(57)【要約】【課題】頭部の医用画像を撮影する際に、医用画像診断装置の撮影台に対して被験者の頭部の向きを正確に定めるための角度補助具を提供する。【解決手段】医用画像診断装置の撮影台に位置合わせされる被験者の頭部の向きを定める角度補助具１００である。角度補助具１００は、基準点１２および被験者の頭尾方向を示す基準方向１４を表示する基準指標部１０と、この基準点１２を通り基準方向１４に対して所定角度で交差する角度方向（目標方向２２）を示す角度指標部２０と、を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
医用画像診断装置の撮影台に位置合わせされる被験者の頭部の向きを定めるための角度補助具であって、
基準点および前記被験者の頭尾方向を示す基準方向を表示する基準指標部と、
前記基準点を通り前記基準方向に対して所定角度で交差する角度方向を示す角度指標部と、を備える角度補助具。
【請求項２】
前記角度指標部が、前記基準点で回動可能に固定されたロッドを含み、
前記ロッドは、前記基準方向に対する当該ロッドの延在方向の交差角度が可変に設けられている請求項１に記載の角度補助具。
【請求項３】
前記所定角度が、９０度を超え１００度以下である請求項１または２に記載の角度補助具。
【請求項４】
前記角度指標部が、前記基準点を角度中心とする分度器を備える請求項１から３のいずれか一項に記載の角度補助具。
【請求項５】
前記基準指標部が、前記基準方向を水平方向とする水準器を備える請求項１から４のいずれか一項に記載の角度補助具。
【請求項６】
前記角度補助具を設置するための脚部またはアーム部を備え、前記脚部または前記アーム部と前記基準方向との角度が可変に設けられている請求項１から５のいずれか一項に記載の角度補助具。
【請求項７】
前記アーム部の端部に設けられて外部器具に対して装着可能な把持具を備える請求項６に記載の角度補助具。
【請求項８】
前記脚部および前記アーム部をともに備え、前記アーム部が前記脚部に対して着脱可能に取り付けられる請求項６に記載の角度補助具。
【請求項９】
前記脚部に磁石部材が設けられている請求項６または８に記載の角度補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医用画像診断装置で被験者の頭部を撮影する際に用いられる角度補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
エックス線などの電離放射線、超音波または核磁気共鳴などを利用して被験者の医用画像を撮影し、目的の生体組織の診断等を行う装置が提供されている。撮影される画像には、解剖学的情報を画像化した形態画像と、生理学的情報を画像化した機能画像とが存在する。形態画像としては、コンピュータ断層撮影（ＣＴ：Computed Tomography）画像や磁気共鳴（ＭＲ：Magnetic Resonance）画像が知られている。機能画像の一態様である核医学画像としては、陽電子放出型断層撮像（ＰＥＴ：Positron Emission Tomography）画像や単光子放出型断層撮像（ＳＰＥＣＴ：Single Photon Emission Computed Tomography）画像が知られている。
【０００３】
この種の医用画像診断装置は一般に、被験者を通過して減衰したエックス線や超音波または被験者から放射される核磁気共鳴信号や陽電子、ガンマ線などを検出する検出器と、被験者が位置する撮影台と、を備えている。撮影台としては、被験者が仰臥するベッド状のものや、被験者が着座して用いる椅子状のものなどが提案されている。
【０００４】
特許文献１には、被験者が仰臥する回動可能なベッド状の天板と、天板に対して直交して配置されたエックス線管および平板状の検出器（ディテクタ）と、を備える放射線撮影装置が記載されている。エックス線管および検出器は、天板の回動に応じて指向方向を変化させることで、天板に対する直交状態を維持する。これにより、被験者の脚などの目的の生体組織の医用画像を良好に撮影することが可能であるとされている。
【０００５】
特許文献２には、被験者が仰臥する高さ可変のテーブルと、被験者の上側体表面の高さを特定する特定手段と、を備え、上側体表面の高さに基づいてテーブルの高さを制御する放射線断層撮影装置が記載されている。この装置によれば、被験者に向けてエックス線を所望の角度で照射することができるとされている。
【０００６】
特許文献３には、被験者の上体の角度を所定角度に位置決めするための傾斜面を備える撮影用補助具が記載されている。この傾斜面によって、ベッド状の撮影台に仰臥する被験者の腹部から胸部が高さ方向に所定角度で傾斜する。これにより、１回の撮影で複数枚の連続断層画像を取得するトモシンセシス撮影において、画像ごとの位置合わせを良好に行うことができるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１４−６８９８６号公報
【特許文献２】特開２０１４−１０８１１１号公報
【特許文献３】特開２０１２−１５２４３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
医用画像診断装置の検出器は、被験者を通過または被験者から放射される各種の信号や光を定量的に検出する必要があるため、被験者の目的の生体組織に正確に対向して設置されることが好ましい。検出器は一般に撮影台に対して直交する法線方向を検出方向として作成されていることが一般的であるところ、被験者の目的の生体組織が検出器に対して所望の向きで対向していないと信号や光の検出量が低下して診断誤差を発生させる虞がある。
【０００９】
