(57)【要約】【課題】弾性ロッドと当該弾性ロッドの先端部に支持してなる錘とを活用した簡単な構成のもとに、弾性ロッドと錘との間のバランスを適正化して、２つの対象物体の各固有振動に基づく波動現象に応じて当該２つの対象物体の異同を検出するに適した波動共振センサーを提供する。【解決手段】波動共振センサーは、棒状把持部材１０、ロッド部材２０及び錘３０でもって構成されている。ロッド部材２０は、基端側チューブ２１、弾性ロッド２２及び先端側チューブ２３を備えており、弾性ロッド２２は、基端側チューブ２１を介し棒状把持部材１０に支持されている。錘３０は、先端側チューブ２３を介し弾性ロッド２２に支持されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
棒状把持部材と、ロッド部材と、錘とを備える波動共振センサーにおいて、
前記ロッド部材は、前記棒状把持部材の先端部から延出されて所定の弾力性を有する弾性線であり、
前記錘は、当該弾性線の延出端部に支持されており、
前記弾性線は、前記把持部材と前記錘との間にて所定の長さ範囲２０（ｍｍ）〜１，０００（ｍｍ）の範囲以内の長さを有するとともに所定の径範囲０．１（ｍｍ）〜３（ｍｍ）以内の径を有することを特徴とする波動共振センサー。
【請求項２】
前記弾性線は、金属線でもって構成されていることを特徴とする請求項１に記載の波動共振センサー。
【請求項３】
前記金属線は、スチール線、ステンレス線、ピアノ線、真鍮線或いはチタン線でもって構成されていることを特徴とする請求項２に記載の波動共振センサー。
【請求項４】
前記弾性線は、炭素繊維強化プラスチックからなるプラスチック線でもって構成されていることを特徴とする請求項１に記載の波動共振センサー。
【請求項５】
前記錘は、所定の径範囲２（ｍｍ）〜５０（ｍｍ）の範囲以内の径を有するとともに所定の重さ範囲０．２（ｇ）〜５００（ｇ）の範囲以内の重さを有するようにセラミックス、金属或いは炭素繊維強化プラスチックでもって形成してなるビーズであることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の波動共振センサー。
【請求項６】
前記ビーズは、球形状または横断面円柱形状或いは横断面多角柱形状を有することを特徴とする請求項５に記載の波動共振センサー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、波動共振センサーに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば、エネルギー検知装置が、下記特許文献１において、人体の病気に関する情報を把握する技術として、提案されている。
【０００３】
当該エネルギー検知装置は、積層ダイオード及びフェライトコアを有するプローブと、当該プローブと電気的に接続される本体部とを備えて、人体から発せられる微弱な電磁気的エネルギーをプローブにより検知するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５１３２４２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、当該エネルギー検知装置は、人体の電磁気的エネルギーを検知するにあたり、積層ダイオード及びフェライトコアを介するプローブと本体部との間の複雑な構成を必須とするという不具合を生ずる。
【０００６】
そこで、本発明は、以上のようなことに対処するため、弾性ロッドと当該弾性ロッドの先端部に支持してなる錘とを活用した簡単な構成のもとに、弾性ロッドと錘との間のバランスを適正化して、２つの対象物体の各固有振動に基づく波動現象に応じて当該２つの対象物体の異同を検出するに適した波動共振センサーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題の解決にあたり、本発明は、古くから世界各地で行われていた地下に眠る水脈や鉱脈を探索するダウジング（地中探査法）に用いられるセンサーロッドを参考になされた。
【０００８】
センサーロッドとしては、木の枝、杖、振り子（ペンジュラム）、  金属を直角に曲げたものなど、種々のものが用いられているが、検出感度は極めて低い、汎用性が低い、使いかってが悪い、或いは高度の経験を必要とするなど、多くの欠点がある。
【０００９】
ダウジングにおいては、水や鉱物が持つ固有のエネルギー（固有振動、波動）を脳（潜在意識）が感知し、これが腕の筋肉を通してロッドの動きとして増幅されると考えられているが、従来のロッドではその検知感度は極めて低く、汎用性は低い。
【００１０】
最先端の量子力学と超ひも理論の教えるところによると、この世のすべての物質・非物質・現象は、固有の振動数・波形で絶えず振動している。その固有振動の共振・共鳴現象を可視化できる超高感度の識別能力を持つ波動共振センサーの開発が強く求められている。
【００１１】
本発明は、センサーロッドを構成する弾性線とその先端の錘の大きさ・長さ・重さを適正に設定することにより、物質・現象の検知・識別能力を極限まで向上させることに成功したものである。
【００１２】
しかして、本発明に係る波動共振センサーは、請求項１の記載によれば、
