(57)【要約】【課題】  通信強度が低下すると、回復を待つまでＷＥＢブラウザの更新処理などが実行されず、ユーザのストレスとなることがあった。【解決手段】  上記課題を解決する為、本発明は、通信機能を有する情報処理装置であって、センサ１０６等からから前記情報処理装置の周囲の状況を表す情報を取得する取得部１１１と、前記取得された情報に基づいて、現在以降に前記通信機能に係る通信強度が低下することを予測する予測部１１６と、前記通信強度が低下すると予測されたことに応じて、優先して実行される通信処理の実行を開始する実行部１１８と、を備える。【選択図】  図１
2016111632.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信機能を有する情報処理装置であって、
検知手段から前記情報処理装置の周囲の状況を表す情報を取得する取得手段と、
前記取得手段によって取得された情報に基づいて、現在以降に前記通信機能に係る通信強度が低下することを予測する予測手段と、
前記予測手段によって、前記通信強度が低下すると予測されたことに応じて、優先して実行される通信処理の実行を開始する実行手段と、
を備えることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記予測手段は、前記取得手段によって取得された情報によって、前記情報処理装置が屋外から屋内へ移動したことが示される場合に、前記通信強度が低下すると予測することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記予測手段は、前記取得手段によって取得された情報によって、前記情報処理装置の移動速度が上昇したしたことが示される場合に、前記通信強度が低下すると予測することを特徴とする請求項１又は２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記予測手段は、前記取得手段によって取得された情報によって、前記情報処理装置が地下への移動を開始したことが示される場合に、前記通信強度が低下すると予測することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記予測手段は、前記取得手段によって取得された情報によって、前記情報処理装置が高層階への移動を開始したことが示される場合に、前記通信強度が低下すると予測することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記検知手段は、加速度センサ、角速度センサ、近接センサ、照度センサ、振動センサ、近接センサ、気圧センサ、ＧＰＳ受信機のうち少なくともいずれかを含むことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
更に、前記予測手段によって、前記通信強度が低下すると予測されたことに応じて、優先して実行される１以上の通信処理と、前記１以上の通信処理の処理順を決定する決定手段を更に備え、
前記実行手段は、前記決定手段によって決定された処理順に従って、前記１以上の通信処理を実行することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記決定手段は、前記１以上の通信処理に予め設定された優先度に基づいて、前記処理順を決定することを特徴とする請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記予測手段はさらに、前記取得手段によって取得された情報に基づいて、前記通信強度が基準より低下するまでの通信可能時間を予測し、
前記決定手段は、前記予測された通信可能時間と、前記１以上の通信処理の実行にかかると推定される時間とに基づいて、前記前記優先して実行される１以上の通信処理を決定することを特徴とする請求項７又は８に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記予測手段はさらに、前記取得手段によって取得された情報に基づいて、前記通信強度が基準より低下するまでの通信可能時間と、前記通信可能時間が経過するまでに通信可能なデータ量を予測し、
前記決定手段は、前記予測されたデータ量と、前記１以上の通信処理の実行にかかると推定されるデータ量とに基づいて、前記前記優先して実行される１以上の通信処理を決定することを特徴とする請求項７又は８に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
通信機能を有する情報処理装置の制御方法であって、
取得手段により、検知手段から前記情報処理装置の周囲の状況を表す情報を取得する取得工程と、
予測手段により、前記取得工程において取得された情報に基づいて、現在以降に前記通信機能に係る通信強度が低下することを予測する予測工程と、
実行手段により、前記予測工程において前記通信強度が低下すると予測されたことに応じて、優先して実行される通信処理の実行を開始する実行工程と、
を備えることを特徴とする情報処理装置の制御方法。
【請求項１２】
コンピュータに読み込ませ実行させることによって、前記コンピュータに、請求項１１に記載された情報処理装置の制御方法を実行させるプログラム。
【請求項１３】
請求項１２に記載されたプログラムを格納したことを特徴とするコンピュータが読み取り可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信強度の予測機能を備えた携帯端末に関する。
【背景技術】
【０００２】
外部装置との通信に用いる無線通信機能を搭載したデジタルカメラや携帯電話のような携帯端末が知られている。また、加速度センサなどセンサが搭載された携帯端末が普及している。特許文献１が示す通信端末は、加速度センサの値の変化があらかじめ決められた操作が検出されたことを示すとき、例えば本体が振動させられたことを検出したときに、通信を開始する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−９９４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
携帯端末が外部装置との通信に用いる無線通信の強度は、環境によって左右される。通信強度が低下する環境の例としては建物の屋内がある。ここでは、建物とは壁に囲まれた空間のことを表す。建物の壁が、建物の外に存在する外部装置から発生られる電波を遮断するため、通信強度が弱まる。通信強度が小さいときはユーザが指示した通信を含む処理、例えばＷｅｂブラウザの更新処理などの実行に時間がかかるため、ユーザにストレスを感じさせる場合があった。特許文献１は、装置に搭載されたセンサを、通信を開始すべきタイミングを特定するために利用するが、環境における通信強度の変化に対してセンサ値を利用した処理を行うとは考慮されていなかった。
【０００５】
本発明は、通信機能を有する形態型端末において、通信強度が低下する前に、優先される通信処理を開始することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、通信機能を有する情報処理装置であって、検知手段から前記情報処理装置の周囲の状況を表す情報を取得する取得手段と、前記取得手段によって取得された情報に基づいて、現在以降に前記通信機能に係る通信強度が低下することを予測する予測手段と、前記予測手段によって、前記通信強度が低下すると予測されたことに応じて、優先して実行される通信処理の実行を開始する実行手段と、を備える。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、通信機能を有する形態型端末において、通信強度が低下する前に、優先される通信処理を開始することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態１に係る携帯端末のハードウェア構成、及び機能構成の一例を表すブロック図
