(57)【要約】      （修正有）【課題】従来の警報装置が、タイヤの変化状況を逐次、有効的に検出且つ報告してさらに運転者にタイヤに起こり得る状況を伝えるということができない。【解決手段】複数のタイヤと、前記タイヤ毎にそれぞれ設けてタイヤ内部状態を検出する複数のタイヤ検出ユニット３と、各前記タイヤ検出ユニットに電気的に接続する電子装置４とを有する、車両上に応用するタイヤの安全性をモニタリングする方法である。そのうち、各タイヤ検出ユニットは、対応する前記タイヤのタイヤ測定パラメータを測定し、前記タイヤ測定パラメータを利用し、タイヤ状態変化数式及び輪郭変化数式に代入して前記タイヤ毎を表す複数のパラメータを演算し、パラメータが検出時間における変化量を演算して状態傾度データに転換し、前記状態傾度データが一致しているか否かを判断し、一致している場合、最初の工程を実施し、一致していない場合、前記電子装置を利用して警報信号を発生している。【選択図】図２
2016124395.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のタイヤと、前記タイヤ毎にそれぞれ設けて対応する前記タイヤのタイヤ内部状態を常態的に検出する複数のタイヤ検出ユニットと、各前記タイヤ検出ユニットに電気的に接続する電子装置とを有し、各前記タイヤは前記タイヤ毎の構成を表すタイヤ設計パラメータと前記タイヤ毎に充填する気体を表す気体充填パラメータとを包括する、車両上に応用するタイヤの安全性をモニタリングする方法であって、
各前記タイヤ検出ユニットを利用し、対応する前記タイヤのタイヤ測定パラメータをそれぞれ測定する第一工程と、
タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ毎の変化を表すタイヤ演算パラメータを発生する第二工程と、
前記タイヤ毎の前記タイヤ演算パラメータが検出時間内における変化量を計算して状態傾度データに転換する第三工程と、
前記状態傾度データが一致しているか否か或いはその変化量が相似しているか否かをを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進む第四工程と、
前記電子装置を利用して警報信号を発生し、運転者に前記車両にあるこれ等タイヤの少なくともいずれか一つに異常が発生していることを伝える第五工程と、を包括することを特徴とするタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項２】
前記タイヤ設計パラメータは、線熱膨張係数及び前記タイヤを充填した後のタイヤ円周長を包括し、前記気体充填パラメータは、気体分子モル数及び気体定数を包括することを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項３】
前記タイヤ測定パラメータは、前記タイヤのタイヤ温度から得る温度測定パラメータと前記タイヤのタイヤ空気圧から得る圧力測定パラメータとを包括し、前記タイヤ演算パラメータは、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ体積を表す体積パラメータを包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記体積パラメータから転換して発生する体積傾度データを包括することを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項４】
前記タイヤ状態変化数式は、
2016124395.tif 000011
であって、
そのうち、ｐは前記タイヤ毎のタイヤ空気圧、Ｖは前記タイヤ毎の体積、ｎは前記タイヤ毎の気体分子モル数、Ｒは前記タイヤ毎の気体定数、Ｔはタイヤ毎のタイヤ温度を表すことを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項５】
前記第二工程は、輪郭変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記タイヤ設計パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ毎の変化を表すタイヤ体積パラメータを発生することをさらに包括し、
前記輪郭変化数式は、
2016124395.tif 000012
であって、
そのうち、ＬＴは前記タイヤ毎のタイヤ温度に伴って変化する最終タイヤ円周長、Ｌ０は前記タイヤ毎の初期段階タイヤ円周長、αは前記タイヤ毎の線熱膨張係数、ΔＴは前記タイヤのタイヤ温度から得る温度測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータの変化量を表すことを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項６】
