(57)【要約】【課題】低音域から高音域までの広い周波数帯域に亘って広い指向性を有する電気音響変換器を提供する。【解決手段】スピーカ１００又はマイクロホン（電気音響変換器）は、一対の縦割り筒状部の各々の凸面１５からなる一対の凸面を備え、一対の縦割り筒状部の各々の一方の側部どうしの間で谷部１６を形成した振動体１と、振動体１の振動とその振動に対応する電気信号との変換を行うアクチュエータ２（変換部）と、振動体１を支持するとともに、その振動体１及びアクチュエータ２を収容する筐体４とを備え、筐体４は、振動体１の谷部１６の端部と間隔をあけて対向する側面部４２Ａ，４２Ｃ（壁部）を備える。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の縦割り筒状部の各々の凸面からなる一対の凸面を備え、前記一対の縦割り筒状部の各々の一方の側部どうしの間で谷部を形成した振動体と、
該振動体の振動と該振動に対応する電気信号との変換を行う変換部と、
前記振動体を支持するとともに、前記振動体及び前記変換部を収容する筐体とを備え、
前記筐体は、前記振動体の前記谷部の端部と間隔をあけて対向する壁部を備える電気音響変換器。
【請求項２】
前記振動体は、前記振動の方向に沿って振動可能に支持する支持部を介して前記筐体に支持される請求項１に記載の電気音響変換器。
【請求項３】
前記振動体は、前記谷部の端部を塞ぐ連結板を有する請求項１又は２に記載の電気音響変換器。
【請求項４】
前記連結板に、前記縦割り筒状部の他方の側部よりも前記凸面の前方へ突出する前方延長部、又は前記凸面の後方へ突出する後方延長部の少なくともいずれか一方が設けられる請求項３に記載の電気音響変換器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音を再生するスピーカ又は音を収集するマイクロホンに好適な電気音響変換器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的なダイナミックスピーカは、振動体をボイスコイルモータで往復駆動するピストンモーションにより音を発するスピーカであり、低い周波数ではほぼ点音源として機能し、広い指向特性を有するが、振動体の口径と再生音の半波長がほぼ同等になる周波数以上の帯域では、指向性が鋭くなる。このため、高音域の再生には小口径の振動体を使用した小型のスピーカが用いられる。
また、ダイナミックスピーカの動作原理と逆の動作原理を有するダイナミックマイクロホンでも、上記と同様のことが言える。即ち、広い指向性で高音域を収集するためには、小口径の振動体を使用した小型のマイクロホンが用いられる。
【０００３】
これに対してリッフェル型スピーカは、一対の長方形の湾曲板により振動体が構成され、中高音域での指向性が広く、また、振動体の湾曲方向に沿う横方向に音が広がり、縦方向にはほとんど広がらないという特性を有する。このようなリッフェル型スピーカとして、従来、例えば特許文献１に開示されたものがある。
【０００４】
特許文献１には、高分子樹脂フィルムの中央部分にボイスコイルとしての導電体パターンをプリント形成し、その中央部分を折り返し加工して接着することによって、導電体パターンを有する平板状の部分と、湾曲形状の第１，第２の振動部とを一体化して備える振動体が形成されており、この振動体の平板状の部分は磁気回路内の磁気ギャップ内に配置され、両振動部の先端は支持部材に固定された構造のスピーカが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２‐７８０７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、このようなリッフェル型のスピーカにあっては、特許文献１にも開示されているように、振動体の湾曲方向の左右端部がエンクロージャ（筐体）に固定され、振動体中央の折り返し部分にボイスコイル等を取り付けて、そのボイスコイルの駆動力によって振動体を折り返し部分の深さ方向に駆動する構成とされている。このため、振動体の両端、すなわち湾曲方向と直交する折り返し部分の長さ方向の両端をエンクロージャに固定して密閉した場合には、深さ方向への振動体の振幅範囲が制限されることから、大振幅が必要となる低音域を再生することができなくなる。
【０００７】
