニットを二つ以上積層、さらに、二つ以上積層した有機機能層層ユニット間で電気的接続を得るため、独立した接続端子を有する中間電極層ユニットで分離した構造をとることが好ましい。
【０１０７】
中間電極についても、上記説明した第１電極（陽極）の形成材料を同様に用いることができる。
【０１０８】
（５：発光層）
有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を構成する発光層は、電極又は電子輸送層から注入された電子と、正孔輸送層から注入された正孔とが再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接する層との界面であってもよい。
【０１０９】
このような発光層としては、含まれる発光材料が発光要件を満たしていれば、その構成には特に制限はない。また、同一の発光スペクトルや発光極大波長を有する層が複数層あってもよい。この場合、各発光層間には非発光性の中間層を有していることが好ましい。
【０１１０】
発光層の厚さの総和は、１〜１００ｎｍの範囲内にあることが好ましく、より低い駆動電圧を得ることができることから１〜３０ｎｍの範囲内がさらに好ましい。なお、発光層の厚さの総和とは、発光層間に非発光性の中間層が存在する場合には、当該中間層も含む厚さである。
【０１１１】
以上のような発光層は、後述する発光材料やホスト化合物を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法（ラングミュア・ブロジェット、Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法）及びインクジェット法等の公知の方法により形成することができる。
【０１１２】
また発光層は、複数の発光材料を混合してもよく、リン光発光材料と蛍光発光材料（蛍光ドーパント、蛍光性化合物ともいう）とを同一発光層中に混合して用いてもよい。発光層の構成としては、ホスト化合物（発光ホスト等ともいう）及び発光材料（発光ドーパント化合物ともいう。）を含有し、発光材料より発光させることが好ましい。
【０１１３】
〈ホスト化合物〉
発光層に含有されるホスト化合物としては、室温（２５℃）におけるリン光発光のリン光量子収率が０．１未満の化合物が好ましい。さらにリン光量子収率が０．０１未満であることが好ましい。また、発光層に含有される化合物の中で、その層中での体積比が５０％以上であることが好ましい。
【０１１４】
ホスト化合物としては、公知のホスト化合物を単独で用いてもよく、あるいは、複数種のホスト化合物を用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機電界発光素子を高効率化することができる。また、後述する発光材料を複数種用いることで、異なる発光を混ぜることが可能となり、これにより任意の発光色を得ることができる。
【０１１５】
発光層に用いられるホスト化合物としては、従来公知の低分子化合物でも、繰り返し単位をもつ高分子化合物でもよく、ビニル基やエポキシ基のような重合性基を有する低分子化合物（蒸着重合性発光ホスト）でもよい。
【０１１６】
本発明に適用可能なホスト化合物としては、例えば、特開２００１−２５７０７６号公報、同２００１−３５７９７７号公報、同２００２−８８６０号公報、同２００２−４３０５６号公報、同２００２−１０５４４５号公報、同２００２−３５２９５７号公報、同２００２−２３１４５３号公報、同２００２−２３４８８８号公報、同２００２−２６０８６１号公報、同２００２−３０５０８３号公報、米国特許出願公開第２００５／０１１２４０７号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３０２０２号明細書、国際公開第２００１／０３９２３４号、国際公開第２００８／０５６７４６号、国際公開第２００５／０８９０２５号、国際公開第２００７／０６３７５４号、国際公開第２００５／０３０９００号、国際公開第２００９／０８６０２８号、国際公開第２０１２／０２３９４７号、特開２００７−２５４２９７号公報、欧州特許第２０３４５３８号明細書等に記載されている化合物を挙げることができる。
【０１１７】
〈発光材料〉
本発明で用いることのできる発光材料としては、リン光発光性化合物（リン光性化合物、リン光発光材料又はリン光発光ドーパントともいう。）及び蛍光発光性化合物（蛍光性化合物又は蛍光発光材料ともいう。）が挙げられるが、特に、リン光発光性化合物を用いることが、高い発光効率を得ることができる観点から好ましい。
【０１１８】
〈リン光発光性化合物〉
リン光発光性化合物とは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
【０１１９】
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光IIの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は、種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明においてリン光発光性化合物を用いる場合、任意の溶媒のいずれかにおいて、上記リン光量子収率として０．０１以上が達成されればよい。
【０１２０】
リン光発光性化合物は、一般的な有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができるが、好ましくは元素の周期表で８〜１０族の金属を含有する錯体系化合物であり、さらに好ましくはイリジウム化合物、オスミウム化合物、白金化合物（白金錯体系化合物）又は希土類錯体であり、中でも最も好ましいのはイリジウム化合物である。
【０１２１】
本発明においては、少なくとも一つの発光層が、二種以上のリン光発光性化合物が含有されていてもよく、発光層におけるリン光発光性化合物の濃度比が発光層の厚さ方向で変化している態様であってもよい。
【０１２２】
本発明に使用できる公知のリン光発光性化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられる。
【０１２３】