【図２】通信強度の予測処理の流れの一例を示すフローチャート
【図３】実行する通信処理を決定する処理の流れの一例を示すフローチャート
【図４】通信処理を決定する処理、実行される通信処理の流れを示すフローチャート
【図５】通信処理を実行する処理の流れの一例を示すフローチャート
【図６】実施形態１の変形例における、通信強度の予測処理の流れの一例を示すフローチャート
【図７】実施形態１の変形例における、実行する通信処理を決定する処理の流れの一例を示すフローチャート
【図８】通信強度の予測に用いる計算式を示した図
【図９】通信強度の予測に用いる計算式を示した図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
＜実施形態１＞
図１（ａ）は本発明の実施形態に係る情報処理装置である携帯端末１００のハードウェア構成図である。通信機能を有する携帯端末１００はＣＰＵ１０１、ＲＯＭ１０２、ＲＡＭ１０３、ＨＤＤ１０４、通信デバイス１０５という機能部品から構成される。各機能部品は、バス１０７を介して相互にデータを受け渡すことができる。バス１０７には、センサ１０６も接続されている。ＣＰＵ１０１（Central Processing Unit)は、本発明のコンピュータプログラムを読み出して実行し、各ハードウェア部品を制御する。このコンピュータプログラムは、後述する各機能、シーケンス、処理を実現するための制御プログラムである。制御プログラムは、ＲＯＭ１０２（Read Only Memory）およびＨＤＤ１０４（Hard Disk Drive）に格納される。ＲＯＭ１０２には、上記制御プログラムのほか、その実行の際に参照される各種データが記録されている。ＲＡＭ１０３（Random Access Memory）は、ＣＰＵ１０１に使用されるワーク領域、上記制御プログラムのロード領域などを有する。ＨＤＤ１０４はストレージの一種であり、上記制御プログラムが格納され、適宜読み出される。
【００１０】
通信デバイス１０５は、図示しない外部装置との間で通信路を確立し、通信機能を実現するための機構である。通信デバイス１０５の例としては、無線ＬＡＮアダプタ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）アダプタなどが挙げられる。通信デバイス１０５は外部装置との通信強度を計測する機能を持つ。通信強度は、通信デバイス１０５が外部装置と通信するときの電波の強さを意味する。バス１０７は、ＣＰＵ１０１が制御しようとする構成要素を指示するアドレス信号、各構成要素を制御するためのコントロール信号、各構成機器相互間で受け渡されるデータの転送などを行う。センサ１０６は、保持姿勢および保持環境を検知するデバイスである。センサ１０６の例としては、加速度センサ、角速度センサ、近接センサ、照度センサ、振動センサ、近接センサ（レーダ）、気圧センサ、ＧＰＳ（Global Positioning System）などが挙げられる。センサ１０６は多種類であることが望ましいが、少なくともここに挙げたうちの１つを含む。以下この明細書では、ＧＰＳ（ＧＰＳ衛星から発せられた電波を受信するＧＰＳ受信機）も、本実施形態において環境情報を検知する検知手段として機能するセンサの１種として実施形態を説明する。
【００１１】
なお、制御プログラムは、ＲＯＭ１０２又はＨＤＤ１０４に予め記録しておく態様のほか、必要に応じて外部装置あるいは外部記録媒体などから受け取って、ＲＯＭ１０２又はＨＤＤ１０４に格納しても良い。ＣＰＵ１０１は、ＲＯＭ１０２又はＨＤＤ１０４等に記録されている上記制御プログラムを実行することにより各機能を実現する。
【００１２】
＜機能構成＞
図１（ｂ）は、実施形態１に係る情報処理装置である携帯端末１００のソフトウェアの構成を示すブロック図の一例である。本実施形態では、取得部１１１、通信状況予測部、決定部１１７および実行部１１８の機能モジュールが形成される。各機能部は、ＣＰＵ１０１が、ＲＯＭ１０２に格納されたプログラムをＲＡＭ１０３に展開し、後述する各フローチャートに従った処理を実行することで実現されている。また例えば、ＣＰＵ１０１を用いたソフトウェア処理の代替としてハードウェアを構成する場合には、ここで説明する各機能部の処理に対応させた演算部や回路を構成すればよい。
【００１３】
取得部１１１は、センサ１０６が取得する値に基づいて携帯端末１００が存在する周囲の状況（環境）を表す情報を取得する。本実施形態で取得部１１１は、センサ１０６（ＧＰＳを含む）など検知手段による検知結果から、屋内外データ１１２、建物近接データ１１３、速度データ１１４、地上高データ１１５といった情報を取得する。そして、取得した情報を参照することで、携帯端末１００が存在する周囲の状況を特定する。ここで各環境データから特定される、携帯端末１００の周囲の状況の例を説明する。
【００１４】
屋内外データ１１２は、携帯端末１００が屋内に存在するか屋外に存在するかを表すデータである。屋内外データ１１２はＧＰＳや照度センサより取得が可能である。具体的な取得方法の一例として、ＧＰＳ信号が建物やトンネルの壁によって減衰することを利用し、ＧＰＳ信号の強度が一定以下の場合に屋内にいると特定するという方法がある。例えば、特開２０１１−１３７７９８号公報に、ＧＰＳ信号の受信状態に基づいて屋内外のいずれかに存在するかを判定する方法の一例が開示されている。また照度センサを用いる方法もある。時刻が昼の場合、日光の下にある建物の外に比べて日光が届かない建物内は暗いため、照度が一定以下の場合に屋内に存在すると特定する。また時刻が夜の場合、建物の外は日が届かないため、照度が一定以上の場合には屋外に存在すると特定する。
【００１５】
建物近接データ１１３は、携帯端末１００が屋外に存在するとき、携帯端末１００と建物との距離およびその変化を表すデータである。本実施形態で、建物近接データ１１３は建物との距離をメートルの単位で表す。携帯端末１００が屋内に存在するとき、建物近接データ１１３は常に０である。建物近接データ１１３は、ＧＰＳを利用して通信可能な人工衛星の数を用いて取得することができる。携帯端末１００と建物との距離が近い場合、携帯端末１００のＧＰＳ受信機と一部の人工衛星間の通信が建物に遮断されることを利用して建物近接データ１１３を取得することができる。また建物近接データ１１３は照度センサより取得することも可能である。建物の周囲は、建物から離れた場所に比べて暗くなる。これは建物が日光を遮断して影を作るためである。このことを利用して、照度が小さいほどより建物に近接している状態にあると特定する。
【００１６】
速度データ１１４は携帯端末１００が移動している速度およびその変化を表すデータである。取得方法の一例として、ＧＰＳや加速度センサの値の履歴から取得することができる。例えばＧＰＳを利用する方法として、ＧＰＳを利用して現在位置を定期的に取得し、前回取得した現在位置と今回取得した現在位置間の距離を、取得時刻の間隔で割ることで速度を求めることができる。また加速度を積分しても速度を取得することができる。本実施形態で、速度データ１１４は携帯端末１００の移動速度をキロメートル毎時の単位で表す。取得部１１１は、速度データ１１４が示す移動速度の大きさに基づいて、携帯端末１００が、移動速度が基準より速い状態にあること、あるいは移動速度が基準より遅い状態にあること等を特定する。