棒状把持部材（１０）と、ロッド部材（２０）と、錘（３０）とを備える波動共振センサーにおいて、
ロッド部材は、棒状把持部材の先端部から延出されて所定の弾力性を有する弾性線であり、
錘は、弾性線の延出端部に支持されており、
弾性線は、把持部材と錘との間にて所定の長さ範囲２０（ｍｍ）〜１，０００（ｍｍ）の範囲以内の長さを有するとともに所定の径範囲０．１（ｍｍ）〜３（ｍｍ）以内の径を有することを特徴とする。
【００１３】
これにより、使用者がその一方の手により当該波動共振センサーをその把持部材にて水平状に把持した状態において、２つの対象物体の一方の対象物体から生ずる固有振動数（固有周波数）に基づく波動が使用者にその他方の手を通り伝わり、また、他方の対象物体から生ずる固有振動数（固有周波数）に基づく波動が、使用者にその他方の手から伝わると、当該両波動は、使用者の一方の手から波動共振センサーの把持部材を通りロッド部材である弾性線に伝わる。
【００１４】
このため、当該波動共振センサーは、両固有振動数が一致する場合には、両波動が弾性線において相互に共振し、弾性線の棒状把持部材の先端部からの延出基端部を基準として、錘にて、棒状把持部材の軸を中心とする円運動を行い、また、両固有振動数が不一致の場合には、弾性線の棒状把持部材の先端部からの延出基端部を基準として、錘にて、棒状把持部材の軸を中心とする直線運動を行う。
【００１５】
ここで、弾性線が、上述のごとく、所定の長さ範囲２０（ｍｍ）〜１，０００（ｍｍ）の範囲以内の長さを有するとともに所定の径範囲０．１（ｍｍ）〜３（ｍｍ）以内の径を有するから、錘が所定範囲内の重さを少なくとも有すれば、当該波動共振センサーにおける錘の棒状把持部材の軸を中心とする円運動或いは直線運動は、適正に行われ得る。
【００１６】
その結果、当該波動共振センサーによれば、把持部材、ロッド部材である弾性線及び錘という簡単な構成のもとに、２つの対象物間の異同が、上記円運動或いは直線運動でもって、良好に検出され得る。
【００１７】
また、本発明は、請求項２の記載によれば、請求項１に記載の波動共振センサーにおいて、弾性線は、金属線でもって構成されていてもよい。
【００１８】
また、本発明は、請求項３の記載によれば、請求項２に記載の波動共振センサーにおいて、金属線は、スチール線、ステンレス線、ピアノ線、真鍮線或いはチタン線でもって構成されていてもよい。
【００１９】
また、本発明は、請求項４の記載によれば、請求項１に記載の波動共振センサーにおいて、弾性線は、炭素繊維強化プラスチックからなるプラスチック線でもって構成されていてもよい。
【００２０】
また、本発明は、請求項５の記載によれば、請求項１〜４のいずれか１つに記載の波動共振センサーにおいて、
錘は、所定の径範囲２（ｍｍ）〜５０（ｍｍ）の範囲以内の径を有するとともに所定の重さ範囲０．２（ｇ）〜５００（ｇ）の範囲以内の重さを有するようにセラミックス、金属或いは炭素繊維強化プラスチックでもって形成してなるビーズであることを特徴とする。
【００２１】
これにより、波動共振センサーを水平状に維持したとき、錘は、弾性線とともに、把持部材の軸を中心として良好な円運動或いは直線運動を行うことができる。
【００２２】
また、本発明は、請求項６の記載によれば、請求項５に記載の波動共振センサーにおいて、
ビーズは、球形状または横断面円柱形状或いは横断面多角柱形状を有することを特徴とする。
【００２３】
これにより、波動共振センサーを水平状に維持したとき、錘であるビーズは、弾性線とともに、把持部材の軸を中心としてバランスのよい円運動或いは直線運動をすることができる。
【００２４】
なお、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示す。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係る波動共振センサーの一実施形態を示す側面図である。
【図２】図１の波動共振センサーをその錘の垂れ下がり状態との関係にて示す側面図である。
【図３】図１の波動共振センサーをその錘の円運動との関係にて示す模式的側面図である。
【図４】図１の波動共振センサーをその錘の直線運動との関係にて示す模式的側面図である。
【図５】上記実施形態の実施例におけるセンサー濃度とブドウ糖濃度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、本発明に係る波動共振センサーの一実施形態を図面により説明する。当該波動共振センサーは、図１にて示すごとく、棒状把持部材１０と、当該棒状把持部材１０の先端部から延出するロッド部材２０と、当該ロッド部材２０の先端部に設けてなる錘３０とでもって構成されている。
【００２７】
棒状把持部材１０は、例えば、木材等の電気的絶縁材料でもって、人の片手で把持し得る程度の長さにて所定の外径を有するように棒状に形成されている。なお、棒状把持部材１０は、電気的絶縁材料に限ることなく、導電材料であってもよい。
【００２８】
ここで、棒状把持部材１０の所定の外径は、５（ｍｍ）〜５０（ｍｍ）の範囲以内の値、より好ましくは、１５（ｍｍ）〜２５（ｍｍ）の範囲以内の値であることが望ましい。
【００２９】