そこで、振動体の動きを拘束しないように、振動体の両端とエンクロージャとの間に隙間を設けることが考えられるが、この場合には、振動体の背面から音が回り込むことによって低域の音圧レベルが低下するおそれがある。したがって、この種のリッフェル型スピーカは、低音域での再生には適さず、可聴帯域の全域を再生するためには、別途の低音域用のスピーカ（ウーハー）を用いたマルチスピーカシステムとする必要がある。このマルチスピーカシステムは、スピーカユニットが複数必要になるだけでなく、クロスオーバーネットワーク回路が必要になる等、高価になる傾向にある。
【０００８】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、１本のユニットで低音域から高音域までの広い周波数帯域に亘って広い指向性を有する電気音響変換器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電気音響変換器は、一対の縦割り筒状部の各々の凸面からなる一対の凸面を備え、前記一対の縦割り筒状部の各々の一方の側部どうしの間で谷部を形成した振動体と、該振動体の振動と該振動に対応する電気信号との変換を行う変換部と、前記振動体を支持するとともに、前記振動体及び前記変換部を収容する筐体とを備え、前記筐体は、前記振動体の前記谷部の端部と間隔をあけて対向する壁部を備える。
【００１０】
この電気音響変換器では、振動体の谷部の端部を筐体に固定せずに、筐体との間に隙間を設けているので、振動体の振幅範囲を広げることができる。また、この隙間、すなわち、振動体の谷部の端部と筐体の壁部との間に設けた隙間により、バスレフポートを形成している。これにより、振動体の背面から発生する音を、ヘルムホルツ共鳴させるとともに、位相反転させることによって増強している。このため、低音域の音圧レベルを高めることができる。
【００１１】
本発明の電気音響変換器において、前記振動体は、前記振動の方向に沿って振動可能に支持する支持部を介して前記筐体に支持されるとよい。
支持部により、振動体の全体が振動の方向へ振動することを許容できるので、振動体全体を一様に振動させて、低音域の音圧レベルを高めることができる。
【００１２】
本発明の電気音響変換器において、前記振動体は、前記谷部の端部を塞ぐ連結板を有するとよい。
【００１３】
この電気音響変換器では、振動体の谷部の端部を閉塞する連結板と筐体の壁部との間に設けた隙間によりバスレフポートを形成することができる。
【００１４】
本発明の電気音響変換器において、前記連結板に、前記縦割り筒状部の他方の側部よりも前記凸面の前方へ突出する前方延長部、又は前記凸面の後方へ突出する後方延長部の少なくともいずれか一方が設けられるとよい。
【００１５】
連結板は、少なくとも谷部の端部全体を塞ぐ部分を有する形状とされる必要があるが、連結板をその谷部の端部全体を塞ぐ形状よりも大きく形成して、一対の縦割り筒状部の他方の側部よりも凸面の前方へ突出する前方延長部や、凸面の後方へ突出する後方延長部のいずれか、又は、前方延長部と後方延長部の双方を設けることもできる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の電気音響変換器をスピーカに適用した場合は、このスピーカは、低音域から中高音域までの広い範囲で広い指向性を有するフルレンジスピーカユニットを安価に実現することができる。また、本発明の電気音響変換器をマイクロホンに適用した場合も、このマイクロホンは、低音域から高音域まで広い周波数帯域に亘って広い指向性で収音することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１実施形態のスピーカを一部破断して示した斜視図である。
【図２】図１のスピーカの正面図である。
【図３】図１のスピーカの振動体を説明する斜視図である。
【図４】図３に示す振動体の横断面図である。
【図５】バスレフ型のスピーカの音響等価回路図である。
【図６】バスレフ型と密閉型のスピーカにおける周波数特性を比較するグラフである。
【図７】本発明の第２実施形態のスピーカを一部破断して示した斜視図である。
【図８】本発明のスピーカに用いられる振動体の他の変形例を説明する第３実施形態の振動体の斜視図である。
【図９】本発明のスピーカに用いられる振動体の他の変形例を説明する第４実施形態の振動体の斜視図である。
【図１０】本発明のスピーカに用いられる振動体の他の変形例を説明する第５実施形態の振動体の斜視図である。
