(57)【要約】【課題】電子機器および外部機器のモードを変更するための操作の利便性の向上を図った電子機器、方法およびプログラムを提供する。【解決手段】実施形態の電子機器は、通信デバイスと、プロセッサと、を備える。プロセッサは、電子機器のモードを第１モードへ変更を指示する第１指示が入力された場合に、第１モードに対応する第２モードへの変更を指示する第２指示を外部機器に通信デバイスを用いて送信し、かつ電子機器を第１モードへ変更する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器であって、
通信デバイスと、
前記電子機器のモードを第１モードへ変更を指示する第１指示が入力された場合に、前記第１モードに対応する第２モードへの変更を指示する第２指示を外部機器に前記通信デバイスを用いて送信し、かつ前記電子機器を前記第１モードへ変更するプロセッサと、
を備えた電子機器。
【請求項２】
前記第２指示は、前記電子機器の前記第１モードへの変更により実行される機能と同様の機能を実行させるための指示である請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記第２指示は、前記第１モードが無線通信を禁止するモードである場合、前記外部機器に無線通信を禁止するための指示である請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記プロセッサは、前記第１指示が入力された場合に、前記電子機器の前記第１モードへの変更に先立って、前記外部機器に前記第２指示を送信し、前記第２モードへの変更の完了を識別可能な第１通知を前記外部機器から受信した後、前記電子機器を前記第１モードへ変更する請求項３に記載の電子機器。
【請求項５】
スピーカを備え、
前記第２指示は、前記第１モードが前記スピーカからの音の出力を禁止するモードである場合、前記外部機器から出力される音の音量を下げるかミュートするための指示である請求項２に記載の電子機器。
【請求項６】
通信デバイスを備えた電子機器で実行され、
前記電子機器のモードを第１モードへ変更を指示する第１指示が入力された場合に、前記第１モードに対応する第２モードへの変更を指示する第２指示を外部機器に前記通信デバイスを用いて送信し、
入力された前記第１指示により指示された前記第１モードに前記電子機器を変更する、
ことを含む方法。
【請求項７】
前記第２指示は、前記電子機器の前記第１モードへの変更により実行される機能と同様の機能を実行させるための指示である請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第２指示は、前記第１モードが無線通信を禁止するモードである場合、前記外部機器に無線通信を禁止するための指示である請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記第１指示が入力された場合に、前記電子機器の前記第１モードへの変更に先立って、前記外部機器に前記第２指示を送信し、
前記第２モードへの変更の完了を識別可能な第１通知を前記外部機器から受信した後、前記電子機器を前記第１モードへ変更する請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記電子機器はスピーカを備え、
前記第２指示は、前記第１モードが前記スピーカからの音の出力を禁止するモードである場合、前記外部機器から出力される音の音量を下げるかミュートするための指示である請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
通信デバイスを備えた電子機器を制御するコンピュータを、
前記電子機器のモードを第１モードへ変更を指示する第１指示が入力された場合に、前記第１モードに対応する第２モードへの変更を指示する第２指示を外部機器に前記通信デバイスを用いて送信する送信部と、
入力された前記第１指示により指示された前記第１モードに前記電子機器を変更する変更部と、
として機能させるためのプログラム。
【請求項１２】
前記第２指示は、前記電子機器の前記第１モードへの変更により実行される機能と同様の機能を実行させるための指示である請求項１１に記載のプログラム。
【請求項１３】
前記第２指示は、前記第１モードが無線通信を禁止するモードである場合、前記外部機器に無線通信を禁止するための指示である請求項１２に記載のプログラム。
【請求項１４】
前記コンピュータを、前記第２モードへの変更の完了を識別可能な第１通知を前記外部機器から受信する受信部として機能させ、
前記送信部は、前記第１指示が入力された場合に、前記電子機器の前記第１モードへの変更に先立って、前記外部機器に前記第２指示を送信し、
前記変更部は、前記第１通知を受信した後、前記電子機器を前記第１モードへ変更する請求項１３に記載のプログラム。
【請求項１５】
前記電子機器は、スピーカを備え、