Ｎａｔｕｒｅ  ３９５，１５１（１９９８）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，  １６２２（２００１）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１９，７３９（２００７）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１７，３５３２（２００５）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１７，１０５９（２００５）、国際公開第２００９／１００９９１号、国際公開第２００８／１０１８４２号、国際公開第２００３／０４０２５７号、米国特許出願公開第２００６／８３５４６９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２０２１９４号明細書、米国特許出願公開第２００７／００８７３２１号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２４４６７３号明細書等に記載の化合物を挙げることができる。
【０１２４】
また、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０，１７０４（２００１）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１６，２４８０（２００４）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１６，２００３（２００４）、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．２００６，４５，７８００、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８６，１５３５０５（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．３４，５９２（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．２９０６（２００５）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２，１２４８（２００３）、国際公開第２００９／０５０２９０号、国際公開第２００９／０００６７３号、米国特許第７３３２２３２号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３９７７６号、米国特許第６６８７２６６号明細書、米国特許出願公開第２００６／０００８６７０号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１５３５５号明細書、米国特許第７３９６５９８号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１３８６５７号明細書、米国特許第７０９０９２８号明細書等に記載の化合物を挙げることができる。
【０１２５】
また、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．４７，１（２００８）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１８，５１１９（２００６）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６，４３０８（２００７）、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  ２３，３７４５（２００４）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７４，１３６１（１９９９）、国際公開第２００６／０５６４１８号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００６／０８２７４２号、米国特許出願公開第２００５／０２６０４４１号明細書、米国特許第７５３４５０５号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許第７３３８７２２号明細書、米国特許第７２７９７０４号明細書、米国特許出願公開第２００６／１０３８７４号明細書等に記載の化合物も挙げることができる。
【０１２６】
さらには、国際公開第２００５／０７６３８０号、国際公開第２００８／１４０１１５号、国際公開第２０１１／１３４０１３号、国際公開第２０１０／０８６０８９号、国際公開第２０１２／０２０３２７号、国際公開第２０１１／０５１４０４号、国際公開第２０１１／０７３１４９号、特開２００９−１１４０８６号公報、特開２００３−８１９８８号公報、特開２００２−３６３５５２号公報等に記載の化合物も挙げることができる。
【０１２７】
本発明においては、好ましいリン光発光性化合物としてはＩｒを中心金属に有する有機金属錯体が挙げられる。さらに好ましくは、金属−炭素結合、金属−窒素結合、金属−酸素結合、金属−硫黄結合の少なくとも１つの配位様式を含む錯体が好ましい。
【０１２８】
上記説明したリン光発光性化合物（リン光発光性金属錯体ともいう）は、例えば、Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔｅｒ誌、ｖｏｌ３、Ｎｏ．１６、２５７９〜２５８１頁（２００１）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第３０巻、第８号、１６８５〜１６８７頁（１９９１年）、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２３巻、４３０４頁（２００１年）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４０巻、第７号、１７０４〜１７１１頁（２００１年）、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４１巻、第１２号、３０５５〜３０６６頁（２００２年）、Ｎｅｗ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．，第２６巻、１１７１頁（２００２年）、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第４巻、６９５〜７０９頁（２００４年）、さらにこれらの文献中に記載されている参考文献等に開示されている方法を適用することにより合成することができる。
