(57)【要約】【課題】メモリ資源や通信資源等の活用効率を向上する通信装置を提供すること。【解決手段】発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、差出機アドレス、および差出機アドレスを有する装置と発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリックを含む、ブロードキャストされた通信フレームを受信し、発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するようにメトリックを更新し、発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持し、更新されたメトリックを、ルーティングテーブルの第２項目として近傍機アドレスに対応付けて登録保持し、発信元アドレスと差出機アドレスとが等しくないとき、差出機アドレスをルーティングテーブルの第３項目である到達可能アドレスとして、近傍機アドレスおよび更新メトリックに対応付けて登録保持する。【選択図】図１
2016178506.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および該差出機アドレスを有する装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた通信フレームである第１の通信フレームを受信する手段と、
前記発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、前記第１の通信フレームの前記メトリックを更新する手段と、
前記第１の通信フレームの前記発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する手段と、
更新された前記メトリックを、前記ルーティングテーブルの第２項目として、前記近傍機アドレスに対応付けて登録保持する手段と、
前記第１の通信フレームにおける前記発信元アドレスと前記差出機アドレスとが等しくないとき、該差出機アドレスを、前記ルーティングテーブルの第３項目として、前記近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、前記近傍機アドレスおよび更新された前記メトリックに対応付けて登録保持する手段と、
自装置と経路を確立したい他装置があるときは、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、該他装置が有するアドレスを目的機アドレスとし、前記自装置アドレスを差出機アドレスとし、メトリックとして初期のメトリック情報が設定された通信フレームを生成する一方、前記第１の通信フレームを受信し該第１の通信フレームの前記目的機アドレスが自装置アドレスに一致しないときは、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記目的機アドレスを目的機アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新された前記メトリックをメトリックとして有する通信フレームを生成する手段と、
前記第２の通信フレームをブロードキャストする手段と
を具備する通信装置。
【請求項２】
前記第１の通信フレームの前記目的機アドレスが自装置アドレスに一致するとき、前記ルーティングテーブルが含む前記近傍機アドレスのうちから、前記第１の通信フレームの前記差出機アドレスを前記到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを次中継機アドレス候補として特定する手段と、
前記次中継機アドレス候補のうちから、前記ルーティングテーブルにおいて該次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な次中継機アドレス候補を次中継機アドレスとして選択する手段と、
前記自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記第１の通信フレームの差出機アドレスを目的機アドレスとし、前記自装置アドレスを差出機アドレスとして有する通信フレームである第３の通信フレームを生成する手段と、
前記第３の通信フレームを前記次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする手段と、
何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および該差出機アドレスを有する装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む通信フレームである第４の通信フレームを受信する手段と、
前記第４の通信フレームを受信したとき、前記ルーティングテーブルが含む前記近傍機アドレスのうちから、前記第４の通信フレームの前記目的機アドレスを前記到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを第２種次中継機アドレス候補として特定する手段と、
前記第２種次中継機アドレス候補のうちから、前記ルーティングテーブルにおいて該第２種次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な第２種次中継機アドレス候補を第２種次中継機アドレスとして選択する手段と、
前記自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記第２種次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記第４の通信フレームの目的機アドレスを目的機アドレスとし、前記第４の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとして有する通信フレームである第５の通信フレームを生成する手段と、
前記第５の通信フレームを前記第２種次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする手段と
をさらに具備する請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、無指定の目的機アドレス、根装置のアドレスである差出機アドレス、および該根装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた通信フレームである第１の通信フレームを受信する手段と、
前記発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、前記第１の通信フレームの前記メトリックを更新する手段と、
前記第１の通信フレームの前記発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する手段と、
更新された前記メトリックを、前記ルーティングテーブルの第２項目として、前記近傍機アドレスに対応付けて登録保持する手段と、
前記第１の通信フレームにおける前記発信元アドレスと前記差出機アドレスとが等しくないとき、該差出機アドレスである前記根装置のアドレスを、前記ルーティングテーブルの第３項目として、前記近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、前記近傍機アドレスおよび更新された前記メトリックに対応付けて登録保持する手段と、
自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、無指定のアドレスを目的機アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新された前記メトリックをメトリックとして有する通信フレームである第２の通信フレームを生成する手段と、
前記第２の通信フレームをブロードキャストする手段と
を具備する通信装置。
【請求項４】
何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、前記根装置のアドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および該差出機アドレスを有する装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む通信フレームである第３の通信フレームを受信する手段と、