これは、使用者がその片手（使用者の肩から指先までの部位）により棒状把持部材１０を把持した状態で、把持した片手の皮膚に生ずる微小振動（約１０（Ｈｚ）の振動数を有する振動）に基づき、ロッド部材２０の弾性ロッド２２（後述する）の基端側チューブ２１（後述する）からの延出基端部を基準として、錘３０にて、棒状把持部材１０の軸を中心とした円運動或いは直線運動をさせるためである。なお、本実施形態では、棒状把持部材１０の上記所定の外径は、２０（ｍｍ）に選定されている。
【００３０】
ロッド部材２０は、基端側チューブ２１と、弾性ロッド２２と、先端側チューブ２３とにより構成されている。
【００３１】
基端側チューブ２１は、金属製チューブからなるもので、当該基端側チューブ２１は、その基端部にて、棒状把持部材１０の先端部に同軸的に嵌着されて、当該棒状把持部材１０の先端部から同軸的に延出されている。ここで、基端側チューブ２１は、弾性ロッド２２、先端側チューブ２３及び錘３０の各自重の和によっては撓まない程度の剛性を有しており、当該基端側チューブ２１の内径は、弾性ロッド２２の基端部を基端側チューブ２１の先端部に同軸的に圧入し得る程度の値となっている。
【００３２】
弾性ロッド２２は、その基端部にて、基端側チューブ２１の延出端部に同軸的に圧入により嵌着されており、当該弾力性ロッド２２は、その基端部から延出している。これにより、当該弾性ロッド２２は、その径方向に弾性変形可能に、基端側チューブ２２を介し棒状把持部材１０に支持されている。
【００３３】
ここで、当該弾性ロッド２２は、所定の外径及び所定の軸長を有するスチール線でもって形成されている。当該所定の外径は、所定の外径範囲０．１（ｍｍ）〜５．０（ｍｍ）の範囲以内の値、より好ましくは、０．３（ｍｍ）〜２．５（ｍｍ）の範囲以内の値、最も好ましくは、０．５（ｍｍ）〜１．０（ｍｍ）の範囲以内の値であることが望ましい。本実施形態では、弾性ロッド２２の外径は、０．７（ｍｍ）に設定されている。
【００３４】
また、弾性ロッド２２の上記所定の軸長は、所定の軸長範囲５０（ｍｍ）〜１，０００（ｍｍ）の範囲以内の値、好ましくは、１００（ｍｍ）〜５００（ｍｍ）の範囲以内の値、最も好ましくは、２００（ｍｍ）〜３００（ｍｍ）の範囲以内の値であることが望ましい。本実施形態では、弾性ロッド２２の上記所定の軸長は、２５０（ｍｍ）に設定されている。なお、弾性ロッド２２の基端側チューブ２１と先端側チューブ２３との間の長さである所定の軸長は、上述した錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動や直線運動を生じさせる周波数に大きく影響を与える。
【００３５】
弾性ロッド２２の上記所定の軸長が非常に短くて５０（ｍｍ）未満であると、円運動や直線運動を生じさせる周波数が非常に高くなるため、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動と直線運動との間の視覚による識別が困難になるのは勿論のこと識別や検出の感度も低下する。一方、弾性ロッド２２の上記所定の軸長が非常に長くて１，０００（ｍｍ）を超えると、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動と直線運動が非常に遅くなり、当該円運動と直線運動との間の視覚による識別が困難になるのは勿論のこと、識別や検出の感度も非常に低下する。
【００３６】
先端側チューブ２３は、基端側チューブ２１と同様に、金属製チューブでもって形成されており、当該基端側チューブ２１の基端部には、弾力性ロッド２２の先端部が、同軸的に圧入により嵌着されている。ここで、先端側チューブ２３は、基端側チューブと同様の剛性を有しており、先端側チューブ２３の内径は、弾性ロッド２２の基端部を先端側チューブ２３の先端部に同軸的に圧入し得る程度の値となっている。
【００３７】
錘３０は、所定の外径及び所定の重量を有する球形状のセラミックスからなるビーズでもって形成されており、当該錘３０は、先端側チューブ２３の延出端部に同軸的に嵌着されて、弾性ロッド２２に対する錘としての役割を果たす。なお、錘３０の先端側チューブ２３の延出端部への嵌着は、例えば、接着材を介してなされている。
【００３８】
ここで、錘３０の所定の外径は、所定の外径範囲３（ｍｍ）〜５０（ｍｍ）の範囲以内の値、好ましくは、５（ｍｍ）〜２０（ｍｍ）の範囲以内の値、最も好ましくは、１０（ｍｍ）〜１５（ｍｍ）の範囲以内の値であることが望ましい。また、錘３０の所定の重量は所定の重量範囲０．２（ｇ）〜２０（ｇ）の範囲以内の値、好ましくは、０．５（ｇ）〜１０（ｇ）の範囲以内の値、最も好ましくは、１（ｇ）〜４（ｇ）の範囲以内の値であることが望ましい。なお、本実施形態では、錘３０の外径及び重量は、それぞれ、１２（ｍｍ）及び３（ｇ）に設定されている。
【００３９】
本実施形態では、波動共振センサーを以上のように構成することで、上述した錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動或いは直線運動がバランスのとれた良好な運動となり、また、当該円運動或いは直線運動の周期が、所定の周期範囲７５（Ｈｚ）〜１１０（Ｈｚ）の範囲以内の値となる。なお、当該所定の周期範囲をはずれると、円運動或いは直線運動を適正には視認することが困難である。
【００４０】