【０１２９】
〈蛍光発光性化合物〉
蛍光発光性化合物としては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素又は希土類錯体系蛍光体等が挙げられる。
【０１３０】
（６：有機機能層群）
次いで、有機機能層ユニットを構成する各層について、電荷注入層、正孔輸送層、電子輸送層及び阻止層の順に説明する。
【０１３１】
〈６．１：電荷注入層〉
電荷注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、電極と発光層の間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）にその詳細が記載されており、正孔注入層と電子注入層とがある。
【０１３２】
電荷注入層としては、一般には、正孔注入層であれば、陽極と発光層又は正孔輸送層との間、電子注入層であれば陰極と発光層又は電子輸送層との間に存在させることができるが、本発明においては、透明電極に隣接して電荷注入層を配置させることを特徴とする。また、中間電極で用いられる場合は、隣接する電子注入層及び正孔注入層の少なくとも一方が、本発明の要件を満たしていれば良い。
【０１３３】
正孔注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、透明電極である陽極に隣接して配置される層であり、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０１３４】
正孔注入層は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、それらの化合物を正孔注入層に用いることができる。
【０１３５】
また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
【０１３６】
電子注入層は、駆動電圧低下や発光輝度向上のために、陰極と発光層との間に設けられる層のことであり、陰極が本発明に係る透明電極で構成されている場合には、当該透明電極に隣接して設けられ、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０１３７】
電子注入層は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、これらに記載されている材料を、電子注入層に好ましく用いることができる。電子注入層はごく薄い膜であることが望ましく、構成材料にもよるが、その層厚は１ｎｍ〜１０μｍの範囲が好ましい。
【０１３８】
〈６．２：正孔輸送層〉
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層及び電子阻止層も正孔輸送層の機能を有する。正孔輸送層は単層又は複数層設けることができる。
【０１３９】
正孔輸送材料としては、正孔の注入又は輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。
【０１４０】
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物及びスチリルアミン化合物を用いることができ、特に芳香族第３級アミン化合物を用いることが好ましい。
【０１４１】
正孔輸送層は、上記正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法及びＬＢ法（ラングミュア・ブロジェット、Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法）等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔輸送層の層厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲である。この正孔輸送層は、上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよい。
【０１４２】
また、正孔輸送層の材料に不純物をドープすることにより、ｐ性を高くすることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報及びＪ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０１４３】
このように、正孔輸送層のｐ性を高くすると、より低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。
【０１４４】
〈６．３：電子輸送層〉
電子輸送層は、電子を輸送する機能を有する材料から構成され、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は、単層構造又は複数層の積層構造として設けることができる。
【０１４５】
単層構造の電子輸送層及び積層構造の電子輸送層において、発光層に隣接する層部分を構成する電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる）としては、カソードより注入された電子を発光層に伝達する機能を有していれば良い。このような材料としては、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン、アントロン誘導体及びオキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送層の材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した高分子材料又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０１４６】
また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（略称：Ｚｎｑ）等及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送層の材料として用いることができる。
【０１４７】
電子輸送層は、上記材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法及びＬＢ法等の公知の方法により、薄膜化することで形成することができる。電子輸送層の層厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内である。電子輸送層は上記材料の一種又は二種以上からなる単一構造であってもよい。