前記第２指示は、前記第１モードが前記スピーカからの音の出力を禁止するモードである場合、前記外部機器から出力される音の音量を下げるかミュートするための指示である請求項１２に記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、電子機器、方法およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ウェアラブルデバイス等の電子機器は、外部機器（例えば、スマートフォン、タブレット端末、ノートＰＣ（Personal  Computer）など）との無線通信を禁止する機内モード、スピーカからの音の出力を禁止するマナーモード等の各種モードを有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２７４９３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ウェアラブルデバイスおよび外部機器は、モードを変更するための操作を、当該ウェアラブルデバイスおよび外部機器に対して別々に行う必要があるため、利便性が低い。
【０００５】
本発明の一形態は、電子機器および外部機器のモードを変更するための操作の利便性の向上を図った電子機器、方法およびプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態の電子機器は、通信デバイスと、プロセッサと、を備える。プロセッサは、電子機器のモードを第１モードへ変更を指示する第１指示が入力された場合に、第１モードに対応する第２モードへの変更を指示する第２指示を外部機器に通信デバイスを用いて送信し、かつ電子機器を第１モードへ変更する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、本実施形態にかかる電子機器を提供した通信システムの構成を示す図である。
【図２】図２は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスのハードウェア構成を示すブロック図である。
【図３】図３は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスの機能構成を示すブロック図である。
【図４】図４は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスにおけるモードの変更処理の流れを示すフローチャートである。
【図５】図５は、本実施形態にかかる通信システムにおけるモードの変更処理を説明するための図である。
【図６】図６は、本実施形態にかかる通信システムにおけるモードの変更処理の他の例を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、添付の図面を用いて、本実施形態にかかる電子機器、方法およびプログラムについて説明する。
【０００９】
図１は、本実施形態にかかる電子機器を提供した通信システムの構成を示す図である。本実施形態にかかる通信システムは、図１に示すように、ユーザの生体情報（例えば、歩数や消費カロリー等の活動量、体温、発汗、脈拍など）を検出可能でありかつユーザの身体の一部に装着可能なウェアラブルデバイス１（電子機器の一例であり、例えば、腕時計型や指輪型のウェアラブルデバイスなど）と、当該ウェアラブルデバイス１と通信可能なホスト機器２（外部機器の一例であり、例えば、スマートフォン、タブレット端末、ノートＰＣなど）と、を有している。
【００１０】
本実施形態では、ウェアラブルデバイス１およびホスト機器２は、Bluetooth（登録商標）によって無線通信する機能を有している。本実施形態では、ウェアラブルデバイス１およびホスト機器２は、既にペアリングが行われており、両者が電波の届く範囲内にある場合には自動的に双方向に無線通信可能な状態になるものとする。
【００１１】
図２は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスのハードウェア構成を示すブロック図である。本実施形態にかかるウェアラブルデバイス１は、図２に示すように、ディスプレイ１０、操作ボタン１１、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）１２、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）１３、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）１４、通信モジュール１５、各種センサ１６等を有している。
【００１２】
ディスプレイ１０は、ＬＣＤ（Liquid  Crystal  Display）等により構成され、ホスト機器２におけるメールの受信や電話の着信等を通知するメッセージ、生体情報の検出結果などの各種情報を表示可能な表示部である。ディスプレイ１０は、当該ディスプレイ１０上で行われたタッチ操作の位置を検出可能なタッチパネルディスプレイであっても良い。
【００１３】
操作ボタン１１は、ウェアラブルデバイス１に対して各種操作を入力可能な操作部である。スピーカ１７は、ホスト機器２におけるメールの受信や電話の着信等を通知する音、生体情報の検出結果を通知する音等を出力する。バイブレータ１８は、ウェアラブルデバイス１を振動させて、ホスト機器２におけるメールの受信や電話の着信等をユーザに通知する。
