(57)【要約】【課題】印刷地図上の地点をユーザーに簡単に通知する又は入力させることのできる汎用性の高い電子機器等を提供することを目的とする。【解決手段】本発明に係る電子機器は、可搬の電子機器であって、印刷地図に印された基準地点とは異なる地点の位置を、前記基準地点と前記異なる地点との間の前記印刷地図上の相対位置関係としてユーザーに通知する又は入力させる処理部を含む。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可搬の電子機器であって、
印刷地図に印された基準地点とは異なる地点の位置を、前記基準地点と前記異なる地点との間の前記印刷地図上の相対位置関係としてユーザーに通知する又は入力させる処理部を含む、
電子機器。
【請求項２】
前記相対位置関係は、
前記印刷地図における２方向の距離を用いて表される、
請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記相対位置関係は、
前記印刷地図における方向及び距離を用いて表される、
請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
前記相対位置関係は、
前記印刷地図に前記電子機器を配置した場合の前記電子機器の移動方向及び移動距離を用いて表される、
請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
前記処理部は、
前記基準地点の実際の位置座標及び前記異なる地点の実際の位置座標を、前記相対位置関係に変換して前記ユーザーに通知する、
請求項１〜４の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項６】
前記処理部は、
前記ユーザーが入力した前記相対位置関係を、前記異なる地点の実際の位置座標に変換して保存する、
請求項１〜５の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項７】
前記基準地点には、
前記印刷地図上に名称が記載された地点が含まれる、
請求項１〜６の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項８】
前記基準地点には、
前記印刷地図上に描かれた緯度経度線の交点に対応する地点が含まれる、
請求項１〜７の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項９】
前記ユーザーの所定部位へ装着可能である、
請求項１〜８の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記所定部位は、腕又は手首である、
請求項９に記載の電子機器。
【請求項１１】
可搬の電子機器のコンピューターが実行可能なプログラムであって、
印刷地図に印された基準地点とは異なる地点の位置を、前記基準地点と前記異なる地点との間の前記印刷地図上の相対位置関係としてユーザーに通知する又は入力させること、
をコンピューターに実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
スマートフォンやハンディナビなどの多くの携帯端末には、地図上に現在地点を表示させる機能が搭載されているが、携帯端末は画面サイズを無制限に大きくすることはできないため、地形等を俯瞰的、広域的に確認することは難しい。このため、携帯端末が普及した現在においても、登山やトレッキングをする人達の間では、印刷された地図（以下、「印刷地図」と称す。）を携帯することが一般的である。
【０００３】
一方、地図の表示機能は有していないものの、測位機能を有したウォッチ（いわゆるＧＰＳウォッチ）は、登山者にも普及しつつある。例えば、登山者は、ＧＰＳウォッチによって通知された現在地点の位置座標（緯度及び経度）を印刷地図上で確認したり、印刷地図に掲載されていない目標地点の位置座標（緯度及び経度）をＧＰＳウォッチへ登録したりすることが可能である。
【０００４】
但し、印刷地図に描かれた緯度経度線（グリッド）を頼りにして印刷地図上で現在地点を特定することや印刷地図上で目標地点を特定することは、ユーザーにとって必ずしも容易ではない。
【０００５】
そこで、特許文献１には、地図帳上の位置を通知する透過型の表示器が提案されている。この表示器は、地図帳を区分してできる１つの矩形領域に重ねられた状態で使用され、縦線と横線とを表示することにより、矩形領域内の１つの位置を特定するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−１３８１３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１の表示器は、所定サイズの多数の矩形領域に予め区分された専用の地図帳を要するので、用途が限られてしまうという問題があった。
【０００８】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明のいくつかの態様は、印刷地図上の地点をユーザーに簡単に通知する又は入力させることのできる汎用性の高い電子機器、プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様又は適用例として実現することが可能である。
【００１０】
［適用例１］
本適用例に係る電子機器は、可搬の電子機器であって、印刷地図に印された基準地点とは異なる地点の位置を、前記基準地点と前記異なる地点との間の前記印刷地図上の相対位置関係としてユーザーに通知する又は入力させる処理部を含む。
【００１１】
このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の通知を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の通知を行う場合と比較して、ユーザーが地点を見つけやすいと考えられる。また、このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の入力を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の入力を行う場合と比較して、ユーザーが地点を入力し易いと考えられる。また、印刷地図は、少なくとも１つの基準地点を載せていればよいので、本適用例に係る電子機器は、専用の印刷地図を必要とせず、汎用性が高い。
【００１２】
［適用例２］
本適用例に係る電子機器において、前記相対位置関係は、前記印刷地図における２方向の距離を用いて表されてもよい。
【００１３】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から２方向の距離を計測するという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点までの２方向の距離を計測するという簡単な手順で、地点の入力に必要な情報を得ることができる。
【００１４】
［適用例３］
本適用例に係る電子機器において、前記相対位置関係は、前記印刷地図における方向及び距離を用いて表されてもよい。
【００１５】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点からの方向及び距離を計測するという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点までの距離と方向とを計測するという簡単な手順で、地点の入力に必要な情報を得ることができる。
【００１６】
［適用例４］
本適用例に係る電子機器において、前記相対位置関係は、前記印刷地図に前記電子機器を配置した場合の前記電子機器の移動方向及び移動距離を用いて表されてもよい。
【００１７】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で電子機器を移動させるという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点まで電子機器を移動させるという簡単な手順で、地点の入力をすることができる。
【００１８】
［適用例５］
本適用例に係る電子機器において、前記処理部は、前記基準地点の実際の位置座標及び前記異なる地点の実際の位置座標を、前記相対位置関係に変換して前記ユーザーに通知してもよい。
【００１９】
従って、ユーザーは、前記基準地点及び前記異なる地点の実際の位置座標を意識せずとも、印刷地図で地点の確認をすることができる。
【００２０】
［適用例６］
本適用例に係る電子機器において、前記処理部は、前記ユーザーが入力した前記相対位置関係を、前記異なる地点の実際の位置座標に変換して保存してもよい。
【００２１】