ここで、上述のように構成した波動共振センサーの弾性ロッド部材２０における錘３０の下がり度合いについて説明する。
【００４１】
当該波動共振センサーにおける錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動或いは直線運動に基づく有害因子に対する識別能力や検出感度を向上させるためには、弾性ロッド２２の材質、径及び長さを、錘３０の外径や重量との関係で調整する必要がある。このような観点から、本実施形態では、弾性ロッド２２の材質であるスチール線の径及び長さが設定されている。
【００４２】
しかして、当該波動共振センサーにおいて、基本的には、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動や直線運動を円滑に生じさせるためには、当該波動共振センサーを水平状に維持した状態において、錘３０が、その水平位置（水平に維持した棒状把持部材１０と同軸的な位置）から所定の垂れ下がり距離Ｌ（図２参照）だけ下がった位置に位置することが望ましい。
【００４３】
即ち、所定の垂れ下がり距離Ｌ（図２参照）は、錘３０がその水平位置と当該水平位置から５（ｍｍ）〜５００（ｍｍ）の範囲以内の値まで垂れ下がる位置との間の距離、好ましくは、上記水平位置と当該水平位置から５０（ｍｍ）〜２００（ｍｍ）の範囲以内の値まで垂れ下がる位置との間の距離、より好ましくは、記水平位置と当該水平位置から１００（ｍｍ）〜１５０（ｍｍ）の範囲以内の値まで垂れ下がる位置との間の距離をいう。
【００４４】
ここで、錘３０の水平位置から５（ｍｍ）〜５００（ｍｍ）の範囲以内としたのは、５（ｍｍ）未満或いは５００（ｍｍ）より大きくては、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円滑な円運動や直線運動を実現し得ないので、共振の有無を判断することが極めて困難である。従って、本実施形態では、所定の垂れ下がり距離Ｌだけ下がった位置は１５０（ｍｍ）とした。
【００４５】
次に、以上のように構成した本実施形態において、当該波動共振センサーは、次のようにして使用する。
（１）予備練習方法
当該波動共振センサーは、把持された状態における錘３０を中心とする運動状態から共振現象或いは非共振現象を示す。このような現象を認識するには、まず、波動共振センサーが、その錘３０にて、棒状把持部材１０の軸を中心として、使用者の無意識の状態で運動するように予備練習をすることが好ましい。なお、この予備練習なくして波動共振センサーを、錘３０にて、棒状把持部材１０の軸を中心として、使用者の無意識の状態で運動させ得る場合には、当該予備練習は不要である。
【００４６】
しかして、使用者が当該波動共振センサーを使用するにあたり予備練習を要する場合には、まず、当該使用者は、図３或いは図４にて示すごとく、当該波動共振センサーの棒状把持部材１０を片手（例えば、利き手）で軽く把持する。そして、このような把持状態において、使用者は、利き手の手首を動かして、当該波動共振センサーにおいて、錘３０を、棒状把持部材１０の軸を中心として、少し円運動させてみる。これは、当該波動共振センサーは、その使用にあたり、初期的に起動させることが好ましいからである。
【００４７】
ついで、使用者は、利き手を動かすことなく、無意識の状態で、錘３０の運動状態を観察する。
【００４８】
このような状態において、当該波動共振センサーにおいては、棒状把持部材１０の軸を中心とする錘３０の次のようないずれかの運動がなされる。
（１）当該波動共振センサーにおいて、錘３０が、棒状把持部材１０の軸を中心として、同一の回転方向へ自然な円運動を継続する（図３参照）。
【００４９】
この場合、例えば、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動が、最初、右回転していても、次第に小さくなり、その後、左回転を始め次第に大きな左回転となる場合もある。
（２）当該波動共振センサーの錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動が次第に小さくなり、その後、図４にて示すごとく、直線運動（上下運動或いは横方向運動）に変わる。
【００５０】
そこで、これらの当該波動共振センサーにおける錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする運動を複数回繰り返すことで、当該波動共振センサーにおいて、使用者の無意識状態にて、錘３０が、棒状把持部材１０の軸を中心として、自然に回転或いは直線の運動を行うように練習する。
（２）被検査者の体内の有害因子の有無の検出方法
当該検出方法において、有害因子とは、人体内で有害な作用をする原因となる要素をいう。
【００５１】
被検査者の体内の有害因子の有無の検出は、当該波動共振センサーを用いて、次のようにして行う。
【００５２】
使用者が、一方の手で当該波動共振センサーの棒状把持部材１０を把持して当該波動共振センサーを水平状に維持する。
【００５３】
このような状態において、使用者は、他方の手で有害因子を含む物質（以下、有害物質ともいう）を握り占めたまま、当該他方の手の指で被検査者の近くで当該被検査者の身体の一部を指す。このとき、使用者の他方の手の指先と当該被検査者の身体の一部との間の距離は小さい方が好ましい。