【０１４８】
〈６．４：阻止層〉
阻止層としては、正孔阻止層及び電子阻止層が挙げられ、上記説明した有機機能層ユニット３の各構成層の他に、必要に応じて設けられる層である。例えば、特開平１１−２０４２５８号公報、同１１−２０４３５９号公報、及び「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の２３７頁等に記載されている正孔阻止（ホールブロック）層等を挙げることができる。
【０１４９】
正孔阻止層とは、広い意味では、電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、電子輸送層の構成を必要に応じて、正孔阻止層として用いることができる。正孔阻止層は、発光層に隣接して設けられていることが好ましい。
【０１５０】
一方、電子阻止層とは、広い意味では、正孔輸送層の機能を有する。電子阻止層は、正孔を輸送する機能を有しつつ、電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、正孔輸送層の構成を必要に応じて電子阻止層として用いることができる。本発明に適用する正孔阻止層の層厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、さらに好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
【０１５１】
（７：第２電極：陰極）
陰極は、有機機能層群や発光層に正孔を供給するために機能する電極膜であり、金属、合金、有機又は無機の導電性化合物若しくはこれらの混合物が用いられる。具体的には、金、アルミニウム、銀、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属、ＩＴＯ、ＺｎＯ、ＴｉＯ２及びＳｎＯ２等の酸化物半導体などが挙げられる。
【０１５２】
陰極は、これらの導電性材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させて作製することができる。また、第２電極としてのシート抵抗は、数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常５ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０１５３】
なお、有機ＥＬ素子が、陰極側からも発光光Ｌを取り出す、両面発光型の場合には、光透過性の良好な陰極を選択して構成すればよい。
【０１５４】
（８：封止部材）
有機ＥＬ素子を封止するのに用いられる封止手段としては、例えば、フレキシブル封止部材と、陰極及び透明基板とを封止用接着剤で接着する方法を挙げることができる。
【０１５５】
封止部材としては、有機ＥＬ素子の表示領域を覆うように配置されていればよく、凹板状でも、平板状でもよい。また透明性及び電気絶縁性は特に限定されない。
【０１５６】
また、前記図１で示すような構成においては、この封止部材（４）が、光治療用装置（Ｍ）を構成する基板（１００）となる。
【０１５７】
具体的には、フレキシブル性を備えた薄膜ガラス板、ポリマー板、フィルム、金属フィルム（金属箔）等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。金属フィルムとしては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコーン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる一種以上の金属又は合金が挙げられる。
【０１５８】
本発明においては、封止部材としては、有機ＥＬ素子を薄膜化することできる観点から、ポリマーフィルム及び金属フィルムを好ましく使用することができる。さらに、ポリマーフィルムは、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９−１９９２に準拠した方法で測定された温度２５±０．５℃、相対湿度９０±２％ＲＨにおける水蒸気透過度が、１×１０−３ｇ／ｍ２・２４ｈ以下であることが好ましく、さらには、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２６−１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が、１×１０−３ｍｌ／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ（１ａｔｍは、１．０１３２５×１０５Ｐａである）以下であって、温度２５±０．５℃、相対湿度９０±２％ＲＨにおける水蒸気透過度が、１×１０−３ｇ／ｍ２・２４ｈ以下であることが好ましい。
【０１５９】
封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域（発光領域）との間隙には、気相及び液相では窒素、アルゴン等の不活性気体やフッ化炭化水素、シリコンオイルのような不活性液体を注入することもできる。また、封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域との間隙を真空とすることや、間隙に吸湿性化合物を封入することもできる。
【０１６０】
また、有機ＥＬ素子における発光機能層ユニットを完全に覆い、かつ有機ＥＬ素子における第１電極である陽極（３）と、第２電極である陰極（６）の端子部分を露出させる状態で、透明基板上に封止膜を設けることもできる。
【０１６１】
以上のような封止材は、有機ＥＬ素子における第１電極である陽極（３）と、第２電極である陰極（６）の端子部分を露出させると共に、少なくとも発光機能層を覆う状態で設けられている。
【０１６２】
〔有機ＥＬ素子への駆動電力の供給方法〕
本発明の光治療用装置を光治療に適用する場合には、発光光を患部に照射する電界発光素子である有機ＥＬ素子を駆動するため、電力供給手段を具備する。
【０１６３】
電力供給手段としては、方法１としては、光治療用装置の内部に薄型電池を内蔵する方式であり、方法２としては、有機ＥＬ素子に引き出し配線を装備し、外部に設けた電源より電力を供給する方法である。
【０１６４】
（方法１：薄型電極を内蔵した光治療用装置）