【００１４】
ＣＰＵ１２は、ウェアラブルデバイス１が備える各部を制御するプロセッサ（またはコンピュータ）の一例である。ＣＰＵ１２は、ＲＡＭ１４を作業領域として用いて、ＲＯＭ１３に記憶された各種プログラムを実行することによって、ウェアラブルデバイス１が備える各部を制御する。ＲＯＭ１３に記憶された各種プログラムには、ウェアラブルデバイス１のモードを変更する処理を実行するためのモード変更プログラムが含まれる。
【００１５】
通信モジュール１５は、ホスト機器２等の外部機器との通信に用いられる通信デバイスの一例である。本実施形態では、通信モジュール１５が、Bluetooth（登録商標）によってホスト機器２と通信する例について説明するが、これに限定するものではなく、ＷｉＦｉ（Wireless  Fidelity）や有線により外部機器と通信するモジュールであっても良い。
【００１６】
各種センサ１６は、照度センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、温度センサ、湿度センサ等を含む。ここで、各種センサ１６に含まれる照度センサは、ウェアラブルデバイス１の周囲の明るさを検出可能である。センサ１６に含まれる加速度センサは、ウェアラブルデバイス１の加速度を検出可能である。センサ１６に含まれるジャイロセンサは、ウェアラブルデバイス１の角度や角速度を検出可能である。センサ１６に含まれる湿度センサは、ウェアラブルデバイス１の周囲の湿度を検出可能である。センサ１６に含まれる温度センサは、ウェアラブルデバイス１の周囲の温度を検出可能である。
【００１７】
図３は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスの機能構成を示すブロック図である。本実施形態では、ＣＰＵ１２が、ＲＯＭ１３からモード変更プログラムを読み出して実行することにより、送信部３０１と、変更部３０２と、受信部３０３とをＲＡＭ１４上に生成する。
【００１８】
送信部３０１は、ウェアラブルデバイス１のモードを当該ウェアラブルデバイス１が有するモードのうちいずれかのモード（以下、第１モードと言う）へ変更を指示するモード変更操作（第１指示の一例）が入力された場合に、第１モードに対応するモード（以下、第２モードと言う）への変更を指示するモード変更指示（第２指示の一例）を通信モジュール１５を用いてホスト機器２に送信する。変更部３０２は、モード変更操作が入力された場合に、ウェアラブルデバイス１を第１モードに変更する処理を実行する。受信部３０３は、ホスト機器２から第２モードへの変更の完了を識別可能な変更完了通知（第１通知の一例）を受信する。
【００１９】
本実施形態のウェアラブルデバイス１で実行されるプログラムは、ＲＯＭ１３等に予め組み込まれて提供されるが、これに限定するものではない。例えば、本実施形態のウェアラブルデバイス１で実行されるプログラムは、インストール可能な形式又は実行可能な形式のファイルでＣＤ−ＲＯＭ、フレキシブルディスク（ＦＤ）、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ（Digital  Versatile  Disk）等のコンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録して提供するように構成しても良い。
【００２０】
また、本実施形態のウェアラブルデバイス１で実行されるプログラムを、インターネット等のネットワークに接続されたコンピュータ上に格納し、ネットワーク経由でダウンロードさせることにより提供するように構成しても良い。また、本実施形態のウェアラブルデバイス１で実行されるプログラムをインターネット等のネットワーク経由で提供または配布するように構成しても良い。
【００２１】
さらに、本実施形態では、ウェアラブルデバイス１が備える１つのＣＰＵ１２によってモード変更プログラムを実行することにより、送信部３０１、変更部３０２および受信部３０３を実現しているが、これに限定するものではなく、複数のコンピュータ（例えば、ウェアラブルデバイス１が備えるＣＰＵ１２および外部機器が備えるＣＰＵ等）によってモード変更プログラムを実行することにより、送信部３０１、変更部３０２および受信部３０３を実現しても良い。
【００２２】
次に、図３〜図５を用いて、本実施形態にかかるウェアラブルデバイス１におけるモードの変更処理について説明する。図４は、本実施形態にかかるウェアラブルデバイスにおけるモードの変更処理の流れを示すフローチャートである。図５は、本実施形態にかかる通信システムにおけるモードの変更処理を説明するための図である。
【００２３】
送信部３０１および変更部３０２は、図４および図５に示すように、操作ボタン１１等を用いて、ウェアラブルデバイス１のモードを当該ウェアラブルデバイス１が有するモード（例えば、機内モードやマナーモードなど）のうちいずれかのモードである第１モードへ変更を指示するモード変更操作の入力を待つ（ステップＳ４０１）。ここで、機内モードは、無線通信を禁止する機能が実行されるモードである。マナーモードは、スピーカ１７からの音の出力を禁止する機能が実行されるモードである。