【００１７】
地上高データ１１５は、携帯端末１００から地上までの高度及びその変化を表すデータである。取得方法の一例として、加速度センサや気圧センサより取得が可能である。特開２０１１−１１７８１８号公報には、気圧センサより地上高を計測する方法の一例が開示されている。また特開２０１３−２００１５６号公報では、加速度センサと気圧センサを利用して地上高を計測する方法の一例が開示されている。本実施形態で、地上高データ１１５は携帯端末１００の地上からの高さをメートルの単位で表す。取得部１１１は、地上高データ１１５が示す地上高の高さに基づいて、携帯端末１００が、基準より高い位置にあること、あるいは基準より低い状態にあること等を特定する。
【００１８】
なお、本実施形態の取得部１１１は、これらのデータを、携帯端末１００に一体化されたセンサ１０６より取得するが、外付けされるデバイスないしセンサ１０６、あるいは携帯端末１００と通信可能な外部装置等である検知手段から取得しても良い。また、本実施形態でこれらのデータは、いずれか１つ以上あればよい。また、これらのデータを取得できるのであれば、センサ１０６から取得する情報は、少なくとも１つ以上の情報であれば良い。
【００１９】
予測部１１６は、現在以降に、データ通信に用いる通信強度が低下することを予測する。本実施形態の予測部１１６は、（１）屋外から屋内への移動時（２）移動速度の上昇時（３）地下への移動開始時（４）高層階への移動開始時に、それ以降通信強度が低下すると予測する。以下で、（１）〜（４）の各タイミングについて、本実施形態において、それ以降に通信強度が低下するとみなす理由を説明する。
【００２０】
（１）屋外から屋内への移動時について、携帯端末１００が屋内に存在する場合、屋外に存在するときに比べて電波強度が小さくなる。これは外部装置から発信された電波が屋内空間を構成する壁によって遮られるためである。さらに同じ屋内の中でも屋外からより離れた場所、建物であれば建物の中心に近い場所ほど電波強度は小さくなる。これは、建物の中心に近い場所から屋外にある外部装置と通信すると、電波がより多くの壁に遮られるためである。このことから、予測部１１６は屋内外データ１１２の変化を取得し、屋内へ移動したと判定できる場合には電波強度が低下すると予測する。
【００２１】
（２）移動速度の上昇時について、携帯端末１００が移動中、例えば移動する鉄道や車の車内に存在する場合、携帯端末１００が通信する外部装置は頻繁に切り替わる。そのたびに通信が一時的に途切れる可能性があるため、電波強度は小さくなる傾向にある。このことから、予測部１１６は速度データ１１４を取得し、移動を開始したと判定できる場合には電波強度が低下すると予測する。また鉄道や車での高速移動中は、進行方向にトンネルなどの建造物によって急激に電波強度は小さくなる箇所が存在する可能性がある。
【００２２】
（３）地下への移動開始時について、携帯端末１００が地下に存在する場合、外部装置から発信された電波がアスファルトや土砂、地下空間を構成する壁によって遮られてしまうため電波強度が小さくなる。このことから、予測部１１６は地上高データ１１５の変化を取得し、地下への移動を開始したと判定できる場合には、電波強度が低下すると予測する。
【００２３】
（４）高層階への移動開始時について、携帯端末１００が高層階に存在する場合、外部装置から発信された電波が届きにくくなる。例えば外部装置の例として基地局があるが、基地局は塔やビルの屋上に設置されており、かつ基地局より低い位置にある装置との通信時に強度が出るようにアンテナの向きが調整されていることが多い。そのため携帯端末１００が、基地局が設置されている地上高より高い位置に存在すると通信強度は小さくなる。このことから、予測部１１６は地上高データ１１５の変化を取得し、高層階への移動を開始したと判定できる場合には、電波強度が低下すると予測する。
【００２４】
決定部１１７は、予測部１１６による通信強度の予測に基づいて、優先して実行すべき通信処理を決定する。本実施形態において「通信処理」とは、後述する通信処理は実行部１１８によって実行されるプログラムであり、ＲＯＭ１０２、ＲＡＭ１０３、ＨＤＤ１０４などの記憶領域に格納されている。また本実施形態では、各通信処理に対応するプログラムが格納された記憶領域のアドレスと、該プログラムが最後に実行された時刻（最終実行時刻）を対応付けて格納した管理データを、ＲＡＭ１０３、ＨＤＤ１０４などの記憶領域に保持している。ここで図２（ａ）は、管理データに含まれるうち、ある１つの通信処理に関連するデータの構造を表している。以下では、通信処理のそれぞれに関する個別のデータは通信処理データと呼ぶ。図２（ａ）に示される通信処理データのうち、通信処理先頭アドレス２００は、このプログラムが格納された記憶領域の先頭アドレスを示している。最終実行時刻２０１は、通信処理を最後に実行した時刻が記録されている。決定部１１７は、予測部１１６によって通信強度が小さくなると予測された場合、管理データを参照して優先的に実行すべき通信処理を決定し、処理順が規定された実行リストに加える。本実施形態では、通信強度が小さくなると予測された場合、実行リストに規定された処理順で、各通信処理を開始することを決定し、実行部１１８に通知する。また通信強度が変化しない、あるいは大きくなると予想される場合には、その時点で自動的に通信処理開始する必要はないため、通信処理は実行しないと決定する。すなわち、実行部１１８に対する通知は行わない。
【００２５】
実行部１１８は、決定部１１７によって決定された通信処理を実行するため、実行リストを参照し、各通信処理を、通信デバイス１０５を介して実行する。
【００２６】
＜動作説明＞
次に、実施形態１に係る携帯端末１００において実行される処理の内容を説明する。図３（ａ）は、携帯端末１００において実行される電波強度予測処理の流れの一例を示すフローチャートである。本実施形態では、携帯端末１００に電源が入ったことに応じて図３（ａ）のフローチャートの処理を開始し、その後所定時間毎に繰り返し実行する。
【００２７】
まずステップＳ３０１において、予測部１１６は取得部１１１が取得したデータを元に通信強度の変化を予測する。ステップＳ３０２において、決定部１１７は予測部１１６が予測した通信強度の変化に基づいて実行する通信処理を決定する。ステップＳ３０３では、実行部１１８が、ステップＳ３０２において決定された通信処理を実行する。
【００２８】
次に、図３（ｂ）のフローチャートは、ステップＳ３０１で実行される予測処理の流れを示す。ステップＳ３１１では、予測部１１６は屋内外データ１１２の変化から、携帯端末１００が屋内に移動したか否かを判定する。具体的には、屋内外データ１１２が過去５秒以内に屋内を示すデータから屋外を示すデータに変化しているとき、屋内へ移動したと判定する。屋内へ移動したと判定すると（ステップＳ３１１：Ｙｅｓ）、ステップＳ３１６において、予測部１１６は通信強度が低下すると予測する。
【００２９】
ステップＳ３１１において屋内へ移動したと判定しない場合（ステップＳ３１１：Ｎｏ）、ステップＳ３１２において、予測部１１６は速度データ１１４の変化から、携帯端末１００の移動速度が過去所定時間以内に閾値を超えたか否かを判定する。本実施形態では一例として、速度データ１１４が過去５秒以内に時速２０ｋｍを超えた場合に移動速度が閾値を超えたと判定する。移動速度が閾値を超えたと判定すると（ステップＳ３１２：Ｙｅｓ）、ステップＳ３１６において、予測部１１６は通信強度が低下すると予測する。