図１０は、本実施形態の光治療用装置内に、駆動用の薄膜電池を装着した一例（実施態様７）を示す概略断面図である。このような構成とすることにより、使用する場所の制限を受けることなく、本発明の光治療用装置による光治療を行うことができる。
【０１６５】
図１０の（ａ）で示す構成では、前記図１で示した構成に対し、基板（１００）と有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の間に、有機ＥＬ素子に電力を供給ための薄型電池（５０）を設ける構成を示しており、薄型電池（５０）と有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）は、電気的に接合する部材（不図示）により接合されている。
【０１６６】
図１０の（ｂ）では、有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）と、薄型電池（５０）を並列配置し、その間を電気的に接合する部材（１０６）により接合されている構成を示す。
【０１６７】
次いで、本発明の光治療用装置を構成する薄型電池について説明する。
【０１６８】
本発明に適用可能な薄型電池としては、いかなる電池でも適用可能であり、一次電池であっても、二次電池であってもよく、例えば、アルカリ蓄電池、有機電解液電池、太陽電池等を挙げることができ、厚さとしては１．５ｍｍ以下であることが好ましい。
【０１６９】
本発明においては、その中でも、有機電解液電池、更には、リチウム電池が好ましく、特に、厚さが１．５ｍｍ以下のリチウムイオン電池が好ましい。すなわち、本発明においては、リチウムイオン電池を用いることが、１．５ｍｍ以下に薄膜化した形態であっても、有機ＥＬ素子の駆動に十分な電力を供給することが可能となる点で好ましい。
【０１７０】
リチウムイオン電池の詳細については、例えば、特開２００１−２６６９４６号公報、特開２００３−３１７６９５号公報、特開２００４−０８７４３２号公報、特開２００６−２７８１４１号公報、特開２００７−２５７８８５号公報、特開２００８−２５１３４２号公報、特開２０１０−０３３９３７号公報、特開２０１１−０２３３６１号公報、特開２０１２−０８４５４７号公報等に記載されている内容及び構成を参照することができる。
【０１７１】
図１１は、先の図１０の（ｂ）で示した平行配置した薄型電池の一例であるリチウムイオン二次電池と、有機ＥＬ素子との接合状態を示す概略断面図である。
【０１７２】
図１１の左側には、薄型電池が薄型のリチウムイオン二次電池である場合、リチウムイオン二次電池（５０）の構成を示してある。リチウムイオン電池（５０）は、正極集電体（５１）、正極活物質層（５２）、電解質層（５３）、セパレーター（５４）、電解質層（５３）、負極活物質層（５５）、負極集電体（５６）の各層が積層されて、周囲が封止材（５７）により封止されている構成である。正極集電体（５１）及び負極集電体（５６）には、取り出しタグ（５１ａ：電極端子）及び取り出しタグ（５６ａ：電極端子）が、封止材（５７）の外部に延びて形成されている。
【０１７３】
図１１に示すように、リチウムイオン二次電池（５０）と有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）を接合する場合には、リチウムイオン二次電池（５０）側の正極端子（５１ａ）及び負極端子（５６ａ）と、有機ＥＬ素子（ＥＬ）側の陽極からの陽極端子（６ａ）及び陰極端子（１０ａ）と、電気的に接続する部材によりそれぞれ接続して、接続部（１０６）を構成している。
【０１７４】
電気的に接続する部材としては、導電性を備えた部材であれば特に制限はないが、異方性導電膜（ＡＣＦ）、導電性ペースト、又は金属ペーストであることが好ましい態様である。
【０１７５】
（方法２：外部電源より電力供給する方法）
図１２は、本実施形態の光治療用装置の外部に、有機ＥＬ素子を駆動するための電源を設けた一例（実施態様８）を示す概略断面図である。
【０１７６】
図１２で示すように、例えば、図１で示す光治療用装置（Ｍ）を構成する有機ＥＬ素子（ＯＬＥＤ）の電極間に電圧を印加して発光させるため、外部に設置してある外部駆動電源（１０８、例えば、ＡＣ電源）より、電力供給用配線（１０７）を介して、電力を供給する方法をとることにより、高輝度で有機ＥＬ素子を発光させることができ、好ましい態様の一つである。
【０１７７】
《薬剤層》
本発明の光治療用装置においては、患部に接する面側に、薬剤層を有することが大きな特徴である。
【０１７８】
本発明に係る薬剤層は、薬剤及び粘着材料を含有していることを構成の特徴とする。薬剤層は、患部に対し、光化学療法剤等の薬剤を供給するとともに、粘着材料により、光治療用装置を、光治療を行う患部の位置に密着させる機能を有している。
【０１７９】
（粘着材料）
本発明に係る薬剤層の形成に用いる粘着材料としては、４００〜２０００ｎｍの波長域において、光透過率が５０％以上で、かつ患部である皮膚に対し、有機ＥＬ素子を安定して固定することができる密着性を得ることができる材料であれば、特に制限はない。
【０１８０】
本発明に適用可能な粘着材料としては、湿布剤等の外用貼付剤等で広く用いられている粘着剤とその形成方法を適用することができ、その詳細としては、例えば、特開２００１−０９７８５７号公報、特開２００１−３４８３２９号公報、特開２００２−０８７９５４号公報、特開２００２−１０４９５７号公報、特開２００４−１７４２０２号公報、特開２００４−２２４７０１号公報、特開２００５−２６３７５６号公報、特開２００７−１１２９９１号公報、特開２０１１−０６８６１０号公報、特開２０１１−２０９９７号公報、特開２０１２−９７１０８号公報、特開２０１２−１４０４６０号公報、特開２０１３−０９５７４９号公報等を挙げることができる。
【０１８１】
例えば、粘着材料としては、ポリアクリル酸系粘着剤に代表される親水性アクリルポリマー系粘着剤、ポリビニルアセタール系粘着剤、ポリビニルアルコール系粘着剤、ポリビニルアルコール系粘着剤、酢酸ビニル系粘着剤、ゴム系粘着剤（例えば、天然ゴム、合成ゴム、スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体、イソプレンゴム、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体、スチレン−ブタジエンゴム、ポリブテン等）を挙げることができる。