従って、電子機器は、ユーザーが入力した相対位置関係を、印刷地図上の位置ではなく実際の位置座標として保存することができる。
【００２２】
［適用例７］
本適用例に係る電子機器において、前記基準地点には、前記印刷地図上に名称が記載された地点が含まれてもよい。
【００２３】
従って、ユーザーは、印刷地図上の基準地点を、印刷地図上に記載された名称から簡単に見つけることができる。
【００２４】
［適用例８］
本適用例に係る電子機器において、前記基準地点には、前記印刷地図上に描かれた緯度経度線の交点に対応する地点が含まれてもよい。
【００２５】
従って、ユーザーは、印刷地図上の基準地点を、印刷地図上に表されたグリッドの交点から簡単に見つけることができる。
【００２６】
［適用例９］
本適用例に係る電子機器は、前記ユーザーの所定部位へ装着可能であってもよい。
【００２７】
従って、本適用例に係る電子機器は、ハンズフリーが望まれる登山などに好適である。
【００２８】
［適用例１０］
本適用例に係る電子機器において、前記所定部位は、腕又は手首であってもよい。
【００２９】
従って、ユーザーは、本適用例に係る電子機器を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【００３０】
［適用例１１］
本適用例に係るプログラムは、可搬の電子機器のコンピューターが実行可能なプログラムであって、印刷地図に印された基準地点とは異なる地点の位置を、前記基準地点と前記異なる地点との間の前記印刷地図上の相対位置関係としてユーザーに通知する又は入力させることをコンピューターに実行させる。
【００３１】
このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の通知を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の通知を行う場合と比較して、ユーザーが地点を見つけやすいと考えられる。また、このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の入力を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の入力を行う場合と比較して、ユーザーが地点を入力し易いと考えられる。また、上記の印刷地図は、少なくとも１つの基準地点を掲載していればよいので、本適用例に係る電子機器は、専用の印刷地図を必要とせず、汎用性が高い。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】第１実施形態における電子機器１の概要を説明するための図である。
【図２】電子機器１の構成を説明するためのブロック図である。
【図３】通知モードの事前準備を説明するためのフローチャートである。
【図４】通知モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図５】相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）を説明するための図である。
【図６】ａｔａｎ２，θｍａｐを説明するための図である。
【図７】登録モードの事前準備を説明するためのフローチャートである。
【図８】登録モードの処理を説明するためのフローチャートである。
【図９】直交座標形式による表示（又は入力）を説明するための図である。
【図１０】図９における電子機器の表示画面を詳しく説明するための図である。
【図１１】極座標形式による表示（又は入力）を説明するための図である。
【図１２】図１１における電子機器の表示画面を詳しく説明するための図である。
【図１３】トレース形式による表示（又は入力）を説明するための図である。
【図１４】図１３における電子機器の表示画面を詳しく説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下、本発明の好適な実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００３４】
１．実施形態の概要
図１は、本実施形態の電子機器の概要を説明するための図である。図１に示すように、例えば、電子機器１は、登山などのアウトドアシーンにおいてユーザーの身体の一部へ装着される携帯情報機器である。必要なときにユーザーが目視できるよう、電子機器１の装着先は、肘から手に至る部位（前腕）である。図１に示す例では、電子機器１はリスト型（腕時計型）の携帯情報機器（アウトドアウォッチ）として構成され、電子機器１の装着先は手首とされている。
【００３５】
電子機器１には、アウトドアウォッチとしての一般的な機能である計時機能、測位機能、現在地点などの通知機能、目標地点などの登録機能が搭載されている。その他、電子機器１には方位検出機能（コンパス機能）、高度検出機能、ナビゲーション機能などが搭載されていてもよい。
【００３６】
電子機器１のユーザーは、例えば槍ヶ岳への登山に先立ち、槍ヶ岳山頂を含む地域の印刷地図（紙などに印刷された、いわゆる登山地図など）を書店などで購入する。この印刷地図には、地域の詳細な地形（等高線、稜線、沢など）と共に、「槍ヶ岳山頂」、「山小屋」などのランドマーク（基準地点）がその名称と共に掲載されている。
【００３７】
登山当日までに、ユーザーは、自宅などで当該印刷地図に関する情報（基準地点リスト）をデータベースサーバーから電子機器１へとダウンロードする。ダウンロードは、例えば、電子機器１をインターネットなどのネットワークへ直接的に接続することによって行ってもよいし、ネットワークへ接続可能なスマートフォンなどの情報端末を介して間接的に行ってもよい。このダウンロードは、遭難時などの備えとなる。
【００３８】
登山当日、ユーザーは、電子機器１と共に印刷地図を携帯して槍ヶ岳山頂を目指す。その際、電子機器１は、例えばユーザーの手首へ装着され、印刷地図は、例えばユーザーの荷物の中へ収納される。また、荷物の中には、定規、コインなど、ユーザーが印刷地図上で長さを測るための何らかの基準物が含まれていることが望ましい。但し、荷物の中にスマートフォンなどの情報端末が含まれていることは必須ではない。
【００３９】
登山当日、ユーザーが現在地点を見失った（遭難した）場合には、荷物から印刷地図を取り出し、現在地点の確認と、安全な目標地点の選定などを印刷地図上で行う。本実施形態の電子機器１は、このときにユーザーが印刷地図上で現在地点を見つけたり目標地点を定めたりするのに有効である。
【００４０】
ここで、電子機器１のモードには、少なくとも通知モードと登録モードがあり、現在地点の確認の際には電子機器１は通知モードに設定され、目標地点の選定の際には電子機器１は登録モードに設定される。通知モード及び登録モードの詳細は、後述する。
【００４１】
因みに、登録モードによりユーザーが電子機器１へ登録した目標地点は、電子機器１におけるナビゲーション機能に利用することが可能である。ナビゲーション機能は、例えば、目標地点と現在地点とのずれ（距離の差、進行方向のずれなど）を逐次に算出し、そのずれを音、振動、光、画像（テキストイメージ含む）などによってユーザーへ通知する機能である。これによって、ユーザーが遭難から脱する確率が高まると考えられる。
【００４２】
１−１．通知モードの概要
通知モードにおける電子機器１は、ユーザーへ通知すべき現在地点などの地点（通知地点）を、実際の座標（ここでは「実座標」と称す。）で表示する代わりに、印刷地図上の座標（地図座標）で表示する。しかも、電子機器１は、通知地点の地図座標を、印刷地図に印された基準地点からの相対的な地図座標として表す。なお、実際の座標（実座標）は、実際の位置、実際の位置座標に相当し、紙面上ではなく地球上での位置（座標）を意味する。
【００４３】
そのために電子機器１は、基準地点の実座標及び通知地点の実座標を、基準地点から通知地点までの相対的な地図座標へと変換する処理を行う。この変換は、基準地点の実座標（緯度・経度）と、通知地点の実座標（緯度・経度）と、印刷地図の縮尺などとに基づき行われる。
【００４４】
例えば、通知地点を表示するために、電子機器１が”槍ヶ岳山頂から東に５ｃｍ、槍ヶ岳山頂から南に１０ｃｍ”と表示したならば、ユーザーは、印刷地図上の通知地点を定規のみで簡単に見つけることができる（図９）。
【００４５】
なお、図９の例では、槍ヶ岳山頂を基準地点として利用しているが、基準地点は、印刷地図に掲載された他のランドマークでもよいし、印刷地図に描かれた緯度経度線の交わる地点（グリッドの交差点）でもよいし、印刷地図の左隅でもよいし、印刷地図の右隅でもよい。
【００４６】