【００５４】
ここで、有害物質の有害因子及び被検査者の身体の一部は、それぞれ、所定の固有振動数にて振動している。これらの振動現象は、量子力学的根拠に由来するものとして知られている。
【００５５】
従って、有害物質は、有害因子の固有振動数に基づく波動を発生しており、一方、被検査者の身体の一部も、その固有振動数に基づく波動を発生している。
【００５６】
このため、有害因子が発生する波動が有害物質から使用者の他方の手を通り波動信号として使用者、例えば、その一部である脳に伝わる。一方、被検査者の身体の一部が発生する波動が、使用者の他方の手にその指先から伝わり、当該他方の手を通り波動信号として使用者、例えば、その一部である脳に伝わる。
【００５７】
このようにして両波動信号が使用者の脳に伝わると、これら両波動信号は、それぞれ、使用者の片手の皮膚に生ずる微小振動を表す信号（以下、皮膚微小振動信号ともいう）として使用者の一方の手を通り波動共振センサーの棒状把持部材１０に伝わる。然る後、両皮膚微小振動信号が棒状把持部材１０からロッド部材２０の弾性ロッド２２に伝わると、当該両皮膚微小振動信号は、弾性ロッド２２において共振現象或いは非共振現象を生じさせる作用をする。このことは、弾性ロッド２２が、両皮膚微小振動信号に基づき、基端側チューブ２１からの延出基端部を基準として、共振現象或いは非共振現象の作用を生ずることを意味する。
【００５８】
即ち、両皮膚微小振動信号の各周波数、換言すれば、両波動信号の各周波数が、互いに一致する場合には、当該両皮膚微小振動信号が、弾性ロッド２２において共振現象を生じる。このことは、当該両皮膚微小振動信号（換言すれば、各信号波形）が、互いに一致する各周波数に基づき、弾性ロッド２２において円偏波現象を生ずることを意味する。このため、当該波動共振センサーにおいて、錘３０が、両皮膚微小振動信号に基づく円偏波現象の円偏波方向に沿い、棒状把持部材１０の軸を中心として円運動を行う。
【００５９】
一方、両皮膚微小振動信号の各周波数、換言すれば、両波動信号の各周波数が、互いに不一致である場合には、当該両皮膚微小振動信号が、弾性ロッド２２において非共振現象を生じさせる作用をする。このことは、当該両皮膚微小振動信号（換言すれば、各信号波形）が、互いに一致しない各周波数に基づき、弾性ロッド２２において直線偏波現象を生ずることを意味する。このため、当該波動共振センサーにおいて、錘３０が、両皮膚微小振動信号に基づく直線偏波現象の直線偏波方向に沿い、棒状把持部材１０の軸を中心として、直線運動（上下運動或いは横方向運動）を行う。
【００６０】
以上のように、有害物質からの波動信号の周波数が、被検査者の身体の一部からの波動信号の周波数と一致する場合には、当該波動共振センサーが、両波動信号の共振に起因して、錘３０にて棒状把持部材１０の軸を中心として円運動をするため、被検査者の身体の一部には、有害物質の有害因子が存在することが分かる。
【００６１】
一方、有害物質からの波動信号の周波数が、被検査者の身体の一部からの波動信号の周波数と一致しない場合には、当該波動共振センサーが、両波動信号の非共振に起因して、錘３０にて棒状把持部材１０の軸を中心として直線運動をするため、被検査者の身体の一部には、有害物質の有害因子が存在しないことが分かる。
【００６２】
ここで、使用者が、当該波動共振センサーにおける錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動或いは直線運動を視認することにより、被検査者の体内の有害因子の有無を検出することができるので、被検査者の体内の有害因子の有無の検出、換言すれば、上記有害物質と被検査者の体内との異同の検出を視覚化し得て便利である。
（３）２つの物質が同一か否かの検出方法
２つの物質が同一か否かの検出は、当該波動共振センサーを用いて、次のようにして行う。なお、２つの物質は、適宜な検査台上に互いに間隔をおいて載置しておく。
【００６３】
しかして、上述と同様に、使用者が、一方の手で当該波動共振センサーの棒状把持部材１０を把持して当該波動共振センサーを水平状に維持する。
【００６４】
このような状態において、使用者は、他方の手の指で２つの物質のうちの一方の物質を指す。このとき、使用者の他方の手の指先と一方の物質との間の距離は小さい方が好ましい。
【００６５】
また、使用者は、眼により他方の物質を見る。このとき、使用者の眼と他方の物質との間隔は小さい方が望ましい。
【００６６】
ここで、両物質は、それぞれ、所定の固有振動数にて振動している。これらの振動現象は、上述と同様に、量子力学的根拠に由来するものとして知られている。
【００６７】
従って、一方の物質は、その固有振動数に基づく波動を発生しており、他方の物質は、その固有振動数に基づく波動を発生している。
【００６８】
このため、一方の物質が発生する波動が、使用者の一方の手にその指先から伝わり、当該一方の手を通り波動信号として使用者の一部、例えば脳に伝わる。一方、他方の物質が発生する波動が、使用者の頭部内にその眼から伝わり、当該頭部を通して波動信号として使用者の一部、例えば脳に伝わる。
【００６９】