【０１８２】
粘着材料により形成する薬剤層の厚さは特に制限はないが、１００〜１０００μｍの範囲内で選択することが好ましい。
【０１８３】
（薬剤）
本発明に係る薬剤層には、光治療に有効な薬剤を添加する。本発明に適用可能な薬剤としては、光線力学的療法（ＰＤＴ）に適用する光化学療法剤の他に、薬効成分、美肌成分等を、治療の目的に応じて選択することができる。
【０１８４】
〈光線力学的療法（ＰＤＴ）の適用〉
本発明の光治療用装置を用いる光治療法においては、有機ＥＬ素子による光照射と共に、薬剤層より光化学療法剤を供給する光線力学的療法（ＰＤＴ）を適用することが好ましい態様である。
【０１８５】
本発明に係るＰＤＴでは、治療されるべき体の領域に、光化学療法剤（ｐｈｏｔｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ）として公知の感光性の療法用剤を、薬剤層より付与し、同時に、その領域に、電界発光素子より適切な波長及び強度の光に放射して、光化学療法剤を活性化させる方法である。例えば、光化学療法剤として光増感性の物質を腫瘍細胞に取り込ませ、光を照射することにより、細胞を死滅させる腫瘍の治療方法である。より具体的には、腫瘍細胞又は腫瘍組織内の新生血管の内皮細胞内に、光増感性蛍光タンパク質等を導入し、適当な光を照射することにより、活性酸素を発生させる。この活性酸素により、腫瘍細胞又は腫瘍組織が傷害され、腫瘍が消失する方法である。
【０１８６】
上記光線力学的療法（ＰＤＴ）に適用される光化学療法剤（光増感性化合物ともいう。）としては、光活性化する光線の照射を受けて、細胞毒性の形態に変換されるか、細胞毒性種を生じさせる光増感性の物質を含有する製剤をいう。
【０１８７】
光化学療法剤としては、例えば、５−アミノレブリン酸塩酸塩（クロフォード・ファーマスーティカルズ（Ｃｒａｗｆｏｒｄ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ））、メチルアミノレブリン酸（メトフィックス（登録商標）（Ｍｅｔｆｉｘ（登録商標））、フォトキュア（Ｐｈｏｔｏｃｕｒｅ））等の局所用剤がある。また、たとえばフォトフィン（登録商標）（Ｐｈｏｔｏｆｉｎ（登録商標））（アクスカン（Ａｘｃａｎ）から）およびフォスカン（登録商標）（Ｆｏｓｃａｎ（登録商標））（バイオリテック・リミテッド（Ｂｉｏｌｉｔｅｃｈ  Ｌｔｄ）から）など、内部の悪性疾患に対して主に用いられる注射用薬剤がある。薬剤は、不活性な形態で適用されることが多く、この薬剤は、感光性の光化学療法剤へと代謝される。
【０１８８】
〈その他の薬剤〉
本発明に適用可能な薬剤としては、その他には、特開２００４−１７４２０２号公報の段落（００２５）〜（００３３）に記載の薬効成分等、特開２００５−２６３７５６号公報の段落（００２９）や特開２００７−１１２９９１号公報の段落（００３３）に記載されている鎮痛消炎剤、抗真菌剤、抗尿失菌剤、筋弛緩剤、鎮けい剤、強心剤、禁煙補助剤、抗アレルギー剤、美白剤、抗しわ剤、保湿剤、皮膚刺激剤等、特開２０１２−９７１０８号公報の段落（００５３）〜（０１４２）に記載されている血行促進剤、抗炎症剤、角質柔軟剤、抗真菌剤、抗菌剤、鎮痛剤、静菌・殺菌・消毒剤、止血剤、抗凝血剤、局所麻酔剤、鎮痒剤、抗ヒスタミン剤、凝血剤、アミノ酸、ビタミン類、美白剤、真皮構造改善剤、抗生物質、化学療法剤、制癌剤、向精神剤、抗パーキンソン病剤、性ホルモン剤、抗発汗剤、サンスクリーン剤、抗アレルギー剤、抗不整脈剤、抗高血圧剤、血管拡張剤、血管補強剤、筋弛緩剤、制吐剤、乾癬治療剤、皮膚軟化剤又は皮膚緩和剤、プロスタグランジン類、脂溶性ビタミン類、酵素製剤、ペプチドホルモン類、糖尿病治療剤、多糖類、動植物抽出エキス類、菌体エキス類、抗しわ剤、皮脂抑制剤、角質剥離・溶解剤、制汗剤、清涼剤、収斂剤、局所刺激剤、抗男性ホルモン作用剤、毛賦活剤、抗脂漏剤、耐酸性増強・再石灰化剤、酵素、再石灰化促進剤、歯石沈着防止剤、歯磨剤、消炎剤、等が挙げられる。
【０１８９】
（光散乱粒子の添加）
本発明に係る薬剤層には、有機ＥＬ素子からの発光光の効率を高める観点から、発光光が通過する薬剤層に、光散乱粒子の添加することが好ましい。
【０１９０】
図１３は、薬剤層中に、光散乱粒子（１０９）を存在させた構成の一例（実施態様９）を示す概略断面図である。
【０１９１】
図１３に示す光治療用装置（Ｍ）において、構成する薬剤層（１０１）に光散乱粒子（１０９）を存在させることにより、そこを通過する発光光（Ｌ）を拡散させ、光治療の領域を拡大させ、光治療効率を高めることができる。
【０１９２】
本発明に係る薬剤層に適用可能な光散乱粒子としては、無機微粒子や有機微粒子を挙げることができ、無機微粒子としては、例えば、酸化ケイ素、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、酸化カルシウム、酸化亜鉛、酸化マグネシウム、ケイ酸ソーダ、酸化アルミニウム、酸化鉄、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、酸化チタン、酸化錫、三酸化アンチモン、カーボンブラック、二硫化モリブデン及びこれらの混合粒子等を用いることができる。無機微粒子の無機材料としては、これらのうち、酸化ケイ素が特に好ましい。
【０１９３】
また、有機微粒子としては、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系共重合、ジビニルベンゼン樹脂、アクリロニトリル樹脂、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、スチレン−イソプレン系樹脂、フッ素樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、フェノール樹脂、ナイロン樹脂等より構成される微粒子を挙げることができる。
【０１９４】
《有機ＥＬ素子を用いた光治療法の概要》
次いで、本発明の光治療用装置を用いる光治療法（以下、本発明に係る光治療法ともいう。）の概要について説明する。
【０１９５】
本発明でいう光治療法、あるいは光線療法とは、前述のとおり、特定の疾病に対し、光照射による治療、いわゆる光治療を行う方法であり、本発明の光治療用装置とは、上記説明した本発明に係る有機ＥＬ素子を装備し、当該有機ＥＬ素子を、薬剤層を介して、患部である皮膚等に密着配置して、光治療に有効な光線を、患部に対し的確に照射する装置である。