しかしながら、上記の特許文献１から３の技術を用いても、頭部の医用画像を精度よく撮影することができないという問題がある。すなわち、頭部は頸椎の柔軟な屈曲により向きを自由に変化させることが可能であるため、被験者は後頭部を撮影台に当接させた状態においても頭部の向きを上下左右に自在に動かすことができてしまう。このため、医用画像を撮影する医師や技師が被験者に対して頭部を撮影台に対して所定の向きに固定するように指示したとしても、特に矢状面内におけるいずれの向きに頭部を固定すればよいかを被験者が理解することは困難である。矢状面とは、被験者の正中に沿って体を左右に分ける面である。具体的には、顎をどの程度引けばよいのかまたは顎をどの程度突き出せばよいのか、といったことを医師や技師が被験者に正確に指示することは困難である。そして、頭部のうち特に線条体や小脳などの比較的小さな生体組織の医用画像を撮影する場合、検出器で検知される信号や光の検出量に比して頭部の向きのずれに起因する誤差の影響が大きくなるため、診断精度が低下して問題となる。
【００１０】
本発明は上述のような課題に鑑みてなされたものであり、頭部の医用画像を撮影する際に、医用画像診断装置の撮影台に対して被験者の頭部の向きを正確に定めるための角度補助具を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明によれば、医用画像診断装置の撮影台に位置合わせされる被験者の頭部の向きを定めるための角度補助具であって、基準点および前記被験者の頭尾方向を示す基準方向を表示する基準指標部と、前記基準点を通り前記基準方向に対して所定角度で交差する角度方向を示す角度指標部と、を備える角度補助具が提供される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の角度補助具によれば、被験者の頭部に基準点をあわせ、撮影台に頭部を当接させた被験者の頭尾方向に基準方向をあわせることで、医用画像診断装置における検出器の検出方向を角度指標部によって示すことができる。これにより、検出器の検出方向と撮影台との角度に基づいて角度指標部の角度方向を予め設定しておくことで、撮影台に対して被験者の頭部の向きを正確かつ容易に定めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第一実施形態の角度補助具をスタンドに装着した状態を示す正面図である。
【図２】第一実施形態の角度補助具の拡大図である。
【図３】頭部放射線の好ましい照射方向と眼窩耳孔線との関係を示す模式図である。
【図４】（ａ）は第一実施形態の角度補助具の使用状態を説明する図である。（ｂ）は医用画像診断装置の使用状態を説明する図である。
【図５】（ａ）は本発明の第二実施形態の角度補助具の正面図であり、（ｂ）は右側面図である。
【図６】本発明の第三実施形態の角度補助具の使用状態を説明する図である。
【図７】（ａ）は本発明の第四実施形態の角度補助具の使用状態を説明する図であり、（ｂ）はその分解状態を示す右側面図である。（ｃ）は第四実施形態の角度補助具の変形例を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各図面において、対応する構成要素には共通の符号を付し、重複する説明は適宜省略する。
【００１５】
図１は、本発明の第一実施形態の角度補助具１００を外部機器（スタンド２００）に装着した状態を示す正面図である。図２は、角度補助具１００の拡大図である。図３は、頭部放射線Ｒの好ましい照射方向と眼窩耳孔線ＯＭＬとの関係を示す模式図である。
【００１６】
はじめに、本実施形態の概要について説明する。
【００１７】
本実施形態の角度補助具１００は、医用画像診断装置２１０の撮影台２２０に位置合わせされる被験者Ｓの頭部Ｈの向きを定めるための器具である。角度補助具１００は、基準点１２および被験者Ｓの頭尾方向を示す基準方向１４を表示する基準指標部１０と、この基準点１２を通り基準方向１４に対して所定角度で交差する角度方向（目標方向２２）を示す角度指標部２０と、を備えている。
【００１８】
本実施形態の角度補助具１００は、被験者Ｓの頭部Ｈのうち線条体ＳＴの三次元医用画像の撮影に先立って用いられる（図３参照）。線条体ＳＴは、尾状核ＣＮおよび被殻ＰＵで構成されている。被殻ＰＵは楕円球状をなし、尾状核ＣＮは被殻ＰＵを取り囲む湾曲形状をなしている。左右一対の線条体ＳＴが頭部Ｈの略中心に配置されている。図３は、被験者Ｓの左側面図であり、言い換えると矢状面（Sagittal plane）と平行に被験者Ｓを目視した図である。
【００１９】
図４（ａ）および図４（ｂ）に示す医用画像診断装置２１０は、線条体ＳＴ（図３参照）を関心領域に含む三次元画像を撮影する画像撮影装置である。医用画像診断装置２１０としては、単光子放出型断層撮像（ＳＰＥＣＴ）装置、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）装置またはエックス線撮影装置を例示することができる。医用画像診断装置２１０は、被験者Ｓが少なくとも頭部Ｈを当接させる撮影台２２０と、撮影台２２０に対向して配置された検出器２３０と、を含む。検出器２３０は撮影台２２０における頭部Ｈの固定位置に対して、その周囲を取り囲むように固定的に配置されていてもよく、またはその周囲を旋回するように移動可能に配置されていてもよい。
【００２０】
より具体的には、本実施形態の医用画像診断装置２１０は、線条体ＳＴ（図３参照）に集積する性質を有する放射性マーカーを用いて脳の三次元核医学画像を撮影するＳＰＥＣＴ装置である。放射性マーカーとしては、１２３Ｉで標識されたイオフルパン（１２３Ｉ−ＦＰ−ＣＩＴ）を挙げることができる。線条体ＳＴに集積した放射性マーカーからは四方八方に頭部放射線（ガンマ線）Ｒが放射される。
【００２１】
