(57)【要約】【課題】通信経路を適切に選択する。【解決手段】情報処理装置は、通信部および制御部を具備する。この通信部は、複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行うものである。また、制御部は、自装置の処理負荷量、または、自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行うものである。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部と
を具備する情報処理装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記処理負荷量または前記混雑度に基づいて、前記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出して前記通信経路品質値に基づいて前記通信経路を選択する請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報の通信経路のうちの前記自装置を経由する通信経路の数に基づいて、前記処理負荷量を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記自装置が送受信するトラフィック量に基づいて、前記処理負荷量を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報のうちの前記自装置を経由してやりとりされる情報に関する前記自装置が受信するトラフィック量と前記自装置が送信するトラフィック量との比較結果に基づいて、前記処理負荷量を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記自装置の再送回数に基づいて、前記混雑度を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置のうち前記自装置と直接通信することが可能な情報処理装置の数に基づいて、前記混雑度を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記制御部は、前記自装置に関する通信遅延の変動量に基づいて、前記混雑度を求める請求項１記載の情報処理装置。
【請求項９】
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、
自装置において設定されるアプリケーションに基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部と
を具備する情報処理装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記設定されたアプリケーションに基づいて、前記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出するための要素の比重を変更する請求項９記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記制御部は、前記変更後の比重と、前記通信レートと、前記パケット誤り率と、前記遅延量と、前記処理負荷量と、前記混雑度とに基づいて、前記通信経路品質値を算出して前記通信経路品質値に基づいて前記通信経路を選択する請求項１０記載の情報処理装置。
【請求項１２】
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信手順と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御手順と
を具備する情報処理方法。
【請求項１３】
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信手順と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御手順と
をコンピュータに実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術は、情報処理装置に関する。詳しくは、無線通信に関する情報を扱う情報処理装置および情報処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信を利用して各種データのやり取りを行う無線通信技術が存在する。例えば、周囲に存在する情報処理装置と自律的に相互接続する通信方法（例えば、アドホック通信やアドホックネットワーク）が提案されている。
【０００３】
また、中継ノードによるデータ転送（いわゆる、バケツリレー）を行い、離れている情報処理装置と通信を行う通信方法（例えば、メッシュネットワークにおけるマルチホップ・リレー）が提案されている。
【０００４】
このように、マルチホップ・リレーを行う場合には、そのマルチホップの通信経路が複数存在することがある。そこで、マルチホップの通信経路が複数存在する場合には、複数の通信経路毎に通過するリンクのメトリック値の合計値を求め、その合計値が最小となるリンクを通信経路として選択することができる。
【０００５】
また、例えば、遅延量を考慮してルート重み付け値を設定し、隣接端末のデータ転送遅延を配慮した最適ルートの検索を行う無線端末が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００６】
また、例えば、ホップ数に基づいてセッションに対する経路候補を取得するネットワーク経路設定方法が提案されている（例えば、特許文献２参照。）。このネットワーク経路設定方法では、複数の経路候補があった場合には、各経路候補について経路候補のトラフィック余裕度を計算し、そのトラフィック余裕度を評価パラメータとして、セッションの経路を選択設定する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−１５２７８６号公報
【特許文献２】特開２００７−７４５６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上述の従来技術では、無線資源の消費量が少なく、遅延が小さくなる経路を選択するための技術を開示する。
【０００９】
ここで、例えば、データを中継（転送）する中継装置の中には、負荷が重い処理をしている中継装置が存在することも想定される。また、例えば、他の情報処理装置と無線周波数資源を共用している無線環境では、他の情報処理装置の通信状況により衝突や干渉が起こるため、通信環境が安定しないことも想定される。また、無線通信環境を利用するアプリケーションの要求は様々であるため、アプリケーションからの要求を満たすことができない通信経路を選択してしまうおそれがある。そこで、これらを考慮して、通信経路を適切に選択することが重要である。
【００１０】