前記発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、前記第３の通信フレームの前記メトリックを更新する手段と、
前記第３の通信フレームの前記差出機アドレスが、前記ルーティングテーブルが含む前記近傍機アドレスのうちの、前記第３の通信フレームの前記発信元アドレスに一致する近傍機アドレスに対応付けて登録されていないときに、更新された前記メトリックを、前記ルーティングテーブルの前記第２項目に追加するように、かつ、該差出機アドレスを、前記ルーティングテーブルの前記第３項目に追加するように、前記発信元アドレスに一致する該近傍機アドレスに対応付けて登録保持する手段と、
前記根装置との間の経路を確立したいとき、または前記第３の通信フレームを受信したとき、前記ルーティングテーブルが含む前記近傍機アドレスのうちから前記根装置のアドレスを前記到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを次中継機アドレス候補として特定する手段と、
前記次中継機アドレス候補のうちから、前記ルーティングテーブルにおいて該次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な次中継機アドレス候補を次中継機アドレスとして選択する手段と、
前記根装置との間の経路を確立したいときには、第４の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記根装置のアドレスを目的機アドレスとし、前記自装置アドレスを差出機アドレスとし、メトリックとして初期のメトリック情報が設定された通信フレームを生成する一方、前記第３の通信フレームを受信したときには、第４の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記根装置のアドレスを目的機アドレスとし、前記第３の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新された前記メトリックをメトリックとして有する通信フレームを生成する手段と、
前記第４の通信フレームを前記次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする手段と
をさらに具備する請求項３記載の通信装置。
【請求項５】
何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、前記根装置のアドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および該差出機アドレスを有する装置とグループになっている各装置と、該差出機アドレスを有する装置とにあらかじめ共通に与えられたアドレスであるグループ共通アドレスを含む通信フレームである第５の通信フレームを受信する手段と、
前記グループ共通アドレスを、前記ルーティングテーブルの第４項目として、前記ルーティングテーブルの前記近傍機アドレスのうちの前記第５の通信フレームの前記発信元アドレスに一致するものに対応付けて登録保持する手段と、
前記第５の通信フレームを受信したときには、第６の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記根装置のアドレスを目的機アドレスとし、第５の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとして有し、かつ前記グループ共通アドレスを含む通信フレームを生成する一方、自装置にあらかじめ与えられたグループ共通アドレスを前記根装置に告知するときには、第６の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、前記次中継機アドレスを発信先アドレスとし、前記根装置のアドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとして有し、かつ該グループ共通アドレスを含む通信フレームを生成する手段と、
前記第６の通信フレームを前記次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする手段と
をさらに具備する請求項４記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに接続してネットワークを構築し得る通信装置に係り、特に、メモリ資源や通信資源等の活用に鑑みた通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信装置が互いに接続して構築されるネットワークとして、各装置が対等の立場で接続し合うネットワーク（メッシュネットワーク）や、装置間に上位、下位の関係が築かれてもっとも上位の装置（根装置）が含まれるように接続し合うネットワークが存在する。
【０００３】
これらのネットワークにおいて、各装置は、通常、ルーティングテーブルを備える。ルーティングテーブルは、例えば、通信の目的機（宛先機）アドレスを第１項目とし、その目的機との通信のための次中継機アドレスを第２項目とし、その次中継機と目的機との間の仮想的な距離指標であるメトリックを第３項目として対応付けが少なくともなされたテーブルである。各装置でメトリックを含むルーティングテーブルを活用することにより、自装置を差出機とし任意の他装置を目的機と設定するとき、中継機を介した有利な通信ルートが選択され得る。
【０００４】
各装置において上記のようなルーティングテーブルは、ネットワーク内の装置数の増加に伴って情報のサイズが目立って増加する。したがって、各装置におけるメモリ資源の活用という意味で効率性に欠けるようになる。そしてルーティングテーブルの参照に要する時間も増加する。
【０００５】
また、上記のうち後者のネットワークにおいて、ある装置から、実質的に同一の通信フレームを複数の他の装置を目的機として送る場合の効率に関しては以下が言える。この方法として、主として２つの方法がある。ひとつは、通信フレームをブロードキャストフレームとしてすべての装置にこれを送るようにする方法である。この場合、上位の装置では、同じ通信フレーム（複写フレーム）の送信をしないように同一性を調べてフィルタリングできる。しかしながら、ネットワーク内で複写フレームは依然として過多であり、特に目的機の数がそれほど多くない場合には通信資源の活用として効率性がない。
【０００６】
別の方法は、通信フレームを、複数の他の装置のそれぞれを目的機とする、複数のユニキャストフレームとしてこれらの装置に送る方法である。この場合、目的機の数が増えるに従いそのままの比で通信量が増加するため、特定の中継装置間で見た場合には重複した通信が生じることもあり得、やはり、その分がネットワーク内での資源利用の効率性を欠くことになる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】ＲＦＣ６５５０  ＲＰＬ
【非特許文献２】ＲＦＣ３５６１  ＡＯＤＶ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、互いに接続してネットワークを構築し得る通信装置において、特に、メモリ資源や通信資源等の活用効率を向上することが可能な通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様である通信装置は、何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および該差出機アドレスを有する装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた通信フレームである第１の通信フレームを受信する手段と、前記発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、前記第１の通信フレームの前記メトリックを更新する手段と、前記第１の通信フレームの前記発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する手段と、更新された前記メトリックを、前記ルーティングテーブルの第２項目として、前記近傍機アドレスに対応付けて登録保持する手段と、前記第１の通信フレームにおける前記発信元アドレスと前記差出機アドレスとが等しくないとき、該差出機アドレスを、前記ルーティングテーブルの第３項目として、前記近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、前記近傍機アドレスおよび更新された前記メトリックに対応付けて登録保持する手段と、自装置と経路を確立したい他装置があるときは、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、該他装置が有するアドレスを目的機アドレスとし、前記自装置アドレスを差出機アドレスとし、メトリックとして初期のメトリック情報が設定された通信フレームを生成する一方、前記第１の通信フレームを受信し該第１の通信フレームの前記目的機アドレスが自装置アドレスに一致しないときは、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記目的機アドレスを目的機アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新された前記メトリックをメトリックとして有する通信フレームを生成する手段と、前記第２の通信フレームをブロードキャストする手段とを具備する。