本発明者らの検討によれば、大脳の前交連と後交連とを結ぶ前後連線ＡＰＬ（ＡＣ−ＰＣライン）に正対して検出器２３０（図４各図参照）を配置することで、線条体ＳＴの横断面（Transverse plane）画像を精度よく撮影できることが明らかとなっている。これは、前後連線ＡＰＬに正対して配置された検出器２３０に尾状核ＣＮおよび被殻ＰＵからそれぞれ放射される頭部放射線Ｒが同時に入射して計数されるためである。前後連線ＡＰＬは大脳の前交連や後交連といった体内器官の位置によって定まる解剖学的特徴であるため、その延在方向を体外から直接的に正確に知ることは容易でない。本発明者らは、被験者Ｓの個人差によらず概ね一定の角度で前後連線ＡＰＬと交差する目標方向２２を、皮膚表面上の複数の特徴点に基づいて決定することができるとの知見を得た。具体的には、眼窩中心ＯＢと外耳孔Ｍとを結ぶ眼窩耳孔線ＯＭＬ（ＯＭライン：orbitomeatal base line）が、前後連線ＡＰＬと約５度の角度で交差することを見出した。すなわち具体的には、図３に示すように被験者Ｓの頭尾方向を基準方向１４として、この基準方向１４との交差角θが約９５度となるように被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬを指向させることで、前後連線ＡＰＬが基準方向１４と略直交することを見出した。ここで、基準方向１４が示す被験者Ｓの頭尾方向とは、被験者Ｓの頭部Ｈから足下に向かう向きであり、被験者Ｓの矢状断面における下方にあたる。
【００２２】
本実施形態の角度補助具１００は、撮影台２２０に被験者Ｓが頭部Ｈ（後頭）を当接させた状態で、眼窩耳孔線ＯＭＬが撮影台２２０に対して約９５度の角度で交差するように、被験者Ｓの眼窩中心ＯＢまたは外眼角Ｃの向きを示すための器具である。なお、眼窩耳孔線ＯＭＬを定める皮膚表面上の特徴として、眼窩中心ＯＢに代えて外眼角（目尻点）Ｃを用いてもよく、また外耳孔Ｍに代えて耳珠点（図示せず）を用いてもよい。ただし、これらの選択を代えても、定められる眼窩耳孔線ＯＭＬの方向に大きな差はなく、いずれも前後連線ＡＰＬと約５度で交差する。
【００２３】
本実施形態の角度補助具１００は、被験者Ｓの皮膚表面上の特徴点から定まりかつ矢状面内の方向成分をもつ基準線を示す器具である。本実施形態では、被験者Ｓごとの個人差が小さい基準線として、眼窩耳孔線ＯＭＬを用いることを例示する。眼窩耳孔線ＯＭＬは上記のように前後連線ＡＰＬと約５度で交差するため、角度補助具１００における基準方向１４と目標方向２２とのなす角度は９５度に設定されている。本実施形態に代えて、たとえば、外耳孔上縁と眼窩下縁を結ぶドイツ水平線や、外耳孔の中心を通りドイツ水平線と直交する耳垂直線などを基準線として用いてもよい。たとえばドイツ水平線を用いる場合、基準方向１４と目標方向２２とのなす交差角θは、９５度以外の角度としてよい。具体的には、眼窩耳孔線ＯＭＬが前後連線ＡＰＬに対して約５度の仰角であるのに対し、ドイツ水平線は前後連線ＡＰＬに対して約１０度の俯角である。したがって、ドイツ水平線を基準線とする場合、基準方向１４と目標方向２２とのなす交差角θを８０度とするとよい。なお、ドイツ水平線を定める眼窩下縁の位置を正確に特定するためには触診をすることが好ましいのに対し、眼窩耳孔線ＯＭＬを定める眼窩中心ＯＢや外眼角Ｃは目視のみで特定できることから、眼窩耳孔線ＯＭＬを基準線とすることがより簡便であり好ましい。
【００２４】
図４（ａ）および図４（ｂ）では、撮影台２２０として、被験者Ｓが仰臥するベッド状の形態を例示する。これに代えて、図６に示すように被験者Ｓが着座して用いる椅子状の撮影台２２０を用いてもよい。被験者Ｓの頭部Ｈ（後頭）は撮影台２２０の上面２２１に当接している。医用画像診断装置２１０の検出器２３０は撮影台２２０の上面２２１に正対して設けられており、撮影台２２０の上面２２１の法線方向が検出器２３０の検出方向となるように設定されることが一般的である。
【００２５】
本実施形態の角度補助具１００は、図４（ａ）に示すように、被験者Ｓの体側（矢状面）と平行に設置して用いられる。被験者Ｓの側面視で角度補助具１００の基準点１２を被験者Ｓの外耳孔Ｍと一致させる。そして、角度指標部２０と被験者Ｓの眼窩中心ＯＢとが側面視で重なるように、被験者Ｓの頭部Ｈの向きを調整する。具体的には、被験者Ｓが約５度だけ頭頂方向を仰ぎ見るように、頭部Ｈの仰俯角を微調整して、角度指標部２０が示す目標方向２２に被験者Ｓの視線方向を一致させる。これにより、被験者Ｓの前後連線ＡＰＬ（図３参照）が、撮影台２２０の上面２２１の法線方向および検出器２３０の検出方向と一致する。
【００２６】
次に、図１および図２を参照して本実施形態の角度補助具１００について詳細に説明する。角度補助具１００は基準指標部１０および角度指標部２０を備えている。基準指標部１０は、目標方向２２の基準となる零度方向を指標する部位であり、被験者Ｓの頭尾方向と一致させて用いられる部位である。基準方向１４が示す被験者Ｓの頭尾方向とは、被験者Ｓの頭頂に向かう一方向、逆に被験者Ｓの足下に向かう一方向、または頭頂および足下にそれぞれ向かう両方向、のいずれでもよい。本実施形態の基準指標部１０は、基準点１２を通り基準方向１４（図２の左方）に延在する有向線分１１ａを含む。本実施形態の基準指標部１０は、基準点１２を通り基準方向１４と反対側（図２の右方）に延在する有向線分１１ｂを更に含む。有向線分１１ａと有向線分１１ｂとは、基準点１２を中心として一直線状に延在している。このほか基準指標部１０は、基準点１２および他の一点からなる二点で構成されていてもよい。この場合、かかる二点を結ぶ方向が基準方向１４として表示される。
【００２７】
本実施形態の角度指標部２０は、基準点１２を角度中心とする分度器２６を備えている。ここでいう分度器２６とは、角度指標部２０が示す角度方向（目標方向２２）以外の角度を少なくとも含む目盛２７が所定の角度間隔で配置された器具をいう。本実施形態で用いられる分度器２６の中心角は特に限定されず、中心角が１８０度である半円分度器または中心角が３６０度である全円分度器を用いてもよい。または、角度指標部２０が示す目標方向２２を中心として、たとえば±４５度または±３０度の範囲で目盛２７が設けられているなど、分度器２６の中心角が１８０度未満であってもよい。目盛２７は、１度刻みで設けられていてもよく、または５度刻みなど任意の角度間隔で配置されていればよい。