本技術はこのような状況に鑑みて生み出されたものであり、通信経路を適切に選択することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本技術は、上述の問題点を解消するためになされたものであり、その第１の側面は、複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより上記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、自装置の処理負荷量、または、上記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、上記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部とを具備する情報処理装置およびその情報処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムである。これにより、自装置の処理負荷量、または、自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、通信経路を選択するという作用をもたらす。
【００１２】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記処理負荷量または上記混雑度に基づいて、上記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出して上記通信経路品質値に基づいて上記通信経路を選択するようにしてもよい。これにより、処理負荷量または混雑度に基づいて通信経路品質値を算出し、この通信経路品質値に基づいて通信経路を選択するという作用をもたらす。
【００１３】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報の通信経路のうちの上記自装置を経由する通信経路の数に基づいて、上記処理負荷量を求めるようにしてもよい。これにより、ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報の通信経路のうちの自装置を経由する通信経路の数に基づいて、処理負荷量を求めるという作用をもたらす。
【００１４】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記自装置が送受信するトラフィック量に基づいて、上記処理負荷量を求めるようにしてもよい。これにより、自装置が送受信するトラフィック量に基づいて、処理負荷量を求めるという作用をもたらす。
【００１５】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報のうちの上記自装置を経由してやりとりされる情報に関する上記自装置が受信するトラフィック量と上記自装置が送信するトラフィック量との比較結果に基づいて、上記処理負荷量を求めるようにしてもよい。これにより、自装置を経由してやりとりされる情報に関する、自装置が受信するトラフィック量と、自装置が送信するトラフィック量との比較結果に基づいて、処理負荷量を求めるという作用をもたらす。
【００１６】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記自装置の再送回数に基づいて、上記混雑度を求めるようにしてもよい。これにより、自装置の再送回数に基づいて混雑度を求めるという作用をもたらす。
【００１７】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記ネットワークを構成する各情報処理装置のうち上記自装置と直接通信することが可能な情報処理装置の数に基づいて、上記混雑度を求めるようにしてもよい。これにより、ネットワークを構成する各情報処理装置のうち、自装置と直接通信することが可能な情報処理装置の数に基づいて、混雑度を求めるという作用をもたらす。
【００１８】
また、この第１の側面において、上記制御部は、上記自装置に関する通信遅延の変動量に基づいて、上記混雑度を求めるようにしてもよい。これにより、自装置に関する通信遅延の変動量に基づいて、混雑度を求めるという作用をもたらす。
【００１９】
また、本技術の第２の側面は、複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより上記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、自装置において設定されるアプリケーションに基づいて、上記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部とを具備する情報処理装置およびその情報処理方法ならびに当該方法をコンピュータに実行させるプログラムである。これにより、自装置において設定されるアプリケーションに基づいて通信経路を選択するという作用をもたらす。
【００２０】
また、この第２の側面において、上記制御部は、上記設定されたアプリケーションに基づいて、上記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出するための要素の比重を変更するようにしてもよい。これにより、設定されたアプリケーションに基づいて、通信経路品質値を算出するための要素の比重を変更するという作用をもたらす。
【００２１】
また、この第２の側面において、上記制御部は、上記変更後の比重と、上記通信レートと、上記パケット誤り率と、上記遅延量と、上記処理負荷量と、上記混雑度とに基づいて、上記通信経路品質値を算出して上記通信経路品質値に基づいて上記通信経路を選択するようにしてもよい。これにより、変更後の比重と、通信レートと、パケット誤り率と、遅延量と、処理負荷量と、混雑度とに基づいて、通信経路品質値を算出し、この通信経路品質値に基づいて通信経路を選択するという作用をもたらす。
【発明の効果】
【００２２】
本技術によれば、通信経路を適切に選択することができるという優れた効果を奏し得る。なお、ここに記載された効果は必ずしも限定されるものではなく、本開示中に記載されたいずれかの効果であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本技術の実施の形態における通信システム１０のシステム構成例を示す図である。
【図２】本技術の実施の形態における情報処理装置１００の内部構成例を示すブロック図である。
【図３】本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置が保持する中継パスの転送先情報管理テーブルの一例を模式的に示す図である。
【図４】本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置が保持する隣接装置情報管理テーブルの一例を模式的に示す図である。
【図５】本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置により設定されるモードと重み付けパラメータとの関係例を示す図である。