また、電子機器１が表示する地図座標の単位（距離の単位）は、標準化された単位（「ｃｍ」、「ｍｍ」、「インチ」など）であってもよいし、電子機器１の装着具（バンド）に設けられた穴のピッチや、ユーザーが予め電子機器１へ入力しておいた基準物（コイン、爪など）の幅などであってもよい。無論、バンドを定規代わりに使用できるよう、バンドの裏面または表面へ予め目盛りを付しておいてもよい。バンドの裏面であれば、ユーザーが電子機器１を装着している時には目立たない。
【００４７】
また、地図座標の表示形式としては、直交座標形式（図９）の他に、極座標形式（図１１）、トレース形式（図１３）なども採用することができる。
【００４８】
図９に示すとおり、直交座標形式は、基準地点から通知地点までの相対的な地図座標を、例えば直交する２方向の距離によって表すものであり、この形式によると、例えば”槍ヶ岳山頂から東に５ｃｍ、槍ヶ岳山頂から南に１０ｃｍ”などと表示される。なお、直交座標形式の詳細は、後述する。
【００４９】
図１１に示すとおり、極座標形式は、基準地点から通知地点までの相対的な地図座標を、方向及び距離によって表すものであり、この形式によると、例えば、”槍ヶ岳山頂の北方向を基準とした時計回りの方位角３０°、槍ヶ岳山頂から直線距離５ｃｍ”などと表わされる。
【００５０】
因みに、極座標形式は、電子機器１がアナログ時刻表示機能を有している場合や、電子機器１がアナログ時刻表示器（針時計）である場合に有益と考えられる。なぜなら、例えば、ユーザーが電子機器１を印刷地図上の基準地点に置き、電子機器１の長針で方向を、電子機器１の短針で距離を指し示すといった使い方が可能だからである。なお、極座標形式の詳細は、後述する。
【００５１】
図１３に示すとおり、トレース形式は、印刷地図における基準地点から通知地点までの経路を電子機器１でユーザーにトレースさせるものである。このトレース形式では、例えば、電子機器１は、電子機器１に内蔵された加速度センサー及び角速度センサーにより電子機器１の位置変化量及び電子機器１の姿勢変化量を監視し、電子機器１から見た通知地点の方向、電子機器１が通知地点に向かっているか否か、通知地点までの残り距離、通知地点に電子機器１が到達したか否かなどを、適時にユーザーへ通知する。なお、トレース形式の詳細は、後述する。
【００５２】
１−２．登録モードの概要
登録モードにおける電子機器１は、電子機器１へ登録すべき目標地点などの地点（登録地点）を、実際の座標（実座標）でユーザーに入力させる代わりに、印刷地図上の座標（地図座標）でユーザーに入力させる。しかも、電子機器１は、登録地点の地図座標を、印刷地図に印された基準地点からの相対的な地図座標としてユーザーに入力させる。
【００５３】
そのために電子機器１は、相対的な地図座標を登録地点の実座標へと変換する処理を行う。この変換は、相対的な地図座標と、基準地点の実座標（緯度・経度）と、印刷地図の縮尺などとに基づき行われる。
【００５４】
なお、登録モードにおける入力形式にも、通知モードにおける表示形式と同様、直交座標形式（図９）、極座標形式（図１１）、トレース形式（図１３）などを採用することができる。
【００５５】
２．電子機器の構成
図２は、本実施形態の電子機器１の構成例を示す機能ブロック図である。図２に示すように、電子機器１は、ＧＰＳセンサー１１０、加速度センサー１１１、角速度センサー１１２、処理部１２０、記憶部１３０、操作部１５０、計時部１６０、表示部１７０、音出力部１８０、通信部２２などを含んで構成される。但し、電子機器１の構成は、これらの構成要素の一部を削除又は変更し、或いは他の構成要素を追加したものであってもよい。
【００５６】
ＧＰＳセンサー１１０は、電子機器１の位置を示す測位データ（緯度及び経度）を生成して処理部１２０へ出力するセンサーであって、例えばＧＰＳ受信機（GPS: Global Positioning System）等を含んで構成される。ＧＰＳセンサー１１０は、外部から到来する所定周波数帯域の電磁波を不図示のＧＰＳアンテナで受信し、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号を抽出すると共に、当該ＧＰＳ信号に基づき電子機器１の位置を示す測位データを生成する。
【００５７】
加速度センサー１１１は、互いに交差する（理想的には直交する）３軸方向の各々の加速度を検出し、検出した３軸加速度の大きさ及び向きに応じたデジタル信号（加速度データ）を出力する。
【００５８】
角速度センサー１１２は、互いに交差する（理想的には直交する）３軸方向の各々の角速度を検出し、検出した３軸角速度の大きさ及び向きに応じたデジタル信号（角速度データ）を出力する。
【００５９】
処理部１２０は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等により構成される。処理部１２０は、記憶部１３０に格納された通知用プログラム１３３、登録用プログラム１３４などの各種プログラムと、操作部１５０を介してユーザーが入力した各種のコマンドとに従い各種の処理を行う。処理部１２０による処理には、ＧＰＳセンサー１１０、加速度センサー１１１、角速度センサー１１２の生成するデータに対するデータ処理、表示部１７０へ画像を表示させる表示制御処理、音出力部１８０に音を出力させる音出力制御処理などが含まれる。また、処理部１２０による処理には、後述する通知モードにおける処理、後述する登録モードにおける処理なども含まれる。
【００６０】
記憶部１３０は、例えば１又は複数のＩＣメモリーなどにより構成され、通知用プログラム１３３、登録用プログラム１３４などのデータが記憶されるＲＯＭと、処理部１２０の作業領域となるＲＡＭとを有する。なお、ＲＡＭには不揮発性のＲＡＭも含まれ、不揮発性のＲＡＭには、基準地点リスト１３１、登録データ１３２などを格納するための記憶領域などが確保されている。
【００６１】
操作部１５０は、例えばボタン、キー、マイク、タッチパネルなどで構成され、ユーザーからの指示を適当な信号に変換して処理部１２０に送る処理を行う。
【００６２】
計時部１６０は、例えば、リアルタイムクロック（ＲＴＣ：Real Time Clock）ＩＣなどにより構成され、年、月、日、時、分、秒等の時刻データを生成する処理を行う。
【００６３】
表示部１７０は、例えばＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、有機ＥＬ（Electroluminescence）ディスプレイ、ＥＰＤ（Electrophoretic Display）、タッチパネル型ディスプレイ等で構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の画像を表示する。なお、表示部１７０は、文字板、時針（長針）、分針（短針）などを備えたアナログ表示器（針時計）で構成されてもよいし、文字板イメージ、時針イメージ、分針イメージなどをディスプレイへ表示するアナログ表示機能を有していてもよい。また、例えば、表示部１７０がアナログ表示器で構成された場合又はアナログ表示機能を有している場合は、前述した操作部１５０にリューズ（竜頭）が含まれていてもよい。
【００６４】
音出力部１８０は、例えばスピーカー、ブザー、バイブレーターなどで構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の音（又は振動）を発生させる。
【００６５】
通信部２２は、電子機器１と情報端末２（スマートフォンなど）との間のデータ通信を成立させるための各種制御を行う。通信部２２は、例えば、Bluetooth（登録商標）（BTLE：Bluetooth Low Energyを含む）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（Wi-Fi:Wireless Fidelity）、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）、ＮＦＣ（Near field communication）、Ａｎｔ＋等の近距離無線通信規格に対応した送受信機を含んで構成される。
【００６６】
なお、情報端末２は、インターネットなどのネットワーク３を介してデータベースサーバー４へアクセスすることができる。データベースサーバー４は、市販されている多数の印刷地図に関する情報を、個々の印刷地図の識別情報（例えばＩＳＢＮコード（ISBN：International Standard Book Number））に対応付けて保管している。印刷地図に関する情報には、印刷地図の縮尺、印刷地図に印された基準地点リスト、印刷地図の方位情報（印刷地図の何れの方向が北に対応するかなど）が含まれる。ここで、印刷地図に印された基準地点リストは、印刷地図に掲載された各種のランドマーク（基準地点）の名称及び実座標（緯度・経度）を基準地点ごとに格納したリストである。
【００６７】
３．電子機器等の動作
３−１．通知モードに関する処理