前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ温度から得る前記温度測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ空気圧を表す圧力パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記圧力パラメータから転換して発生する圧力傾度データを包括することを特徴とする請求項５に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項７】
前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ空気圧から得る前記圧力測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ温度を表す温度パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記温度パラメータから転換して発生する温度傾度データを包括することを特徴とする請求項６に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項８】
前記第四工程は、検出時間内における前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合が相似しているか否かを比較し、相似している場合、再び前記第一工程を実施し、相似していない場合、次の工程に進むということをさらに包括することを特徴とする請求項７に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項９】
前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ温度から得る前記温度測定パラメータと前記タイヤのタイヤ空気圧から得る前記圧力測定パラメータとを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間における変化を表す気体パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記気体パラメータから転換して発生する気体傾度データを包括することを特徴とする請求項５に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項１０】
前記第四工程は、各前記タイヤがその他の前記タイヤの前記状態傾度データと一致しているか否か或いはその変化量が相似しているか否かを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進むということをさらに包括することを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【請求項１１】
前記第四工程を実施する以前に、検出時間内における前記状態傾度データが前記タイヤ状態変化数式に符合しているか否かを判断し、符合している場合、前記第四工程に進み、符合していない場合、前記第五工程に進むということをさらに包括することを特徴とする請求項１に記載のタイヤの安全性をモニタリングする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モニタリング方法であって、特に車両に応用してタイヤの安全性をモニタリングする、タイヤの安全性をモニタリングする方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
統計によると、車両のタイヤに異常が発生するという問題は、従来より全ての運転者にとって最も防ぐことが難しい問題であることが示されている。
【０００３】
例えば、特許文献１のような、複数のタイヤを有する車両と、対応する前記タイヤ毎に設置し且つ前記タイヤ毎の圧力を検出するために用いる複数の検出器と、対応する前記検出器毎に設置し且つ前記検出器毎が検出した圧力数値信号を発信するために用いる複数の発信器と、コントロールパネルとを包括する車両のタイヤ圧力の警報措置がある。前記コントロールパネルは、前記発信器が発信する圧力数値信号を受信する中央処理装置と、前記中央処理装置と電気的に接続する表示ランプとを有している。このことから、対応する前記タイヤ毎の圧力数値が既定の数値より高い或いは低い場合、前記中央処理装置はイレギュラー信号を発信し、対応する前記表示ランプを点灯することで、運転者に、対応する前記タイヤの圧力を増加或いは減少するように注意を促している。