【図６】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図７】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図８】本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図９】スマートフォンの概略的な構成の一例を示すブロック図である。
【図１０】カーナビゲーション装置の概略的な構成の一例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本技術を実施するための形態（以下、実施の形態と称する）について説明する。説明は以下の順序により行う。
１．実施の形態（自装置の処理負荷量、自他装置間の通信経路の混雑度およびアプリケーションのうちの少なくとも１つに基づいて通信経路を選択する例）
２．応用例
【００２５】
＜１．実施の形態＞
［通信システムの構成例］
図１は、本技術の実施の形態における通信システム１０のシステム構成例を示す図である。
【００２６】
通信システム１０は、情報処理装置１００乃至１０４を備える。図１では、直接通信することができる情報処理装置間の関係を点線の矢印で示す。
【００２７】
通信システム１０を構成する各情報処理装置（デバイス）は、例えば、無線通信（例えば、無線ＬＡＮ（Local Area Network））機能を備える携帯型の情報処理装置や固定型の情報処理装置である。なお、携帯型の情報処理装置は、例えば、スマートフォン、携帯電話、タブレット端末等の無線通信装置であり、固定型の情報処理装置は、例えば、プリンタ、パーソナルコンピュータ等の情報処理装置である。
【００２８】
また、通信システム１０は、無線メッシュネットワーク（例えば、ＩＥＥＥ（Institute of Electrical and Electronic Engineers）８０２．１１ｓ）の一例である。すなわち、通信システム１０は、複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークの一例である。また、通信システム１０は、各情報処理装置がそれぞれの隣接装置（隣接する情報処理装置）との間の通信経路品質値（メトリック値）を求め、マルチホップ経路のそれらの値の合成値に基づいて、通信経路を決定する無線通信システムの一例である。なお、隣接する情報処理装置は、例えば、無線通信を利用して直接通信することが可能な情報処理装置を意味するものとする。また、本技術の実施の形態では、主に、無線メッシュネットワークにおける通信経路選択について説明する。
【００２９】
ここで、通信システム１０を構成する各情報処理装置１００乃至１０４は、周囲に存在する情報処理装置と自律的に相互接続する以外に、他の情報処理装置間でやりとりされる情報をバケツリレー的に転送することも可能である。すなわち、各情報処理装置は、自装置のデータ（トラフィック）の送受信だけでなく、他の情報処理装置が送受信するデータ（トラフィック）を中継することも可能である。
【００３０】
例えば、情報処理装置１０１は、情報処理装置１０３、１０４との間で直接通信することができるが、電波が届かない等の理由により、情報処理装置１００、１０２には直接通信することができないものとする。
【００３１】
このように直接通信ができない場合でも、情報処理装置１０２との直接通信が可能な情報処理装置１０３が情報処理装置１０１のデータを情報処理装置１０２に転送することが可能である。そこで、このようにデータを転送することにより、情報処理装置１０１と、情報処理装置１０１と直接通信することができない情報処理装置１０２とは、情報処理装置１０３を経由して、互いに情報のやり取りを行うことが可能となる。すなわち、情報処理装置１０１は、情報処理装置１０２と直接通信することはできないが、情報処理装置１０３等が情報処理装置１０１のデータを中継することにより、情報処理装置１０２と通信することが可能となる。同様に、情報処理装置１０１は、情報処理装置１００と通信することが可能となる。
【００３２】
このように中継ノードによるデータ転送（いわゆる、バケツリレー）を行い、離れている情報処理装置と通信を行う方法は、マルチホップ・リレーと称されている。また、マルチホップを行うネットワークは、メッシュネットワークとして一般的に知られている。
【００３３】
このように、マルチホップ・リレーを行う場合には、そのマルチホップの通信経路が複数存在することがある。そこで、マルチホップの通信経路が複数存在する場合には、複数の通信経路毎に通過するリンクのメトリック値の合計値を求め、その合計値が最小となるリンクを通信経路として選択することができる。このメトリック値に基づく通信経路選択方法について説明する。
【００３４】
最初に、通信経路選択に用いる通信経路品質値（メトリック値）の算出方法について説明する。この通信経路品質値（メトリック値）Ｃａは、例えば、ＩＥＥＥ ８０２．１１−２０１２規格では、次の式１を用いて求めることができる。
Ｃａ＝｛Ｏ＋（Ｂｔ／ｒ）｝／（１−ｅｆ）  …式１
【００３５】
なお、ｒは、送信レート（ｄａｔａ  ｒａｔｅ）（Ｍｂ／Ｓ）を示す値である。また、ｅｆは、パケット誤り率（ｆｒａｍｅ  ｅｒｒｏｒ  ｒａｔｅ）を示す値である。また、Ｂｔは、フレームサイズ（ｆｒａｍｅ  ｓｉｚｅ）を示す値である。また、Ｏは、ＰＨＹ（physical layer）固有の値である。
【００３６】
また、通信システム１０を構成する各情報処理装置１００乃至１０４は、上述した式１を用いて、隣接する情報処理装置間の通信リンク毎に、通信経路品質値（メトリック値）Ｃａを求めることができる。なお、図１では、通信リンクにおける通信経路品質値（メトリック値）Ｃａを、点線の矢印付近に示す。また、図１では、説明の容易のため、通信リンクにおける通信経路品質値（メトリック値）Ｃａとして簡略化した数値を示す。
【００３７】
次に、メトリック値に基づく通信経路選択を行うことが可能な無線メッシュネットワークを例にして説明する。この無線メッシュネットワークでは、各情報処理装置によるデータパケットの中継により、最終送信先の情報処理装置にマルチホップでデータを届けることができる。この際のデータパケットを転送する経路の選択に、メトリック値を用いる。
【００３８】
例えば、データ送信元の情報処理装置は、通信経路選択のための制御信号（ＰＲＥＱ）をブロードキャストで送信する。このＰＲＥＱは、経路評価を要求するための制御信号である。また、ＰＲＥＱには、そのデータの最終送信先がどの情報処理装置であるかを示す情報を格納する領域と、メトリック値を格納する領域とが存在する。
【００３９】
また、そのＰＲＥＱ（パケット）を受信した情報処理装置は、そのＰＲＥＱを送信した情報処理装置（隣接する情報処理装置）との間のリンクのメトリック値を算出する。そして、そのＰＲＥＱを受信した情報処理装置は、その受信したＰＲＥＱに含まれるメトリック値に、その算出されたメトリック値を加算して、その加算後のメトリック値を含むＰＲＥＱをブロードキャストで送信する。
【００４０】
このように、ＰＲＥＱが送信されることにより、各情報処理装置は、様々な通信経路を通った複数のＰＲＥＱを受信することになる。