【図１１】本発明のスピーカに用いられる振動体の他の変形例を説明する第６実施形態の振動体の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の電気音響変換器をスピーカに適用した実施形態について図面を参照して説明する。
図１から図４は、本発明の第１実施形態のスピーカ（電気音響変換器の一例）を示す。
この第１実施形態のスピーカ１００は、振動体１と、この振動体１を往復駆動するアクチュエータ（変換部の一例）２と、これら振動体１及びアクチュエータ２を収容する筐体４とを備える。
【００１９】
振動体１は、図１から図３に示すように、一対の縦割り筒状部（凸状部）の凸面１５が並列に形成されるとともに、隣接する凸面１５の一方の側部どうしの間（又は一対の縦割り筒状部の凸面１５どうしの間）で谷部１６を形成した表面形状とされている。なお、一対の縦割り筒状部は、筒形状の部材を、縦方向（筒部の軸方向）に分割して得られる複数の部材のうちの２つの部材によって構成されるものである。図示例の振動体１は、各々が凸面１５を有する一対の縦割り筒状部としての一対の湾曲板１１と、これら湾曲板１１を連結して谷部１６の端部を塞ぐ連結板１２とにより構成されており、谷部１６を形成している両湾曲板１１の側部どうしが接合された状態とされている。そして、連結板１２は、その谷部１６の縦方向の両端に、谷部１６の端部全体を塞ぐように設けられている。
【００２０】
また、一対の湾曲板１１によって形成される一対の凸面１５は、互いに向き合って配置されている。言い換えれば、一対の湾曲板１１は、一対の湾曲板１１の一方の湾曲板１１の凸面１５と他方の湾曲板１１の凹面とが互いに向き合うようには配置されておらず、また、一対の湾曲板１１の一対の凹面どうしが互いに向き合うようには配置されていない。すなわち、一対の凸面１５の各々の一端部どうしが、一対の凸面１５の他端部どうしよりも互いに近接して配置されるが、または、一対の凸面１５の各々の間に一端部近傍を底部とする谷部１６が形成される。
【００２１】
なお、この振動体１においては、谷部１６の延在方向が縦方向（図１に示すｘ方向）、これと直交する方向が横方向（図１に示すｙ方向）である。また、振動体１は、その材質が限定されるものではなく、スピーカの振動体として一般的に用いられる合成樹脂、紙、金属等の材料を用いることができる。例えば、ポリプロピレン、ポリエステル等の合成樹脂からなるフィルムを真空成形することにより、比較的容易に成形することはできる。
【００２２】
また、湾曲板１１の凸面１５は、必ずしも単一円弧面でなくてもよく、複数の曲率を連続させたもの、凸面１５の周方向（横方向：ｙ方向）に沿う断面が放物線形状やスプライン曲線など曲率が一定ないし連続的に変化するもの、角筒状面としたもの、階段状に複数の段差部を有する形状としたもの等を採用することができる。また、本実施形態においては、凸面１５は、一方向（凸面１５の周方向：横方向：ｙ方向）に湾曲し、その一方向と直交する方向（凸面１５の縦方向であり、縦割り筒状部の筒部の軸方向：ｘ方向）へは直線状となっているが、凸面１５は、縦方向に沿う断面の曲率が横方向に沿う断面の曲率（一定の曲率又は連続的に変化する複数の曲率）よりも小さい曲面（凸面）であっても良い。そして、一対の湾曲板１１が、その凸となる方向を同じ表面側に向けて並列に配置されるとともに、隣接する側部どうしが、接線方向を共通にした状態で接合されている。両湾曲板１１の接合部１３は、両湾曲板１１の一側部を接着するなどにより、例えば帯板状に形成される。そして、この接合部１３に沿って、両湾曲板１１の間に、凸面１５の縦方向に沿う直線状に谷部１６が形成されている。
【００２３】
なお、均一な再生音を得るために、図４に示すように、両湾曲板１１を、その断面が接合部１３の共通の接線Ｌに対して線対称になるように形成することが好ましい。ただし、本発明においては、両湾曲板１１の各々の断面は、必ずしも線対称でなくてもよい。
【００２４】
アクチュエータ２は、振動体１の谷部１６をその深さ方向（ｚ方向）に振動させるものであり、例えばボイスコイルモータが用いられる。
筐体４は、例えば合板等の木質材料により直方形の箱状に成形され、正面部４１、側面部４２Ａ，４２Ｂ，４２Ｃ，４２Ｄ及び背面部４３を有する。
正面部４１は、振動体１を収容可能な開口部４１ａを有し、開口部４１ａは、振動体１の縦方向（ｘ方向）の長さよりも大きく開口している。側面部４２Ａと４２Ｃは、振動体１の縦方向に間隔をあけて配置されるとともに、それぞれ振動体１の谷部１６の端部と間隔をあけて対向して配置される。また、側面部４２Ｂと４２Ｄとは、振動体１の横方向に間隔をあけて配置される。本発明において、振動体１の谷部１６の端部と間隔をあけて対向する壁部は、この実施形態では、側面部４２Ａ，４２Ｃにより構成されている。