しかし、従来の警報装置は、圧力数値が標準値を超えた後でしか運転者に警告しないため、圧力数値の変化の過程において逐次運転者に報告して運転者は圧力数値が標準値を超える前に、これに対応する措置を有効的に行うことができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】台湾実用新案第Ｍ４７６７１０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の主要な目的は、従来の警報装置が、タイヤの変化状況を逐次、有効的に検出且つ報告してさらに運転者にタイヤに起こり得る状況を伝えるということができないという問題を解決することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述の目的を達成するため、本発明は、複数のタイヤと、前記タイヤ毎にそれぞれ設けて対応する前記タイヤのタイヤ内部状態を常態的に検出する複数のタイヤ検出ユニットと、各前記タイヤ検出ユニットに電気的に接続する電子装置とを有し、各前記タイヤは前記タイヤ毎の構成を表すタイヤ設計パラメータと前記タイヤ毎に充填する気体を表す気体充填パラメータとを包括する、車両上に応用するタイヤの安全性をモニタリングする方法であって、各前記タイヤ検出ユニットを利用し、対応する前記タイヤのタイヤ測定パラメータをそれぞれ測定する第一工程と、タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ毎の変化を表すタイヤ演算パラメータを発生する第二工程と、前記タイヤ毎の前記タイヤ演算パラメータが検出時間内における変化量を計算して状態傾度データに転換する第三工程と、前記状態傾度データが一致しているか否か或いはその変化量が相似しているか否かを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進む第四工程と、前記電子装置を利用して警報信号を発生し、運転者に前記車両にあるこれ等タイヤの少なくともいずれか一つに異常が発生していることを伝える第五工程と、を包括している。
【０００７】
本発明の実施例において、前記タイヤ設計パラメータは、線熱膨張係数及び前記タイヤを充填した後のタイヤ円周長を包括し、前記気体充填パラメータは、気体分子モル数及び気体定数を包括している。
【０００８】
本発明の実施例において、前記タイヤ測定パラメータは、前記タイヤのタイヤ温度から得る温度測定パラメータと前記タイヤのタイヤ空気圧から得る圧力測定パラメータとを包括し、前記タイヤ演算パラメータは、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ体積を表す体積パラメータを包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記体積パラメータから転換して発生する体積傾度データを包括している。
【０００９】
本発明の実施例において、前記タイヤ状態変化数式は、
2016124395.tif 000003
であって、
そのうち、ｐは前記タイヤ毎のタイヤ空気圧、Ｖは前記タイヤ毎の体積、ｎは前記タイヤ毎の気体分子モル数、Ｒは前記タイヤ毎の気体定数、Ｔは前記タイヤ毎のタイヤ温度を表している。
【００１０】
本発明の実施例において、前記第二工程は、輪郭変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記タイヤ設計パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ毎の変化を表すタイヤ体積パラメータを発生することをさらに包括し、
前記輪郭変化数式は、
2016124395.tif 000004
であって、
そのうち、ＬＴは前記タイヤ毎のタイヤ温度に伴って変化する最終タイヤ円周長、Ｌ０は前記タイヤ毎の初期段階タイヤ円周長、αは前記タイヤ毎の線熱膨張係数、ΔＴは前記タイヤのタイヤ温度から得る温度測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータの変化量を表している。
【００１１】
本発明の実施例において、前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ温度から得る前記温度測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ空気圧を表す圧力パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記圧力パラメータから転換して発生する圧力傾度データを包括している。
【００１２】
本発明の実施例において、前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ空気圧から得る前記圧力測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間におけるタイヤ温度を表す温度パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記温度パラメータから転換して発生する温度傾度データを包括している。
【００１３】
本発明の実施例において、前記第四工程は、検出時間内における前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合が相似しているか否かを比較し、相似している場合、再び前記第一工程を実施し、相似していない場合、次の工程に進むということをさらに包括している。