【００２４】
送信部３０１は、図４および図５に示すように、操作ボタン１１等を用いてモード変更操作が入力された場合（ステップＳ４０１：Ｙｅｓ）、ウェアラブルデバイス１のモードの変更に伴ってモードを変更するホスト機器２と無線通信可能な状態にあるか否かを判断する（ステップＳ４０２）。本実施形態では、送信部３０１は、通信モジュール１５を用いて、ホスト機器２とBluetooth（登録商標）によって無線通信可能な状態にあるか否かを判断する。本実施形態では、送信部３０１は、ホスト機器２と無線通信可能な状態か否かを判断しているが、ウェアラブルデバイス１がホスト機器２と有線により接続されている場合には、ホスト機器２と有線により通信可能か否かを判断する。
【００２５】
ここで、ホスト機器２と無線通信可能な状態にないと判断した場合（ステップＳ４０２：Ｎｏ）、変更部３０２は、ウェアラブルデバイス１を、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードへ変更する処理を実行する（ステップＳ４０３）。
【００２６】
具体的には、変更部３０２は、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードが機内モードである場合、通信モジュール１５を制御して、無線通信を禁止する機能を実行することによって、ウェアラブルデバイス１を機内モードへと変更する。また、変更部３０２は、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードがマナーモードである場合、スピーカ１７からの音の出力を禁止する機能、バイブレータ１８の振動を禁止する機能を実行することによって、ウェアラブルデバイス１をマナーモードへと変更する。
【００２７】
本実施形態では、変更部３０２は、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードへ変更すると、操作ボタン１１等によって当該第１モードの解除が指示されるまで、若しくは新たにモード変更操作が入力されるまで、第１モードを維持するものとするが、第１モードの種類によっては自動的に当該第１モードを解除しても良い。例えば、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードが外部機器との無線通信を禁止する機能を実行するモード（例えば、機内モード）である場合、変更部３０２は、例えば、各種センサ１６に含まれる気圧センサにより検出された気圧が地上の気圧に戻った場合、ウェアラブルデバイス１が備えるＧＰＳ（Global  Positioning  System）受信機により受信した現在位置が所定の目的地になった場合、または機内モードに変更してから所定時間経過した場合に、第１モードを解除する。
【００２８】
一方、ホスト機器２と無線通信可能な状態にあると判断した場合（ステップＳ４０２：Ｙｅｓ）、送信部３０１は、図４および図５に示すように、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードへの変更に先立って、通信モジュール１５を用いて、当該入力されたモード変更操作により指示された第１モードに対応するモードである第２モードへの変更を指示するモード変更指示をホスト機器２に送信する（ステップＳ４０４）。これにより、第１モードが機内モードである場合に、モード変更指示の送信に先立ってウェアラブルデバイス１が機内モードへ変更されてホスト機器２との無線通信が禁止されてしまい、当該モード変更指示をホスト機器２に送信することができなくなることを防止できる。
【００２９】
本実施形態では、第１モードが無線通信を禁止する機能が実行されるモード（例えば、機内モード）であるか否かに関わらず、ウェアラブルデバイス１の第１モードへの変更に先立って、モード変更指示を送信しているが、少なくとも、第１モードが無線通信を禁止する機能が実行されるモードである場合に、ウェアラブルデバイス１の第１モードへの変更に先立って、モード変更指示を送信すれば良い。したがって、第１モードが外部機器との無線通信が継続されるモード（例えば、マナーモード）である場合には、変更部３０２は、ウェアラブルデバイス１を第１モードに変更した後に、モード変更指示をホスト機器２に送信しても良い。
【００３０】
また、本実施形態では、送信部３０１は、ホスト機器２と無線通信可能な状態にあると判断した場合、ウェアラブルデバイス１のユーザの意志に関わらず、モード変更指示をホスト機器２に送信しているが、これに限定するものではない。例えば、送信部３０１は、操作ボタン１１等を介してホスト機器２のモードを変更することがユーザにより選択（指示）された場合若しくはホスト機器２のモードを変更することが予め設定された場合に、モード変更指示をホスト機器２に送信する。一方、送信部３０１は、操作ボタン１１等を介してホスト機器２のモードを変更することがユーザにより選択（指示）されなかった場合若しくはホスト機器２のモードを変更することが予め設定されていなかった場合に、ホスト機器２へのモード変更指示の送信を行わないようにしても良い。