【００１０】
また、別の態様である通信装置は、何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、無指定の目的機アドレス、根装置のアドレスである差出機アドレス、および該根装置と該発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた通信フレームである第１の通信フレームを受信する手段と、前記発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、前記第１の通信フレームの前記メトリックを更新する手段と、前記第１の通信フレームの前記発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する手段と、更新された前記メトリックを、前記ルーティングテーブルの第２項目として、前記近傍機アドレスに対応付けて登録保持する手段と、前記第１の通信フレームにおける前記発信元アドレスと前記差出機アドレスとが等しくないとき、該差出機アドレスである前記根装置のアドレスを、前記ルーティングテーブルの第３項目として、前記近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、前記近傍機アドレスおよび更新された前記メトリックに対応付けて登録保持する手段と、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、無指定のアドレスを目的機アドレスとし、前記第１の通信フレームの前記差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新された前記メトリックをメトリックとして有する通信フレームである第２の通信フレームを生成する手段と、前記第２の通信フレームをブロードキャストする手段とを具備する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、互いに接続してネットワークを構築し得る通信装置において、特に、メモリ資源や通信資源等の活用効率を向上することが可能な通信装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】一実施形態である通信装置の構成を示すブロック図。
【図２】図１に示した通信装置が複数接続して構築し得るネットワークの例を示す接続図。
【図３Ａ】図２中に示した装置Ｏが生成し得るルーティングテーブルの例を示す説明図。
【図３Ｂ】図２中に示した装置Ｆが生成し得るルーティングテーブルの例を示す説明図。
【図４】図１に示した通信装置が備え得る別の構成を示すブロック図。
【図５Ａ】装置Ｏにおける、図４中に示した次中継機アドレス候補特定部２１および次中継機アドレス選択部２２の機能を示す説明図。
【図５Ｂ】装置Ｆにおける、図４中に示した次中継機アドレス候補特定部２１および次中継機アドレス選択部２２の機能を示す説明図。
【図６】別の実施形態である通信装置の構成を示すブロック図。
【図７】図６に示した通信装置が複数接続して構築し得るネットワークの例を示す接続図。
【図８Ａ】図６中に示した装置Ａが生成し得るルーティングテーブルの例を示す説明図。
【図８Ｂ】図６中に示した装置Ｊが生成し得るルーティングテーブルの例を示す説明図。
【図８Ｃ】図６中に示した装置Ｎが生成し得るルーティングテーブルの例を示す説明図。
【図９】図６に示した通信装置が備え得る別の構成を示すブロック図。
【図１０Ａ】装置Ｎにおける、図９に示した次中継機候補特定部４４および次中継機選択部４５の機能を示す説明図。
【図１０Ｂ】装置Ｊにおける、図９に示した次中継機候補特定部４４および次中継機選択部４５の機能を示す説明図。
【図１０Ｃ】装置Ａにおける、図９に示した次中継機候補特定部４４および次中継機選択部４５の機能を示す説明図。
【図１１】図６、図９に示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示すブロック図。
【図１２Ａ】装置Ａにおける、図１１中に示した登録保持部５２の機能を示す説明図。
【図１２Ｂ】装置Ｆにおける、図１１中に示した登録保持部５２の機能を示す説明図。
【図１２Ｃ】装置Ｒにおける登録保持部の機能を示す説明図。
【図１３Ａ】図６、図９、図１１に示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示すブロック図。
【図１３Ｂ】図６、図９、図１１、図１３Ａに示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示すブロック図。
【図１４Ａ】図７中に示した装置Ｒにおいてブロードキャストが生じる理由をルーティングテーブルで示す説明図。
【図１４Ｂ】図１３Ｂに示した構成により、装置Ｆにおいてブロードキャストが生じる理由をルーティングテーブルで示す説明図。
【図１４Ｃ】図１３Ｂに示した構成により、装置Ａにおいてブロードキャストが生じる理由をルーティングテーブルで示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
（第１の実施形態）
以上を踏まえ、以下では本発明の実施形態を図面を参照しながら説明する。図１は、一実施形態である通信装置の構成を示している。この通信装置は、各通信装置が対等の立場で接続し合うネットワーク（メッシュネットワーク）に用いられることを前提とした装置であり、図１に示すように、ブロードキャスト通信フレーム受信部１１、登録保持部１２、メトリック更新部１３、通信フレーム生成部１４、通信フレームブロードキャスト部１５を有する。
【００１４】
図１に示す構成および後述する図４に示す構成を有する通信装置がネットワーク化されることによって、各装置は、直接にはつながっていない装置を相手とする場合であっても適当な装置を中継機として用いることにより、有利にいずれの別の装置との間でも通信を行うことができる。メッシュネットワークの例として、以下では、図２に示すように各装置が互いに接続可能であるものとして説明する。図２において、符号Ａ〜符号Ｏはそれぞれ通信装置であり、線でつながっている装置どうしは直接に通信できる。直接に通信できる装置どうしは互いに近傍機と定義される。
【００１５】
図１に示す構成は、各装置Ａ（Ｂ〜Ｏ）が、ある別の装置との間で有利な経路を確立するための第１動作（要求フェーズ）に必要な構成を示している。後述する図４は、その第２動作（応答フェーズ）に必要な構成を示している。有利な経路とは、装置間の仮想的な距離指標であるメトリックが小さい経路である。ここで「仮想的な距離指標」は、現実には、通信コスト、通信品質の低下度、通信時間などと言い換えることもできる。
【００１６】
ブロードキャスト通信フレーム受信部１１は、何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および差出機アドレスを有する装置と発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた第１の通信フレームを受信する。第１の通信フレームは、差出機が目的機に対して行う経路確立要求のための通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームである。
【００１７】
「差出機」は最初の装置を意味し、「目的機」は最終の装置を意味する。「発信元」は、そこまでの過程で最終的に発信を行った装置を意味し（つまり中継機の場合が当然含まれる）、「発信先」は、発信元が直接に宛てている装置を示す（指定しているとすれば「発信元」の近傍にある装置（近傍機）に限られる）。「無指定（の発信先アドレス）」とは、言い換えるとブロードキャストであることを意味する。