このようにして両波動信号が使用者の一部に伝わると、これら両波動信号は、それぞれ、皮膚微小振動信号として使用者の一方の手を通り波動共振センサーの棒状把持部材１０に伝わる。然る後、両皮膚微小振動信号が棒状把持部材１０からロッド部材２０の弾性ロッド２２に伝わると、当該両皮膚微小振動信号は、弾性ロッド２２において上述のような共振現象或いは非共振現象を生じさせる作用をする。
【００７０】
ここで、両皮膚微小振動信号の各周波数、換言すれば、両波動信号の各周波数が、互いに一致する場合には、当該両皮膚微小振動信号が、弾性ロッド２２にておいて上述のような共振現象を生じる。このため、当該波動共振センサーにおいて、錘３０が棒状把持部材１０の軸を中心とする円運動を行う。これにより、両物質が同一のものであることが分かる。
【００７１】
一方、両皮膚微小振動信号の各周波数、換言すれば、両波動信号の各周波数が、互いに不一致である場合には、当該両皮膚微小振動信号が、弾性ロッド２２にておいて上述した非共振現象を生じる。このため、当該波動共振センサーにおいて、錘３０が棒状把持部材１０の軸を中心とする直線運動（上下運動或いは横方向運動）を行う。これにより、両物質が互いに異なるものであることが分かる。
【００７２】
以上のように、一方の物質からの波動信号の周波数が、他方の物質からの波動信号の周波数と一致する場合には、当該波動共振センサーが、両波動信号の共振に起因して、錘３０にて、棒状把持部材１０の軸を中心とした円運動をするため、両物質が相互に同一の物質であり、一方、一方の物質からの波動信号の周波数が、他方の物質からの波動信号の周波数と一致しない場合には、当該波動共振センサーが、両波動信号の上述のような非共振現象に起因して、錘３０にて、棒状把持部材１０の軸を中心とした直線運動をするため、両物質が相互に異なる物質であることが分かる。
【００７３】
ここで、上述のごとく、弾性ロッド２２の外径及び軸長が、所定の外径範囲以内及び所定の軸長範囲以内の値となっており、しかも、波動共振センサーにおける錘３０は、上述のごとく、所定の外径範囲以内及び所定の重量範囲以内の外径及び重さを有する。従って、当該波動共振センサーにおいては、錘３０の棒状把持部材１０の軸を中心としたバランスのよい円滑な円運動或いは直線運動を行い得る。その結果、上述した両物質の異同が良好に検出され得る。
【００７４】
なお、一方の物質が使用者の一方の手で握ることができる程度の大きさを有する場合には、使用者は、他方の手で一方の物質を握り占めたまま、当該他方の手の指で他方の物質を指すようにしてもよい。この場合には、他方の物質が発生する波動が、使用者の他方の手にその指先から伝わり、当該他方の手を通り波動信号として使用者の脳に伝わる。
【００７５】
これによっても、使用者が他方の物質を眼で見る場合と実質的に同様に両物質の同一性の有無について検出することができる。
【００７６】
当該波動共振センサーの使用例をあげてみると、当該波動共振センサーによれば、食品の安全性を評価することができる。
【００７７】
例えば、他方の物質がノロウィルスの付着の懸念を有する食品である場合、ノロウィルスを含有する実際のサンプル（以下、ノロウィルスサンプルともいう）を一方の物質として、使用者が、ノロウィルスサンプルを一方の手で握り占めたまま、眼で上記食品を見るものとする。
【００７８】
このとき、当該波動共振センサーが、その錘３０でもって上述と同様に円運動すれば、上記食品の固有振動数はノロウィルスサンプルの固有振動数と一致していることから、上記食品には、ノロウィルスが付着していることが分かる。従って、上記食品は人体にとり有害な物質であることが分かる。
【００７９】
一方、当該波動共振センサーが、その錘３０でもって上述と同様に直線運動すれば、上記食品の固有振動数はノロウィルスサンプルの固有振動数と一致しないことから、上記食品には、ノロウィルスが付着していないことが分かる。従って、上記食品は人体にとり有害な物質でないことが分かる。
【００８０】
これにより、当該食品が人体にとって安全な物質か否かを識別し得る。
【００８１】
ノロウィルスに限ることなく、Ａ型インフルエンザウィルス、Ａ型インフルエンザウィルス、Ｃ型インフルエンザウィルス、マイコプラズマウィルス、サイトロータリーソレノイドメガウィルス、エボラ熱ウィルス、鳥インフルエンザウィルス等の各種の人体に有害なウィルスによる食品の汚染についても、上述と同様に当該波動共振センサーにより検出することができる。
【００８２】
また、ウィルスに限ることなく、大腸菌、肺炎球菌、黄色ブドウ球菌等の各種の有害な菌やダイシストン等の農薬による食品の汚染であっても、当該波動共振センサーにより同様に検出することができる。
【００８３】
さらには、薬の飲み忘れのチェック、危険ドラッグの識別、宝石の鑑定や幼児のボタン電池等の誤飲の確認等が、上述と同様な方法でもって、当該波動共振センサーにより検出することができる。
【００８４】
ちなみに、本実施形態にて述べた波動共振センサーの構成を色々変えた複数の波動共振センサーを各実施例として準備して、これら各実施例の性能について調べてみた。
【００８５】
実施例１：
当該実施例１は、本実施形態にて述べた波動共振センサーの棒状把持部材１０、弾性ロッド２２及び錘３０にそれぞれ対応する桐製把持部材、真鍮製弾性ロッド及びセラミックス製ビーズを備えている。
【００８６】