【００３１】
また、モード変更指示は、ウェアラブルデバイス１の第１モードへの変更により実行される機能と同様の機能を実行させるための指示である。例えば、ホスト機器２が第１モード（例えば、機内モードやマナーモード）と同じモードを有する外部機器（例えば、スマートフォンやタブレット端末）である場合、送信部３０１は、第１モードと同一のモードを第２モードとして指示するモード変更指示（例えば、ホスト機器２に無線通信を禁止するための指示、ホスト機器２に音量を下げるかミュートさせるための指示）をホスト機器２に送信する。一方、ホスト機器２が第１モード（例えば、機内モードやマナーモード）と同じモードを有しない機器（例えば、ノートＰＣ）である場合には、送信部３０１は、第１モード（例えば、マナーモード）への変更により実行される機能と同様の機能（例えば、音量を下げるかミュートする機能）が実行されるモードを第２モードとして指示するモード変更指示をホスト機器２に送信する。
【００３２】
本実施形態では、送信部３０１は、第１モードへの変更により実行する機能と同様の機能が実行させるための指示であるモード変更指示をホスト機器２に送信しているが、これに限定するものではない。具体的には、第１モードに対応するモードとして、第１モードにより実行される機能（例えば、音量を下げるかミュートする機能）とは異なる機能（例えば、音の出力を許可する機能）が実行されるモードが予め設定されている場合には、送信部３０１は、第１モードにより実行される機能とは異なる機能が実行されるモードを第２モードとして指示するモード変更指示をホスト機器２に送信しても良い。
【００３３】
また、送信部３０１は、モード変更指示の送信先のホスト機器２に応じて、第２モードを変更しても良い。例えば、送信部３０１は、モード変更操作により指示された第１モードがウェアラブルデバイス１の周囲への音の出力を禁止する機能を指示するモード（例えば、マナーモード）であり、かつホスト機器２がイヤホンに対して音を出力する機器（例えば、携帯型の音楽プレーヤなど）である場合、当該イヤホンから出力される音を下げなくても、ホスト機器２の周囲への音の出力を禁止する機能が当該ホスト機器２において実現されている。この場合、送信部３０１は、マナーモードへの変更により実行される機能のうち、ホスト機器２の周囲への音の出力を禁止する機能を除く機能（例えば、バイブレータのオフなど）の実行を指示するモードを第２モードとして指示するモード変更指示をホスト機器２に送信する。
【００３４】
例えば、送信部３０１は、モード変更操作により指示された第１モードがスピーカ１７から出力される音の音量を下げる機能を指示するモードであり、かつホスト機器２がノートＰＣである場合、ウェアラブルデバイス１からの音の出力よりも、ホスト機器２のスピーカからの音の出力の方が周囲に対する影響が大きいと考えられる。この場合、送信部３０１は、第１モードへの変更により実行される機能が下げる音量以上の音量を下げる機能の実行を指示するモードを第２モードとして指示するモード変更指示をホスト機器２に送信する。
【００３５】
図５に示すように、ホスト機器２は、ウェアラブルデバイス１の送信部３０１から送信されたモード変更指示を受信すると、当該モード変更指示により指示された第２モードに変更する処理を実行する。これにより、会議の開始時や飛行機への搭乗時等において、ホスト機器２を鞄等にしまっており、ホスト機器２を直接操作することができない状態においても、ウェアラブルデバイス１を所望のモードに変更することでホスト機器２も所望のモードに変更することができるので、ホスト機器２のモードを変更するために当該ホスト機器２を鞄等から取り出して直接操作する必要がなくなり利便性を向上させることができる。そして、第２モードへの変更が完了すると、ホスト機器２は、図５に示すように、無線通信によって、第２モードへの変更の完了を識別可能とするモード変更完了通知（第１通知の一例）をウェアラブルデバイス１に送信する。
【００３６】
図４および図５に示すように、受信部３０３は、送信部３０１によってモード変更指示がホスト機器２に送信された後、通信モジュール１５を用いて、無線通信によってホスト機器２から第２モードへの変更の完了を識別可能とするモード変更完了通知（第１通知の一例）を受信する。変更部３０２は、受信部３０３によってモード変更完了通知を受信したか否かを判断する（ステップＳ４０５）。そして、変更部３０２は、無線通信によってホスト機器２からモード変更完了通知を受信した後（ステップＳ４０５：Ｙｅｓ）、ウェアラブルデバイス１を第１モードに変更する処理を実行する（ステップＳ４０６）。これにより、第１モードが機内モードである場合に、モード変更完了通知を受信する前に、ウェアラブルデバイス１が機内モードへ変更されてホスト機器２と無線通信することができなくなり、当該モード変更完了通知を受信することができなくなることを防止できる。
【００３７】