【００１８】
つまり、第１の通信フレームは発信元から無指定の発信先アドレスにブロードキャストされ、近傍機がこれを受信することになる。受信した第１の通信フレームにおいて目的機が自装置でない場合には、中継機としての機能を果たすように動作することになる（目的機が自装置である場合については、次の動作は応答になるので図４で説明する）。ブロードキャスト通信フレーム受信部１１で受信された第１の通信フレームは登録保持部１２に渡される。
【００１９】
登録保持部１２は、第１の通信フレームの発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する。ルーティングテーブルとは、その装置から別の装置への経路を有利に選択できるように情報が整理されたテーブルである。登録保持部１２は、また、第１の通信フレームをメトリック更新部１３に送る。メトリック更新部１３は、発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、第１の通信フレームのメトリックを更新する。この更新の最も単純な場合としては、メトリックを「ホップ数」（つまり、中継する数＋１）として定義しているとき、その数を１つ増すことである。
【００２０】
メトリック更新部１３は、更新されたメトリックを、ルーティングテーブルの第２項目として、近傍機アドレスに対応付けて登録保持する。さらに、登録保持部１２は、第１の通信フレームの差出機アドレスを、ルーティングテーブルの第３項目として、近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、近傍機アドレスおよび更新されたメトリックに対応付けて登録保持する。なお、第３項目の登録は、第１の通信フレームにおける発信元アドレスと差出機アドレスとが等しくないときに行う。これらが等しいときは、近傍機の存在を認知できるが、その近傍機を介して到達可能な装置はまだ認知できないためである。
【００２１】
メトリック更新部１３は、以上の動作の終了後、その旨と、第１の通信フレームおよび更新メトリックとを通信フレーム生成部１４に伝える。この動作は、上記の説明から、第１の通信フレームの目的機が自装置でない場合の動作である。そして通信フレーム生成部１４は、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、第１の通信フレームの目的機アドレスを目的機アドレスとし、第１の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新メトリックをメトリックとして有する通信フレームを生成する。生成された第２の通信フレームは、通信フレームブロードキャスト部１５に渡される。
【００２２】
通信フレームブロードキャスト部１５は、第２の通信フレームをブロードキャストする。このブロードキャストにより、次の中継機（または目的機）が第２の通信フレームを受信することになる。以上は、この装置が、差出機が目的機に対して行う経路確立要求を中継するための装置である中継機となる場合の動作である。
【００２３】
一方、この装置が差出機となって、目的機に対して経路確立要求を行う場合の動作は以下である。この場合は、通信フレーム生成部１４が、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、他装置が有するアドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとし、メトリックとして初期のメトリック情報が設定された通信フレームを生成する。生成された第２の通信フレームは、通信フレームブロードキャスト部１５に渡される。通信フレームブロードキャスト部１５から以下の動作はすでに説明したとおりである。
【００２４】
図２に示すネットワークにおいて、ある装置が別の装置を目的機に、差出機として第２の通信フレームを発した場合を考えると、近傍機を介してブロードキャストで次々に経路確立要求が伝わる。その過程で、各装置はルーティングテーブルを充実させることができる。ルーティングテーブルは、各装置が別の装置を目的機に、差出機として第２の通信フレームを発するごとに充実することになる。なお、第２の通信フレームはブロードキャストされるため、各装置は、一度ブロードキャストした第２の通信フレームと実質的に同じ通信フレームを第１の通信フレームとして受け取ることが起こり得る。その場合には同一性を調べて再びブロードキャストしないように対処できる。
【００２５】
図３Ａは、図２中に示した装置Ｏが生成し得るルーティングテーブルの例を示している。ここで採用しているメトリックはホップ数である。つまり、装置Ｏには、近傍機として、装置Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆの５つが登録され、近傍機である例えば装置Ａ経由ならば、メトリック（ホップ数）２で装置Ｂに到達可能であり、メトリック（ホップ数）同じく２で装置Ｆに到達可能であり、メトリック（ホップ数）が３で装置Ｇに到達可能である、等々の旨登録されていることを示している。
【００２６】
図３Ｂは、図２中に示した装置Ｆが生成し得るルーティングテーブルの例を示している。この見方は、上記の説明と同様である。
【００２７】
図１に示す構成によれば、各装置のルーティングテーブルは、近傍機アドレス、その近傍機を使用したときの目的機（またはその近傍機が使用されたときの差出機）と自装置との間のメトリック、その近傍機を介して到達可能な装置（目的機または差出機）のアドレスという３項目の対応付けになる。したがって、テーブルが有する情報の分類は、近傍機の数だけの分類で済み、これは、ネットワーク内の装置数に応じた情報の分類を要するルーティングテーブルの場合より、顕著にメモリ資源の削減につながる。そしてルーティングテーブルの参照（後述する）に要する時間が節約され、通信資源等の活用効率にもつながる。
【００２８】
次に、図４は、図１に示した通信装置が備え得る別の構成を示し、具体的には、上記で説明した要求フェーズに応答するための、第２動作（応答フェーズ）に必要な構成を示している。なお、図４中において、図１中に示した構成要素と同一のものには同一符号を付してある。その動作については加えるべき点がない限り説明を省略する（ブロードキャスト通信フレーム受信部１１、登録保持部１２、メトリック更新部１３）。
【００２９】
メトリック更新部１３は、ブロードキャスト通信フレーム受信部１１、登録保持部１２、およびメトリック更新部１３のすでに説明した動作の終了後、第１の通信フレームの目的機アドレスが自装置アドレスに一致する場合には、その旨および第１の通信フレームを次中継機アドレス候補特定部２１に伝える。
【００３０】
次中継機アドレス候補特定部２１は、ルーティングテーブルが含む近傍機アドレスのうちから、第１の通信フレームの差出機アドレスを到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを次中継機アドレス候補として特定する。これらの候補は、次中継機アドレス選択部２２に伝えられる。次中継機アドレス選択部２２は、次中継機アドレス候補のうちから、ルーティングテーブルにおいてこの次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な次中継機アドレス候補を次中継機アドレスとして選択する。選択された次中継機アドレスおよび第１の通信フレームは、通信フレーム生成部２３に伝えられる。
【００３１】
具体的に、第１の通信フレームの差出機が装置Ｍであり、同じく目的機が装置Ｏである場合の例では、装置Ｏでのルーティングテーブルの参照は、図５Ａに示すごとくになる。このテーブルで、到達可能アドレスの欄に装置Ｍが含まれているのは、装置Ａ、Ｂ、Ｆの３つである。これらの３つの装置Ａ、Ｂ、Ｆが次中継機アドレス候補の装置になる。次に、これらの候補の中でメトリック（ここではホップ数）が最も有利なものは、装置Ａまたは装置Ｆのメトリック３である。そこで、次中継機アドレスの装置として装置Ｆが選択される（装置Ａを選択してもよいが、以下では装置Ｆが選択されたとして説明を続ける）。
【００３２】
通信フレーム生成部２３は、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、第１の通信フレームの差出機アドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとして有する第３の通信フレームを生成する。生成された第３の通信フレームは、通信フレームユニキャスト部２４に渡される。なお、第３の通信フレームではメトリックは重要でないが、第１の通信フレームなどと形式を揃える意味でこの場合初期値に設定されたメトリックを与える。