【００１４】
本発明の実施例において、前記第二工程は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤのタイヤ温度から得る前記温度測定パラメータと前記タイヤのタイヤ空気圧から得る前記圧力測定パラメータとを有する前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤが単一時間における変化を表す気体パラメータを有する前記タイヤ演算パラメータを発生することをさらに包括し、前記状態傾度データは、検出時間内における複数の前記気体パラメータから転換して発生する気体傾度データを包括している。
【００１５】
本発明の実施例において、前記第四工程は、各前記タイヤがその他の前記タイヤの前記状態傾度データと一致しているか否か或いはその変化量が相似しているか否かを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進むということをさらに包括している。
【００１６】
本発明の実施例において、前記第四工程を実施する以前に、検出時間内における前記状態傾度データが前記タイヤ状態変化数式に符合しているか否かを判断し、符合している場合、前記第四工程に進み、符合していない場合、前記第五工程に進むということをさらに包括している。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るタイヤの安全性をモニタリングする方法を、従来の警報装置と比較すると、本発明は以下のような利点を有する。
第一に、本発明は、各前記タイヤのこれ等傾度データを、その他の前記タイヤのこれ等傾度データと比較を行うことで、どの前記タイヤに異常が発生したかを判断することができる。
【００１８】
第二に、本発明は、前記体積傾度データ、前記圧力傾度データ、前記温度傾度データ及び前記気体傾度データ等のこれ等変化曲線のみによってこれ等タイヤ間の変化が分かり、前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合が相似しているか否かを比較することによって各前記タイヤが安全であるか否かが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明を車両に実施した際の状況を示す模式図である。
【図２】本発明に係るタイヤ検出ユニット及び電子装置を示す模式図である。
【図３】本発明に係る第一実施例を示すフローチャートである。
【図４】本発明に係る第二実施例を示すフローチャートである。
【図５】本発明に係る第三実施例を示すフローチャートである。
【図６】本発明に係る第四実施例を示すフローチャートである。
【図７】本発明に係る第五実施例を示すフローチャートである。
【図８】本発明に係る第六実施例を示すフローチャートである。
【図９】本発明の一つの実施例にあるタイヤ空気圧の変化を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１を参照すると、本発明はタイヤの安全性をモニタリングする方法であって、車両１に応用することにより運転者にタイヤの各種状況をフィードバックすることで、タイヤの不具合を未然に防ぐものである。具体的に言うと、前記車両１は、通常、複数のタイヤ２を有しており、前記タイヤ２毎に対応する前記タイヤ２のタイヤ内部状態を常態的に検出するタイヤ検出ユニット３を設置し、各前記タイヤ検出ユニット３に電気的に接続する電子装置４によって前記タイヤ２毎の各種状況を運転者に伝えている。
【００２１】
図１及び図２を参照すると、各前記タイヤ検出ユニット３は、前記タイヤ２のタイヤ空気圧を検出するタイヤ空気圧センサ３１と、前記タイヤ２のタイヤ温度を検出するタイヤ温度センサ３２と、前記タイヤ空気圧センサ３１及び前記タイヤ温度センサ３２に電気的に接続して前記タイヤ空気圧センサ３１及び前記タイヤ温度センサ３２が検出したデータを信号に転換する信号転換ユニット３３と、前記信号転換ユニット３３に電気的に接続して前記信号を無線によって前記電子装置４に伝送する信号発信ユニット３４とを包括しているが、前記タイヤ検出ユニット３の構成は、本実施例に制限されるものではない。また、各前記タイヤ検出ユニット３は、識別コードをさらに包括しており、且つ前記信号は、タイヤ空気圧やタイヤ温度等の複数のモニタリングデータを包括するだけでなく、前記識別コードも包括している。前記電子装置４は、前記信号を受信する信号受信ユニット４１と、前記信号受信ユニット４１に電気的に接続して前記信号受信ユニット４１からこれ等モニタリングデータ及び前記識別コードを取得するメインコントロールユニット４２と、前記メインコントロールユニット４２に電気的に接続して前記タイヤ２毎のリアルタイムデータを示す表示ユニット４３とを包括している。