【００２８】
分度器２６は透明または半透明な材料で作成されている。このため、図４（ａ）に示すように、分度器２６を通じて被験者Ｓの眼窩中心ＯＢおよび外耳孔Ｍを目視することができる。そして、分度器２６を通じて目視される被験者Ｓの外耳孔Ｍを基準指標部１０の基準点１２と一致させることにより、角度指標部２０が示す目標方向２２が被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬの延在方向と一致する。
【００２９】
角度指標部２０は、基準点１２を通り基準方向１４に対して所定角度（交差角θ）で交差する角度方向（目標方向２２）を示す部位である。
【００３０】
基準指標部１０が示す基準方向１４を医用画像診断装置２１０の撮影台２２０（図４（ａ）参照）の延在方向と一致させることにより、基準方向１４と交差角θで交差する目標方向２２が、撮影台２２０に頭部Ｈ（後頭）を当接させた被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬと平行になる。
【００３１】
なお、上記では被験者Ｓの側面視で角度補助具１００の基準点１２を被験者Ｓの外耳孔Ｍと一致させることを説明したが、角度補助具１００の使い方はこれに限られない。被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬが側面視でロッド２４（目標方向２２）と一致するように角度補助具１００を被験者Ｓの近傍に配置して用いればよく、ロッド２４上に外耳孔Ｍおよび眼窩中心ＯＢが載っているかぎり、ロッド２４の基端部にあたる基準点１２を外耳孔Ｍと一致させなくともよい。
【００３２】
図４（ａ）に示す撮影台２２０は平坦なベッド状の水平台である。このほか、撮影台２２０の上面２２１には被験者Ｓの頭部Ｈを固定するためのヘッドレスト（図示せず）が設けられていてもよい。この場合、ヘッドレストのうち頭部Ｈを固定する固定面の接線方向に対して基準指標部１０の基準方向１４を一致させるとよい。
【００３３】
基準方向１４と目標方向２２とのなす所定角度（交差角θ）は、９０度を超え１００度以下であり、より具体的には略９５度である。本実施形態の角度指標部２０は、目標表示部２１を含む。目標表示部２１は、基準点１２を通り目標方向２２に延在する直線上に形成されている。言い換えると、基準点１２と目標表示部２１とを結ぶ方向が目標方向２２にあたる。より具体的には、交差角θは、基準点１２から基準方向１４（図２の左方）に向かう有向線分１１ａと目標方向２２とのなす角度である。交差角θを、９５度を中心として±５度の範囲内で設定することで、ＳＰＥＣＴ画像の一般的な空間分解能を考慮した場合に、被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬをロッド２４によって十分な精度で近似することができるといえる。
【００３４】
本実施形態の分度器２６には、目標表示部２１に加えて第二表示部２８を有している。第二表示部２８は、基準点１２を中心として有向線分１１ｂとのなす角度が交差角θとなる直線上に形成されている。すなわち、第二表示部２８は、基準点１２を通る鉛直面に関して目標表示部２１の対称位置に形成されている。
【００３５】
図４（ａ）に示すように角度補助具１００を被験者Ｓの頭部Ｈの左側方に設置して用いる場合に、目標表示部２１（図２参照）は被験者Ｓの左目の眼窩中心ＯＢの位置を規定する指標となる。一方、第二表示部２８は、角度補助具１００を被験者Ｓの頭部Ｈの右側方に設置して用いる場合に、被験者Ｓの右目の眼窩中心ＯＢの位置を規定する指標となる。このため、図２に示すように、目標表示部２１の近傍には左目であることを示す表示（Ｌ−Ｅｙｅなど）を付すとともに、第二表示部２８の近傍には右目であることを示す表示（Ｒ−Ｅｙｅなど）を付してもよい。これにより、被験者Ｓの左右いずれかの側方に角度補助具１００を設置して被験者Ｓの眼窩中心ＯＢの位置を調整するにあたり、基準方向１４と目標方向２２とのなす交差角θ（たとえば９５度）を、その補角（たとえば８５度）と混同することが防止される。
【００３６】
目標表示部２１および第二表示部２８の形態は特に限定されない。図２に示すように、本実施形態の目標表示部２１および第二表示部２８は、分度器２６の目盛２７と識別可能に形成された図形または記号などのマークである。ただし本実施形態に代えて、目標表示部２１および第二表示部２８の一方または両方は、分度器２６に形成された目盛２７それ自体であってもよい。
【００３７】
本実施形態の角度指標部２０は、基準点１２で回動可能に固定されたロッド２４を含む。ロッド２４は、基準方向１４に対する当該ロッド２４の延在方向の交差角度が可変に設けられている。
【００３８】
ロッド２４の形状は特に限定されず、薄板状や棒状などに形成された任意の長尺形状とすることができる。ロッド２４の下端近傍は、基準点１２において分度器２６に対して第一ネジ３５により回動可能に固定されている。ロッド２４は分度器２６の背面に沿って、基準点１２を中心として揺動可能である。
【００３９】
ロッド２４の長さは分度器２６の半径よりも大きい。ロッド２４には、分度器２６の外縁の近傍に、位置合わせ指標２５が設けられており、位置合わせ指標２５と目標表示部２１とを精度よく位置合わせすることができる。位置合わせ指標２５と目標表示部２１とを位置合わせすることで、基準点１２と目標表示部２１とを結ぶとともに目標方向２２に延在する直線を、ロッド２４によって分度器２６の外部まで延長することができる。これにより、被験者Ｓの頭部Ｈよりも小さな分度器２６を用いる場合でも、側面視で眼窩中心ＯＢの位置までロッド２４によって角度指標部２０を延長することができる。これにより、眼窩中心ＯＢを側面視でロッド２４に一致させて被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬ（図３参照）を目標方向２２と容易かつ精度よく一致させることができる。