【０１９６】
例えば、肩こりや腰痛などの疼痛緩和や薄毛治療には、赤色光や赤外線の照射による治療が行われている。この赤外線による治療は、例えば、患部に近赤外線光の照射を行うことにより、血管を拡張させることにより組織血流を増加させ、交感神経系の興奮を抑制したり、細胞組織を活性化して創傷治癒を促進したり、炎症性サイトカインや発痛物質に働きかけて抗炎症作用や鎮痛作用をもたらしたりする。特に、水、ヘモグロビン、メラニンに対する吸収が少ない波長８００〜９００ｎｍ近傍の近赤外線領域は生体透過度に優れ、温熱効果とは異なる作用機序によって炎症抑制や疼痛緩和されることができ、また、アトピー性皮膚炎の治療には青色や紫外線の照射による治療が行われている。
【０１９７】
このように、様々な疾患の治療に対し、光を用いる方法を光線療法といい、光の照射と共に、光化学療法剤を併用する治療法を光線力学的療法（ＰＤＴ）という。このＰＤＴにおいては、光化学療法剤として知られる感光性治療剤を、予め身体の被処置領域に外部から又は内部から供給したのち、その上に、粘着剤層を介して有機ＥＬ素子を配置する方法である。
【０１９８】
本発明に係る光治療法は、任意の病気、症候群、疾患、症状、又は光治療に反応する様々な病気の治療や美容的症状に適用することができる。
【０１９９】
光治療法を適用することが可能な治療的疾患及び美容的症状としては、例えば、皮膚疾患、並びに、皮膚の老化及びセルライトを含む皮膚に関連する症状、肥大した毛穴、油性肌、毛嚢炎、前癌状態の日光性角化症、皮膚損傷、老化、皺の多い皮膚及び太陽で傷んだ皮膚、目じりの皺、皮膚潰瘍（糖尿病性、褥瘡、静脈うっ滞）、酒さ性座瘡、セルライト；脂腺及び周辺組織の光調整、皺とり、ニキビの痕及びニキビの細菌、炎症、痛み、外傷、精神的及び神経系に関連する疾患及び症状、面皰、浮腫、パジェット病、原発腫瘍及び転移性腫瘍、結合組織病、コラーゲン処置、線維芽細胞、及び哺乳類の組織における線維芽細胞由来の細胞レベル、網膜照射、腫瘍性疾患、新生血管疾患及び肥大性疾患、炎症反応及びアレルギー反応、汗、エクリン汗腺（汗腺）又はアポクリン腺からの汗かき及び過剰な発汗（ｈｙｐｅｒ−ｈｙｄｒｏｓｉｓ）、黄疸、白斑、眼球新生血管疾患、神経性大食症、疱疹、季節性情動障害、憂うつ、睡眠障害、皮膚癌、クリーグラー・ナジャー病、アトピー性皮膚炎、糖尿病性皮膚潰瘍、褥瘡、膀胱感染症、筋肉痛の軽減、痛み、関節のこわばり、細菌の低減、歯肉炎、歯のホワイトニング、歯及び口中の組織の治療、創傷治癒が含まれる。
【０２００】
美容的症状としては、ニキビ、肌の若返り並びに皮膚の皺、セルライト、及び、白斑、乾癬（軽度、軽度から重度、及び、重度）から選択される。
【０２０１】
〔光治療法に適用する波長〕
本発明の光治療用装置においては、有機ＥＬ素子の発光波長が４００〜２０００ｎｍの波長域にあることを特徴とする。
【０２０２】
更に、有機ＥＬ素子の発光波長としては、好ましくは４００〜１０００ｎｍ、より好ましくは４００〜９５０ｎｍ、特に好ましくは４３０〜９５０ｎｍの範囲である。
【０２０３】
より具体的には、前述のとおり、可視光を用いる光治療においては、発光層が２種以上の発光波長の異なる発光材料が含有し、それらの発光材料が４００ｎｍ以上、７００ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されること、更には、発光波長の異なる発光材料を３種有し、それぞれの発光材料の発光極大波長が、４３０〜４７０ｎｍ、５００〜５４０ｎｍ、及び６１０〜６５０ｎｍの範囲内である構成が好ましい態様である。
【０２０４】
また、近赤外光を用いる光治療においては、２種以上の発光波長の異なる発光材料が、７００ｎｍ以上、９５０ｎｍ未満の波長域に発光極大波長を有する材料より選択されること、更には、それぞれの発光材料の発光極大波長が、７８０〜８２０ｎｍの範囲内と、８８０〜９２０ｎｍの範囲内である構成が好ましい態様である。
【０２０５】
本発明の光治療用装置を用いた光治療法の主たる効果の一つは、皮膚面に対し様々な波長の光を照射することにより、例えば、コリや痛みを緩和することができることが知られている。すなわち、ミトコンドリアにおける代謝の刺激である。光治療法を施した後、細胞は代謝が増大して伝達がより向上し、よいストレス等に対する耐性が向上する。
【０２０６】
本発明に係る有機ＥＬ素子は、細胞刺激のために使用することができる。細胞刺激のための好ましい波長又は波長の範囲は６００〜９００ｎｍであり、より好ましくは６２０〜８８０ｎｍであり、特に好ましくは６５０〜８７０ｎｍである。細胞刺激のための特に好ましい波長の例は、６８３．７ｎｍ、６６７．５ｎｍ、７７２．３ｎｍ、７５０．７ｎｍ、８４６ｎｍ、及び８１２．５ｎｍである。
【０２０７】
また、スキンケア及び皮膚修復のために適用される波長又は波長の範囲としては４００〜８００ｎｍの範囲が好ましく、より好ましくは４５０〜７５０ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５００〜７００ｎｍの範囲であり、特に好ましくは５８０〜６４０ｎｍの範囲である。
【０２０８】
また、ニキビの治療に用いられる有機ＥＬ素子としては、赤色光と青色光の組み合わせが特に好ましい。上記赤色光は、好ましくは５９０〜７５０ｎｍ、より好ましくは６００〜７２０ｎｍ、更に好ましくは６２０〜７００ｎｍの範囲内から選択される。ニキビの治療に好ましい２つの更なる波長は、６３３ｎｍ及び６６０ｎｍである。
【０２０９】
又、面皰の場合には、５００ｎｍの波長、又は５００〜７００ｎｍの範囲の波長を有する光を放射する有機ＥＬ素子を適用することが特に好ましい。
【０２１０】
また、セルライト（皮下脂肪）の治療又は予防のための波長は、４００〜１０００ｎｍの範囲であり、好ましくは４００〜９００ｎｍの範囲であり、より好ましくは４５０〜９００ｎｍであり、特に好ましくは５００〜８５０ｎｍである。
【０２１１】
また、皮膚の老化の治療や防止や、しわの形成を減少あるいは予防するための波長としては、４００〜９５０ｎｍの範囲である。この波長は、好ましくは５５０〜９００ｎｍの範囲であり、より好ましくは５５０〜８６０ｎｍの範囲である。
【０２１２】
また、皮膚の若返りに対して適用する有機ＥＬ素子は、７００〜１０００ｎｍの範囲、好ましくは７５０〜９００ｎｍの範囲、より好ましくは７５０〜８６０ｎｍの範囲、特に好ましくは８００〜８５０ｎｍの範囲の光を放出する有機ＥＬ素子である。