図３は、通知モードの事前準備に関する情報端末２の動作を説明するフローチャートである。事前準備に当たり、ユーザーは、自宅などで電子機器１を情報端末２に接続し、情報端末２をネットワーク３に接続する。この状態における情報端末２は、電子機器１及びデータベースサーバー４の双方に対してアクセスすることができる。以下、図３の各ステップを順に説明する。
【００６８】
ステップＳ１１０：情報端末２は、使用を予定している印刷地図（使用地図）の地図情報（ＩＳＢＮコードなど）を、ユーザーに入力させる。また、情報端末２は、表示形式の種類をユーザーに選択させる。表示形式の種類とは、直交座標形式、極座標形式、トレース形式の種別のことである（表示形式のそれぞれは、表示モードと言うこともできる。）。
【００６９】
ステップＳ１２０：情報端末２は、入力された地図情報（ＩＳＢＮコードなど）に基づきデータベースサーバー４を検索し、使用地図の基準地点リスト、縮尺、方位情報などをダウンロードする。そして、情報端末２は、基準地点リスト、縮尺、方位情報、ユーザーの選択した表示形式の種類などを、電子機器１の記憶部１３０へ書き込む。なお、基準地点リスト１３１には、使用地図の基準地点ごとの実座標（緯度φ，経度λ）及び名称が含まれる。
【００７０】
これによって、事前準備は完了する。なお、登山当日は、情報端末２及びデータベースサーバー４をユーザーが携帯する必要はない。
【００７１】
なお、事前準備において、使用地図に関する情報（基準地点リスト、表示形式の種類、使用地図の縮尺、方位情報）を電子機器１へ記憶させる方法は、ここで説明したものに限定されない。例えば、ユーザーは、使用地図に関する情報の少なくとも一部（例えば縮尺など）を直接的に情報端末２へ入力してもよいし、直接的に電子機器１へ入力してもよい。
【００７２】
図４は、通知モードにおける電子機器１の処理部１２０の動作を説明するフローチャートである。通知モードにおける処理部１２０の動作は、通知用プログラム１３３に従う。通知モードは、電子機器１が単体で（つまり情報端末２を使用せずに）実行するモードである。以下、図４の各ステップを順に説明する。
【００７３】
ステップＳ１３０：処理部１２０は、通知地点（通知すべき地点）の実座標（緯度φ１，経度λ１）を取得する。通知地点は、例えば現在地点である。現在地点の実座標は、例えば、ＧＰＳセンサー１１０の生成する最新の測位データに基づき求めることができる。
【００７４】
ステップＳ１４０：処理部１２０は、記憶部１３０に格納された基準地点リスト１３１を参照し、基準地点リスト１３１に含まれる複数の基準地点をソートし、上位の基準地点から順にその名称を表示部１７０へ表示する。例えば、処理部１２０は、通知地点からの距離の短い基準地点ほど上位とする。
【００７５】
ステップＳ１５０：処理部１２０は、表示部１７０に表示された基準地点リスト（基準地点の名称）の中から所望する１つの基準地点をユーザーに選択させる。ユーザーによる選択の結果は、操作部１５０を介して電子機器１へ入力される。
【００７６】
ステップＳ１６０：処理部１２０は、ユーザーの選択した基準地点を認識すると、基準地点の実座標（φ０，λ０）を基準地点リスト１３１から読み込む（ロードする）。
【００７７】
ステップＳ１７０：処理部１２０は、基準地点の実座標（φ０，λ０）と、通知地点の実座標（φ１，λ１）と、使用地図の縮尺ｓとに基づき、基準地点の地図座標を基準とした通知地点の相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）を計算する。なお、この計算には、例えば、”補足１．地図座標への変換（通知）”に記載された方法が適用される。
【００７８】
ステップＳ１８０：計算した地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）を、必要に応じて、ユーザーが予め選択した表示形式の地図座標へと変換する。なお、ユーザーの選択した表示形式が直交座標形式である場合に変換は不要である。因みに、直交座標形式の地図座標から極座標形式の地図座標への変換には、例えば、”補足２．極座標系への変換”に記載された方法が適用される。
【００７９】
ステップＳ１９０：処理部１２０は、ユーザーの選択した表示形式で通知地点の地図座標を表示部１７０へ表示し、フローを終了する。
【００８０】
［補足１．地図座標への変換（通知）］
基準地点の実座標を（φ０，λ０）とおき、通知地点の実座標を（φ１，λ１）とおき、基準地点の地図座標を（０，０）おき、通知地点の地図座標を（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）とおく。基通知地点の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）は、基準地点の地図座標を原点（０，０）とした２次元直交座標系で表すこととし、印刷地図の東方向をｘｍａｐ方向とし、印刷地図の北方向をｙｍａｐ方向と定義する（図５を参照）。また、印刷地図の縮尺をｓとする（縮尺が１：２５，０００ならばｓ＝１／２５，０００）。
【００８１】
以上の定義に従うと、地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）への変換は、下記の式（１）〜（５）で与えられる。なお、式中の係数ａは赤道面平均半径であって、ＷＧＳ８４の定義によると６，３７８，１３７ｍである。同様に式中の係数ｅは離心率であってｅ＝√｛（２−ｆ）ｆ｝の式で表される。但し、ｆは扁平率であって、ＷＧＳ８４の定義より１／２９８．２５７２２３５６３である。
【００８２】
【数１】
2016148612.tif 000003
【００８３】
【数２】
2016148612.tif 000004
【００８４】
【数３】
2016148612.tif 000005
【００８５】
【数４】
2016148612.tif 000006
【００８６】
【数５】
2016148612.tif 000007
【００８７】
なお、以上に述べた変換式は、使用地図が大縮尺かつ正角図法であることが前提となっている。このため、地図座標を更に高精度に求めたい場合には、上記の変換式に代えて、印刷地図の投影方式（平面直角座標系など）に依存した変換式を適用することが望ましい。
【００８８】
［補足２．極座標系への変換］
直交座標形式の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）から極座標形式の地図座標（ｒｍａｐ，θｍａｐ）への変換は、下記の通りである。
【００８９】
極座標形式の地図座標（ｒｍａｐ，θｍａｐ）の成分ｒｍａｐは、基準地点からの距離であり、極座標形式の地図座標（ｒｍａｐ，θｍａｐ）の成分θｍａｐは、北方向を基準とした時計回りの方位角である。
【００９０】
【数６】
2016148612.tif 000008
【００９１】
【数７】
2016148612.tif 000009
【００９２】
なお、式における定義は、図５に記載したとおりである。また、式中の「ａｔａｎ２」は、図６の破線で示した通りの値域を持つ関数であり、式中の「θｍａｐ」は、［０，＋２π）の値域を有しており、時計回りをθｍａｐ方向とする。
【００９３】
３−２．登録モードに関する処理
図７は、登録モードの事前準備に関する情報端末２の動作を説明するフローチャートである。事前準備に当たり、ユーザーは、自宅などで電子機器１を情報端末２に接続し、情報端末２をネットワーク３に接続する。この状態における情報端末２は、電子機器１及びデータベースサーバー４の双方に対してアクセスすることができる。以下、図７の各ステップを順に説明する。
【００９４】
ステップＳ２１０：情報端末２は、使用を予定している印刷地図（使用地図）の地図情報（ＩＳＢＮコードなど）をユーザーに入力させる。また、情報端末２は、入力形式の種類をユーザーに選択させる。入力形式の種類とは、直交座標形式、極座標形式、トレース形式の種別のことである。
【００９５】
ステップＳ２２０：情報端末２は、入力された地図情報（ＩＳＢＮコードなど）に基づきデータベースサーバー４を検索し、使用地図の基準地点リスト、縮尺、方位情報などをダウンロードする。そして、情報端末２は、基準地点リスト、縮尺、方位情報、ユーザーの選択した入力形式の種類などを、電子機器１の記憶部１３０へ書き込む。なお、基準地点リスト１３１には、使用地図の基準地点ごとの実座標（緯度φ，経度λ）及び名称が含まれる。
【００９６】
これによって、事前準備は完了する。なお、登山当日は、情報端末２及びデータベースサーバー４をユーザーが携帯する必要はない。
【００９７】
なお、事前準備において、使用地図に関する情報（基準地点リスト、入力形式の種類、使用地図の縮尺、方位情報）を電子機器１へ記憶させる方法は、ここで説明したものに限定されない。例えば、ユーザーは、使用地図に関する情報の少なくとも一部（例えば縮尺など）を直接的に情報端末２へ入力してもよいし、直接的に電子機器１へ入力してもよい。