【００２５】
振動体１は、両湾曲板１１の接合部１３とは反対側の側部がエッジ部４４を介して正面部４１の上面に支持され、エッジ部４４により谷部１６の深さ方向（ｚ方向）に振動可能に支持される。エッジ部４４は、一般的なダイナミックスピーカに用いられている材料のものを適用することができる。本発明において、振動体１を振動可能に支持する支持部は、この実施形態では、エッジ部４４により構成されている。また、振動体１の両湾曲板１１の接合部１３の下先端部分がアクチュエータ２により支持される。
振動体１の谷部１６の端部は、筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃに固定されることなく、振動体１の連結板１２と側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に隙間Ｇが設けられている。そして、この隙間Ｇによりバスレフポートを形成し、振動体１の背面から発生する音をヘルムホルツ共鳴させるとともに、位相反転させることによって増強している。この隙間Ｇの詳細な構成とその作用効果については、後述する。
【００２６】
筐体４に振動体１を取り付けた状態においては、凸面１５は、図４に示すように、湾曲板１１と正面部４１の上面との接続端どうしを結ぶ線（図示例では、接続端における接線となる）を境界線Ｈとするとき、接続端から谷部１６に向かうにしたがって境界線Ｈから漸次離間する方向に湾曲する。前述したように、凸面１５は、単一円弧面だけでなく、複数の曲率を連続させたもの、断面が放物線形状やスプライン曲線など曲率が一定ないし連続的に変化するもの、角筒状面としたもの、階段状に複数の段差部を有する形状としたものなどを採用することができるが、筐体４との接続端どうしを結ぶ境界線Ｈを超えない形状の凸面とするのが好ましい。
【００２７】
なお、湾曲板１１の接合部１３は、両湾曲板１１の一側部どうしを接着して帯板状に形成する形態としたが、湾曲板１１の一側部の間に他の帯板状の補強板を介在させた状態で接着する、あるいは、一枚のフィルムから接合部となる中央部を折り返し状態に成形することにより、両湾曲板１１の間に折り返し状態に断面Ｖ字状又はＵ字状の接合部を形成する、などの形態とすることも可能である。
【００２８】
そして、振動体１の連結板１２と筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に設けられる隙間Ｇは、バスレフポートとして機能させるために、振動体１の固有振動数ｆ０から筐体４の容積Ｖｃ（Ｖｃ＝ｅ１×ｅ２×ｅ３）と隙間Ｇの開口面積（ポートの断面積Ｓｐ＝ｐ１×ｐ２）とが設計される。
このようなバスレフポートを備えるバスレフ型（位相反転型）のスピーカの音響等価回路は、図５で表されることが知られている。図５において、符号Ｓ０はスピーカの等価スティフネス、符号ｍ０はスピーカの等価質量、符号ｒ０はスピーカの等価抵抗であり、符号ｍｌはポート（隙間Ｇ）の等価質量、符号Ｓｃは筐体内部の等価スティフネスである。また、符号ｖｄは振動体の振動速度、符号ｖｐはポート内の空気の振動速度、符号Ｓｄは振動体の実効振動面積、符号Ｓｐはポートの断面積、符号ｖｃは筐体内の空気の振動速度である。そして、この図５により表される音響等価回路から算出される距離ｒの点における音圧ｐは、次の数式１で表される。この数式１において、ｘ＝ｆ／ｆ０、β＝ｍｌ／ｍ０、γ＝Ｓｃ／Ｓ０であり、符号ｆはスピーカの再生周波数、符号ｆ０は低音共振周波数（スピーカの固有振動数）である。なお、ポートの長さをｐ３とすると、ポートの中の空気質量ｍｌは、ρ×ｐ１×ｐ２×ｐ３により求められる。符号ρは空気密度である。なお、ポートの長さｐ３は、開口端補正によりｐ２の１．２倍相当の奥行きが形成される。また、ポートからみた筐体内部の等価スティフネスＳｃは、（ρ・ｃ２・Ｓｐ２）／Ｖｃとなる。符号ｃは音速（３４４ｍ／ｓ）である。
【００２９】
【数１】
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【００３０】