【００３３】
通信フレームユニキャスト部２４は、第３の通信フレームを次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする。このユニキャストにより、次中継機アドレスを有する装置が第３の通信フレームを受信することになる。以上は、この装置が第３の通信フレームの差出機となって、第３の通信フレームの目的機（＝第１の通信フレームの差出機）に対して経路確立応答を行う場合の動作である。
【００３４】
一方、この装置が、経路確立応答を中継するための装置である中継機となる場合の動作は以下である。この場合は、通信フレーム受信部２５が、何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、指定のある目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および差出機アドレスを有する装置と発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む第４の通信フレームを受信する。ここでのメトリックは上記説明のように重要な情報でないが、第１の通信フレームなどと形式を揃える必要のため、メトリック更新部２６で更新される（その動作はメトリック更新部１３と同様である）。第４の通信フレームおよび更新メトリックは、次中継機アドレス候補特定部２１に渡される。
【００３５】
次中継機アドレス候補特定部２１は、ルーティングテーブルが含む近傍機アドレスのうちから、第４の通信フレームの目的機アドレスを到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを第２種次中継機アドレス候補として特定する。この候補は、次中継機アドレス選択部２２に伝えられる。次中継機アドレス選択部２２は、第２種次中継機アドレス候補のうちから、ルーティングテーブルにおいてこの第２種次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な第２種次中継機アドレス候補を第２種次中継機アドレスとして選択する。選択された第２種次中継機アドレスは、通信フレーム生成部２３に伝えられる。
【００３６】
具体的に、第４の通信フレームの差出機が装置Ｏであり、同じく目的機が装置Ｍである場合の例では、最初の中継機である装置Ｆ（これは図５Ａを用いて説明した）でのルーティングテーブルの参照は、図５Ｂに示すごとくになる。このテーブルで、到達可能アドレスの欄に装置Ｍが含まれているのは、装置Ａ、Ｂ、Ｇ、Ｈ、Ｊ、Ｋ、Ｏの７つ（すべての近傍機）である。これらの７つの装置が第２種次中継機アドレス候補の装置になる。次に、これらの候補の中でメトリック（ここではホップ数）が最も有利なものは、装置Ｊのメトリック２である。そこで、第２種次中継機アドレスの装置として装置Ｊが選択される。
【００３７】
通信フレーム生成部２３は、自装置アドレスを発信元アドレスとし、第２種次中継機アドレスを発信先アドレスとし、第４の通信フレームの目的機アドレスを目的機アドレスとし、第４の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとして有する第５の通信フレームを生成する。生成された第５の通信フレームは、通信フレームユニキャスト部２４に渡される。なお、第５の通信フレームでも第３の通信フレームと同様にメトリックは重要でないが、第１の通信フレームなどと形式を揃える意味でこの場合メトリック更新部２６で更新されたメトリックを与える。
【００３８】
通信フレームユニキャスト部２４は、第５の通信フレームを次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする。このユニキャストにより、次中継機アドレスを有する装置が第５の通信フレームを受信することになる。このようにユニキャストで中継が続くことで、いずれは目的機アドレスを有する装置（例示として装置Ｍ）に応答が達して経路確立応答が終了する。この応答経路は、メトリックに従い有利な経路が選択されている。したがって、これ以降に行うネットワーク内の装置間の通信も、ルーティングテーブルを活用して、メトリックに従い有利な経路で行われることになる。ここで、ルーティングテーブルの形式に関する大きな利点についてはすでに説明したとおりである。
【００３９】
（第２の実施形態）
次に、別の実施形態について以下説明する。図６は、別の実施形態である通信装置の構成を示している。この通信装置は、装置間に上位、下位の関係が築かれてもっとも上位の装置（根装置）が含まれるように接続し合うネットワークに用いられることを前提とした装置であり、図６に示すように、ブロードキャスト通信フレーム受信部３１、登録保持部３２、メトリック更新部３３、通信フレーム生成部３４、通信フレームブロードキャスト部３５を有する。
【００４０】
図６に示す構成および後述する図９に示す構成を有する通信装置がネットワーク化されることによって、各装置は、根装置との間で、適当な装置を中継機として用いることにより有利に通信を行うことができるようになる。ネットワークの例として、以下では、図７に示すように各装置が互いに接続可能であるものとして説明する。図７において、符号Ａ〜符号Ｍはそれぞれ通信装置であり、線でつながっている装置どうしは直接に通信できる。直接に通信できる装置どうしは互いに近傍機と定義される。符号Ｒは根装置であり、根装置Ｒまでの最低ホップ数で各通信装置Ａ〜Ｎはその階層番号が定義され得る。
【００４１】
図６に示す構成は、各装置Ａ（Ｂ〜Ｎ）が、根装置Ｒとの間で有利な経路を確立するため、第１動作として必要な構成を示している。後述する図９は、そのための第２動作（根装置Ｒへの対象告知）として必要な構成を示している。第１動作は、第１の通信フレームを根装置Ｒが発することから開始される。なお、この「第１の通信フレーム」は、第１の実施形態で説明したものとは内容が異なる。以下の説明で第２ないし第５の通信フレームも登場するが、これらについても同様に、第１の実施形態で説明したものとは内容が異なる。
【００４２】
ブロードキャスト通信フレーム受信部３１は、何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、無指定の目的機アドレス、根装置のアドレスである差出機アドレス、および根装置と発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む、ブロードキャストされた第１の通信フレームを受信する。第１の通信フレームには、根装置Ｒが差出機として発した通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームの場合が含まれる。
【００４３】
第１の通信フレームは発信元からブロードキャストされ、その近傍機がこれを受信することになる。そして、当該近傍機は、中継機としての機能を果たすように動作することになる。ブロードキャスト通信フレーム受信部３１で受信された第１の通信フレームは登録保持部３２に渡される。
【００４４】
登録保持部３２は、第１の通信フレームの発信元アドレスを、ルーティングテーブルの第１項目である近傍機アドレスとして登録保持する。登録保持部３２は、また、第１の通信フレームをメトリック更新部３３に送る。メトリック更新部３３は、発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、第１の通信フレームのメトリックを更新する。
【００４５】
メトリック更新部３３は、更新されたメトリックを、ルーティングテーブルの第２項目として、近傍機アドレスに対応付けて登録保持する。さらに、登録保持部３２は、差出機アドレスである根装置のアドレスを、ルーティングテーブルの第３項目として、近傍機アドレスを有する装置を介して到達可能な装置が有しているアドレスである到達可能アドレスとして、近傍機アドレスおよび更新されたメトリックに対応付けて登録保持する。なお、第３項目の登録は、第１の通信フレームにおける発信元アドレスと差出機アドレスとが等しくないとき（つまり中継されて届いた場合）に行う。これらが等しいときは、近傍機（＝根装置）の存在を認知できるだけだからである。
【００４６】