【００９８】
図８は、登録モードにおける電子機器１の処理部１２０の動作を説明するフローチャートである。登録モードにおける処理部１２０の動作は、登録用プログラム１３４に従う。登録モードは、電子機器１が単体で（つまり情報端末２を使用せずに）実行するモードである。以下、図８の各ステップを順に説明する。
【００９９】
ステップＳ２４０：処理部１２０は、記憶部１３０に格納された基準地点リスト１３１を参照し、基準地点リスト１３１に含まれる複数の基準地点をソートし、上位の基準地点から順にその名称を表示部１７０へ表示する。例えば、現在地点の実座標が既知の場合、処理部１２０は、現在地点からの距離が短い基準地点ほど上位とする。
【０１００】
ステップＳ２５０：処理部１２０は、表示部１７０に表示された基準地点リストの中から所望する１つの基準地点をユーザーに選択させる。ユーザーによる選択の結果は、操作部１５０を介して電子機器１へ入力される。
【０１０１】
ステップＳ２６０：処理部１２０は、ユーザーの選択した基準地点を認識すると、基準地点の実座標（φ０，λ０）を基準地点リスト１３１から読み込む（ロードする）。
【０１０２】
ステップＳ２７０：処理部１２０は、ユーザーの選択した基準地点の名称の確認表示、ユーザーの選択した入力形式の確認表示を表示部１７０に対して行う。続いて、処理部１２０は、登録地点の計測を開始してよい旨をユーザーへ通知する。通知は、例えば音出力部１８０からの音出力などにより行われる。
【０１０３】
ステップＳ２８０：処理部１２０は、基準地点の地図座標を基準とした登録地点（登録すべき地点）の相対的な地図座標を、ユーザーに入力させる。ユーザーに入力させる際の形式は、ユーザーが予め選択した入力形式である。また、入力すべきパラメータが複数の場合は、処理部１２０は、複数のパラメータを順次に入力させる。ユーザーによる電子機器１へのパラメータの入力は、操作部１５０を介して行われる。
【０１０４】
ステップＳ２９０：処理部１２０は、登録地点の名称をユーザーに入力させる。ユーザーによる電子機器１への名称の入力は、操作部１５０を介して行われる。
【０１０５】
ステップＳ３００：ユーザーの入力した地図座標を、必要に応じて、直交座標形式の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）へと変換する。なお、ユーザーの選択した入力形式が直交座標形式である場合に変換は不要である。因みに、極座標形式の地図座標から直交座標形式の地図座標への変換には、例えば”補足３．直交座標系への変換”に記載された方法が適用される。
【０１０６】
ステップＳ３１０：処理部１２０は、基準地点の実座標（φ０，λ０）と、登録地点の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）と、使用地図の縮尺ｓとに基づき、登録地点の実座標（φ１，λ１）を計算する。なお、この計算には、例えば”補足４．実座標への変換（登録）”に記載された方法が適用される。
【０１０７】
ステップＳ３２０：処理部１２０は、登録地点の実座標（φ１，λ１）をその名称と共に登録データ１３２として記憶部１３０へ保存し、フローを終了する。
【０１０８】
［補足３．直交座標系への変換］
極座標形式の地図座標（ｒｍａｐ，θｍａｐ）から直交座標形式の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）への変換は、以下の通りである。
【０１０９】
【数８】
2016148612.tif 000010
【０１１０】
［補足４．実座標への変換（登録）］
直交座標形式の地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）から実座標（φ，λ）への変換は、実座標（φ，λ）から地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）への変換の逆変換であり、以下の通りである。
【０１１１】
【数９】
2016148612.tif 000011
【０１１２】
【数１０】
2016148612.tif 000012
４．直交座標形式の説明
４−１．直交座標形式による表示
図９は、直交座標形式による表示を説明するための図である。図９の全面に示すのが使用地図の例であり、図９において白抜き×印で示すのがユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図９において黒い×印で示すのが電子機器１の通知しようとしている通知地点（以下、現在地点とする。）であり、図９において「Ｎ」で示す方向が北に対応した使用地図の方向であると仮定する。
【０１１３】
図１０に示すとおり、電子機器１の表示部１７０には、テキストイメージＩｍ１、Ｉｍ２、Ｉｍ３が表示される。例えば、テキストイメージＩｍ１、Ｉｍ２、Ｉｍ３は、表示部１７０に並べて配置される。
【０１１４】
テキストイメージＩｍ１は、ユーザーの選択した基準地点が槍ヶ岳山頂であることを示す「槍ヶ岳山頂」のテキストイメージである。
【０１１５】
テキストイメージＩｍ２は、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした現在地点の相対的な地図座標の成分ｘｍａｐの値（ここでは８．６ｃｍとする。）を示す「東８．６ｃｍ」などのテキストイメージである。
【０１１６】
テキストイメージＩｍ３は、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした現在地点の相対的な地図座標の成分ｙｍａｐの値（ここでは−５．２ｃｍとする。）を示す「南５．２ｃｍ」のテキストイメージである。
【０１１７】
従って、ユーザーは、図９に示すとおり使用地図上で槍ヶ岳山頂を見出し、槍ヶ岳山頂から東方向へ８．６ｃｍだけ離れ、かつ、南方向へ５．２ｃｍだけ離れた使用地図上の地点を、定規５などで計測することで、現在地点（図９の黒い×印）を簡単に見出すことができる。
【０１１８】
なお、ここでは距離の単位として「ｃｍ」を使用したが、コインの直径を使用してもよいし、ベルトの穴のピッチを使用してもよいし、指の幅を使用してもよい。コインの直径を使用する場合は、例えば「１０円玉○○枚分」などのテキストイメージ（コインの種類及び枚数）が表示部１７０に表示される。また、指の幅を使用する場合は、例えば、「人差し指○○本分」などのテキストイメージ（指の種類及び本数）が表示部１７０に表示される。また、ベルトの穴のピッチを使用する場合は、「ベルト穴○○個分」などのテキストイメージ（穴の個数）が表示部１７０に表示される。
【０１１９】
４−２．直交座標形式による入力
直交座標形式による入力は、直交座標形式による表示（図９）を入力に転用したものである。
【０１２０】
ここでは、表示に関する説明と同様、図９を用い、図９において白抜き×印で示すのがユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図９において黒い×印で示すのがユーザーの登録しようとしている地点（登録地点）であり、図９において「Ｎ」で示す方向が北に対応した使用地図の方向であると仮定する。
【０１２１】
先ず、ユーザーは、槍ヶ岳山頂から登録地点までの東方向の使用地図上の距離を、定規５などで計測する。つまり、ユーザーは、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした登録地点の相対的な地図座標の成分ｘｍａｐの値（＝８．６ｃｍ）を、定規５などで計測する。
【０１２２】
次に、ユーザーは、電子機器１の操作部１５０を操作することにより、計測した成分ｘｍａｐの値（＝８．６ｃｍ）を電子機器１へ入力する。なお、ユーザーが電子機器１へ数値を入力する方式としては、数値を入力するための公知の何れかの方式を採用することができる。
【０１２３】
また、ユーザーは、槍ヶ岳山頂から登録地点までの北方向の使用地図上の距離を、定規５などで計測する。つまり、ユーザーは、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした登録地点の相対的な地図座標の成分ｙｍａｐの値（＝−５．２ｃｍ）を、定規５などで計測する。
【０１２４】
次に、ユーザーは、電子機器１の操作部１５０を操作することにより、計測した成分ｙｍａｐの値（＝−５．２ｃｍ）を電子機器１へ入力する。なお、ユーザーが電子機器１へ数値を入力する方式としては、数値を入力するための公知の何れかの方式を採用することができる。
【０１２５】