【００３０】
ステップＳ３１２において屋内へ移動したと判定しない場合（ステップＳ３１２：Ｎｏ）、ステップＳ３１３において、予測部１１６は、地上高データ１１５の変化から、携帯端末１００が地上から地下への移動を開始したか否かを判定する。本実施形態では一例として、地上高データ１１５が過去５秒以内に０ｍ以上から０ｍ以下に変化したとき地下への移動を開始したと判定する。地下への移動を開始したと判定すると（ステップＳ３１３：Ｙｅｓ）、ステップＳ３１６において、予測部１１６は通信強度が低下すると予測する。
【００３１】
ステップＳ３１３において地下への移動を開始したと判定しない場合（ステップＳ３１３：Ｎｏ）、ステップＳ３１４において、予測部１１６は、地上高データ１１５の変化から、携帯端末１００が高層階への移動を開始したか否かを判定する。本実施形態では一例として、地上高データ１１５が過去５秒以内の１ｍ以の上昇を示し、かつ現在の地上高が２０ｍであることを示すとき、高層階への移動を開始したと判定する。高層階への移動を開始したと判定すると（ステップＳ３１４：Ｙｅｓ）、ステップＳ３１６は、予測部１１６は通信強度が低下すると予測する。
【００３２】
ステップＳ３１５において高層階への移動を開始したと判定しない場合（ステップＳ３１５：Ｎｏ）、ステップＳ３１５において、予測部１１６は通信強度が低下しないと予測する。なお、本実施形態では、ステップＳ３１１からステップＳ３１４の４つの処理を全て行った結果を、予測結果とする例を示したが、４つの処理のうちのいずれか１つ以上があれば予測処理を実行することができる。また、４つの処理の順序は図３（ｂ）に示したのと異なってもよい。
【００３３】
図４（ａ）のフローチャートは、ステップＳ３０２で実行される通信処理を決定する処理の詳細を示している。ステップＳ４０１では、予測部１１６が、通信強度が低下するかを上述した方法で判定する。低下すると予測した場合（ステップＳ４０１：Ｙｅｓ）、ステップＳ４０２において、決定部１１７は、ＲＡＭ１０３等に保持された管理データを参照し、優先して処理すべき通信処理データを１つ取得する。ここで、優先して処理すべき通信処理とは、例えば、再生途中の音楽ファイルや動画ファイルを外部サーバから取得する処理であったり、閲覧中のＷＥＢページの描画処理である。これらの優先順については、予めユーザが設定可能であってもよい。
【００３４】
ステップＳ４０３において、決定部１１７取得した通信処理データの最終実行時刻２０１が示す時刻から所定時間が経過しているかを判定する。最終実行時刻から所定時間が経過している場合（ステップＳ４０３：Ｙｅｓ）、ステップＳ４０４において、決定部１１７は、この通信処理データを、実行リストの末尾に追加する。実行リストとはＲＡＭ１０３、ＨＤＤ１０４などの記憶領域に格納されるデータで、各通信処理のプログラムのアドレス情報を含む各通信処理データへの参照情報と、それらの処理順を保持する。
【００３５】
ステップＳ４０５において、決定部１１７は、管理データに通信処理データが含まれる全ての通信処理に対して、ステップＳ４０３からステップＳ４０４までの処理を実行したか否かを判定する。実行していない場合（ステップＳ４０５：Ｎｏ）、ステップＳ４０２に戻り、ステップＳ４０３からステップＳ４０４までの処理を実行していない通信処理データを取得して処理を繰り返す。全ての通信処理に対してステップＳ４０３からステップＳ４０４までの処理を実行している場合（ステップＳ４０５：Ｙｅｓ）は図４（ａ）のフローチャートの処理を終了する。
【００３６】
一方、ステップＳ４０１で、予測部１１６が、通信強度が低下しないと予測した場合（ステップＳ４０１：Ｎｏ）、ステップＳ４０２〜ステップＳ４０５の処理は行わずに本フローチャートの処理を終了する。また、ステップＳ４０３で、通信処理を最後に実行してから所定時間が経過していないと判定される場合（ステップＳ４０３：Ｎｏ）、決定部１１７は、この時点では、いずれの通信処理も実行しないと決定する。ステップＳ４０３において、優先して実行されるべき通信処理が最後に実行されてから所定時間経過したかを判定することで、処理の間隔を空けることで、通信処理が与える負荷やバッテリー残量への影響を下げることができる。
【００３７】
次に、図４（ｂ）のフローチャートは、図３（ａ）のステップＳ３０３で実行部１１８によって実行される通信処理の流れを示す。ステップＳ４１１において、実行部１１８は、実行リストに格納されている通信処理データを、先頭から順に１つずつ取得する。ステップＳ４１２では、通信処理データの通信処理先頭アドレス２００が指すプログラムを実行する。ステップＳ４１３では、プログラムの実行後、最終実行時刻２０１を更新する。なお通信強度が小さい場合、また、通信処理が指定する通信対象の外部装置と接続できない場合など、通信処理は開始されても、終了せずに中断あるいは失敗することもある。その場合、最終実行時刻２０１を更新しない。本実施形態では、実行リストには優先して実行すべき通信処理から処理順が規定されているので、予測された通り通信強度が小さくなり、通信処理が失敗してしまうまでの期間に、優先度の高い通信処理が実行済みとなる可能性が高くなる。
【００３８】
実行部１１８は、実行リストに格納されている全ての通信処理データを実行していない場合（ステップＳ４１４：Ｎｏ）、未実行の通信処理データを実行リストから取得して（ステップＳ４１１）、ステップＳ４１２以降の処理を実行する。実行リストに格納されている全ての通信処理データを実行した場合（ステップＳ４１４：Ｙｅｓ）、実行リストを空にする（ステップＳ４１５）。その後、図４（ｂ）のフローチャートの処理を終了する。
【００３９】
以上説明した本実施形態によれば、通信強度の低下が予測されるタイミングで、ユーザによる指示を得ずに、優先されるべき通信処理を開始することができる。優先されるべき通信処理には、携帯端末１００のリソースを優先して利用するように制御してもよい。本実施形態によれば、例えば、ユーザがＷｅｂブラウザなどを閲覧している途中で実際に通信強度の低下したような場合でも、通信強度の回復まで待機するストレスを軽減させることができる。また、本実施形態では通信強度の低下が予測されるタイミングを特定した上で、特定されたタイミングまでの期間に通信処理を実行する。そのため、通信強度がある程度確保される状況で周期的に通信を行うような場合に比較して、タイミングが限定される分、消費電力を抑える、通信以外の処理に十分なリソースをさくことができるなどの効果を奏する。
【００４０】
なお、本実施形態では通信強度の予測結果に基づいてユーザの指示を必要とせずにバックグラウンドで通信処理を決定する処理を述べたが、予測結果に基づいて他の処理を実行してもよい。例えば、通信強度が低下すると予測された場合、音声やバイブレータ、液晶パネルなどの出力手段を用いてユーザに警告しても良い。また通信強度を低下させない行動、例えば屋外に出る、地上に出るといった行動を取るようユーザに指示しても良い。
［実施形態１の変形例］
図３（ａ）のステップＳ３０１において実行される、通信強度の予測処理、及び、ステップＳ３０２において実行される、優先すべき通信処理を決定する処理は、以下に示す変形を加えることができる。図５は、図３（ａ）のステップＳ３０１において実行される、変形例において予測部１１６が通信強度を予測する処理の流れを示すフローチャートである。
【００４１】