そのうち、前記メインコントロールユニット４２は、複数の装置識別コードを有しており、且つ前記メインコントロールユニット４２は、前記信号を処理することで、これ等モニタリングデータ及び前記識別コードを読取り、前記識別コードがこれ等装置識別コードに対応しているか否かを判断し、前記識別コードが確かにこれ等装置識別コードに対応している場合、前記メインコントロールユニット４２は受信したこれ等モニタリングデータ及び前記識別コードを表示データに処理して前記表示ユニット４３を介して運転者にこのデータを示している。また、前記メインコントロールユニット４２は、前記識別コードによって前記信号がどの前記タイヤ検出ユニット３から発信したものなのかをさらに判断することができ、これ等モニタリングデータを前記表示ユニット４３にある複数の表示エリアに示している。即ち、これ等表示エリアは、前記タイヤ２毎の配列方法に基づいて図示することで、運転者にどの前記タイヤ２に不具合が発生しているかを伝えている。
【００２２】
また、本発明に係る各前記タイヤ検出ユニット３は、各前記タイヤ２の内部或いは外部に設置することができる。また、本発明に係る各前記タイヤ検出ユニット３は、前記電子装置４との間の無線伝送をブルートゥースプロトコルとしてデータの伝送を行っている。なお、その他の実施例において、各前記タイヤ検出ユニット３と前記電子装置４との間は有線伝送を介してデータの伝送を行うこともできる。
【００２３】
はじめに、本発明に係る各前記タイヤ２は、前記タイヤ２毎の構成を表すタイヤ設計パラメータを包括していることを叙述する。そのうち、前記タイヤ設計パラメータは、線熱膨張係数及び前記タイヤ２を充填した後のタイヤ円周長を包括している。例えば、これ等タイヤ２は通常、ゴムで構成されているため、前記線熱膨張係数はゴムのものとなる。また、本発明は、二つの数式によってこれ等タイヤ２の安全をモニタリングする手段であって、前記二つの数式は、それぞれ輪郭変化数式とタイヤ状態変化数式とである。前記輪郭変化数式は、以下のとおりである。
2016124395.tif 000005
（１）
本実施例において、前記輪郭変化数式は、線熱膨張係数を導出している。そのうち、ＬＴは前記タイヤ２毎のタイヤ温度に伴って変化する最終タイヤ円周長、Ｌ０は前記タイヤ２毎の初期段階タイヤ円周長、αは前記タイヤ２毎の線熱膨張係数、ΔＴは前記タイヤ２のタイヤ温度から得る温度測定パラメータを有する前記タイヤ測定パラメータの変化量を表している。また、ΔＴは各前記タイヤ検出ユニット３で検出して得ている。また、前記最終タイヤ円周長及び前記初期段階タイヤ円周長は前記タイヤ２毎の最終及び初期の二つの数値の大きさのみを表しているものではない。各前記タイヤ２は、検出時間のタイヤ温度が時間に伴い変化するため、前記最終タイヤ円周長及び前記初期段階タイヤ円周長は、一つの時点の前記タイヤ円周長とその一つ前の時点の前記タイヤ円周長とをそれぞれ表している。また、各前記タイヤ２は、前記タイヤ２毎に充填する気体を表す気体充填パラメータも包括している。そのうち、前記気体充填パラメータは、気体分子モル数及び気体定数を包括している。前記タイヤ状態変化数式は、以下のとおりである。
2016124395.tif 000006
（２）
本実施例において、前記タイヤ状態変化数式は、理想的な気体状態を導出する方程式である。そのうち、ｐは前記タイヤ２毎のタイヤ空気圧、Ｖは前記タイヤ２毎の体積、ｎは前記タイヤ２毎の気体分子モル数、Ｒは前記タイヤ２毎の気体定数、Ｔはタイヤ２毎のタイヤ温度を表している。また、Ｖは前記タイヤ２毎の体積であると同時に、前記気体の体積でもある。
【００２４】
図３を参照すると、本発明に係る第一実施例の工程は、各前記タイヤ検出ユニット３を利用し、対応する前記タイヤ２のタイヤ測定パラメータをそれぞれ測定する第一工程Ｓ１０と、タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ２毎の前記気体充填パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２毎の変化を表すタイヤ演算パラメータを発生する第二工程Ｓ２０と、前記タイヤ２毎の前記タイヤ演算パラメータが検出時間内における変化量を計算して状態傾度データに転換する第三工程Ｓ３０と、前記状態傾度データが一致しているか否か或いはその変化量が相似しているか否かをを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進む第四工程Ｓ４０と、前記電子装置４を利用して警報信号を発生し、運転者に前記車両１にあるこれ等タイヤ２の少なくともいずれか一つに異常が発生していることを伝える第五工程Ｓ５０と、を包括している。そのうち、前記タイヤ温度センサ３２は、前記タイヤ２のタイヤ温度から得る温度測定パラメータを感知し、前記タイヤ空気圧センサ３１は、前記タイヤ２のタイヤ空気圧から得る圧力測定パラメータを感知している。
【００２５】