【００４１】
そこで、データの最終送信先の情報処理装置は、受信した複数のＰＲＥＱのうち、メトリック値が最小のＰＲＥＱを送信した情報処理装置（隣接する情報処理装置）に、経路選択を通知するための制御信号（ＰＲＥＰ）をユニキャストで送信する。
【００４２】
そのＰＲＥＰを受信した情報処理装置は、そのＰＲＥＰ（パケット）を送信した情報処理装置（隣接する情報処理装置）を、データの最終送信先にそのデータを中継する場合の転送先としてメモリ（例えば、図２に示す記憶部１３０に相当）に記録する。また、そのＰＲＥＰを受信した情報処理装置は、受信した複数のＰＲＥＱのうち、メトリック値が最小のＰＲＥＱを送信した情報処理装置（隣接する情報処理装置）に、ＰＲＥＰをユニキャストで送信する。
【００４３】
このように、各情報処理装置は、隣接する情報処理装置との間でＰＲＥＱおよびＰＲＥＰのやりとりを行う。このやりとりの結果、各情報処理装置は、データの最終送信先にそのデータを中継する場合の転送先の情報処理装置（隣接する情報処理装置）を決定する。すなわち、各情報処理装置は、各リンクのメトリック値の合計値が最小となる通信経路を選択して、その転送先の情報処理装置（隣接する情報処理装置）を決定する。
【００４４】
ここで、例えば、図１に示すトポロジにおいて、情報処理装置１００から情報処理装置１０１にマルチホップによりデータ送信を行う場合の経路選択を行う場合の例を示す。上述したように、各リンクのメトリック値は、直接通信を行う２つの情報処理装置を指し示す点線の矢印付近に示す。
【００４５】
この場合に、情報処理装置１００から情報処理装置１０１にマルチホップによりデータ送信を行う場合の通信経路として、４つの通信経路が考えられる。具体的には、情報処理装置１０２→情報処理装置１０３を経由する通信経路を第１通信経路とする。また、情報処理装置１０２→情報処理装置１０３→情報処理装置１０４を経由する通信経路を第２通信経路とする。また、情報処理装置１０４→情報処理装置１０３を経由する通信経路を第３通信経路とする。また、情報処理装置１０４を経由する通信経路を第４通信経路とする。
【００４６】
この場合に、第１通信経路を構成する各情報処理装置間の通信リンクのメトリック値の合計値は、４５０（２００＋１００＋１５０）となる。また、第２通信経路を構成する各情報処理装置間の通信リンクのメトリック値の合計値は、９５０（２００＋１００＋１５０＋５００）となる。また、第３通信経路を構成する各情報処理装置間の通信リンクのメトリック値の合計値は、４００（１００＋１５０＋１５０）となる。また、第４通信経路を構成する各情報処理装置間の通信リンクのメトリック値の合計値は、６００（１００＋１５０）となる。
【００４７】
これらの各合計値は、情報処理装置１００が、第１乃至第４通信経路を経由して受信したＰＲＥＰ（情報処理装置１００が送信したＰＲＥＱに対応するＰＲＥＰ）に含まれる。そこで、情報処理装置１００は、それらの各合計値を評価して、合計値が最小値となる通信経路を選択する。図１に示す例では、第３通信経路（情報処理装置１０４→情報処理装置１０３を経由）の合計値（４００）が最小値となる。このため、情報処理装置１００から情報処理装置１０１にマルチホップによりデータ送信を行う場合の通信経路として、第３通信経路（情報処理装置１０４→情報処理装置１０３を経由）が選択される。
【００４８】
ここで、データを中継（転送）する中継処理では、中継装置が他の中継パス（通信経路）のための転送処理や、その他の計算機資源を消費する処理を同時に行っていることが多い。このため、上述した指標（通信リンクのメトリック値の合計値）に基づく経路選択で選択された通信経路における中継装置のうちに、負荷が重い処理をしている中継装置が存在することも想定される。すなわち、上述した指標（通信リンクのメトリック値の合計値）に基づく経路選択を行う場合には、負荷が重い処理をしている中継装置を経由する通信経路を選択してしまうおそれがある。この場合には、通信遅延の増大、通信遅延のジッタの増大、スループットの低下を招いてしまうおそれがある。
【００４９】
また、他の情報処理装置と無線周波数資源を共用している無線環境では、他の情報処理装置の通信状況により衝突や干渉が起こるため、通信環境が安定しないことも想定される。例えば、平均スループットが同じ通信環境でも、一定のスループットを提供している環境と、瞬時スループットの上下が激しい環境とがあり得る。このため、上述した指標（通信リンクのメトリック値の合計値）に基づいて経路選択をした場合には、無線環境が混雑している不安定な経路を選択してしまうおそれもある。この場合には、通信遅延の増大、通信遅延のジッタの増大、スループットの低下を招いてしまうおそれがある。また、通信経路の切り替えが頻繁に発生し、不安定な通信や瞬断を引き起こすおそれもある。
【００５０】
また、提供する無線通信環境を利用するアプリケーションの要求は様々である。例えば、ストリーミング再生のアプリケーションでは、瞬断することがないように安定した通信経路が要求される。また、シアター用音楽再生のアプリケーションでは、映像とのずれがないように低遅延の通信経路が要求される。また、ＵＤＰ（User Datagram Protocol）は、再送しないため、パケットロスが少ない通信経路が好ましい。このため、ＵＤＰで通信するアプリケーションでは、パケットロスが少ない通信経路が要求される。また、ＦＴＰ（File Transfer Protocol）アプリケーションでは、高スループットの通信経路が要求される。また、バッテリー駆動の情報処理装置を利用するアプリケーションでは、低消費電力の通信経路が要求される。
【００５１】
しかしながら、上述した指標（通信リンクのメトリック値の合計値）に基づいて経路選択を行う場合には、一定の指標に基づく通信経路を選択してしまう。このため、アプリケーションからの要求を満たすことができない通信経路を選択してしまうおそれがある。すなわち、アプリケーションの要求とは異なる指標に基づく通信経路を選択してしまうことになる。
【００５２】
そこで、本技術の実施の形態では、これらを考慮して、通信経路を適切に選択する例を示す。
【００５３】
［情報処理装置の構成例］
図２は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００の内部構成例を示すブロック図である。なお、他の情報処理装置（情報処理装置１０１乃至１０４）の内部構成については、情報処理装置１００と同一であるため、ここでは、情報処理装置１００についてのみ説明し、他の情報処理装置の説明を省略する。
【００５４】
情報処理装置１００は、通信部１１０と、制御部１２０と、記憶部１３０と、電源供給部１４０とを備える。なお、図２では、主に、無線通信に関する構成のみを示し、他の構成についての図示およびその説明を省略する。
【００５５】