【００４０】
基準指標部１０は、基準方向１４を水平方向とする水準器１６を備えている。本実施形態の角度補助具１００は、基準指標部１０として有向線分１１ａおよび有向線分１１ｂに加えて水準器１６を更に有している。
【００４１】
なお、基準指標部１０が水準器１６を備える場合には、有向線分１１ａや有向線分１１ｂを省略してもよい。水準器１６は分度器２６に対して直接または間接に固定して設けられている。本実施形態の水準器１６の動作原理は特に限定されないが、一例として気泡式の水準器１６を挙げることができる。かかる水準器１６によれば、気泡が所定の場所に位置することをもって、水準器１６および分度器２６が水平に設置されていることを知得することができる。すなわち、基準指標部１０としての水準器１６は、被験者Ｓの頭尾方向を示す基準方向１４として水平方向を表示することができる。
【００４２】
ここで、ベッド状の撮影台２２０を備える医用画像診断装置２１０は、撮影台２２０の上面２２１が水平になるように設置されることが一般的である。また、撮影台２２０にヘッドレスト（図示せず）が設けられている場合には、頭部Ｈを水平に固定するようにヘッドレストが設けられることが一般的である。したがって水準器１６を用いることで、基準指標部１０を撮影台２２０の上面２２１の延在方向やヘッドレストの固定面の接線方向（すなわち水平方向）に対して基準方向１４を正確に一致させることができる。
【００４３】
角度補助具１００は、当該角度補助具１００を設置するための脚部４０またはアーム部３０を備えている。脚部４０またはアーム部３０と、基準指標部１０が示す基準方向１４との角度が可変に設けられている。
【００４４】
より具体的には、図１に示す本実施形態の角度補助具１００は、外部器具であるスタンド２００に自器（当該基準指標部１０）を設置するためのアーム部３０を備えている。外部器具とは、医用画像診断装置２１０または角度補助具１００を除く他の器具である。また、後述する第二実施形態の角度補助具１００は、外部機器である載置台２０６に自器を設置するための脚部４０を備え、第三実施形態の角度補助具１００は、撮影台２２０に自器を設置するための脚部４０を備えている。
【００４５】
本実施形態の角度補助具１００において、アーム部３０の先端（図１の右端）は第一ネジ３５によって分度器２６と同一面内で回動可能に固定されている。このため、第一ネジ３５を必要により緩めることで、分度器２６に設けられた基準指標部１０（有向線分１１ａ）が示す基準方向１４とアーム部３０との角度を変えることができる。このため、スタンド２００に対するアーム部３０の取り付け角度によらず、撮影台２２０の上面２２１の延在方向にあわせて基準指標部１０の向きを所望に調整することができる。
【００４６】
角度補助具１００は、上記のアーム部３０と、このアーム部３０の端部に設けられて外部器具（スタンド２００）に対して装着可能な把持具３４と、を備えている。これにより、撮影台２２０以外の外部機器に角度補助具１００を設置することができる。本実施形態のアーム部３０は基準方向１４と略同方向に延在している。外部器具の形状や構造は特に限定されないが、本実施形態では鉛直方向に延在する棒状のスタンド２００を例示する。把持具３４はスタンド２００に対して任意高さで装着可能である。
【００４７】
把持具３４は、互いに開閉可能に弾性的に連結された一対の把持片を備えている。スタンド２００は、鉛直方向に起立する棒状部２０１と、この棒状部２０１の下端に設けられた搬送台車２０２と、を備えている。スタンド２００は、アーム部３０を介して角度補助具１００を棒状部２０１に装着した状態で自立可能である。スタンド２００としては点滴スタンドを用いることができる。
【００４８】
把持具３４は、弾性力により棒状部２０１に対して装着および固定することができる。アーム部３０の基端（図１の左端）は、第二ネジ３６によって把持具３４に回動可能に固定されている。把持具３４に対するアーム部３０の回動方向は分度器２６と同一面内である。第二ネジ３６を必要により緩めることで、棒状部２０１および把持具３４に対するアーム部３０の取り付け角度を自在に変化させ、これにより角度補助具１００の分度器２６を昇降調整することができる。また、スタンド２００の棒状部２０１に対する把持具３４の装着高さを変更することによっても角度補助具１００の分度器２６を昇降調整することができる。
【００４９】
以下、図４（ａ）および図４（ｂ）を参照して、本実施形態の角度補助具１００の使用方法について説明する。図４（ａ）は角度補助具１００の使用状態を説明する図である。図４（ｂ）は医用画像診断装置２１０の使用状態を説明する図である。
【００５０】
検出器２３０と撮影台２２０とを離間させた状態で、撮影台２２０に仰臥した被験者Ｓの側方（図４（ａ）では左側方）にスタンド２００を配置する。被験者Ｓには予め放射性マーカーを静脈注射などにより投与しておく。スタンド２００には角度補助具１００を装着しておく。このとき、基準指標部１０が示す基準方向１４が被験者Ｓの足下方向を向くよう、スタンド２００が角度補助具１００に対して被験者Ｓの足下方向に位置するように配置する。
【００５１】
つぎに、水準器１６（図２参照）を参照して基準方向１４が水平方向を向くように、アーム部３０に対する分度器２６の取付角度を微調整する。あわせて、角度補助具１００の基準点１２が被験者Ｓの側面視で外耳孔Ｍと一致するように、スタンド２００を水平移動させるとともに棒状部２０１に対する把持具３４の装着高さを調整する。
【００５２】
その後、ロッド２４の位置合わせ指標２５が目標表示部２１と一致するようにロッド２４を位置決めする（図２参照）。これにより、ロッド２４の延在方向である目標方向２２が、被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬと一致する。そして、被験者Ｓの眼窩中心ＯＢが側面視でロッド２４と一致するよう、被験者Ｓの頭部Ｈの仰俯角を微調整する。