また、前記第二工程Ｓ２０は、第一演算工程Ｓ２１、第二演算工程Ｓ２２、第三演算工程Ｓ２３及び第四演算工程Ｓ２４の四つの演算工程をさらに包括している。具体的に言うと、前記第一演算工程Ｓ２１は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ２毎の前記気体充填パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２が単一時間におけるタイヤ体積を表す体積パラメータを発生している。前記タイヤ状態変化数式より、以下のような数式が導出できる。
2016124395.tif 000007
（２−１）
具体的に言うと、前記第一計算工程Ｓ２１において、前記タイヤ測定パラメータは、前記温度測定パラメータと前記圧力測定パラメータとを包括している。
【００２６】
また、前記第二計算工程Ｓ２２、前記第三計算工程Ｓ２３及び前記計算工程Ｓ２４は、輪郭変化数式を利用し、前記タイヤ２毎の前記タイヤ設計パラメータ及び前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２毎の変化を表すタイヤ体積パラメータを発生する工程を包括している。まず、前記輪郭変化数式に、前記初期段階タイヤ円周長、前記線熱膨張係数及び前記温度測定パラメータの変化量である前記タイヤ温度変化量を代入することで、前記輪郭変化数式は前記タイヤ２毎の前記温度測定パラメータの上昇或いは低下によって伸長或いは縮小する前記最終タイヤ円周長を導出することができる。次に、前記最終タイヤ円周長のみを介して前記タイヤ２毎の車輪径を導出し、最後に前記車輪径によって前記タイヤ２毎の前記タイヤ体積パラメータを演算している。前記タイヤ２毎の輪郭は円柱に相当するため、前記タイヤ体積パラメータは、円柱体積を導出する数式のみによって、容易に演算することができることから、ここではあえて示唆しない。つまり、前記輪郭変化数式において、前記円柱体積を導出する数式をさらに包括することが好ましい。また、前記第二計算工程Ｓ２２は、前記タイヤ状態変化数式をさらに利用し、前記タイヤ２毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ２毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤ２毎の前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２が単一時間におけるタイヤ空気圧を表す圧力パラメータを有する工程を発生している。前記タイヤ状態変化数式はより、以下のような数式が導出できる。
2016124395.tif 000008
（２−２）
具体的に言うと、前記タイヤ測定パラメータは、前記温度測定パラメータと前記圧力測定パラメータとを包括している。
【００２７】
また、前記第三計算工程Ｓ２３は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ２毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ２毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤ２毎の前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２が単一時間におけるタイヤ温度を表す温度パラメータを有する工程を発生している。前記タイヤ状態変化数式はより、以下のような数式が導出できる。
2016124395.tif 000009
（２−３）
具体的に言うと、前記タイヤ測定パラメータは、前記圧力測定パラメータを包括している。
【００２８】
また、前記第四計算工程Ｓ２４は、前記タイヤ状態変化数式を利用し、前記タイヤ２毎の前記気体充填パラメータ、前記タイヤ２毎の前記体積パラメータ及び前記タイヤ２毎の前記タイヤ測定パラメータに対して演算を行い、前記タイヤ２が単一時間における変化を表す気体パラメータを有する工程を発生している。前記タイヤ状態変化数式はより、以下のような数式が導出できる。
2016124395.tif 000010
（２−４）
具体的に言うと、前記タイヤ測定パラメータは、前記温度測定パラメータと前記圧力測定パラメータとを包括している。
【００２９】
このことから、本発明は前記タイヤ２毎の体積要素をモニタリングする手段に盛り込むことで、前記タイヤ２毎の正確な状況をより的確に予測することができる。
【００３０】