通信部１１０は、アンテナ（図示せず）を介して、電波の送受信を行うためのモジュール（例えば、無線ＬＡＮモデム）である。例えば、通信部１１０は、無線ＬＡＮの通信方式により無線通信を行うことができる。また、例えば、通信部１１０は、制御部１２０の制御に基づいて、複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより相互に接続されるネットワーク（例えば、メッシュネットワーク）を構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う。
【００５６】
また、例えば、通信部１１０は、ミリ波通信（６０ＧＨｚ等）、９００ＭＨｚ／２．４ＧＨｚ／５ＧＨｚ無線ＬＡＮ（Local Area Network）、ＵＷＢ（Ultra Wide Band）により無線通信を行うことができる。また、例えば、通信部１１０は、可視光通信、ＮＦＣ（Near Field Communication）、ｚｉｇｂｅｅ、ＢＴ（Bluetooth（登録商標））、ＢＬＥ（Bluetooth Low Energy）により無線通信を行うことができる。
【００５７】
例えば、通信部１１０は、制御部１２０の制御に基づいて、マルチホップの通信経路の生成または更新のための信号（ＰＲＥＱ、ＰＲＥＰ）のやりとりを他の情報処理装置との間で無線通信を利用して行う。
【００５８】
なお、通信部１１０は、電波（電磁波）を用いた無線通信を行うようにしてもよく、電波以外の媒体を用いた無線通信（例えば、磁界を用いて行われる無線通信）を行うようにしてもよい。
【００５９】
制御部１２０は、記憶部１３０に格納されている制御プログラムに基づいて情報処理装置１００の各部を制御するものである。例えば、制御部１２０は、送受信した情報の信号処理を行う。また、制御部１２０は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）により実現される。
【００６０】
また、制御部１２０は、情報処理装置１００の計算機処理負荷量を推測または観測することができる。また、制御部１２０は、情報処理装置１００に隣接する各情報処理装置との間の通信経路の混雑度を推測または観測することができる。また、制御部１２０は、送受信トラフィック量を一定間隔毎（または、不定期）に計測することができる。また、制御部１２０は、送信バッファに格納されている送信待ちデータの総量を計測することができる。また、制御部１２０は、送信先装置毎の一定間隔の平均パケット再送回数を計測することができる。また、制御部１２０は、情報処理装置１００に隣接する情報処理装置のビーコンをスキャン動作により受信して取得することができる。
【００６１】
また、制御部１２０は、定期的（または、不定期）に通信遅延を観測することができる。ここで、遅延観測の方法として、例えば、ＩＣＭＰ（Internet Control Message Protocol）プロトコルのＰＩＮＧ（Packet INternet Groper）応答を用いる観測方法を採用することができる。また、例えば、メッシュの経路選択でやりとりされるＰＲＥＱフレームに対するＰＲＥＰ応答の時間を用いる観測方法を採用することができる。
【００６２】
また、制御部１２０は、転送処理遅延量、計算機処理負荷量、各隣接装置との間の通信経路の混雑度を推測または観測する機能を備える。また、制御部１２０は、ユーザ操作に基づいて（または、自動で）、情報処理装置１００においてアプリケーションを設定することができる。
【００６３】
また、例えば、制御部１２０は、情報処理装置１００の処理負荷量、または、情報処理装置１００および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う。また、例えば、制御部１２０は、情報処理装置１００において設定されるアプリケーションに基づいて、情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う。
【００６４】
記憶部１３０は、各種情報を格納するメモリである。例えば、記憶部１３０には、情報処理装置１００が所望の動作を行うために必要となる各種情報（例えば、制御プログラム）が格納される。また、例えば、記憶部１３０は、情報処理装置１００がデータを転送する際に用いられる送信バッファを含む。
【００６５】
電源供給部１４０は、制御部１２０の制御に基づいて、情報処理装置１００の各部に電源を供給するものである。電源供給部１４０は、例えば、情報処理装置１００に内蔵されるバッテリー、または、情報処理装置１００に装着可能なバッテリーである。また、制御部１２０は、バッテリー残量を推定する機能を備え、推定されたバッテリー残量を随時取得することができる。
【００６６】
［中継パスの転送先情報管理テーブルの内容例］
図３は、本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置が保持する中継パスの転送先情報管理テーブルの一例を模式的に示す図である。図３では、情報処理装置１０４が保持する中継パスの転送先情報管理テーブル２００を示す。
【００６７】
図３に示すように、中継パスの転送先情報管理テーブル２００は、記憶部（図２に示す記憶部１３０に相当）にレコード形式で記録されている。
【００６８】
また、中継パスの転送先情報管理テーブル２００には、設定された中継パス（通信経路）毎にエントリがある。また、各エントリは、送信元装置情報２０１と、最終送信先装置情報２０２と、次送信先装置情報２０３とで構成される。
【００６９】
なお、図３では、説明の容易のため、情報処理装置１００乃至１０４を示す識別情報として、０乃至４を用いて説明する。すなわち、情報処理装置１００を示す識別情報を０とし、情報処理装置１０１を示す識別情報を１とし、情報処理装置１０２を示す識別情報を２とし、情報処理装置１０３を示す識別情報を３とし、情報処理装置１０４を示す識別情報を４として説明する。
【００７０】
送信元装置情報２０１には、転送すべきデータを最初に送信する情報処理装置（送信元装置）の識別情報が格納される。
【００７１】
最終送信先装置情報２０２には、転送すべきデータを最終的に届ける情報処理装置（最終送信先装置）の識別情報が格納される。
【００７２】
次送信先装置情報２０３には、転送すべきデータを、最終送信先装置情報２０２に識別情報が格納されている情報処理装置に転送する場合に、次に送信する情報処理装置（隣接する情報処理装置）の識別情報が格納される。
【００７３】
なお、中継パスの転送先情報管理テーブル２００に記録されている情報については、一定時間毎に最新情報に更新することが好ましい。このように、一定時間毎に最新情報に更新することにより、中継をしていない通信経路（中継パス）の情報を、中継パスの転送先情報管理テーブル２００から順次削除することができる。
【００７４】
［隣接装置情報管理テーブルの内容例］
図４は、本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置が保持する隣接装置情報管理テーブルの一例を模式的に示す図である。図４では、情報処理装置１００が保持する隣接装置情報管理テーブル２１０を示す。
【００７５】