メトリック更新部３３は、以上の動作の終了後、その旨と、第１の通信フレームおよび更新メトリックとを通信フレーム生成部３４に伝える。そして通信フレーム生成部３４は、第２の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、無指定のアドレスを目的機アドレスとし、第１の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新メトリックをメトリックとして有する第２の通信フレームを生成する。生成された第２の通信フレームは、通信フレームブロードキャスト部３５に渡される。
【００４７】
通信フレームブロードキャスト部３５は、第２の通信フレームをブロードキャストする。このブロードキャストにより、次の中継機が第２の通信フレームを受信することになる。以上の説明は、各装置Ａ（Ｂ〜Ｎ）において、根装置Ｒが第１の通信フレームを発した後に連鎖的に生じる各装置の動作である。なお、第２の通信フレームはブロードキャストされるため、各装置は、一度ブロードキャストした第２の通信フレームと実質的に同じ通信フレームを第１の通信フレームとして受け取ることが起こり得る。その場合には同一性を調べて再びブロードキャストしないように対処できる。
【００４８】
図８Ａは、以上の説明により、図７中に示した装置Ａが生成し得るルーティングテーブルの例を示している。ここで採用しているメトリックはホップ数である。つまり、装置Ａには、近傍機として、装置Ｂ、Ｆ、Ｉ、Ｊ、Ｌ、Ｒの６つが登録され、近傍機である例えば装置Ｂ経由ならば、メトリック（ホップ数）２で根装置Ｒに到達可能である、等々の旨登録されていることを示している。
【００４９】
図８Ｂは、同じく、図７中に示した装置Ｊが生成し得るルーティングテーブルの例を示している。また、図８Ｃは、同じく、図７中に示した装置Ｎが生成し得るルーティングテーブルの例を示している。これらの見方は、上記の説明と同様である。
【００５０】
つまりは、図６に示す構成によれば、各装置のルーティングテーブルは、近傍機アドレス、その近傍機を使用したときの目的機（またはその近傍機が使用されたときの差出機）と自装置との間のメトリック、その近傍機を介して到達可能な装置（目的機または差出機）のアドレスという３項目の対応付けとなる。したがって、テーブルが有する情報の分類は、近傍機の数だけの分類で済み、これは、ネットワーク内の装置数に応じた情報の分類を要するルーティングテーブルの場合より、顕著にメモリ資源の削減につながる。そしてルーティングテーブルの参照に要する時間が節約され、通信資源等の活用効率にもつながる。
【００５１】
次に、図９は、図６に示した通信装置が備え得る別の構成を示している。具体的には、上記で説明した第１動作の続く第２動作に必要な構成を示している。第２動作は、各装置Ａ〜Ｎが行う、根装置Ｒへの対象告知動作と言い得るものであるが、同時に、各装置から根装置Ｒへの最も有利な経路の特定動作とも言えるものである。
【００５２】
通信フレーム受信部４１は、何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、根装置のアドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および差出機アドレスを有する装置と発信元アドレスを有する装置との間の仮想的な距離指標であるメトリック情報をメトリックとして含む第３の通信フレームを受信する。第３の通信フレームは、登録保持部４２に渡される。
【００５３】
第３の通信フレームは、自装置に向けてユニキャストされた通信フレームである。これについては、図７に示したネットワークにおいて、装置Ｎが根装置Ｒに対して対象告知動作を開始した場合を例に挙げて後述する。第３の通信フレームには、各装置Ａ〜Ｎが差出機として発した通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームの場合が含まれる。
【００５４】
登録保持部４２は、第３の通信フレームをメトリック更新部４３に送る。メトリック更新部４３は、発信元アドレスを有する装置と自装置との仮想的距離関係を加味するように、第３の通信フレームのメトリックを更新する。登録保持部４２は、また、第３の通信フレームの差出機アドレスが、ルーティングテーブルが含む近傍機アドレスのうちの、第３の通信フレームの発信元アドレスに一致する近傍機アドレスに対応付けて登録されていないときに次の動作を行う。すなわち、更新されたメトリックを、ルーティングテーブルの第２項目に追加するように、かつ、その差出機アドレスを、ルーティングテーブルの第３項目に追加するように、発信元アドレスに一致する近傍機アドレスに対応付けて登録保持する。
【００５５】
メトリック更新部４３は、以上の動作の終了後、その旨および第３の通信フレームを次中継機アドレス候補特定部４４に伝える。次中継機アドレス候補特定部４４は、ルーティングテーブルが含む近傍機アドレスのうちから根装置のアドレスを到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを次中継機アドレス候補として特定する。特定された次中継機アドレス候補は、次中継機アドレス選択部４５に伝えられる。次中継機アドレス選択部４５は、次中継機アドレス候補のうちから、ルーティングテーブルにおいてその次中継機アドレス候補に対応付けられているメトリックが最も有利な次中継機アドレス候補を次中継機アドレスとして選択する。選択された次中継機アドレスおよび第３の通信フレームは、通信フレーム生成部４６に渡される。
【００５６】
通信フレーム生成部４６は、第４の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、根装置のアドレスを目的機アドレスとし、第３の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとし、更新メトリックをメトリックとして有する通信フレームを生成する。生成された第４の通信フレームは、通信フレームユニキャスト部４７に渡される。通信フレームユニキャスト部４７は、第４の通信フレームを次中継機アドレスを有する装置にユニキャストする。
【００５７】
以上の動作は、根装置Ｒへの対象告知動作で、各装置が中継機となる場合に必要な構成についての説明である。一方、自装置が差出機となって、根装置Ｒとの間の経路を確立したいときの動作は以下のようになる。
【００５８】
この場合には、次中継機アドレス候補特定部４４において、ルーティングテーブルが含む近傍機アドレスのうちから根装置のアドレスを到着可能アドレスとして含んで対応付けられているものを次中継機アドレス候補として特定することから動作開始する。そして、特定部４４から以下の動作に関しては、上記の説明とほとんど同様である。ただし、この場合の第４の通信フレームは、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、根装置のアドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとし、メトリックとして初期のメトリック情報が設定された通信フレームになる。
【００５９】
例として、図７に示したネットワークにおいて、装置Ｎが差出機として根装置Ｒとの経路を確立したい場合のネットワーク動作を説明する。この場合、装置Ｎでの次中継機アドレス候補特定部４４および次中継機アドレス選択部４５におけるルーティングテーブルの参照は、図１０Ａのごとくになる。すなわち、まず、次中継機アドレス候補として、到達可能アドレスとして装置Ｒを含んだ近傍機アドレスを有する装置Ｊ、Ｋ、Ｌ（すべての近傍機）が挙がる。そして、この候補の中でもっとも有利なものをメトリックに従い選択すると、装置Ｊの選択となる（装置Ｋを選択してもよいが、以下では装置Ｊが選択されたとして説明を続ける）。装置Ｎが発する通信フレーム（第４の通信フレーム；初期メトリックを有する）は、装置Ｊにユニキャストされる。
【００６０】
次に、装置Ｊでの次中継機アドレス候補特定部４４および次中継機アドレス選択部４５におけるルーティングテーブルの参照は、図１０Ｂのごとくになる。すなわち、まず、次中継機アドレス候補として、到達可能アドレスとして装置Ｒを含んだ近傍機アドレスを有する装置Ａ、Ｆ、Ｋ、Ｌ、Ｍ、Ｎ（すべての近傍機）が挙がる。そして、この候補の中でもっとも有利なものをメトリックに従い選択すると、装置Ａの選択となる（装置Ｆを選択してもよいが、以下では装置Ａが選択されたとして説明を続ける）。装置Ｊが発する通信フレーム（第４の通信フレーム；更新メトリックを有する）は、装置Ａにユニキャストされる。
【００６１】