ステップＳ５０１において、予測部１１６は建物近接データ１１３の変化に基づき、携帯端末１００が建物に入るために移動しているか否かを判定する。本実施形態では一例として、過去３秒間の間に建物近接データ１１３が１０ｍ以上から１０ｍ以下へ変化したときに建物に入るために移動していると判定する。携帯端末１００が建物に近接していると判定したとき（ステップＳ５０１：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０２において、予測部１１６は、建物に入ったあと通信強度が基準より小さくなるまでの時間を予測し、その時間を通信可能時間とする。そしてステップＳ５０８において。通信強度が低下すると予測する。ステップＳ５０２で求める通信可能時間の具体的な計算式を図７（ａ）の７０１と７０２に示す。また予測部１１６が予測する通信強度の推移を示したグラフを図８（ａ）に示す。
【００４２】
まず、７０１と７０２の計算式について説明する。ｔはステップＳ５０２で求める通信可能時間であり、現在時刻から見て、通信強度が閾値であるＳｍを下回るまでの時間を示す。Ｓｍは、本実施形態では一律で−１２０ｄｂｍとする。ｔ０は屋外移動中時間で、現在時刻から屋内に入るまで、何秒間屋外を移動し続けるかを示す時刻である。本実施形態では、携帯端末１００が建物へ向かって最短距離で移動した先に建物の入口があり、そこから屋内へ入ろうとしているとみなす。そこでｔ０は、建物近接データ１１３が示す現在の建物からの距離ｌを、速度データ１１４が示す過去所定時間における移動速度ｖで割ることで求める。例えば建物からの距離が８ｍ、移動速度が０．８メートル毎秒だとすると、ｔ０は８／０．８＝１０秒となる。
【００４３】
ｄは屋内電波強度減少量で、屋外から屋内へ移動することで低下する電波強度の予測量を表す。本実施形態では一律３０ｄｂｍとする。ｄｂｍは通信の信号レベルを表す１ミリワット（ｍＷ）を０ｄｂ（デシベル）の基準にした場合のレベルである。Ｓｃは現在の通信強度で、通信デバイス１０５を介して取得する。ａは屋内における１秒当たりの通信強度の減少率で、単位はｄｂｍ毎秒である。電波強度は建物の中央に向かうほど小さくなる。ここでは携帯端末１００が、現在の移動速度で建物の中央に向かって移動し続けるとみなし、移動速度ｖに一定の係数０．５を掛けた値を減少率ａとする。例えば移動速度が秒速０．８メートル毎秒とすると、減少率ａは０．８×０．５＝０．４ｄｂｍ毎秒となる。
【００４４】
次に、通信可能時間の具体的な計算例を示す。一例として、現在の通信強度Ｓｃが−８０ｄｂｍ、建物からの距離が８ｍ、移動速度が０．８メートル毎秒だとする。このときＳｃ−ｄは−１１０ｄｂｍとＳｍの値より大きいため、７０１が示す式を用いて計算する。通信可能時間ｔは、１０＋（−７０３０−（−１２０））／０．８＝２２．５秒となる。
また別な例として、現在の通信強度Ｓｃが−１００ｄｂｍ、建物からの距離が８ｍ、移動速度が０．８メートル毎秒だとする。このときＳｃ−ｄは−１３０ｄｂｍとＳｍの値より小さいため、７０２が示す式を用いて計算する。通信可能時間ｔは、１０秒となる。
【００４５】
ステップＳ５０１で、予測部１１６が、携帯端末１００が建物に入るために移動していないと判定した場合（ステップＳ５０１：Ｎｏ）、ステップＳ５０３において、携帯端末１００が地下への移動を開始したか否かを判定する。本実施形態では一例として、地上高データ１１５が過去５秒以内に０ｍ以上から０ｍ以下に変化したとき地下への移動を開始したと判定する。予測部１１６が、携帯端末１００が地下への移動を開始したと判定したときは（ステップＳ５０３：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０４において、予測部１１６は、地下に到達するまでの時間を計算し、その時間を通信可能時間とする。そしてステップＳ５０８において、通信強度が低下すると予測する。
【００４６】
ステップＳ５０４で求める通信可能時間の具体的な計算式を図７（ｂ）の７０３、計算式が示す値を図示したグラフを図８（ｂ）に示す。ｔはステップＳ５０４で求める通信可能時間である。現在時刻から見て、通信強度が閾値であるＳｍを下回るまでの時間を示す。Ｓｃは現在の通信強度である。ｂは地下への移動中における１秒あたりの通信強度の低下量を示している。この低下量は地下への下降速度に比例する。地上高データ１１５から取得した、現在の地下への下降速度をｗとすると、低下量ｂは一定の値１０をｗに掛けることで求める。例えば、現在の通信強度Ｓｃが−８０ｄｂｍ、下降速度が０．１メートル毎秒だとする。このとき通信可能時間ｔは、（−８０−（−１２０））／（０．１×１０）＝３０秒となる。
【００４７】
ステップＳ５０３で、予測部１１６が、携帯端末１００が地下への移動を開始していないと判定した場合（ステップＳ５０３：Ｎｏ）、ステップＳ５０５において、携帯端末１００が高層階への移動を開始したか否かを判定する。本実施形態では一例として、現在の地上高が一定の値ｈ１を超えていて、かつ、地上高データ１１５が過去５秒以内に１ｍ以上上昇したとき、地下への移動を開始したと判定する。ｈ１は通信限界地上高ｈ０より小さい値である。通信限界地上高ｈ０は地上高がその高さを超えたときに通信強度の低下が開始する高さであり、具体的には基地局が設置されている高さの平均値などを用いる。本実施形態では、通信限界地上高ｈ０を３０メートル、ｈ１を２０メートルとする。予測部１１６が、携帯端末１００が高層階への移動を開始したと判定したとき（ステップＳ５０５：Ｙｅｓ）、ステップＳ５０６において、予測部１１６は、高層階に到達するまでの時間を計算し、その時間を通信可能時間とする。そしてステップＳ５０８において、通信強度が低下すると予測する。
【００４８】
ステップＳ５０６で予測部１１６が通信可能時間の推定に用いる具体的な計算式を図７（ｃ）の７０４、計算式における通信強度と時間の関係を図示したグラフを図８（ｃ）に示す。予測部１１６は、携帯端末１００が現在の上昇速度を維持したまま、通信限界地上高ｈ０を超えて上昇し続けると仮定し、その場合に通信強度が閾値であるＳｍを下回る時刻を計算する。その時刻までの時間を通信可能時間とする。
【００４９】
ｔはステップＳ５０６で求める通信可能時間である。通信強度が閾値であるＳｍを下回るまでの時間を示す。Ｓｃは現在の通信強度である。ｔ１は、携帯端末１００が通信限界地上高ｈ０に到達する推定時刻を示す。この推定時刻ｔ１は、現在の地上高ｈから通信限界地上高ｈ０までの距離を、現在の地上高の上昇速度ｗで割ることで求めることができる。例えば現在の地上高が２０メートルで上昇速度ｗが１メートル毎秒の場合、推定時刻ｔ１は（３０−２０）／１＝１０秒となる。なお上昇速度ｗは地上高データ１１５の変化に基づいて算出する。ｃは通信限界地上高ｈ０に達したあと、さらに上昇を続けたときの１秒あたりの通信強度の低下量を示している。この低下量ｃは上昇速度ｗに比例する。ここでは一定の値０．５をｗに掛けることで低下量ｃを求める。
【００５０】
例えば、現在の通信強度Ｓｃが−８０ｄｂｍ、現在の地上高が２５メートル、上昇速度が１メートル毎秒だとする。このときｔ１は（３０−２５）／１＝５秒、通信可能時間ｔは、５＋（（−８０−（−１２０））／１０＝９秒となる。
【００５１】
ステップＳ５０５で、予測部１１６が、携帯端末１００が高層階への移動を開始していないと判定した場合（ステップＳ５０３：Ｎｏ）、ステップＳ５０７において、予測部１１６は、通信強度が低下すると予測しないで処理を終了する。なお、ステップＳ５０１、ステップＳ５０３、ステップＳ５０５のうち、いずれか１つ以上の処理があれば本変形例が示す通信強度の予測処理を実行することができる。
【００５２】