図４に示すように、隣接装置情報管理テーブル２１０は、記憶部１３０（図２に示す）にレコード形式で記録されている。
【００７６】
また、隣接装置情報管理テーブル２１０には、メッシュネットワークに参加している情報処理装置のうち、隣接する情報処理装置（直接通信が可能な情報処理装置）毎にエントリがある。また、各エントリは、隣接装置情報２１１と、ＫＥＹ２１２と、ＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator）２１３と、ＳＹＮＣ  ＯＦＦＳＥＴ２１４と、ＲｘＲａｔｅ２１５とで構成される。なお、図４では、図３と同様に、説明の容易のため、情報処理装置１００乃至１０４を示す識別情報として、０乃至４を用いて説明する。
【００７７】
隣接装置情報２１１には、メッシュネットワークに参加している情報処理装置のうち、隣接する情報処理装置（直接通信が可能な情報処理装置）の識別情報が格納される。
【００７８】
ＫＥＹ２１２には、隣接する情報処理装置に関するＫＥＹが格納される。ここで、ＫＥＹは、例えば、セキュリティーキー（暗号キー）である。
【００７９】
ＲＳＳＩ２１３には、隣接する情報処理装置に関するＲＳＳＩが格納される。
【００８０】
ＳＹＮＣ  ＯＦＦＳＥＴ２１４には、隣接する情報処理装置に関するＳＹＮＣ  ＯＦＦＳＥＴが格納される。ここで、他の情報処理装置とクロックを同期する必要があるため、ＳＹＮＣ  ＯＦＦＳＥＴは、他の情報処理装置との同期がどの程度ずれているかを示す時間として用いられる。
【００８１】
ＲｘＲａｔｅ２１５には、隣接する情報処理装置に関するＲｘＲａｔｅが格納される。
【００８２】
なお、ＫＥＹ２１２、ＲＳＳＩ２１３、ＳＹＮＣ  ＯＦＦＳＥＴ２１４およびＲｘＲａｔｅ２１５については、隣接する情報処理装置（直接通信が可能な情報処理装置）に関する情報の一例である。このため、これらのうちの一部を省略するようにしてもよく、これら以外の情報を記録するようにしてもよい。また、図４では、説明の容易のため、これらの各情報を簡略化して示す。
【００８３】
なお、隣接装置情報管理テーブル２１０に記録されている情報については、一定時間毎に最新情報に更新することが好ましい。
【００８４】
［モードと重み付けパラメータとの関係例］
図５は、本技術の実施の形態における通信システム１０を構成する各情報処理装置により設定されるモードと重み付けパラメータとの関係例を示す図である。なお、これらの情報については、例えば、記憶部（図２に示す記憶部１３０に相当）にレコード形式で記録される。
【００８５】
モード２２１は、アプリケーションにより設定されるモードである。例えば、Ｓｔａｂｌｅは、安定性が求められるアプリケーション（例えば、動画再生アプリケーション）に対応する。また、Ｌｏｗ  Ｌａｔｅｎｃｙは、例えば、低遅延の通信経路が要求されるアプリケーション（例えば、シアターオーディオのアプリケーション）に対応する。また、Ｈｉｇｈ  Ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔは、例えば、高スループットの通信経路が要求されるアプリケーション（例えば、ＦＴＰアプリケーション）に対応する。また、Ｂａｔｔｅｒｙは、例えば、バッテリー駆動の情報処理装置を利用するアプリケーション（例えば、モバイル機器のアプリケーション（例えば、Ｗｅｂブラウザ））に対応する。
【００８６】
Ｗ０  ２２２、Ｗ１  ２２３、Ｗ２  ２２４およびＷ３  ２２５は、各情報処理装置に設定されるモードに応じて設定される重み付けパラメータである。すなわち、Ｗ０  ２２２、Ｗ１  ２２３、Ｗ２  ２２４およびＷ３  ２２５は、アプリケーションからの要求に応じて変化する重み付けパラメータである。なお、Ｗ０  ２２２、Ｗ１  ２２３、Ｗ２  ２２４およびＷ３  ２２５については、式１１を参照して詳細に説明する。また、図５では、説明の容易のため、Ｗ０  ２２２、Ｗ１  ２２３、Ｗ２  ２２４およびＷ３  ２２５の各値を簡略化して示す。
【００８７】
［中継装置の処理負荷に基づくメトリック値の算出例］
最初に、データを中継する情報処理装置（中継装置）がメトリック値を算出する場合の例を示す。ここでは、中継装置の処理負荷に基づいてメトリック値を算出する例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、自装置の計算機処理負荷量を推測または観測する機能を備える。この場合に、次の式２を用いて、メトリック値ＭＬ（Ｍｅｔｒｉｃ  Ｌｉｎｋ）１を算出することができる。
ＭＬ１＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＰＬ１／Ｃ１））  …式２
【００８８】
ここで、ＰＬ１は、自装置の処理負荷量を示す値である。また、Ｃ１は、定数である。
【００８９】
また、ｆｍ（ｒ，ｅｆ）は、上述した式１に示すＣａである。すなわち、ｆｍ（ｒ，ｅｆ）＝Ｃａである。また、ｒは、送信レートを示す値であり、ｅｆは、パケット誤り率を示す値である。なお、ｆｍ（ｒ，ｅｆ）については、式３乃至式１１も同様である。
【００９０】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、処理負荷量ＰＬ１を用いて補正することができる。これにより、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくすることができる。
【００９１】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００の処理負荷量に基づいて、通信経路を選択する際に用いるメトリック値（通信経路品質値）を算出することができる。また、情報処理装置１００の制御部１２０は、そのメトリック値（通信経路品質値）に基づいて、通信経路を選択することができる。すなわち、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００の処理負荷量に基づいて、通信経路を選択することができる。
【００９２】
このように、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくする補正を行うことにより、処理負荷が大きい中継装置を通過する通信経路を選択され難くすることができる。
【００９３】
［処理負荷量を中継パス数に基づいて求める例］
次に、処理負荷量を中継パス数に基づいて求める例を示す。
【００９４】
上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、記憶部（図２に示す記憶部１３０に相当）に中継パスの転送先情報管理テーブル（例えば、図３に示す中継パスの転送先情報管理テーブル２００）を記憶する。
【００９５】
そこで、中継パスの転送先情報管理テーブルのエントリ数ＥＮ１を中継装置の処理負荷の指標として用いることができる。例えば、図３に示すように、情報処理装置１０４が保持する中継パスの転送先情報管理テーブル２００のエントリ数ＥＮ１は、４である。
【００９６】