次に、装置Ａでの動作は次のようになる。装置Ａが有するルーティングテーブルは、図１０Ｃのごとくである。まず、次中継機アドレス候補として、到達可能アドレスとして装置Ｒを含んだ近傍機アドレスを有する装置Ｂ、Ｆ、Ｉ、Ｊ、Ｌが挙がる。さらに、装置Ｒが目的機であることから、近傍機アドレスとして存在する装置Ｒも候補になる。そして、これらの候補の中でもっとも有利なものをメトリックに従い選択すると、装置Ｒの選択となる。装置Ａが発する通信フレーム（第４の通信フレーム；更新メトリックを有する）は、装置Ｒにユニキャストされる。
【００６２】
以上のようにしてユニキャストが装置Ｒに達することで装置Ｎの根装置Ｒへの対象告知動作は終わる。この告知経路は、メトリックに従い有利な経路が選択されている。したがって、これ以降に行う装置Ｎから根装置Ｒへの通信も、ルーティングテーブルを活用して、メトリックに従い有利な経路で行われることになる。例示した過程に従えば、ほかの各装置が差出機となる場合もまったく同様である。
【００６３】
また、対象告知動作の過程で中継機として機能する場合に、受信した第３の通信フレームの情報を利用して、上記説明のように、ルーティングテーブルにある近傍機アドレスに対応づけるメトリックおよび到達可能アドレスの追加を行うので、ルーティングテーブルとして情報の欠如を埋めることができる。このようにして次々にルーティングテーブルが充実化されると、第２動作と逆方向である根装置Ｒから各装置Ａ〜Ｎへの通信も、ルーティングテーブルを活用して、メトリックに従い有利な経路で行われ得るようになる。そして、ルーティングテーブルの形式に関する大きな利点についてはすでに説明したとおりである。
【００６４】
次に、図１１は、図６、図９に示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示している。これらの構成として、通信フレーム受信部５１、登録保持部５２、次中継機アドレス候補特定部４４、次中継機アドレス選択部４５、通信フレーム生成部５６、通信フレームユニキャスト部５７を有する。このうち次中継機アドレス候補特定部４４および次中継機アドレス選択部４５については、図９中に示したものと同一であり、さらなる説明を省略する。
【００６５】
図１１の構成は、ネットワーク内である複数の装置がグループを形成していることを前提として、ある装置からそのグループに属する各装置に同一情報を効率的に送るための第１段階（グループ告知）に必要な構成である。この構成では、まず、グループ情報（グループ共通アドレス）の告知が根装置Ｒに向けてメトリックに従い有利な経路で行われる。後述する図１３Ａ、図１３Ｂは、ある装置からそのグループに属する各装置に同一情報を効率的に送る動作自体に関した構成を示している。
【００６６】
ここで、グループ共通アドレスについては、そのグループに属する各装置にあらかじめ与えられているものとする。以下では、例示として、図７に示すネットワークにおいて、装置Ｉ、Ｌ、Ｈがかかるグループになっている場合を挙げる。グループ共通アドレスの付与については、ネットワーク内の管理装置（例えば根装置Ｒ）とグループに属する各装置との情報のやり取りによりあらかじめ行うことができる。
【００６７】
通信フレーム受信部５１は、何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、根装置のアドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレス、および差出機アドレスを有する装置とグループになっている各装置と、差出機アドレスを有する装置とにあらかじめ共通に与えられたアドレスであるグループ共通アドレスを含む第５の通信フレームを受信する。第５の通信フレームは、グループに属する装置が差出機となって発したグループ告知のための通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームである。
【００６８】
第５の通信フレームは発信元から自装置に向けてユニキャストされている。これはすでに説明した有利な経路選択の結果である。通信フレーム受信部５１で受信された第５の通信フレームは登録保持部５２に渡される。
【００６９】
登録保持部５２は、第５の通信フレーム中にあるグループ共通アドレスを、ルーティングテーブルの第４項目として、ルーティングテーブルの近傍機アドレスのうちの第５の通信フレームの発信元アドレスに一致するものに対応付けて登録保持する。登録保持部５２は、この動作の終了後、その旨と第５の通信フレームとを次中継機アドレス候補特定部４４に伝える。この次中継機アドレス候補特定部４４および次の次中継機アドレス選択部４５ではルーティングテーブルを参照してすでに説明した動作を行い、この結果、次中継機アドレスが選択される。選択された次中継機アドレスおよび第５の通信フレームは、通信フレーム生成部５６に伝えられる。
【００７０】
通信フレーム生成部５６は、第６の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、根装置Ｒのアドレスを目的機アドレスとし、第５の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとして有し、かつ上記のグループ共通アドレスを含む通信フレームを生成する。なお、通信フレーム生成部５６は、一方で、自装置にあらかじめ与えられたグループ共通アドレスを根装置Ｒに告知しようとするときには、第６の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、根装置Ｒのアドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとして有し、かつグループ共通アドレスを含む通信フレームを生成する。
【００７１】
いずれの第６の通信フレームも、その生成後、通信フレーム生成部５６から通信フレームユニキャスト部５７に渡される。通信フレームユニキャスト部５７は、第６の通信フレームを次中継機アドレスを有する装置に向けてユニキャストする。このユニキャストにより、次の中継機（または目的機である根装置Ｒ）が第６の通信フレームを受信することになる。最終的に根装置Ｒに第６の通信フレームが届きグループ共通アドレスが登録されることでグループ告知動作は終了する。
【００７２】
一例として、図７に示したネットワークにおいて、装置Ｉ、Ｌ、Ｈがグループを形成している。そして、上記の説明のようにして、各装置Ｉ、Ｌ、Ｈがそれぞれ根装置Ｒに向けてグループ告知動作を開始したとすると、その完了後、装置Ａ、Ｆ、Ｒにおけるルーティングテーブルは、それぞれ、図１２Ａ、図１２Ｂ、図１２Ｃに示すごとくにグループ共通アドレスＺが付加的に登録されたものになる。
【００７３】
次に、図１３Ａは、図６、図９、図１１に示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示している。図１３Ａおよび後述する図１３Ｂは、図１１を参照して説明したグループ告知動作に続く、ある装置からグループに属する各装置に同一情報を効率的に送る動作自体に関した構成を示している。このうち図１３Ａは、ある装置から一度根装置Ｒに向けてメトリックに従い有利な経路でその情報を送るための構成に関している。
【００７４】
図１３Ａに示すように、このための構成として、通信フレーム受信部６１、次中継機アドレス候補特定部４４、次中継機アドレス選択部４５、通信フレーム生成部６６、通信フレームユニキャスト部６７を有する。このうち次中継機アドレス候補特定部４４および次中継機アドレス選択部４５については、図９中に示したものと同一であり、さらなる説明を省略する。
【００７５】
通信フレーム受信部６１は、何らかの発信元アドレス、自装置アドレスに一致する発信先アドレス、グループ共通アドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレスを含む通信フレームである第７の通信フレームを受信する。第７の通信フレームは、ある装置が差出機となってグループに属する各装置に向けて発した通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームである。
【００７６】
第７の通信フレームは発信元から自装置に向けてユニキャストされている。これはすでに説明した有利な経路選択の結果である。通信フレーム受信部６１で受信された第７の通信フレームは、次中継機アドレス候補特定部４４に送られる。次中継機アドレス候補特定部４４および次の次中継機アドレス選択部４５ではルーティングテーブルを参照してすでに説明した動作を行い、その結果として、次中継機アドレスが選択される。選択された次中継機アドレスおよび第７の通信フレームは、通信フレーム生成部６６に伝えられる。