【００５３】
かかる状態で、角度補助具１００およびスタンド２００を撤去したうえ、図４（ｂ）にて矢印で示すように検出器２３０を撮影台２２０に近接させて医用画像診断装置２１０により三次元核医学画像を撮影する。
【００５４】
このように、本実施形態の角度補助具１００によれば、撮影台２２０に仰臥している被験者Ｓの頭部Ｈの向きを、三次元核医学画像を撮影する直前のタイミングで所望の方向に調整することができる。本実施形態の角度補助具１００は、被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬを指向させる向きを簡易な操作によって示すことができるため、撮影前に放射性マーカーが減衰する割合を抑制することができる。
【００５５】
＜第二実施形態＞
図５（ａ）は本発明の第二実施形態の角度補助具１００の正面図であり、図５（ｂ）はその右側面図である。
【００５６】
第二実施形態の角度補助具１００は、外部器具である載置台２０６に自器を設置するための脚部４０を備えている点で第一実施形態と相違する。基準指標部１０が示す基準方向１４と脚部４０との角度は可変である。
【００５７】
載置台２０６は各種の医療器具等を載置するための汎用台であり、搬送台車２０２を備えており可搬性を有する。
【００５８】
脚部４０は、底板４１、起立板４２および連結板４３を備えている。底板４１は、載置台２０６の天板に載置されて角度補助具１００を載置台２０６に設置する基材である。底板４１を載置台２０６に設置した状態で角度補助具１００は自立可能である。起立板４２は、底板４１から上方に起立する部材であり、底板４１と連結板４３とを連結する。連結板４３は、分度器２６の下部に固定されている。連結板４３にはスリット４５が上下方向に延在して設けられており、このスリット４５に挿通された固定ネジ４４により連結板４３と起立板４２とは連結されている。これにより、固定ネジ４４を必要により緩めることで、起立板４２と連結板４３とは、スリット４５に沿って相対移動可能であり、また固定ネジ４４を中心として互いに回動可能である。これにより、底板４１を基準として、分度器２６および基準点１２の高さおよび角度が可変となる。連結板４３には水準器１６が固定されている。
【００５９】
第二実施形態の角度補助具１００によれば、載置台２０６の天板の高さや水平度によらず、分度器２６に設けられた基準点１２を任意の高さに調整し、また水準器１６を参照して基準方向１４を水平方向と一致させることができる。このため、撮影台２２０に仰臥する被験者Ｓの側方に載置台２０６を設置し、被験者Ｓの外耳孔Ｍに対して側面視で基準点１２を一致させることで、ロッド２４が示す目標方向２２が被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬと一致する（図４（ａ）参照）。
【００６０】
＜第三実施形態＞
図６は、本発明の第三実施形態の角度補助具１００の使用状態を説明する図である。
【００６１】
第三実施形態の角度補助具１００は、椅子状の撮影台２２０に対して用いられる点で第一および第二実施形態と相違する。被験者Ｓは撮影台２２０に着座し、撮影台２２０の前面２２２に対して頭部Ｈ（後頭）を当接させて位置合わせしている。第三実施形態に用いられる医用画像診断装置２１０は、着座した被験者Ｓの頭部Ｈの周囲に環状に配置される検出器２３０を備えている。検出器２３０は撮影台２２０に対して昇降可能に設置されている。ここで、椅子状の撮影台２２０を備える医用画像診断装置２１０においては一般に、撮影台２２０の前面２２２の法線方向が検出器２３０の検出方向となるように構成されている。被験者Ｓが撮影台２２０に着座した後に、矢印で示すように検出器２３０を頭部Ｈと略同高さまで下降させて頭部放射線Ｒ（図３参照）を計数する。これにより被験者Ｓの三次元核医学画像が撮影される。
【００６２】
第三実施形態の角度補助具１００は、自器を設置するための脚部４０を備えて、基準指標部１０が示す基準方向１４と脚部４０との角度が可変である点で第二実施形態と共通する。そして、第三実施形態の角度補助具１００は、載置台２０６（図５参照）などの外部器具ではなく医用画像診断装置２１０の撮影台２２０に設置して用いられる。
【００６３】
第三実施形態の角度補助具１００は、撮影台２２０の前面２２２に底板４１を設置して用いられる。これにより、撮影台２２０の前面２２２と、角度補助具１００の底板４１および基準指標部１０が示す基準方向１４とは平行となり、基準方向１４は前面２２２に沿う被験者Ｓの頭尾方向（頭部Ｈから腹部ＳＭに向かう方向）を向く。すなわち、本実施形態の角度補助具１００は、底板４１および基準方向１４が前面２２２と平行になるように固定して用いられる。
【００６４】
第三実施形態の角度補助具１００が備える脚部４０は、第二実施形態と同様に、底板４１、起立板４２および連結板４３を備えている。連結板４３は起立板４２に対して相対移動可能である。ただし、連結板４３は底板４１を基準とする昇降方向（図６における略左右方向）にのみ移動し、連結板４３と起立板４２とは互いに回動しない。すなわち、底板４１を基準として、連結板４３および分度器２６は、底板４１に対して相対的な角度を維持したまま昇降方向に移動する。したがって、被験者Ｓの頭部Ｈのサイズに応じて、分度器２６に形成された基準点１２と、底板４１が設置された前面２２２と、の距離を変化させることができ、基準点１２を側面視で被験者Ｓの外耳孔Ｍと一致させることができる。
【００６５】