ここで、上記桐製把持部材は、外径２１（ｍｍ）及び全長１２０（ｍｍ）を有しており、上記真鍮製弾性ロッドは、外径０．６（ｍｍ）及び全長２３０（ｍｍ）の真鍮線であり、また、上記セラミックス製ビーズは、外径１０（ｍｍ）及び重さ２．０（ｇ）を有する。
【００８７】
これにより、当該実施例１は、上記桐製把持部材、上記真鍮製弾性ロッド及び上記セラミックス製ビーズ並びに本実施形態にて述べた波動共振センサーの基端側チューブ２１及び先端側チューブ２３でもって、本実施形態にて述べた波動共振センサーと同様に構成されている。なお、実施例１を水平に維持した状態における上記セラミックス製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、８０（ｍｍ）である。
【００８８】
これによれば、実施例１におけるセラミックス製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、９０（Ｈｚ）〜１００（Ｈｚ）の範囲以内にあった。また、実施例１による物質に対する最小検出感度は、２００（ｎｇ）であった。
【００８９】
実施例２：
当該実施例２では、弾性ロッド２２を外径０．７（ｍｍ）の真鍮線からなる弾性ロッド（真鍮製弾性ロッド）とし、錘３０を、外径１２（ｍｍ）及び重さ４．０（ｇ）のタイガーアイ（蛇目石）からなるタイガーアイ製ビーズとした。また、実施例２を水平に維持した状態における上記タイガーアイ製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、１３０（ｍｍ）である。なお、その他の構成は実施例１と同様である。
【００９０】
これによれば、実施例２におけるタイガーアイ製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、実施例１と同様に、９０（Ｈｚ）〜１００（Ｈｚ）の範囲以内にあった。
【００９１】
実施例３：
当該実施例３では、弾性ロッド２２を外径１．０（ｍｍ）の炭素繊維強化プラスチックからなるプラスチック線からなる弾性ロッド（炭素繊維強化プラスチック製弾性ロッド）とし、錘３０を、重さ２．５（ｇ）の炭素繊維強化プラスチックからなるビーズ（炭素繊維強化プラスチック製ビーズ）とした。また、実施例３を水平に維持した状態における上記炭素繊維強化プラスチック製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、１３０（ｍｍ）である。
【００９２】
これによれば、実施例３における炭素繊維強化プラスチック製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、実施例１と同様に、９０（Ｈｚ）〜１００（Ｈｚ）の範囲以内にあった。
【００９３】
実施例４：
当該実施例４では、弾性ロッド２２を外径７（ｍｍ）及び全長２７（ｍｍ）のピアノ線からなる弾性ロッド（ピアノ線製弾性ロッド）とし、基端側チューブ２１及び先端側チューブ２３をそれぞれ外径２（ｍｍ）の真鍮製チューブとした。また、実施例４を水平に維持した状態における上記セラミックス製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、１３０（ｍｍ）である。なお、その他の構成は実施例１と同様である。
【００９４】
これによれば、実施例４におけるセラミックス製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、８０（Ｈｚ）〜８５（Ｈｚ）の範囲以内にあった。
【００９５】
実施例５：
当該実施例５では、弾性ロッド２２を外径０．２（ｍｍ）及び全長２７０（ｍｍ）の真鍮線からなる弾性ロッド（真鍮製弾性ロッド）とし、錘３０を外径５（ｍｍ）及び重さ０．４（ｇ）のプラスチック製ビーズとした。また、実施例５を水平に維持した状態における上記セラミックス製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、１３０（ｍｍ）である。なお、その他の構成は実施例１と同様である。
【００９６】
これによれば、実施例５におけるセラミックス製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、１００（Ｈｚ）であった。また、実施例５による物質に対する最小検出感度は、５０（ｎｇ）であった。
【００９７】
実施例６：
当該実施例６では、弾性ロッド２２を外径０．６（ｍｍ）及び全長２３０（ｍｍ）の真鍮線からなる弾性ロッド（真鍮製弾性ロッド）とし、錘３０を外径１０（ｍｍ）及び重さ０．９（ｇ）のプラスチック製ビーズとした。また、実施例６を水平に維持した状態における上記プラスチック製ビーズの水平位置からの垂れ下がり距離は、１３０（ｍｍ）である。なお、その他の構成は実施例１と同様である。
【００９８】
これによれば、実施例６におけるプラスチック製ビーズの円運動及び直線運動の運動周期は、９５（Ｈｚ）〜１００（Ｈｚ）の範囲以内にあった。
【００９９】
以上のように実施例１〜６は、本実施形態にて述べた波動共振センサーの各構成部材の仕様を満たしており、かつ、波動共振センサーとしての良好な機能を発揮し得ることが分かる。
【０１００】
また、本実施形態における波動共振センサーの検出精度を別の観点から実施例７を用いて調べてみた。