また、次の式３を用いて、メトリック値ＭＬ３を算出することができる。
ＭＬ２＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＥＮ１／Ｃ２））  …式３
【００９７】
ここで、Ｃ２は、定数である。
【００９８】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、中継パスの転送先情報管理テーブルのエントリ数ＥＮ１を用いて補正することができる。これにより、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくすることができる。
【００９９】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、メッシュネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報の通信経路のうち、情報処理装置１００を経由する通信経路の数に基づいて、情報処理装置１００の処理負荷量を求めることができる。
【０１００】
このように、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくする補正を行うことにより、処理負荷が大きい中継装置を通過する通信経路を選択され難くすることができる。
【０１０１】
［処理負荷量をトラフィック量に基づいて求める例］
次に、処理負荷量をトラフィック量に基づいて求める例を示す。なお、トラフィック量は、データの送信量および受信量を意味する。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、送受信トラフィック量を一定間隔毎（または、不定期）に計測することができる。また、そのように計測されるトラフィック量に基づいて、単位時間当たりのトラフィック量ＱＴ１を求めることができる。
【０１０２】
そこで、単位時間当たりのトラフィック量ＱＴ１を中継装置の処理負荷の指標として用いることができる。この場合に、次の式４を用いて、メトリック値ＭＬ３を算出することができる。
ＭＬ３＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＱＴ１／Ｃ３））  …式４
【０１０３】
ここで、Ｃ３は、定数である。
【０１０４】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、単位時間当たりのトラフィック量ＱＴ１を用いて補正することができる。これにより、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくすることができる。
【０１０５】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００が送受信するトラフィック量に基づいて、情報処理装置１００の処理負荷量を求めることができる。
【０１０６】
このように、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくする補正を行うことにより、処理負荷が大きい中継装置を通過する通信経路を選択され難くすることができる。
【０１０７】
［処理負荷量を転送待ちトラフィック量に基づいて求める例］
次に、処理負荷量を転送待ちトラフィック量に基づいて求める例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、送信バッファに格納されている送信待ちデータの総量を計測することができる。
【０１０８】
そこで、送信待ちデータの総量（送信待ちデータ量ＱＤ１）を中継装置の処理負荷の指標として用いることができる。この場合に、次の式５を用いて、メトリック値ＭＬ４を算出する。
ＭＬ４＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＱＤ１／ＢＳ１））  …式５
【０１０９】
ここで、ＢＳ１は、送信バッファのサイズを示す値である。また、式５に示す送信待ちデータ量ＱＤ１は、送信データ（ただし、自装置が送信元のデータを除外）のデータ量から、受信データ（ただし、自装置宛のデータは除外）のデータ量を減算して求めることができる。
【０１１０】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、送信待ちデータ量ＱＤ１および送信バッファのサイズＢＳ１を用いて補正することができる。これにより、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくすることができる。
【０１１１】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、メッシュネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報のうち、情報処理装置１００を経由してやりとりされる情報に関するトラフィック量に基づいて、処理負荷量を求めることができる。すなわち、制御部１２０は、情報処理装置１００を経由する情報に関する、情報処理装置１００が受信するトラフィック量と、情報処理装置１００が送信するトラフィック量との比較結果に基づいて、情報処理装置１００の処理負荷量を求めることができる。
【０１１２】
このように、中継装置の処理負荷量の増加に応じて、その中継装置のメトリック値を大きくする補正を行うことにより、処理負荷が大きい中継装置を通過する通信経路を選択され難くすることができる。
【０１１３】
［通信経路の混雑度に基づくメトリック値の算出例］
次に、通信経路の混雑度に基づいてメトリック値を算出する例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、隣接する各情報処理装置との間の通信経路の混雑度を推測または観測する機能を備える。この場合に、次の式６を用いて、メトリック値ＭＬ５を算出することができる。
ＭＬ５＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＣＤ１／Ｃ５））  …式６
【０１１４】
ここで、ＣＤ１は、通信経路の混雑度を示す値である。また、Ｃ５は、定数である。
【０１１５】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、通信経路の混雑度ＣＤ１を用いて補正することができる。これにより、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１１６】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、通信経路を選択する際に用いるメトリック値（通信経路品質値）を算出することができる。また、情報処理装置１００の制御部１２０は、そのメトリック値（通信経路品質値）に基づいて、通信経路を選択することができる。すなわち、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、通信経路を選択することができる。