図６に示すように、側面視で基準点１２を外耳孔Ｍと一致させた状態で、眼窩中心ＯＢがロッド２４と重なるように被験者Ｓの頭部Ｈの仰俯角を調整する。これにより、被験者Ｓの眼窩耳孔線ＯＭＬ（図３参照）が、ロッド２４が示す目標方向２２と一致し、被験者Ｓの前後連線ＡＰＬ（図３参照）が撮影台２２０の前面２２２の法線方向と一致する。この状態で本実施形態の角度補助具１００を撤去し、撮影台２２０の検出器２３０を下降させて三次元核医学画像を撮影するとよい。
【００６６】
なお、検出器２３０の検出方向が撮影台２２０の前面２２２の法線方向と一致せず所定角度をもって交差している場合は、当該所定角度を頂角とする楔状のスペーサ部材（図示せず）を底板４１の下面に装着してもよい。これにより、スペーサ部材を撮影台２２０の前面２２２に設置することで、底板４１の法線方向を検出器２３０の検出方向と一致させ、言い換えると基準指標部１０が示す基準方向１４を検出器２３０の検出方向と直交させることができる。かかる状態で、上記のように側面視で基準点１２を外耳孔Ｍと一致させたうえ、眼窩中心ＯＢがロッド２４と重なるように被験者Ｓの頭部Ｈの仰俯角を調整するとよい。
【００６７】
＜第四実施形態＞
図７（ａ）は本発明の第四実施形態の角度補助具１００の正面図である。図７（ｂ）は、本実施形態の角度補助具１００の分解状態を示す右側面図であり、アーム部３０の下方は図示を省略してある。
【００６８】
本実施形態の角度補助具１００は、脚部４０およびアーム部３０をともに備え、アーム部３０が脚部４０に対して着脱可能に取り付けられる点で第一実施形態と相違する。本実施形態の角度補助具１００は、図７（ａ）に示すようにアーム部３０を脚部４０に装着した状態と、図７（ｂ）に示すようにアーム部３０を脚部４０から取り外した状態との両態様で使用することができる。図７（ｂ）では、脚部４０に対してアーム部３０および袋ナット４９が着脱可能であることを両側矢印で示している。
【００６９】
また、本実施形態の脚部４０には磁石部材４６が設けられている。磁石部材４６は永久磁石であり、脚部４０の底板４１の下面に固定して装着されている。これにより、図７（ｂ）に示すようにアーム部３０を脚部４０から取り外した状態で角度補助具１００を使用するにあたり、脚部４０の下面の磁石部材４６を、磁性金属で作成された載置台２０６（図５（ａ）参照）や撮影台２２０（図４（ａ）および図６参照）の上面や側面などに固着させて設置することができる。
【００７０】
本実施形態の磁石部材４６は薄い板状をなし、脚部４０の底板４１のうち、アーム部３０の取付領域を囲む略全面に貼り付けられている。これに代えて、複数の小型の磁石部材４６を底板４１の複数箇所に離散的に取り付けてもよい。
【００７１】
本実施形態の脚部４０は、基台部４７と、この基台部４７から略直角に立ち上がる起立板４２とを備えている。基台部４７には水準器１６が装着されている。角度指標部２０および分度器２６は第一ネジ３５によって起立板４２に取り付けられている。角度指標部２０は起立板４２に対して固定されており、角度指標部２０は分度器２６および起立板４２に対して第一ネジ３５を軸として回転可能である。角度指標部２０および分度器２６は、第一実施形態（図１参照）や第二実施形態（図５（ａ）参照）と同種のものを用いることができる。
【００７２】
脚部４０の基台部４７にはネジ孔４８が設けられており、袋ナット４９などの緊締具を用いてアーム部３０の上端部を脚部４０に対して着脱可能に取り付けることができる。本実施形態では、アーム部３０の上端部より突出するネジ部３１を袋ナット４９により締結する態様を例示するが、アーム部３０と脚部４０との取り付け方法はこれに限られない。
【００７３】
本実施形態のアーム部３０は、多数の関節部材３２が互いに角度可変に連結された自在アームであり、任意の湾曲形状に変形させることができる。アーム部３０の下端部には把持具３４が装着されている。本実施形態の把持具３４は弾性的に開閉可能な一対の開閉片３４ａ、３４ｂを有するクリップである。把持具３４（クリップ）は、載置台２０６（図５（ａ）参照）や撮影台２２０（図４（ａ）および図６参照）などの外部機器を挟持して角度補助具１００を固定することができる。本実施形態によれば、アーム部３０の形状が任意可変であるため、撮影台２２０などの固定設置された外部機器に把持具３４を装着した場合でも基準点１２を被験者Ｓの外耳孔Ｍ（図４（ａ）参照）に対して容易に位置合わせすることができる。
【００７４】
把持具３４には、磁石部材３７が設けられている。磁石部材３７の形状および設置場所は特に限定されない。本実施形態の磁石部材３７は薄い板状をなし、把持具３４のうち関節部材３２が立設された開閉片３４ａとは反対側（図７（ａ）における下側）の開閉片３４ｂの外面に設けられている。これにより、把持具３４で外部機器を挟持して使用する態様に加えて、磁性金属で作成された載置台２０６（図５（ａ）参照）や撮影台２２０（図４（ａ）および図６参照）などの外部機器の上面や側面などに対して磁石部材３７を磁力吸着させて角度補助具１００を固定することができる。磁石部材３７が把持具３４に対して関節部材３２と反対側に設けられていることで、関節部材３２が外部機器と干渉することなく磁石部材３７を外部機器に固定することができる。本実施形態によれば、取付場所に寄らず把持具３４を設置することができ、そしてアーム部３０を自在に湾曲変形させて角度補助具１００の基準点１２を被験者Ｓ（図４（ａ）参照）に位置合わせすることができる。
【００７５】
図７（ｃ）は本実施形態の角度補助具１００の変形例を説明する図である。本変形例の角度補助具１００は、磁石部材３７が設けられた固定部材３８を把持具３４に挟持して用いる点で第四実施形態と相違する。本変形例においては、薄い板状の磁石部材３７が、把持具３４ではなく固定部材３８の下面に設けられている。また、固定部材３８には突片部３９が設けられている。突片部３９は把持具３４の開閉片３４ａ、３４ｂで着脱可能に挟持される板状部分であり、本変形例では固定部材３８と一体成形されている。突片部３９の形状および突出方向は特に限定されないが、本変形例の突片部３９は固定部材３８から磁石部材３７と略平行に突出している。また、固定部材３８から突出する方向（図７（ｃ）における右方）に向かって厚肉になるように、突片部３９を逆テーパー状に形成することができる。これにより、突片部３９から把持具３４を取り外す際には開閉片３４ａ、３４ｂの開き角度を拡大させる必要があり、言い換えると突片部３９を挟持する把持具３４が容易に外れることが防止される。