【００７７】
通信フレーム生成部６６は、第８の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、第７の通信フレームの目的機アドレスを目的機アドレスとし、第７の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとして有する通信フレームを生成する。なお、通信フレーム生成部６６は、一方で、グループ共通アドレスのいずれかアドレスを有している各装置に情報を送りたいときは、第８の通信フレームとして、自装置アドレスを発信元アドレスとし、次中継機アドレスを発信先アドレスとし、グループ共通アドレスを目的機アドレスとし、自装置アドレスを差出機アドレスとして有する通信フレームである第８の通信フレームを生成する。
【００７８】
いずれの第８の通信フレームも、その生成後、通信フレーム生成部６６から通信フレームユニキャスト部６７に渡される。通信フレームユニキャスト部６７は、第８の通信フレームを次中継機アドレスを有する装置に向けてユニキャストする。このユニキャストにより、次の中継機が第８の通信フレームを受信することになる。そして最終的に根装置Ｒに第８の通信フレームが届く。
【００７９】
次に、図１３Ｂは、図６、図９、図１１、図１３Ａに示した通信装置が備え得るさらに別の構成を示している。この構成は、図１３Ａで説明した動作に続いて根装置Ｒから開始される、グループに属する各装置への情報の送付に関する構成である。図１３Ｂに示すように、このための構成として、ブロードキャスト通信フレーム受信部６８、通信フレーム生成部６９、通信フレームブロードキャスト部７０を有する。
【００８０】
ブロードキャスト通信フレーム受信部６８は、何らかの発信元アドレス、無指定の発信先アドレス、グループ共通アドレスに一致する目的機アドレス、何らかの差出機アドレスを含む通信フレームである第９の通信フレームを受信する。第９の通信フレームは、ある装置が差出機となってグループに属する各装置に向けて発せられた前述の第８の通信フレームが一度根装置Ｒに届き、これに基づいて根装置Ｒが発した通信フレーム、またはこれを中継した装置が発した通信フレームである。ここで第９の通信フレームはブロードキャストされている。受信された第９の通信フレームは、ブロードキャスト通信フレーム受信部６８から通信フレーム生成部６９に渡される。
【００８１】
通信フレーム生成部６９は、第９の通信フレームが渡されるに従い、ルーティングテーブルにおいて、第９の通信フレームの目的機アドレスであるグループ共通アドレスに一致するグループ共通アドレスがこのルーティングテーブルの第４項目として対応付けられている近傍機アドレスが存在するときに限り次のように動作する。すなわち、自装置アドレスを発信元アドレスとし、無指定のアドレスを発信先アドレスとし、第９の通信フレームの目的機アドレスを目的機アドレスとし、第９の通信フレームの差出機アドレスを差出機アドレスとして有する通信フレームである第１０の通信フレームを生成する。
【００８２】
なお、図１３Ｂは装置Ａ（Ｂ〜Ｎ）としてその構成を図示している。根装置Ｒにおいては、ブロードキャスト通信フレーム受信部６８は必要なく、代わりに、前述の第８の通信フレームを受信するための受信部が設けられる。第８の通信フレームが受信されると、この第８の通信フレームは上述の第９の通信フレームに相当するものとして、その受信部から通信フレーム生成部６９に渡される。
【００８３】
第１０の通信フレームは、その生成後、通信フレーム生成部６９から通信フレームブロードキャスト部７０に渡される。通信フレームブロードキャスト部７０は、第１０の通信フレームをブロードキャストする。このようなブロードキャストが中継されていくことにより、最終的に、グループに属する各装置に第１０の通信フレームが届く。つまり、差出機であるいずれかの装置から、根装置Ｒを一度経由し、グループに属する各装置に同一情報が効率的に送られることになる。
【００８４】
図１３Ｂを参照して説明したブロードキャストについて補足すると以下である。図１２Ｃまでを参照して説明した例示において、根装置Ｒにおけるルーティングテーブルは図１４Ａに示すごとくであり、この場合、第９の通信フレームの目的機アドレスであるグループ共通アドレスに一致するグループ共通アドレスがこのルーティングテーブルの第４項目として対応付けられている近傍機アドレス（＝装置Ａ、Ｆ）が存在している。したがって、装置Ｒは、第１０の通信フレームをブロードキャストする。
【００８５】
次に、装置Ｒの近傍機である装置Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆは、それぞれ上記の第１０の通信フレームを、第９の通信フレームとして受け取ることができる。ここで、装置Ｆには、第９の通信フレームの目的機アドレスであるグループ共通アドレスに一致するグループ共通アドレスがルーティングテーブルの第４項目として対応付けられている近傍機アドレス（＝装置Ｈ）が存在する。すなわち、装置Ｆにおけるルーティングテーブルは図１４Ｂに示すごとくであり、この場合、当該近傍機アドレスは、装置Ｈである。したがって、装置Ｆは、第１０の通信フレームをブロードキャストする。
【００８６】
同様に、装置Ａにも、第９の通信フレームのグループ共通アドレスに一致するグループ共通アドレスがルーティングテーブルの第４項目として対応付けられている近傍機アドレス（＝装置Ｉ、Ｌ）が存在する。すなわち、装置Ａにおけるルーティングテーブルは図１４Ｃに示すごとくであり、この場合、当該近傍機アドレスは、装置Ｉ、Ｌである。したがって、装置Ａは、第１０の通信フレームをブロードキャストする。そして、残りの装置Ｂ〜Ｅには、そのような近傍機アドレスはない。よって、装置Ｒからのブロードキャストが届いても装置Ｂ〜Ｅはブロードキャスト動作を行わない。
【００８７】
図１３Ａ、図１３Ｂに示した構成についてまとめると以下が言える。まず、差出機から根装置Ｒに向けては、メトリックに従い有利な経路で、目的機がグループで複数としても重複するような動作なしに情報が送られる（「第７の通信フレーム」、「第８の通信フレーム」）。根装置Ｒからグループに属する各装置に向けては、ブロードキャストを基本とするも、このブロードキャストは、ルーティングテーブルの第４項目としてそのグループ共通アドレスを有している近傍機アドレスが存在する場合に限り行われる。これにより、ブロードキャストによって一度に情報を送信できるという効率の向上と、他方で無駄なブロードキャストが生じないという効率の向上とが両立する。
【符号の説明】
【００８８】
１１…ブロードキャスト通信フレーム受信部、１２…登録保持部、１３…メトリック更新部、１４…通信フレーム生成部、１５…通信フレームブロードキャスト部、２１…次中継機アドレス候補特定部、２２…次中継機アドレス選択部、２３…通信フレーム生成部、２４…通信フレームユニキャスト部、２５…通信フレーム受信部、２６…メトリック更新部、３１…ブロードキャスト通信フレーム受信部、３２…登録保持部、３３…メトリック更新部、３４…通信フレーム生成部、３５…通信フレームブロードキャスト部、４１…通信フレーム受信部、４２…登録保持部、４３…メトリック更新部、４４…次中継機アドレス候補特定部、４５…次中継機アドレス選択部、４６…通信フレーム生成部、４７…通信フレームユニキャスト部、５１…通信フレーム受信部、５２…登録保持部、５６…通信フレーム生成部、５７…通信フレームユニキャスト部、６１…通信フレーム受信部、６６…通信フレーム生成部、６７…通信フレームユニキャスト部、６８…ブロードキャスト通信フレーム受信部、６９…通信フレーム生成部、７０…通信フレームブロードキャスト部、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，Ｉ，Ｊ，Ｋ，Ｌ，Ｍ，Ｎ，Ｏ…通信装置、Ｒ…根装置。
【図１】
2016178506.tif 000003
【図２】
2016178506.tif 000004
【図３Ａ】
2016178506.tif 000005
【図３Ｂ】
2016178506.tif 000006
【図４】
2016178506.tif 000007
【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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