本実施形態では、第１モードが無線通信を禁止するモード（例えば、機内モード）であるか否かに関わらず、受信部３０３によってモード変更完了通知を受信した後に、ウェアラブルデバイス１を第１モードへ変更する処理を実行しているが、少なくとも、第１モードが無線通信を禁止する機能が実行されるモードである場合に、受信部３０３によってモード変更完了通知を受信した後に、ウェアラブルデバイス１を第１モードへ変更する処理を実行すれば良い。したがって、第１モードが外部機器との無線通信が継続されるモード（例えば、マナーモード）である場合には、変更部３０２は、モード変更完了通知を受信する前に、ウェアラブルデバイス１を第１モードに変更しても良い。
【００３８】
変更部３０２は、受信部３０３によってモード変更完了通知を受信した場合、ディスプレイ１０に対して、ホスト機器２のモードの変更が完了したことを通知するための表示（以下、モード変更完了表示と言う）を表示させる（ステップＳ４０７）。本実施形態では、変更部３０２は、ホスト機器２からモード変更完了通知を受信した場合、モード変更完了表示をディスプレイ１０に表示させているが、ホスト機器２のモードの変更完了をユーザに通知するものであれば、これに限定するものではなく、例えば、バイブレータ１８によってウェアラブルデバイス１を振動させることによって、ホスト機器２のモードの変更完了をユーザに通知しても良い。
【００３９】
このように本実施形態にかかるウェアラブルデバイス１によれば、ホスト機器２のモードを変更するために当該ホスト機器２を鞄等から取り出して直接操作する必要がなくなり利便性を向上させることができる。
【００４０】
以上の説明においては、ウェアラブルデバイス１（電子機器の一例）に対するモード変更操作の入力に応じて、ウェアラブルデバイス１のモードの変更に伴って、ホスト機器２（外部機器の一例）のモードを変更する処理について説明したが、ホスト機器２（電子機器の一例）に対してモード変更操作の入力がなされた場合も、上述したウェアラブルデバイス１におけるモードの変更処理と同様にして、ホスト機器２のモードの変更に伴って、ウェアラブルデバイス１（外部機器の一例）のモードを変更する処理を実行することが可能である。
【００４１】
これにより、ウェアラブルデバイス１およびホスト機器２のいずれかに対してモード変更操作を入力すれば、ウェアラブルデバイス１およびホスト機器２の双方のモードを変更することができるので、ウェアラブルデバイス１およびホスト機器２の双方に対してモード変更操作を入力する必要がなくなり利便性を向上させることができる。
【００４２】
ここで、図６を用いて、ホスト機器２に対してモード変更操作が入力された場合における、ホスト機器２およびウェアラブルデバイス１の双方のモードを変更する処理について簡単に説明する。図６は、本実施形態にかかる通信システムにおけるモードの変更処理の他の例を説明するための図である。
【００４３】
ホスト機器２は、図６に示すように、ホスト機器２のモードを当該ホスト機器２が有するモードのうちいずれかのモードである第１モードへ変更を指示するモード変更操作が入力されると、入力されたモード変更操作によって指示された第１モードへの変更に先立って、第２モードへの変更を指示するモード変更指示を無線通信によってウェアラブルデバイス１に送信する。
【００４４】
ウェアラブルデバイス１は、図６に示すように、ホスト機器２から送信されたモード変更指示を受信すると、当該モード変更指示により指示された第２モードに変更する処理を実行する。そして、ウェアラブルデバイス１は、第２モードへの変更が完了すると、図６に示すように、無線通信によって、第２モードへの変更の完了を識別可能とするモード変更完了通知をホスト機器２に送信する。
【００４５】
ホスト機器２は、図６に示すように、ウェアラブルデバイス１からモード変更完了通知を受信すると、入力されたモード変更操作により指示された第１モードに変更する処理を実行する。さらに、ホスト機器２は、図６に示すように、モード変更完了通知を受信した場合、当該ホスト機器２が有するディスプレイに対して、ウェアラブルデバイス１のモードの変更が完了したことを通知するための表示であるモード変更完了表示を表示させる。
【００４６】
本発明の実施形態を説明したが、この実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。この新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。この実施形態は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００４７】
１  ウェアラブルデバイス
２  ホスト機器
１０  ディスプレイ
１１  操作ボタン
１２  ＣＰＵ
１３  ＲＯＭ
１４  ＲＡＭ
１５  通信モジュール
１６  各種センサ
１７  スピーカ
１８  バイブレータ
３０１  送信部
３０２  変更部
３０３  受信部
【図１】
2016019160.tif 000003
【図２】
2016019160.tif 000004
【図３】
2016019160.tif 000005
【図４】
2016019160.tif 000006
【図５】
2016019160.tif 000007
【図６】
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