次に、図６は、図３（ａ）のステップＳ３０２で、決定部１１７が実行する通信処理を決定する処理の流れを示すフローチャートである。この処理では、後で実行する通信処理とその実行順序を決定する。まずステップＳ６０１において、予測部１１６による予測結果を判定する。通信強度が低下しないと予測した場合（ステップＳ６０１：Ｎｏ）、処理を行わずに本フローチャートを終了する。
【００５３】
一方、予測部１１６が、通信強度が低下すると予測した場合（ステップＳ６０１：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０２において、決定部１１７は、通信処理データを通信処理優先度２１１の高いデータから順に１つ取得する。なお、この変形例における通信処理データの構造は図８（ｃ）に示す。通信処理データは、通信処理先頭アドレス２００、通信処理優先度２１１、推定実行時間２１２、最終実行時刻２０１から構成される。
取得した通信処理データの最終実行時刻２０１から所定時間が経過している場合（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０４に進む。ステップＳ６０４では、その通信処理データの推定実行時間が、図５のフローチャートで求めた通信可能時間ｔより小さいかを判定する。小さいと判定される場合（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０５において、決定部１１７は、通信処理の実行リストの末尾にその通信処理データを追加する。本実施形態では一例として、ステップＳ６０３の分岐条件に用いる所定時間は５秒とする。
【００５４】
一方、最終実行時刻２０１から所定時間が経過していない場合（ステップＳ６０３：Ｎｏ）、また、推定実行時間が通信可能時間ｔより大きい場合（ステップＳ６０４：Ｎｏ）、決定部１１７は、この通信処理データを実行リストに追加しない。
【００５５】
ステップＳ６０６において、決定部１１７は、全ての通信処理データに対してステップＳ６０３からステップＳ６０５までの処理を実行したかを判定する。実行していない場合（ステップＳ６０６：Ｎｏ）、ステップＳ６０２に戻り、ステップＳ６０３からステップＳ６０５までの処理を実行していない通信処理データを取得する。ステップＳ６０６で、全ての通信処理データに対してステップＳ６０３からステップＳ６０５までの処理を実行している場合、ステップＳ６０７に進む。
【００５６】
ステップＳ６０７以降の処理では、推定実行時間が通信可能時間ｔより大きい通信処理データを実行リストに追加する。通信強度推定部による推定の通り、推定実行時間ｔの経過後に通信強度がＳｍを下回った場合、これらの通信処理は中断、あるいは失敗する可能性が高い。しかし推定に反して推定実行時間ｔの経過後に、通信強度がＳｍを下回らない場合がある。これらの通信処理を実行リストに追加することで、Ｓｍを下回らない場合にこれらの通信処理を実行することができる。
【００５７】
ステップＳ６０７で、決定部１１７は、通信処理データを通信処理優先度２１１の高いデータから順に１つ取得する。その通信処理データの最終実行時刻２０１から所定時間が経過している場合（ステップＳ６０８：Ｙｅｓ）、ステップＳ６０９で、決定部１１７は、実行リストの末尾にその通信処理データを追加する。一方、最終実行時刻２０１から所定時間が経過していない場合（ステップＳ６０８：Ｎｏ）、決定部１１７は、この通信処理データを実行リストに追加しない。
【００５８】
ステップＳ６１０において、決定部１１７は、全ての通信処理データに対してステップＳ６０８からステップＳ６０９までの処理を実行したかを判定する。実行していない場合（ステップＳ６１０：Ｎｏ）、ステップＳ６０７に戻り、ステップＳ６０８からステップＳ６０９までの処理を実行していない通信処理データを取得する。全ての通信処理データに対してステップＳ６０３からステップＳ６０５までの処理を実行している場合（ステップＳ６１０：Ｙｅｓ）、本フローチャートの処理を終了する。
【００５９】
変形例における通信処理データの構造を図２（ｂ）に示す。通信処理優先度２１１は、決定部１１７が、通信処理を実行する順序を決定するうえで利用する情報である。本実施形態では、通信処理優先度２１１の数値が小さい通信処理ほど優先して実行される。通信処理優先度２１１は、本携帯端末１００の起動中、各機能部品が任意のタイミングで変えてもよい。また、通信処理優先度２１１は、通信処理がプログラムの中で設定しても良いし、あるいはユーザが本装置の外部から入力手段を介して明示的に設定してもよい。
推定実行時間２１２は、次にこの通信処理が実行されたとき、実行が開始してから終了するまでの時間の推定値である。本実施形態においては、各通信処理が各々の通信処理時間を決定する。推定実行時間２１２の具体的な計算方法としては、過去に通信処理でかかった処理時間を記憶しておき、それらの処理時間の平均を次回の通信処理でかかる推定時間とする方法がある。
【００６０】
図９（ａ）は、本変形例における通信処理データの管理データの一例を示している。この例では、各通信処理データは各アプリケーションに属している。例えば、音楽データ受信処理９０１は、音楽プレーヤーや動画プレーヤーといったアプリケーションが外部装置に格納された音楽データや動画データを継続的に受信する処理を表す通信処理データである。ＨＴＭＬデータ受信処理９０２は、Ｗｅｂブラウザなどのアプリケーションが外部装置に格納されたＨＴＭＬデータを受信し、表示中のＷｅｂページを自動更新する処理を表す通信処理データである。メールデータ受信処理９０３は、電子メールビューワなどのアプリケーションが、外部装置に格納された受信メールデータを定期的に取得するための処理を表す通信処理データである。
【００６１】
＜通信処理決定処理の実行例１＞
以下、通信可能時刻ｔの値や現在時刻に応じて、実行リストに格納される通信処理データの順番がどのように変化するかを説明する。現在時刻が２０１４／１／１  １５：００：００で、予測部１１６が、図５が示すフローチャートを実行した結果、通信可能時間ｔを３０秒と予測したとする。この結果、決定部１１７は、通信処理データの実行リストに、音楽データ受信処理９０１、メールデータ受信処理９０３の順で追加する。
【００６２】
以下、実行リストに追加する処理の流れを示す。図６に示すフローチャートのステップＳ６０２で、決定部１１７は、優先度が高い順、すなわち、音楽データ受信処理９０１、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２、メールデータ受信処理９０３の順に通信処理データを取得し、ステップＳ６０３以降の処理を実行する。音楽データ受信処理９０１は、最後の実行から所定時間、本実施形態では５秒以上経過しており（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、かつ、推定実行時間は２０秒と、通信可能時間ｔより短い（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）。そのため、音楽データ受信処理９０１は実行リストに追加される（ステップＳ６０５）。ＨＴＭＬデータ受信処理９０２は、最後に実行されてから５秒間が経過していないため（ステップＳ６０３：Ｎｏ）実行リストに追加されない。メールデータ受信処理９０３は最後の実行から所定時間、本実施形態では５秒以上経過しており（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、かつ、推定実行時間は３秒と、通信可能時間ｔより短い（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）。そのため実行リストに追加される（ステップＳ６０５）。