【００７６】
本変形例の角度補助具１００は、第四実施形態と同様に、磁性金属で作成された外部機器（図示せず）の上面や側面などに対して磁石部材３７を磁力吸着させて固定部材３８を固定して用いることができる。磁石部材３７は、突片部３９に装着された把持具３４よりも低い位置（図７（ｃ）における下方）に設けられている。これにより、外部機器に磁石部材３７を磁力吸着させて固定部材３８を固定する際に、把持具３４が外部機器に干渉することがない。
【００７７】
本変形例では固定部材３８がブロック状をなし、この固定部材３８から突出する突片部３９が非可動に一体形成されている態様を例示したが、これに限られない。たとえば、固定部材３８を把持具３４と同様にクリップ状に形成してもよい。すなわち、固定部材３８を、弾性的に開閉可能な開閉片（図示せず）を有するクリップとし、かかる開閉片の少なくとも一方の外面に磁石部材３７を設けてもよい。そして、固定部材３８と把持具３４とで開閉片同士を互いに噛み合わせることにより、外部機器に磁石部材３７を磁力吸着させて固定された固定部材３８に対して把持具３４を連結することができる。
【００７８】
本変形例の角度補助具１００によれば、磁石部材３７が設けられた固定部材３８と把持具３４とを別部材とすることで、把持具３４に磁石部材３７を設ける必要がない。このため、簡易な形状の固定部材３８を作成するだけで、汎用されているアーム部３０および把持具３４を用いて角度補助具１００を得ることができる。また、突片部３９が固定部材３８から突出する方向を複数通りに変化させた複数種類の固定部材３８を用意しておくことで、共通の形態の把持具３４およびアーム部３０を用いつつも、外部機器の種々の形態に対応して角度補助具１００を設置することができる。
【００７９】
なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的が達成される限りにおける種々の変形、改良等の態様も含む。
【００８０】
本発明の角度補助具１００の各種の構成要素は、個々に独立した存在である必要はない。複数の構成要素が一個の部材として形成されていること、一つの構成要素が複数の部材で形成されていること、ある構成要素が他の構成要素の一部であること、ある構成要素の一部と他の構成要素の一部とが重複していること、等を許容する。
【００８１】
上記実施形態は、以下の技術思想を包含するものである。
（１）医用画像診断装置の撮影台に位置合わせされる被験者の頭部の向きを定めるための角度補助具であって、基準点および前記被験者の頭尾方向を示す基準方向を表示する基準指標部と、前記基準点を通り前記基準方向に対して所定角度で交差する角度方向を示す角度指標部と、を備える角度補助具。
（２）前記角度指標部が、前記基準点で回動可能に固定されたロッドを含み、前記ロッドは、前記基準方向に対する当該ロッドの延在方向の交差角度が可変に設けられている上記（１）に記載の角度補助具。
（３）前記所定角度が、９０度を超え１００度以下である上記（１）または（２）に記載の角度補助具。
（４）前記角度指標部が、前記基準点を角度中心とする分度器を備える上記（１）から（３）のいずれか一項に記載の角度補助具。
（５）前記基準指標部が、前記基準方向を水平方向とする水準器を備える上記（１）から（４）のいずれか一項に記載の角度補助具。
（６）前記角度補助具を設置するための脚部またはアーム部を備え、前記脚部または前記アーム部と前記基準方向との角度が可変に設けられている上記（１）から（５）のいずれか一項に記載の角度補助具。
（７）前記アーム部の端部に設けられて外部器具に対して装着可能な把持具を備える上記（６）に記載の角度補助具。
（８）前記脚部および前記アーム部をともに備え、前記アーム部が前記脚部に対して着脱可能に取り付けられる上記（６）に記載の角度補助具。
（９）前記脚部に磁石部材が設けられている上記（６）または（８）に記載の角度補助具。
【符号の説明】
【００８２】
１０  基準指標部
１１ａ、１１ｂ  有向線分
１２  基準点
１４  基準方向
１６  水準器
２０  角度指標部
２１  目標表示部
２２  目標方向
２４  ロッド
２５  位置合わせ指標
２６  分度器
２７  目盛
２８  第二表示部
３０  アーム部
３１  ネジ部
３２  関節部材
３４  把持具
３４ａ、３４ｂ  開閉片
３５  第一ネジ
３６  第二ネジ
３７  磁石部材
３８  固定部材
３９  突片部
４０  脚部
４１  底板
４２  起立板
４３  連結板
４４  固定ネジ
４５  スリット
４６  磁石部材
４７  基台部
４８  ネジ孔
４９  袋ナット
１００  角度補助具
２００  スタンド
２０１  棒状部
２０２  搬送台車
２０６  載置台
２１０  医用画像診断装置
２２０  撮影台
２２１  上面
２２２  前面
２３０  検出器
θ      交差角
ＡＰＬ  前後連線
Ｃ      外眼角
ＣＮ    尾状核
Ｈ      頭部
Ｍ      外耳孔
ＯＢ    眼窩中心
ＯＭＬ  眼窩耳孔線
ＰＵ    被殻
Ｒ      頭部放射線
Ｓ      被験者
ＳＭ    腹部
ＳＴ    線条体
【図１】
2016053510.tif 000003
【図２】
2016053510.tif 000004
【図３】
2016053510.tif 000005
【図４】
2016053510.tif 000006
【図５】
2016053510.tif 000007
【図６】
2016053510.tif 000008
【図７】
2016053510.tif 000009