上記の数１において、各パラメータを例えば振幅倍率Ｑ０＝０．３５、スピーカの等価スティフネスＳ０＝２００ｇ／ｍｍ、スピーカの等価質量ｍ０＝５ｇ、スピーカの固有振動数ｆ０＝１００Ｈｚ、筐体の容積Ｖｃ＝ｅ１×ｅ２×ｅ３＝１２０ｍｍ×２１０ｍｍ×２８０ｍｍ≒７ｌ、ポートの断面積Ｓｐ＝ｐ１×ｐ２＝６０ｍｍ×１０ｍｍ、空気密度ρ＝１．２ｋｇ／ｍ３、音速ｃ＝３４４ｍ／ｓに設定した場合におけるスピーカの周波数特性を図６に細線で示す。また、図６には比較のために密閉型のスピーカの周波数特性を太線で示す。
この図６からわかるように、バスレフポートを備えるバスレフ型のスピーカにおいては、同容積の密閉型のスピーカと比較して、低音域の音圧レベルを上昇させることができる。また、振動体１の固有振動数ｆ０から筐体４の容積Ｖｃ（Ｖｃ＝ｅ１×ｅ２×ｅ３）と隙間Ｇの開口面積（ポートの断面積Ｓｐ＝ｐ１×ｐ２）とを調整することにより、所望の周波数特性が得ることができる。
【００３１】
このように構成されたスピーカ１００においては、振動体１に固定されたアクチュエータ２に音声信号に応じた駆動電流が流れると、このアクチュエータ２に接続されている振動体１が、谷部１６の深さ方向（ｚ方向）に沿って振動し、振動体１の一対の凸面１５から振動による再生音が放射される。
この場合、凸面１５が振動面となるので、凸面１５の周方向に沿う横方向への音の指向性が広く、縦方向には狭いという特性を有する。また、リッフェル型スピーカと同様に中高音域で広い指向性を有している。
【００３２】
しかも、振動体１は、その外周縁部が筐体４に往復振動が可能なように支持されているので、接合部１３から外周縁部までの振動体１全体がアクチュエータ２によって一様に振動し、いわゆるピストンモーションによる振動が振動体１に生じる。このため、一般的なコーン型スピーカと同様に、低音域においても高い音圧を有する。この場合、谷部１６の両端が連結板１２によって塞がれているので、連結板１２によって形成されたポートの中に空気質量ｍｌを確保することができる。また、谷部１６の両端が開放されたままの状態であると、振動体１により放射された音波の一部が、その開放された空間を通って湾曲板１１の裏面側に抜けやすくなるが、連結板１２により谷部１６の両端が塞がれた状態となっているので、音波の湾曲板１１の裏面側への抜けを防止して、振動体１から効率的に放音することができる。
【００３３】
また、このスピーカ１００では、振動体１の谷部１６の両端を筐体４に固定せずに、筐体４との間に隙間Ｇを設けているので、振動体１の谷部１６は、振動を阻害されない。また、この隙間Ｇ、すなわち、振動体１の谷部１６を閉塞する連結板１２と筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に設けた隙間Ｇによりバスレフポートを形成することにより、振動体１の背面から発生する音をヘルムホルツ共鳴させるとともに、位相反転させることによって増強している。また、隙間Ｇを介して振動体１の背面側へ音が回り込むことにより低域の音圧レベルの低下させることがない。
【００３４】
なお、上記第１実施形態のスピーカ１００では、振動体１の連結板１２と筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に設けた隙間Ｇによりバスレフポートを形成したが、図７に示す第２実施形態のスピーカ２００のように、振動体３の谷部１６の両端が開放されたままの状態、すなわち連結板１２を有しない場合であっても、開口端補正により、その補正分のポートの長さ（ｐ３）を確保できる。このため、振動体３の谷部１６の両端と筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に一定の空気質量ｍｌを有するバスレフポートを形成でき、一定の低音増強効果が得られる。
【００３５】
また、上記第１実施形態のスピーカ１００では、振動板１を振動可能に支持するエッジ部４４を設けていたが、エッジ部４４に替えて、振動体１の一対の縦割り筒状部の凸面１５の他方の端部を固定して支持する固定部を設けることもできる。
【００３６】
また、上記第１実施形態のスピーカ１００においては、図３に示すように、連結板１２を一対の湾曲板１１の側部どうしを接続する扇形状に形成し、一対の湾曲板１１により形成される谷部１６の端部全体を塞ぐ形状に設けていたが、連結板１２の形態はこれに限定されるものではない。連結板１２は、谷部１６の縦方向（ｘ方向）の端部に、少なくともその谷部１６の端部全体を塞ぐ部分を有する形状とされる必要があるが、例えば図８〜図１１に示す形状としてもよい。即ち、図８〜図１１に示す振動体１Ａ〜１Ｄのように、連結板１２Ａ〜１２Ｄを、それぞれ一対の湾曲板１１により形成される谷部１６の端部全体を塞ぐ形状よりも大きく形成して（即ち連結板１２よりも大きく形成して）、一対の縦割り筒状部の凸面１５の他方の側部よりも凸面１５の前方へ突出する前方延長部１７Ｃ，１７Ｄ、又は凸面１５の後方へ突出する後方延長部１４Ａ，１４Ｂの少なくともいずれか一方をぞれぞれ有する連結板１２Ａ〜１２Ｄとしてもよい。