【００６３】
次に、ステップＳ６０７で、決定部１１７は、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２に対してステップＳ６０８以降の処理を実行する。しかしＨＴＭＬデータ受信処理９０２は最後に実行されてから５秒間が経過していないため（ステップＳ６０８：Ｎｏ）実行リストには追加されない。
【００６４】
＜通信処理決定処理の実行例２＞
現在時刻が１１１４／１／１  １５：００：００で、予測部１１６が、図５が示すフローチャートを実行した結果、通信可能時間ｔを１０秒と予測したとする。この結果、決定部１１７は、通信処理の実行リストに、メールデータ受信処理９０３、音楽データ受信処理９０１の順で追加する。
【００６５】
以下、実行リストに追加する処理の流れを示す。図６に示すフローチャートのステップＳ６０２で、決定部１１７は、優先度が高い順、すなわち、音楽データ受信処理９０１、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２、メールデータ受信処理９０３の順にステップＳ６０３以降の処理を実行する。音楽データ受信処理９０１は、最後の実行から所定時間、本実施形態では５秒以上経過しているが（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、推定実行時間が通信可能時間ｔより長いため（ステップＳ６０４：Ｎｏ）実行リストに追加されない。ＨＴＭＬデータ受信処理９０２は、最後に実行されてから５秒間が経過していないため（ステップＳ６０３：Ｎｏ）実行リストには追加されない。メールデータ受信処理９０３は最後に実行されてから５秒以上経過しており（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、かつ、推定実行時間は通信可能時間ｔより短い（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）。そのため実行リストに追加される（ステップＳ６０５）。
【００６６】
次に、ステップＳ６０７で、決定部１１７は、音楽データ受信処理９０１、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２の順でステップＳ６０８以降の処理を実行する。音楽データ受信処理９０１は最後に実行されてから５秒間が経過しているため（ステップＳ６０８：Ｙｅｓ）実行リストには追加される（ステップＳ６０９）。ＨＴＭＬデータ受信処理９０２は最後に実行されてから５秒間が経過していないため（ステップＳ６０８：Ｎｏ）実行リストには追加されない。
【００６７】
＜通信処理決定処理の実行例３＞
現在時刻が１１１４／１／１  １５：１０：００で、予測部１１６が、図５が示すフローチャートを実行した結果、通信可能時間ｔを１０秒と予測したとする。この結果、決定部１１７は、通信処理の実行リストに、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２、メールデータ受信処理９０３、音楽データ受信処理９０１の順で追加する。
【００６８】
以下、実行リストに追加する処理の流れを示す。図６に示すフローチャートのステップＳ６０２で、決定部１１７は、優先度が高い順、すなわち、音楽データ受信処理９０１、ＨＴＭＬデータ受信処理９０２、メールデータ受信処理９０３の順にステップＳ６０３以降の処理を実行する。音楽データ受信処理９０１は、最後に実行されてから５秒以上が経過しているが（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、推定実行時間が通信可能時間ｔより長いため（ステップＳ６０４：Ｎｏ）実行リストに追加されない。ＨＴＭＬデータ受信処理９０２は、最後に実行されてから５秒間が経過しており、推定実行時間は通信可能時間ｔより短い（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）。そのため実行リストに追加される（ステップＳ６０５）。メールデータ受信処理９０３は最後の実行から所定時間、本実施形態では５秒以上経過しており（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）、かつ、推定された実行時間は通信可能時間ｔより短い（ステップＳ６０４：Ｙｅｓ）。そのため実行リストに追加される（ステップＳ６０５）。
【００６９】
次に、ステップＳ６０７で、決定部１１７は、音楽データ受信処理９０１に対してステップＳ６０８以降の処理を実行する。音楽データ受信処理９０１は最後に実行されてから５秒間が経過しているため（ステップＳ６０８：Ｙｅｓ）実行リストには追加される（ステップＳ６０９）。
【００７０】
なお、図９（ａ）が示す管理データは、各通信処理データがそれぞれ１つのアプリケーションに属しているが、複数の通信処理データが１つのアプリケーションに属してもよい。また、図９（ｂ）は、音楽プレーヤーのアプリケーションに属する管理データである、高音質音楽データ受信処理９０４と低音質音楽データ受信処理９０５の各管理データを含む。ここでは音楽データを外部装置から受信して再生する音楽プレーヤーを想定している。音楽プレーヤーは高音質な音楽データを再生させるのが望ましい。一方で通信強度が小さい場合は、音楽データが受信できずに停止するのではなく、音質を落としてでも音楽データを再生させ続けることが望ましい。高音質音楽データ受信処理９０４の通信処理優先度２１１は、低音質音楽データ受信処理９０５に比べて高い。これは低音質な音楽データに比べて、高音質な音楽データをユーザに提供することが望ましいためである。また高音質音楽データ受信処理９０４の推定実行時間２１２は、低音質音楽データ受信処理９０５に比べて長い。これは高音質な音楽データは低音質な音楽データに比べてデータ量が大きいためである。
【００７１】
決定部１１７は、通信可能時間ｔの大きさに応じて、二つのデータ受信処理のうち適切な処理の実行を実行部１１８に指示することができる。もし通信可能時間ｔが２０秒未満の場合、通信可能時間ｔは高音質音楽データ受信処理９０４の推定実行時間２１２である２０秒を下回る。そのため低音質音楽データ受信処理９０５、高音質音楽データ受信処理９０４の順序で実行リストに追加する。
【００７２】
もし通信可能時間ｔが２０秒以上の場合、高音質な音楽データを受信するのに十分な時間が確保できるため、決定部１１７は、高音質音楽データ受信処理９０４、低音質音楽データ受信処理９０５の順序で実行リストに追加する。これらの処理により、再生する音楽データを用意できないという状況に陥る可能性を下げることができる。
このとき、決定部１１７は、同じアプリケーションに属する通信処理データの１つが既に実行リストに含まれている場合、そのほかの通信処理データを実行リストに追加しないでもよい。具体的には、低音質な音楽データと高音質の音楽データのどちらか片方の通信処理データが実行リストにある場合、もう片方の通信処理データを実行リストに追加しないでもよい。既に受信した音楽データを再び受信するという無駄な処理を減らすことができる。
【００７３】