また、前記第三工程Ｓ３０は、第一転換工程Ｓ３１、第二転換工程Ｓ３２、第三転換工程Ｓ３３及び第四転換工程Ｓ３４の四つの転換工程をさらに包括している。具体的に言うと、前記第一転換工程Ｓ３１は、検出時間内における複数の前記体積パラメータを利用して転換し、体積傾度データを発生している。前記第二転換工程Ｓ３２は、検出時間内における複数の前記圧力パラメータを利用して転換し、圧力傾度データを発生している。前記第三転換工程Ｓ３３は、検出時間内における複数の前記温度パラメータを利用して転換し、温度傾度データを発生している。前記第四転換工程Ｓ３４は、検出時間内における複数の前記気体パラメータを利用して転換し、気体傾度データを発生している。例を挙げて言うと、複数の前記圧力パラメータは、異なる時点において、異なる大きさの数値を有する可能性があるため、複数の前記圧力パラメータは、図９のように、時間に伴い変化することから、変化曲線を形成している。また、いずれの時点間にある傾度変化量が全て異なる可能性があるものの、前記変化曲線が傾度変化量の大幅な変化によって急激な変動を発生した場合、前記タイヤ２が突発的な危機状況に面している恐れがあることを表している。
【００３１】
また、前記第三工程Ｓ３０と前記第四工程Ｓ４０との間に、割合判断工程Ｓ６０をさらに包括している。前記割合判断工程Ｓ６０は、前記状態傾度データが前記タイヤ状態変化数式に符合しているか否かを判断している。具体的に言うと、前記タイヤ状態変化数式から分かるとおり、ｐとＴとの間は、正比例な関係となっており、即ち、各前記タイヤ２の前記タイヤ空気圧と前記タイヤ温度との間の関係は正比例している。このため、前記タイヤ２毎の前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの正値及び負値の変化量は相似している。前記圧力傾度データが正値を呈する場合、前記温度傾度データも正値を呈している。ここで注意するところは、前記タイヤ２毎の前記タイヤ空気圧と前記タイヤ温度との正比例な関係は、閉鎖環境でなければ成り立たないことである。もし、ｐとＴとの間の変化量が異なる、即ち、ｐが上昇し、Ｔが低下し、且つ前記圧力傾度データが正値を呈して前記温度傾度データが負値を呈した場合、各前記タイヤ２が前記タイヤ状態変化数式の基本要件に符合していないことを意味し、各前記タイヤ２が恐らく、すでに破損し且つ閉鎖環境を保持できない状態になっている。このため、前記状態傾度データが前記タイヤ状態変化数式に符合している場合は、前記第四工程Ｓ４０に進み、前記状態傾度データが前記タイヤ状態変化数式に符合していない場合は、前記第五工程Ｓ５０に進む。
【００３２】
また、前記第四工程Ｓ４０は、第一判断工程Ｓ４１及び第二判断工程Ｓ４２を包括している。まず、前記第一判断工程Ｓ４１は、各前記タイヤ２がその他の前記タイヤ２の前記状態傾度データと一致或いは相似しているかどうかを判断し、一致或いは相似している場合、再び前記第一工程Ｓ１０を実施し、一致或いは相似していない場合、次の工程に進むという工程である。例を挙げて言うと、各前記タイヤ２は、荷重がかかることによりタイヤ空気圧が上昇し、且つ各前記タイヤ検出ユニット３が測定した前記圧力測定パラメータもこれに伴い上昇する。これとは反対に、各前記タイヤ２は、荷重がかからないことによりタイヤ空気圧が低下し、且つ各前記タイヤ検出ユニット３が測定した前記圧力測定パラメータもこれに伴い低下する。つまり、一つの前記タイヤ２の前記タイヤ測定パラメータ及び前記タイヤ演算パラメータを看視するだけで、前記タイヤ２毎の状態変化を容易に観察できるが、これ等パラメータだけで前記タイヤ２毎に異常が発生したか否かを容易に判断することはできない。このため、本発明は、前記電子装置４を介してこれ等前記タイヤ２全てのパラメータ変化、即ち前記状態傾度データを比較することで、どの前記タイヤ２に異常が現れたのかを簡単に判断することができる。つまり、例えば、これ等タイヤ２の数が四つあるとすると、そのうちの一つの前記タイヤ２の前記圧力傾度データの変化の幅がその他の三つの前記タイヤ２の前記圧力傾度データの変化の幅と異なり急速に低下した場合、恐らく急速な空気漏れの不具合が発生してタイヤ空気圧が急速に低下したこととなる。また、前記電子装置４は、各前記タイヤ２がその他の前記タイヤ２の前記状態傾度データと一致或いは相似している場合、再び前記第一工程Ｓ１０を実施して測定とモニタリング工程とを継続的に行っている。
【００３３】
次に、前記第二判断工程Ｓ４２は、各前記タイヤ２が検出時間内における前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合が相似しているか否かを比較し、相似していない場合、次の工程に進むという工程である。具体的に言うと、前記第二計算工程Ｓ２２及び前記第三計算工程Ｓ２３から分かるとおり、前記圧力パラメータと前記温度パラメータとの間には前記タイヤ体積パラメータの差異しかないため、前記タイヤ２毎の前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの間の差異もまた大きくない。このことから、本発明は、前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合を比較することで、各前記タイヤ２が安全か否かを知り得ることもできる。また、前記電子装置４は、前記圧力傾度データと前記温度傾度データとの変化の割合が相似している場合、再び前記第一工程Ｓ１０を実施して測定とモニタリング工程とを継続的に行っている。