【０１０１】
実施例７：
ブドウ糖１（ｇ）を2.7（リットル）の水に溶かしてブドウ糖含有水(ブドウ糖量２．７（ｇ/リットル)）とし、当該ブドウ糖含有水の中から１（ｇ）を採取して１（リットル）の水に溶かして新たなブドウ糖含有水(ブドウ糖量：２．７×１０−３（ｇ/リットル)）を作成した。
【０１０２】
そして、当該新たなブドウ糖含有水を眼で見ながら、当該新たなブドウ糖含有水を表す文言である「ブドウ糖２．７×１０−３（ｇ/リットル）」を記載した適宜な紙を他方の手に持って、一方の手で把持した波動共振センサーの錘の動きを観察した。
【０１０３】
その結果、当該波動共振センサーは、共振作用を示し、錘にて、大きな円運動をした。
【０１０４】
以下、これを繰り返し、実際のブドウ糖濃度と波動共振センサーが共振を示すブドウ糖濃度（以下、センサー濃度ともいう）との間の関係(検量線)を調べた結果、図５にて示すグラフが得られた。当該グラフにおいて、実際のブドウ糖濃度とセンサー濃度との間には１：１の綺麗な直線関係が認められる。なお、当該グラフにおいて、破線ａは、原子・分子の重さ（１０−２３（ｇ））（アボガドロ数６．０２×１０−２３）を示し、破線ｂは、超ひも理論による超ひもの長さ（１０−３５（ｍ））（ブランク長：１０−３５（ｍ））を示す。
【０１０５】
これによれば、水中のブドウ糖濃度が１０−４９（ｇ/リットル）の超希薄濃度まで検出できることが分かった。
【０１０６】
ブドウ糖分子1個の重さは１×１０−２２（g）のオーダーであるから、本実施形態における波動共振センサーによると、破線ａ或いはｂで示す原子・分子の重さ或いは超ひもの長さとの対比でも分かるように、分子1個の重さの1兆分の一の更に1 兆分の一の重さまで検出できることが分かる。この超々高検出感度（限界）能は、最先端の科学技術でも不可能であり、波動共振センサーによる波動共振現象を利用することによって初めて可能となったものである。
【０１０７】
なお、本発明の実施にあたり、上記実施形態に限ることなく、次のような種々の変形例が挙げられる。
（１）本発明の実施にあたり、上記実施形態にて述べたロッド部材２０は、基端側チューブ２１及び先端側チューブ２３を廃止して、弾性ロッド２２のみで構成するようにしてもよい。
【０１０８】
この場合、弾性ロッド２２は、その基端部にて、基端側チューブ２１を介することなく、直接、棒状把持部材１０の先端部に同軸的に嵌着するとともに、錘３０は、先端側チューブ２３を介することなく、直接、弾性ロッド２２の先端部に同軸的に嵌着する。これにより、基端側チューブ２１及び先端側チューブ２３を廃止することで、当該波動共振センサーをより一層簡単な構成にて提供し得る。なお、当該波動共振センサーは、錘３０の自重のもと、弾性ロッド２２の搖動でもって、上記実施形態と実質的に同様の作用効果を達成し得る。
（２）本発明の実施にあたり、弾性ロッド２２は、上記実施形態にて述べたスチール線に限らず、ステンレス線、ピアノ線、真鍮線、チタン線或いは炭素繊維強化プラスチックからなるプラスチック線等の弾力性及び耐腐食性を有する弾性線であってもよい。
（３）本発明の実施にあたり、錘３０の形成材料は、上記実施形態にて述べたセラミックに限らず、金属や炭素繊維強化プラスチックであってもよい。
（４）本発明の実施にあたり、錘３０の円運動や直線運動を円滑に生じさせるにあたっては、錘３０は、その弾性ロッド２０の軸に対して対称的な形状を有することが望ましい。従って、上記実施形態にて述べた錘３０の形状としては、球形状に限らず、例えば、多角形状を採用してもよい。
（５）本発明の実施にあたり、使用者ではなく、導電材料でもって形成したロボット（人体と同様に胴体及び両手を有する）の一方の手で波動共振センサの把持部材を上記実施形態にて述べたと同様に把持し、当該ロボットの他方の手で、例えば、有害物質を握りながら、当該他方の手の指で、被検査者の身体の一部を指すようにしてもよい。
【０１０９】
これにより、有害因子が発生する波動が有害物質からロボットにその他方の手を通り波動信号として伝わるとともに、被検査者の身体の一部が発生する波動が、ロボットにその他方の手の指先から波動信号として伝わることで、これら両波動信号が、ロボットの一方の手の表皮に生ずる微小振動を表す表皮微小振動信号としてロボットの一方の手を通り波動共振センサーの棒状把持部材１０に伝わると、当該両表皮微小振動信号が、把持部材からの弾性ロッドの延出基端部を基準として、弾性ロッドにおいて共振現象或いは非共振現象を生ずる。
【０１１０】
このように、必ずしも、使用者のような人間でなくても、導電性ロボットであっても、波動共振センサーによる検出は可能である。従って、当該導電性ロボットも、使用者の概念に含めて把握するようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１１１】
１０…棒状把持部材、２０…ロッド部材、２１…基端側チューブ、
２２…弾性ロッド、２３…先端側チューブ、３０…錘。
【図１】
2016125958.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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