これらの態様では、各連結板の大きさを、連結板１２よりも大きな面積とすることができる。このため、バスレフポートの実効的な長さ（ｐ３）を長くして、ポートの中の空気質量ｍｌを大きくすることで、バスレフポートの共鳴周波数をより低い周波数とすることができる。これにより、再生可能な周波数帯域を、より低域まで広げることが可能となる。
【００３７】
具体的には、図８に示す振動体１Ａのように、連結板１２Ａを谷部１６の端部全体よりも大きい矩形に形成して、一対の湾曲板１１により形成される谷部１６の端部全体を塞ぐ範囲を超えて、湾曲板１１の裏面側に突出する部分、すなわち凸面１５より後方（湾曲板１１の後面側）に突出する後方延長部１４Ａを設けても良い。また、図８に示す矩形の連結板１２Ａ以外にも、図９に示す振動体１Ｂのように、後方延長部１４Ｂの外縁を斜辺とした三角形の連結板１２Ｂを形成することもできる。
【００３８】
また、図１０に示す振動体１Ｃや図１１に示す振動体１Ｄのように、連結板１２Ｃ，１２Ｄを、谷部１６とは反対方向に延長させるようにして、凸面１５より前方（湾曲板１１の前面側）に突出させた前方延長部１７Ｃ，１７Ｄを形成することも可能である。この場合、図１０に示す振動体１Ｃのように、湾曲板１１の側部に、その正面部から突出する突出部１８Ｃを有する形態とすることも可能である。
そして、これら前方延長部１７Ｃ，１７Ｄ、後方延長部１４Ａ，１４Ｂを適切な大きさ（長さ）や形状で形成することにより、隙間Ｇ（ポート）の長さを適宜調整でき、その隙間Ｇの開口端を湾曲板１１の凸面１５よりも前方に配置できるので、容易に最適なバスレフポートを設計することができる。
【００３９】
なお、図示は省略するが、図８及び図９に示す振動体１Ａ，１Ｂのように連結板を湾曲板の裏面側に突出させるとともに、図１０及び図１１に示す振動体１Ｃ，１Ｄのように連結板を湾曲板の前面側に突出させて、上記図６〜図９に示す振動体１Ａ〜１Ｄの構成を組み合わせることも可能である。
【００４０】
そして、これら図８〜図１０に示すいずれの構成においても、各連結板１２Ａ〜１２Ｄにより谷部１６の端部を閉塞するとともに、筐体４の側面部４２Ａ，４２Ｃとの間に隙間Ｇを設けることにより、容易に所望のバスレフポートを形成することができるので、振動体１Ａ〜１Ｄの背面から発生する音をヘルムホルツ共鳴させるとともに、位相反転させることによって増強できる。
【００４１】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
上記実施形態では、本発明をスピーカに適用したが、本発明をマイクロホンに適用することも可能である。本発明をスピーカに適用する場合は、ボイスコイルモータ等の変換部が、音声信号に基づく電気信号を振動体の振動に変換するが、本発明をマイクロホンに適用する場合も、変換部としてボイスコイルモータ等を用いることができ、その場合の変換部は、音波を受けて振動する振動体の振動を電気信号に変換する。
【符号の説明】
【００４２】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，３…振動体、２…アクチュエータ（変換部）、１１…湾曲板、１２，１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ，１２Ｄ…連結板、１３…接合部、１４Ａ，１４Ｂ…後方延長部、１５…凸面、…１６…谷部、１７Ｃ，１７Ｄ…前方延長部、１８Ｃ…突出部、４…筐体、４１…正面部、４２Ａ，４２Ｃ…側面部（壁部）、４２Ｂ，４２Ｄ…側面部、４３…背面部、１００，２００…スピーカ（電気音響変換器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図５】
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【図６】
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