【００３４】
特に、本発明は、前記体積パラメータ、前記圧力パラメータ、前記温度パラメータ及び前記気体パラメータを必ず利用しなければならないとは限定せずに、それぞれを前記体積傾度データ、前記圧力傾度データ、前記温度傾度データ及び前記気体傾度データに変えてモニタリングを行うこともできる。また、本発明は、前記パラメータ及び前記傾度データのうちの一つ或いは一つ以上を利用してモニタリングを行うこともできる。しかし、多くの前記パラメータ及び前記傾度データを利用してモニタリングを行った方が各前記タイヤ２を的確にモニタリングすることができ、且つこの技術的特徴は周知技術において開示されていないものである。具体的に言うと、本発明に係る第二実施例を示すフローチャートである図４は、前記体積パラメータのみを演算し、前記体積傾度データによって異常であるか否かを判断している。また、本発明に係る第三実施例を示すフローチャートである図５は、前記体積パラメータ及び前記圧力パラメータを演算し、前記体積傾度データ及び前記圧力傾度データによって異常であるか否かを判断している。また、本発明に係る第四実施例を示すフローチャートである図６は、前記体積パラメータ、前記圧力パラメータ及び前記温度パラメータを演算し、前記体積傾度データ、前記圧力傾度データ及び前記温度傾度データによって異常であるか否かを判断している。また、本発明に係る第五実施例を示すフローチャートである図７は、前記体積パラメータ、前記圧力パラメータ、前記温度パラメータ及び前記気体パラメータを演算し、前記体積傾度データ、前記圧力傾度データ、前記温度傾度データ及び前記気体傾度データによって異常であるか否かを判断している。また、本発明に係る第六実施例を示すフローチャートである図８は、前記圧力パラメータ及び前記温度パラメータを演算し、前記圧力傾度データ及び前記温度傾度データによって異常であるか否かを判断している。そのうち、本発明に係る第二実施例乃至第六実施例は前記割合判断工程Ｓ６０をさらに包括することができ、前記割合判断工程Ｓ６０が行われた後、さらに前記第一判断工程Ｓ４１及び前記第二判断工程Ｓ４２をそれぞれ行っている。なお、その判断は、上述したものと同じであることから、ここではあえて示唆しない。
【００３５】
第四工程Ｓ４０で、前記体積傾度データ、前記圧力傾度データ、前記温度傾度データ及び前記気体傾度データに一致或いは相似しない状況が発生した場合、前記第五工程Ｓ５０において、前記メインコントロールユニット４２はどの前記タイヤ２がその他の前記タイヤ２に比べて異常が発生していることを示している。また、その他の実施例において、前記電子装置４は、アラーム、音声或いはフラッシュ光等によって運転者にこれ等タイヤ２に異常が発生しているという注意を促している。そうすることで、運転者はタイヤ状態に応じて荷重を低減したり、タイヤ温度を低下させたりする手段を用いてこれ等タイヤ２の安全性を確保することができる。また、前記電子装置４に前記温度パラメータが持続的に上昇しているのに対して、前記圧力パラメータ及び前記タイヤ体積パラメータには変化が起こっていないと示された場合、恐らくこれ等タイヤ２は緩やかに空気漏れが生じているという不具合があると運転者に伝えている。
【００３６】
以上の工程以外に、本発明はその他の方法を用いてこれ等タイヤ２の状況を判断することもできる。具体的に言うと、前記タイヤ設計パラメータは、前記タイヤ２毎の許容可能なタイヤ空気圧を表す最大タイヤ空気圧値をさらに包括することができる。このため、本発明は、前記第二工程Ｓ２０で演算した前記圧力パラメータを前記最大タイヤ空気圧値と比較することで、これ等タイヤ２の状況が安全か否かをモニタリングすることができる。
【符号の説明】
【００３７】
１        車両
２        タイヤ
３        タイヤ検出ユニット
３１      タイヤ空気圧センサ
３２      タイヤ温度センサ
３３      信号転換ユニット
３４      信号発信ユニット
４        電子装置
４１      信号受信ユニット
４２      メインコントロールユニット
４３      表示ユニット
Ｓ１０    第一工程
Ｓ２０    第二工程
Ｓ２１    第一演算工程
Ｓ２２    第二演算工程
Ｓ２３    第三演算工程
Ｓ２４    第四演算工程
Ｓ３０    第三工程
Ｓ３１    第一転換工程
Ｓ３２    第二転換工程
Ｓ３３    第三転換工程
Ｓ３４    第四転換工程
Ｓ４０    第四工程
Ｓ４１    第一判断工程
Ｓ４２    第二判断工程
Ｓ５０    第五工程
Ｓ６０    割合判断工程
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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