なお、上記では音楽プレーヤーの例で説明したが、別なアプリケーションについても複数の通信処理が１つのアプリケーションに属してよい。図９（ｃ）は、語学学習ソフトのアプリケーションに属する管理データである。リスニング問題データ受信処理９０６と文法問題データ受信処理９０７の管理データを含む。ここでは、語学学習ソフトが問題データを外部装置から受信してユーザに提示することを想定している。語学学習ソフトはユーザが指定された種類の問題を提示することが望ましいが、指定された問題データの受信ができないときには、別な種類の問題を提示してでもユーザの学習を継続させることが望ましい。
【００７４】
ここではユーザがリスニング問題の実行を所望した状況を想定している。そのためリスニング問題データ受信処理９０６の通信処理優先度２１１は、文法問題データ受信処理９０７より高い。また、リスニング問題は音声データを必要とする一方、文法問題はテキストデータのみで構成されるため、推定実行時間２１２はリスニング問題データ受信処理９０６のほうが文法問題データ受信処理９０７より長い。
【００７５】
決定部１１７は、通信可能時間ｔの大きさに応じて、二つの問題データ受信処理のうち適切な処理の実行を実行部１１８に指示することができる。もし通信可能時間ｔが２０秒未満の場合、通信可能時間ｔはリスニング問題データ受信処理９０６の推定実行時間２１２である２０秒を下回る。そのため文法問題データ受信処理９０７、リスニング問題データ受信処理９０６の順序で実行リストに追加する。
もし通信可能時間ｔが２０秒以上の場合、リスニング問題のデータを受信するのに十分な時間が確保できるため、決定部１１７は、リスニング問題データ受信処理９０６、文法問題データ受信処理９０７の順序で実行リストに追加する。これらの処理により、ユーザに提示する問題が用意できないという状況に陥る可能性を下げることができる。
【００７６】
なお、屋内外データ１１２と建物近接データ１１３を取得するために地図情報を用いてもよい。以下、具体的な地図情報の利用例を説明する。まず屋内外データ１１２の場合、ＧＰＳ、および地図情報に含まれる建物の位置と敷地面積の情報を利用する。ＧＰＳが示す位置が建物の敷地面積に含まれれば屋内であると判定することができる。次に建物近接データ１１３の場合、同じくＧＰＳと地図情報に含まれる建物の位置と敷地面積の情報を利用する。ＧＰＳが示す位置と建物の外周との距離を求め、その値を建物からの距離として利用する。地図情報は通信デバイス１０５を介して外部装置から取得してもよいし、あるいはＲＯＭ１０２やＨＤＤ１０４に格納されていてもよい。
【００７７】
なお、通信可能時間ｔを計算する上で地図情報を用いてもよい。以下、具体的な地図情報の利用例を説明する。まずステップＳ５０２で、建物に入ったあとの通信強度の低下を予測しているが、建物に入ったあとの通信強度の低下量は建物の建造方法に依存する。例えばコンクリートの壁は木造の壁に比べて電波をより遮断する。地図情報に建物の建造方法が記載されていれば、入ろうとしている建物の建造方法に基づいて屋内電波強度減少量ｄを決定することで、通信可能時間ｔをより正確に求めることができる。またステップＳ５０４で、地下に到達するまでの時間を予測しているが、地下が吹き抜けの場合は電波強度が低下しないため通信処理を実行する必要はない。地図情報に地下が吹き抜けか否かの情報があれば、吹き抜けのときに通信処理を実行しないことで、無駄な処理を減らすことができる。またステップＳ５０６で、高層階に到達するまでの時間を予測しているが、建物の地上高が通信限界地上高ｈ０以下の場合は電波強度が低下しないため通信処理を実行する必要はない。地図情報に建物の地上高の情報があれば、現在いる建物の地上高がｈ０以下のときに通信処理を実行しないことで、無駄な処理を減らすことができる。
【００７８】
なお、上述した実行例では、データを受信する処理を通信処理の例に挙げたが、通信処理はデータを送信する処理であってもよい。データ送信処理の例として、携帯端末１００のＨＤＤ１０４に記録された情報を外部装置にバックアップする処理が挙げられる。バックアップ処理が複数ある場合、決定部１１７は通信可能時間ｔに応じて適切な送信処理の実行を実行部１１８に指示することができる。
【００７９】
なお、ここまで予測部１１６は通信可能時間ｔを予測するとしてきたが、通信可能時間ｔは、将来の通信強度の変化を表す方法の１つであり、他の表し方を利用してもよい。例えば、予測部１１６は、現在時刻から通信可能時間ｔが経過するまでに通信することができるデータの合計量、通信可能データ量１０１１を予測してもよい。このとき、各通信処理データには、推定実行時間２１２の代わりに、通信処理に係る推定データ量１０１２が格納される。また決定部１１７は、ステップＳ６０４で、推定データ量１０１２が通信可能データ量１０１１より小さいかを比較し、小さい場合は実行リストに追加する。
【００８０】
以下、予測部１１６が通信可能データ量１０１１を求める方法の例を説明する。図９（ｄ）は通信強度と通信速度のテーブルである。通信速度はメガビット毎秒（Ｍｂｐｓ）で表す。９０８は、通信強度が−８０ｄＢｍ以上のときの通信速度が１０Ｍｂｐｓであることを意味している。
【００８１】
予測部１１６は、通信可能時間ｔが経過するまでの時間を１秒ごとに区切り、各１秒間における通信強度を予測したあと、図９（ｄ）が示すテーブルを用いて各１秒間における通信量を計算し、それを合計して通信可能データ量１０１１とする。図９（ｅ）は、通信可能時間ｔが経過するまでの１秒間における推定通信強度と、１秒間における推定通信量である。この例において通信可能時間ｔは６秒である。各１秒間における推定通信量は、対応する推定通信強度を用いて計算する。例えば９０９は、現在時刻から１秒経過するまでの間の推定通信強度が−８５ｄＢｍであり、推定通信量は６メガビットであることを示している。図９（ｄ）が示すテーブルは、通信強度が−８０ｄＢｍから−９０ｄＢｍまでの値を取るときの通信速度は６Ｍｂｐｓであると定めている。６Ｍｐｂｓで１秒間通信したときの通信量は６メガビットであるため、推定通信量は６メガビットであると計算できる。９１０が示す全ての推定通信量を合計することで、通信可能データ量１０１１を得ることができる。このときの通信可能データ量１０１１は、６＋６＋６＋１＋１＝２０メガビットである。
【００８２】
なお、予測部１１６が通信可能データ量１０１１を予測するとき、受信可能データ量と送信可能データ量を区別して予測してもよい。このとき、各通信処理データには、受信と送信のどちらを行うのかを定める情報が記録されている。決定部１１７はステップＳ６０４で、各通信処理データが受信を行うなら、通信処理推定データ量と受信可能データ量を比較し、各通信処理データが送信を行うなら、通信処理推定データ量と送信可能データ量を比較する。これにより、通信可能時間ｔが経過するまでに通信を完了することができる通信処理をより正確に選ぶことができる。
【００８３】
＜その他の実施形態＞
本発明は、上述の実施形態の１以上の機能を実現するプログラムを、ネットワーク又は記憶媒体を介してシステム又は装置に供給し、そのシステム又は装置のコンピュータにおける１つ以上のプロセッサーがプログラムを読出し実行する処理でも実現可能である。また、１以上の機能を実現する回路（例えば、ＡＳＩＣ）によっても実現可能である。
【符号の説明】
【００８４】
１１１  取得部
１１２  屋内外データ
１１３  建物近接データ
１１４  速度データ
１１５  地上高データ
１１６  予測部
１１７  決定部
１１８  実行部
【図１】
2016111632.tif 000003
【図２】
2016111632.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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