【０２１３】
また、皮膚の赤みの治療や予防のための波長は、４６０〜６６０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは５００〜６２０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５４０〜５８０ｎｍの範囲である。この目的のための１つの特に好ましい波長は、５６０ｎｍである。
【０２１４】
また、皮膚炎の治療や予防のための波長は、４７０〜６７０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４９０〜６５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５３０〜６１０ｎｍの範囲である。この目的のための２つの特に好ましい波長は、５５０ｎｍと５９０ｎｍである。
【０２１５】
また、アトピー性湿疹の治療や予防のための波長は、４７０〜６７０ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４９０〜６５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは５３０〜６１０ｎｍの範囲である。
【０２１６】
また、浮腫の治療に使用される波長としては、好ましくは、７６０〜９４０ｎｍの範囲、より好ましくは７８０〜９２０ｎｍの範囲、更に好ましくは８００〜９００ｎｍの範囲、特に好ましくは８２０〜８８０ｎｍの範囲である。
【０２１７】
また、本発明の光治療用装置は、創傷を治療するための使用することができる。光線療法による創傷の治療に好ましい波長は、６００〜９５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは６５０〜９００ｎｍの範囲であい、特に好ましい波長は、６６０、７２０、８８０ｎｍである。
【０２１８】
また、特表２００２−５１９１６号公報に記載されているように、１９１７ｎｍの赤外線を照射することにより、免疫システムに刺激を与えることにより、正常な細胞に害を及ぼすことなしに、細胞レベルでの治療を行うことができる。
【０２１９】
また、神経系及び精神的疾患、症状の治療及び予防のための波長は、３５０〜６００ｎｍの範囲である。波長は、好ましくは４００〜５５０ｎｍの範囲であり、より好ましくは４４０〜５００ｎｍの範囲である。この目的のための好ましい２つの波長は４６０ｎｍと４８０ｎｍである。
【０２２０】
〔光治療用装置のその他の機能〕
本発明の光治療用装置には、上記説明した有機ＥＬ素子と共に、必要に応じ様々な機能を付与させることができる。
【０２２１】
例えば、
１）過度の光照射を防止するための「やりすぎ防止タイマー」を設置し、有機ＥＬ素子の発熱あるいは過熱時に自動的に装置をオフにする機能を付与する方法、
２）ハイパワーの有機ＥＬ素子を用い、患部の温度が高くなる場合には、放熱構造、放熱板、放熱層等の放熱手段を併用する方法、
３）冷却機能を付与する。例えば、患部に密着させる面をメッシュ状、冷却層の付与、湿布層の設置する方法、あるいは光治療用装置そのものを、治療前に、冷蔵庫や冷凍庫で冷却した後、光治療を行う方法、
４）熱源と併用して、温熱治療効果を利用する方法、
５）患部に優しい光治療方法として、肌等に対し影響のある４００ｎｍ未満の紫外線を遮断するＵＶカットフィルターを併用する方法、
６）患部のムレ等を防止するため、患部に接する面側に、細かな穴を有するシートを、有機ＥＬ素子とやや間隔をあけて設置する方法。この際、形成した穴部に光照射効果を付与するためには、光取出しフィルムや内部散乱層を有する構成であることが好ましい、
７）光治療の完了を通知するため、設定時間になったら有機ＥＬ素子の発光色を変化させる調色機能を有していること、
８）放射光の色調を変えずに、光照射強度の切り替えができる機能を付与する方法、
９）水を使用する環境でも安全に使用することができる防水機能の付与、あるいは、この防水機能を利用して、入浴時に温熱と光治療を併用する方法、
１０）有機ＥＬ素子として、広い発光面積を有し、かつ発光均一性が高い機能を付与する方法（この機能に対しては、グリッド電極を適用することが有効）、
等を挙げることができる。
【産業上の利用可能性】
【０２２２】
本発明の光治療用装置は、治療時に高エネルギーの光線治療と、光化学療法剤を併用する光線力学的療法を可能とし、かつ患部への密着性及び曲面対応性に優れた高輝度の有機ＥＬ素子を具備した光治療用装置であり、任意の病気、症候群、疾患、症状、又は有機ＥＬ治療に反応する様々な病気の治療や美容的症状に適用することができる。
【符号の説明】
【０２２３】
１  透明基材
２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ  有機機能層ユニット
３  封止用接着層
４  封止基板
６  第１電極（陽極）
６ａ  陽極端子
７、９  有機機能層群
８  発光層
１０  第２電極（陰極）
１０ａ  陰極端子
１１、１１−Ａ、１１−Ｂ、１１−Ｃ  リード線
１２、１３  発光層
１４  中間層
１５、１５Ａ、１５Ｂ  中間電極
５０  薄型電池（リチウムイオン二次電池）
５１  正極集電体
５１ａ  正極端子
５２  正極活物質層
５３  電解質層
５４  セパレーター
５５  負極活物質層
５６  負極集電体
５６ａ  負極端子
５７  封止材
１００  基板
１０１  薬剤層
１０６  接続部
１０７  電力供給用配線
１０８  外部駆動電源
１０９  光散乱粒子
３０１  ＬＥＤ発光デバイス
３０２  ＬＥＤ光源
３０３  放射光
３０４  導光板
３０５  反射板
３０６  拡散板
ＡＰ  患部
Ｄ  薬剤
ＥＩＬ、ＥＩＬ１、ＥＩＬ２  電子注入層
ＥＴＬ、ＥＴＬ１、ＥＴＬ２  電子輸送層
ＨＩＬ、ＨＩＬ１、ＨＩＬ２  正孔注入層
ＨＴＬ、ＨＴＬ１、ＨＴＬ２  正孔輸送層
Ｌ  発光光
ｈ  発光点
Ｍ  光治療用装置
ＯＬＥＤ  有機ＥＬ素子
Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３  電圧
Ｕ、Ｕ１、Ｕ２、Ｕ３  発光ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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