なお、ここでは距離の単位として「ｃｍ」を使用したが、コインの直径を使用してもよいし、ベルトの穴のピッチを使用してもよいし、指の幅を使用してもよい。コインの直径を使用する場合は、例えば「１０円玉○○枚分」などの情報（コインの種類及び枚数）が電子機器１に入力される。また、指の幅を使用する場合は、例えば、「人差し指○○本分」などの情報（指の種類及び本数）が電子機器１に入力される。また、ベルトの穴のピッチを使用する場合は、「ベルト穴○○個分」などの情報（穴の個数）が電子機器１に入力される。
【０１２６】
５．極座標形式の説明
５−１．極座標形式による表示
図１１は、極座標形式による表示を説明するための図である。図１１の全面に示すのが使用地図の例であり、図１１における電子機器１の配置先がユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図１１において黒い×印で示すのが電子機器１の通知しようとしている通知地点（以下、現在地点とする。）であり、図１１において「Ｎ」で示す方向が北に対応した使用地図の方向であると仮定する。
【０１２７】
また、ここでは、電子機器１の表示部１７０がアナログ表示を行うことを想定し、操作部１５０として、回転操作及びプッシュ操作が可能なリューズを想定する。
【０１２８】
先ず、ユーザーは、電子機器１を自分の身体から外して使用地図の上に置き、図１１に示すとおり電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図の槍ヶ岳山頂に位置するように、電子機器１の位置を調節する。
【０１２９】
また、ユーザーは、電子機器１の１２時の方向（１２時制の文字板における１２時の方向のことである）が使用地図の北側を向くように電子機器１の姿勢を調節する。
【０１３０】
次に、ユーザーは、操作部１５０を押すことなどにより、表示を開始してよい旨の通知を電子機器１へ入力する。
【０１３１】
その後、電子機器１の表示部１７０には、図１２に示すとおり、テキストイメージＩｍ１、長針イメージＩｍ５、短針イメージＩｍ６、テキストイメージＩｍ７が表示される。
【０１３２】
テキストイメージＩｍ１は、ユーザーの選択した基準地点が槍ヶ岳山頂であることを示す「槍ヶ岳山頂」のテキストイメージである。
【０１３３】
長針イメージＩｍ５は、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした現在地点の相対的な地図座標の成分θｍａｐを示すイメージである。長針イメージＩｍ５の先端方向が、現在地点の使用地図上の方向を示す。
【０１３４】
短針イメージＩｍ６は、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした現在地点の相対的な地図座標の成分ｒｍａｐを示すイメージである。短針イメージＩｍ６の先端の指し示している数値が、槍ヶ岳山頂から現在地点までの使用地図上の距離を示す。
【０１３５】
テキストイメージＩｍ７は、表示部１７０の文字板画面（円形）の外周近傍へ配列された複数の数値（又は目盛り）のイメージである。例えば、短針イメージＩｍ６の先端がテキストイメージＩｍ７の数値「５」を指し示していたならば、槍ヶ岳山頂から現在地点までの使用地図上の距離は「５ｃｍ」である。
【０１３６】
従って、ユーザーは、図１１に示すとおり電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から見て、長針イメージＩｍ５の指し示す方向に、現在地点が位置すると判断することができる。また、ユーザーは、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から、短針イメージＩｍ６が指し示す距離（５ｃｍ）だけ離れた地点を、定規５などで計測することで、現在地点（図１１の黒い×印）を簡単に見出すことができる。
【０１３７】
なお、ここでは距離の単位として「ｃｍ」を使用したが、コインの直径を使用してもよいし、ベルトの穴のピッチを使用してもよいし、指の幅を使用してもよい。
【０１３８】
５−２．極座標形式による入力
極座標形式による入力は、極座標形式による表示（図１１）を入力に転用したものである。
【０１３９】
ここでは、表示に関する説明と同様、図１１を用い、電子機器１の配置先がユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図１１において黒い×印で示すのがユーザーの登録しようとしている地点（登録地点）であり、図１１において「Ｎ」で示す方向が北に対応した使用地図の方向であると仮定する。また、電子機器１の表示部１７０がアナログ表示を行うことを想定し、操作部１５０として、回転操作及びプッシュ操作が可能なリューズを想定する。
【０１４０】
また、ここでは、ユーザーが操作部１５０を二段引きした状態で回転操作すると、処理部１２０が長針イメージＩｍ５を文字板画面（円形）上で回転させ、ユーザーが操作部１５０を１段引きした状態で回転操作すると、処理部１２０が短針イメージＩｍ６を文字板画面（円形）上回転させるものとする。
【０１４１】
先ず、ユーザーは、電子機器１を自分の身体から外して使用地図の上に置き、図１１に示すとおり、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図の槍ヶ岳山頂に位置するように、電子機器１の位置を調節する。
【０１４２】
また、ユーザーは、電子機器１の１２時の方向（１２時制の文字板における１２時の方向のことである）が使用地図の北側を向くように電子機器１の姿勢を調節する。
【０１４３】
次に、ユーザーは、操作部１５０を操作することにより、入力を開始する旨の通知を電子機器１へ入力する。
【０１４４】
次に、ユーザーは、電子機器１の操作部１５０を２段引きすると共に、操作部１５０を回転操作して長針イメージＩｍ５を回転させ、長針イメージＩｍ５の先端が使用地図上の登録地点の方向を指した時点で、操作部１５０を１段押し込む。このときの長針イメージＩｍ５の先端方向が、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした登録地点の相対的な地図座標の成分θｍａｐを示す。よって、ユーザーは、操作部１５０の押し込みにより、登録地点の相対的な地図座標の成分θｍａｐを、電子機器１へ入力することができる。
【０１４５】
次に、ユーザーは、基準地点から登録地点までの直線距離（５ｃｍ）を定規５などで計測する。
【０１４６】
次にユーザーは、電子機器１の操作部１５０を回転操作して短針イメージＩｍ６を回転させ、計測した距離（５ｃｍ）の値を短針イメージＩｍ６の先端が指し示した時点で、操作部１５０を１段押し込む。このときの短針イメージＩｍ６の先端が指し示している値が、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした登録地点の相対的な地図座標の成分ｒｍａｐを示す。よって、ユーザーは、操作部１５０の押し込みにより、登録地点の相対的な地図座標の成分ｒｍａｐを、電子機器１へ入力することができる。
【０１４７】
なお、ここでは距離の単位として「ｃｍ」を使用したが、コインの直径を使用してもよいし、ベルトの穴のピッチを使用してもよいし、指の幅を使用してもよい。
【０１４８】
６．トレース形式の説明
６−１．トレース形式による表示
図１３は、トレース形式による表示を説明するための図である。図１３の全面に示すのが使用地図の例であり、図１３の状態（Ａ）における電子機器１の配置先がユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図１３の状態（Ｃ）における電子機器１の配置先が電子機器１の通知しようとしている通知地点（以下、現在地点とする。）であり、図１３において「Ｎ」で示す方向が北に対応する使用地図の方向であると仮定する。
【０１４９】
先ず、ユーザーは、電子機器１を自分の身体から外して使用地図の上に置き、図１３（Ａ）に示すとおり、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図の槍ヶ岳山頂に位置するように、電子機器１の位置を調節する。
【０１５０】
また、ユーザーは、電子機器１の１２時の方向（１２時制の文字板における１２時の方向のことである）が使用地図の北側を向くように電子機器１の姿勢を調節する。
【０１５１】
次に、ユーザーは、操作部１５０を押すことなどにより、表示を開始してよい旨の通知を電子機器１へ入力する。
【０１５２】
その後、電子機器１の表示部１７０には、図１４に示すとおり、テキストイメージＩｍ１、テキストイメージＩｍ８、矢印マークＩｍ９が表示される。
【０１５３】
テキストイメージＩｍ１は、ユーザーの選択した基準地点が槍ヶ岳山頂であることを示す「槍ヶ岳山頂」のテキストイメージである。
【０１５４】
テキストイメージＩｍ８は、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から現在地点までの使用地図上の直線距離を示すイメージである。表示当初、この直線距離は、槍ヶ岳山頂から現在地点までの使用地図上の直線距離（１５．０ｃｍ）に一致する。
【０１５５】
矢印マークＩｍ９は、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から現在地点までの使用地図上の方向を示すイメージである。表示当初、この方向は、槍ヶ岳山頂から現在地点までの使用地図上の方向に一致する。
【０１５６】
次に、ユーザーは、矢印マークＩｍ９の示している方向に向けて、図１３（Ａ）→図１３（Ｂ）→図１３（Ｃ）に示すとおり電子機器１をスライドさせる（電子機器１で使用地図をトレースする）。
【０１５７】
なお、トレース中、ユーザーは、矢印マークＩｍ９と、電子機器１に設けられた所定の目印（例えば、ベゼルに刻まれたドットマークやベゼルに設けられた操作部１５０など）とが一定の関係（例えば最も近接した状態）に保たれるように、電子機器１の姿勢を調節することが望ましい。
【０１５８】
ここで、電子機器１の処理部１２０は、表示の開始以後、加速度センサー１１１の生成する加速度データ及び角速度センサー１１２の生成する角速度データに基づき、電子機器１の位置変化量及び姿勢変化量の計算を繰り返す。そして、処理部１２０は、電子機器１の位置変化量及び姿勢変化量に応じて、矢印マークＩｍ９の方向及びテキストイメージＩｍ８の数値を、逐次に更新する。
【０１５９】
従って、電子機器１の位置変化又は姿勢変化に拘らず、矢印マークＩｍ９は、使用地図上の現在地点の方向を示し、テキストイメージＩｍ８は、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から現在地点までの使用地図上の距離を示す。つまり、電子機器１は、矢印マークＩｍ９、テキストイメージＩｍ８の表示によって、ユーザーを誘導する。
【０１６０】
その後、処理部１２０は、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）から現在地点までの使用地図上の直線距離がゼロとなった時点で、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図上の現在地点に到達した旨をユーザーへ通知する。通知は、例えば音出力部１８０からの音出力（ブザー音などの出力）などにより行われる。
【０１６１】
従って、ユーザーは、電子機器１の表示に促されて図１３（Ａ）→図１３（Ｂ）→図１３（Ｃ）に示すとおり使用地図を電子機器１でトレースし、電子機器１から通知があった時点における電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）の位置を、使用地図上の現在地点とみなすことができる。
【０１６２】
なお、ユーザーによるトレースの経路は、槍ヶ岳山頂（基準地点）から現在地点（通知地点）までの最短経路から外れていても構わない。少なくともトレースの起点が基準地点であってトレースの終点が通知地点であればよい。
【０１６３】
６−２．トレース形式による入力
トレース形式による入力は、トレース形式による表示（図１３）を入力に転用したものである。
【０１６４】
ここでは、表示に関する説明と同様、図１３を用い、図１３における電子機器１の配置先（Ａ）がユーザーの選択した基準地点（以下、槍ヶ岳山頂とする。）であり、図１３における電子機器１の配置先（Ｃ）がユーザーの登録しようとしている地点（登録地点）であり、図１３において「Ｎ」で示す方向が北に対応する使用地図の方向であると仮定する。
【０１６５】
先ず、ユーザーは、電子機器１を自分の身体から外して使用地図の上に置き、図１３（Ａ）に示すとおり、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図の槍ヶ岳山頂に位置するように、電子機器１の位置を調節する。
【０１６６】
また、ユーザーは、電子機器１の１２時の方向（１２時制の文字板における１２時の方向のことである）が使用地図の北側を向くように電子機器１の姿勢を調節する。
【０１６７】
次に、ユーザーは、操作部１５０を押すことなどにより、入力を開始する旨の通知を電子機器１へ入力する。
【０１６８】
次に、ユーザーは、使用地図上の登録地点に向けて、図１３（Ａ）→図１３（Ｂ）→図１３（Ｃ）に示すとおり電子機器１をスライドさせる（電子機器１で使用地図をトレースする）。
【０１６９】
そして、ユーザーは、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図上の登録地点に位置したときに、電子機器１が使用地図上の登録地点に到達した旨を電子機器１へ通知する。通知は、操作部１５０を介して行われる。
【０１７０】
ここで、電子機器１の処理部１２０は、入力の開始以後、加速度センサー１１１の生成する加速度データに基づき、電子機器１の位置変化量の計算を繰り返すことにより、入力の開始から通知までの期間における電子機器１の位置変化量、すなわち、槍ヶ岳山頂の地図座標を基準とした登録地点の相対的な地図座標を計算する。
【０１７１】
従って、ユーザーは、図１３（Ａ）→図１３（Ｂ）→図１３（Ｃ）に示すとおり使用地図を電子機器１でトレースし、電子機器１の所定箇所（表示画面の中心など）が使用地図上の登録地点に位置した時点でその旨を電子機器１へ通知することにより、登録地点を電子機器１へ入力することができる。
【０１７２】
なお、ユーザーによるトレースの経路は、槍ヶ岳山頂（基準地点）から登録地点までの最短経路から外れていても構わない。少なくともトレースの起点が基準地点であってトレースの終点が登録地点であればよい。
【０１７３】
７．その他の補足
なお、上記の実施形態では、計測の基準となる電子機器１の所定箇所として、表示画面の中心などを使用したが、ベゼルに刻まれたドットマークやベゼルに設けられた操作部１５０などを使用してもよい。また、上記の実施形態では、電子機器１の姿勢の基準となる所定の目印として、ベゼルに刻まれたドットマークやベゼルに設けられた操作部１５０などを使用したが、表示画面の中心などを使用してもよい。或いは、所定箇所又は所定の目印としては、電子機器１に表示された長針イメージの先端や、電子機器１に表示された矢印マークの先端（表示当初の先端）や、電子機器１に表示された他のマークなどを使用することもできる。つまり、電子機器１の所定箇所又は所定の目印は、ユーザーが任意に選択することができる。
【０１７４】
また、上記の実施形態では、基準地点の実座標（φ０，λ０）と通知地点の実座標（φ１，λ１）とを、基準地点を原点（０，０）とした通知地点の相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）へと一括で変換したが、その変換の基本的原理は、以下のとおりである。
【０１７５】
すなわち、基準地点の実座標（φ０，λ０）を地図座標（ｘｍａｐ０，ｙｍａｐ０）へと変換し、通知地点の実座標（φ１，λ１）を地図座標（ｘｍａｐ１，ｙｍａｐ１）へと変換し、基準地点の地図座標（ｘｍａｐ０，ｙｍａｐ０）と通知地点の地図座標（ｘｍａｐ１，ｙｍａｐ１）の相違を、相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）として求める。
【０１７６】
よって、例えば、直交座標系により「東へ○○ｃｍ、北へ○○ｃｍ」などと表示する場合、東方向の座標成分ｘｍａｐは、ｘｍａｐ＝ｘｍａｐ１−ｘｍａｐ０の式で算出することができ、北方向の座標成分ｙｍａｐは、ｙｍａｐ＝ｙｍａｐ１−ｙｍａｐ０の式で算出することができる。
【０１７７】
また、上記の実施形態では、印刷地図に名称の掲載された地点（ランドマークなど）を基準地点として使用したが、印刷地図に描かれた緯度経度線の交点に対応する地点を、基準地点として使用してもよい。
また、上記の実施形態では、ユーザーが表示形式を登山中（通知モードのときなど）に選択（変更）できるように電子機器１を構成してもよい。
【０１７８】
８．実施形態のまとめ
以上、上記の実施形態の電子機器１は、可搬の電子機器であって、印刷地図に印された基準地点とは異なる地点（通知地点、登録地点など）の位置（実座標（φ１，λ１）など）を、基準地点と異なる地点との間の印刷地図上の相対位置関係（相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）、（ｒｍａｐ，θｍａｐ）など）としてユーザーに通知する又は入力させる処理部１２０を含む（ステップＳ１９０，Ｓ２８０など）。
【０１７９】
このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の通知を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の通知を行う場合と比較して、ユーザーが地点を見つけやすいと考えられる。また、このように、印刷地図上の相対位置関係によって地点の入力を行えば、地図の基準地点を手掛かりとすることができるので、実際の座標によって地点の入力を行う場合と比較して、ユーザーが地点を入力し易いと考えられる。印刷地図は、少なくとも１つの基準地点を載せていればよいので、本実施形態の電子機器１は、専用の印刷地図を必要とせず、汎用性が高い。
【０１８０】
また、上記の実施形態の電子機器１は、印刷地図を併用するので、表示部１７０へ地図を表示させる必要が無い。このため、登山中に遭難したとき、電池の持続時間を延長したいとき、インターネットへの接続ができないときなどにも電子機器１は有効である。従って、例えばユーザーは、遭難したときに印刷地図を荷物から取り出し、電子機器１で現在地点を素早く割り出せば、現在地点が安全かどうかを印刷地図上で調べたり、近辺の安全な場所を印刷地図上で探したりすることができる。
【０１８１】
また、上記の実施形態の電子機器１において、相対位置関係は、印刷地図における２方向の距離（相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）など）を用いて表される。
【０１８２】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から２方向の距離を計測するという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点までの２方向の距離を計測するという簡単な手順で、地点の入力に必要な情報を得ることができる（図９などを参照）。
【０１８３】
また、上記の実施形態の電子機器１において、相対位置関係は、印刷地図における方向及び距離（相対的な地図座標（ｒｍａｐ，θｍａｐ）など）を用いて表される。
【０１８４】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点からの方向及び距離を計測するという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点までの距離と方向とを計測するという簡単な手順で、地点の入力をすることができる（図１１などを参照）。
【０１８５】
また、上記の実施形態の電子機器１において、相対位置関係は、印刷地図に電子機器１を配置した場合の電子機器１の移動方向及び移動距離を用いて表される。
【０１８６】
従って、例えばユーザーは、印刷地図上で電子機器１を移動させるという簡単な手順で、通知された地点を見つけることができる。また、例えばユーザーは、印刷地図上で基準地点から入力したい地点まで電子機器１を移動させるという簡単な手順で、地点の入力をすることができる（図１３などを参照）。
【０１８７】
また、上記の実施形態の電子機器１において、処理部１２０は、基準地点の実際の位置座標（実座標（φ０，λ０）など）及び異なる地点の実際の位置座標（実座標（φ１，λ１）など）を、相対位置関係（相対的な地図座標（ｘｍａｐ，ｙｍａｐ）、（ｒｍａｐ，θｍａｐ）など）に変換してユーザーに通知する（ステップＳ１７０など）。
【０１８８】
従って、ユーザーは、基準地点及び異なる地点の実際の位置（実座標（φ０，λ０）、（φ１，λ１）など）を意識せずとも、印刷地図で地点の確認をすることができる。
【０１８９】
また、上記の実施形態の電子機器１において、処理部１２０は、ユーザーが入力した相対位置関係を、異なる地点の実際の位置座標に変換して保存する。
【０１９０】
従って、電子機器１は、ユーザーが入力した地点の位置を、印刷地図上の位置ではなく実際の位置（実座標（φ１，λ１）など）として保存することができる。例えば、電子機器１のナビゲーション機能等、他の機能にも実座標（φ１，λ１）を使用する場合には、相対位置関係を別途保存する場合と比べて記憶部１３０に保存するデータ量を少なくすることができる。
【０１９１】
また、上記の実施形態の電子機器１において、基準地点には、印刷地図上に名称が記載された地点（ランドマークなど）が含まれる。
【０１９２】
従って、ユーザーは、印刷地図上の基準地点を、印刷地図上に記載された名称から簡単に見つけることができる。
【０１９３】
また、上記の実施形態の電子機器１において、基準地点には、印刷地図上に描かれた緯度経度線の交点に対応する地点が含まれる。
【０１９４】
従って、ユーザーは、印刷地図上の基準地点を、印刷地図上に表されたグリッドの交点から簡単に見つけることができる。
【０１９５】
また、上記の実施形態の電子機器１は、ユーザーの所定部位へ装着可能である。
【０１９６】
従って、上記の実施形態の電子機器１は、ハンズフリーが望まれる登山などに好適である。
【０１９７】
また、上記の実施形態の電子機器１において、所定部位は、ユーザーの腕又は手首である。
【０１９８】
従って、ユーザーは、電子機器１を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【０１９９】
９．変形例
本発明は上記の実施形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能である。
【０２００】
例えば、電子機器１には、公知のスマートフォンの機能、例えば、カメラ機能、通話機能などが搭載されてもよい。
【０２０１】
また、電子機器１には、スポーツに有効な各種のセンシング機能、例えば、温度センサー、湿度センサー、標高センサー（気圧センサー）などが搭載されてもよい。
【０２０２】
また、上記の実施形態における電子機器１は、リスト型電子機器の他、ヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ：Head Mount Display）やスマートフォン等の携帯情報機器などで構成されてもよい。
【０２０３】
また、上記の実施形態における電子機器１は、電子機器１が取得したデータの少なくとも一部を、インターネットサーバーにアップロードしてもよい。その場合、必要なタイミングかつ所望の端末でユーザーがデータを閲覧又はダウンロードすることができる。
【０２０４】
また、上記の実施形態の電子機器１は、ユーザーに対する情報の通知を、音出力又は画像表示により行ったが、振動などにより行ってもよい。
【０２０５】
また、上記の実施形態では、全地球衛星測位システムとしてＧＰＳ（Global Positioning System）を利用したが、他の全地球航法衛星システム（ＧＮＳＳ：Global Navigation Satellite System）を利用してもよい。例えば、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)、ＱＺＳＳ（Quasi Zenith Satellite System）、ＧＬＯＮＡＳＳ（GLObal NAvigation Satellite System）、ＧＡＬＩＬＥＯ、ＢｅｉＤｏｕ（BeiDou Navigation Satellite System）、等の衛星測位システムのうち１又は２以上を利用してもよい。また、衛星測位システムの少なくとも１つにＷＡＡＳ（Wide Area Augmentation System）、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)等の静止衛星型衛星航法補強システム（ＳＢＡＳ：Satellite-based Augmentation System）を利用してもよい。
【０２０６】
また、上述した各実施形態及び各変形例は一例であって、これらに限定されるわけではない。例えば、各実施形態及び各変形例を適宜組み合わせることも可能である。
【０２０７】
また、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成（例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成）を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。
【符号の説明】
【０２０８】
１  電子機器、１１０  ＧＰＳセンサー、１２０  処理部、１３０  記憶部、１１１  加速度センサー、１１２  角速度センサー、１５０  操作部、１６０  計時部、１７０  表示部、１８０  音出力部、２２  通信部、２  情報端末、３  ネットワーク、４  データベースサーバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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