【０１１７】
このように、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、通信経路の混雑度が小さい通信経路を選択され易くすることができる。
【０１１８】
［通信経路の混雑度を再送回数に基づいて求める例］
次に、通信経路の混雑度を再送回数に基づいて求める例を示す。例えば、再送回数が多い場合には、衝突が多いと推定することができるため、通信経路の混雑度が高いと推定することができる。
【０１１９】
上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、送信先装置毎の一定間隔の平均パケット再送回数を計測することができる。また、そのように計測される平均パケット再送回数に基づいて、単位時間当たりの平均パケット再送回数ＰＴ１を求めることができる。
【０１２０】
そこで、単位時間当たりの平均パケット再送回数ＰＴ１を通信経路の混雑度の指標として用いることができる。この場合に、次の式７を用いて、メトリック値ＭＬ６を算出することができる。
ＭＬ６＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＰＴ１／Ｃ６））  …式７
【０１２１】
ここで、Ｃ６は定数である。
【０１２２】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、単位時間当たりの平均パケット再送回数ＰＴ１を用いて補正することができる。これにより、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１２３】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００の再送回数に基づいて、情報処理装置１００および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度を求めることができる。
【０１２４】
このように、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、通信経路の混雑度が小さい通信経路を選択され易くすることができる。
【０１２５】
［通信経路の混雑度を隣接する情報処理装置の数に基づいて求める例］
次に、通信経路の混雑度を、隣接する情報処理装置の数に基づいて求める例を示す。例えば、隣接する情報処理装置の数が多い場合には、通信経路の混雑度が高いと推定することができる。
【０１２６】
上述したように、通信システム１０を構成する各情報処理装置１００乃至１０４は、記憶部（図２に示す記憶部１３０に相当）に隣接装置情報管理テーブル（例えば、図４に示す隣接装置情報管理テーブル２１０）を記憶する。
【０１２７】
そこで、隣接装置情報管理テーブルのエントリ数ＥＮ２を通信経路の混雑度の指標として用いることができる。例えば、図４に示すように、情報処理装置１００が保持する隣接装置情報管理テーブル２１０のエントリ数ＥＮ２は、４である。
【０１２８】
また、次の式８を用いて、メトリック値ＭＬ７を算出することができる。
ＭＬ７＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＥＮ２／Ｃ７））  …式８
【０１２９】
ここで、Ｃ７は、定数である。
【０１３０】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、隣接装置情報管理テーブル２１０のエントリ数ＥＮ２を用いて補正することができる。これにより、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１３１】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、メッシュネットワークを構成する各情報処理装置のうち、情報処理装置１００と直接通信することが可能な情報処理装置の数に基づいて、自他装置間の通信経路の混雑度を求めることができる。
【０１３２】
このように、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、通信経路の混雑度が小さい通信経路を選択され易くすることができる。
【０１３３】
［通信経路の混雑度を隣接する情報処理装置の数に基づいて求める例］
次に、通信経路の混雑度を隣接する情報処理装置の数に基づいて求める例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、スキャン動作により隣接する情報処理装置のビーコンを受信することができる。このため、各情報処理装置１００乃至１０４は、メッシュネットワークに参加していないＢＳＳ（Basic Service Set）の装置（ビーコン送信隣接装置）の存在を把握することができる。
【０１３４】
そこで、メッシュネットワークに参加していないＢＳＳのビーコン送信隣接装置の数ＢＴ１を通信経路の混雑度の指標として用いることができる。この場合に、次の式９を用いて、メトリック値ＭＬ８を算出することができる。
ＭＬ８＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＢＴ１／Ｃ８））  …式９
【０１３５】
ここで、Ｃ８は定数である。
【０１３６】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、メッシュネットワークに参加していないＢＳＳのビーコン送信隣接装置の数ＢＴ１を用いて補正することができる。これにより、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１３７】
このように、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、通信経路の混雑度が小さい通信経路を選択され易くすることができる。
【０１３８】
［通信経路の混雑度を通信遅延のジッタに基づいて求める例］
次に、通信経路の混雑度を通信遅延（通信Ｄｅｌａｙ）の変動量（ジッタ）に基づいて求める例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、定期的（または、不定期）に通信遅延を観測することができる。このため、各情報処理装置１００乃至１０４は、その観測された通信遅延の標準偏差を求め、平均値からの変動量の大きさを把握することができる。
【０１３９】
そこで、通信遅延の標準偏差の値ＶＳ１を通信経路の混雑度の指標として用いることができる。この場合に、次の式１０を用いて、メトリック値ＭＬ９を算出することができる。
ＭＬ９＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×（１．０＋（ＶＳ１／Ｃ９））  …式１０
【０１４０】
ここで、Ｃ９は定数である。
【０１４１】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、通信遅延の標準偏差ＶＳ１を用いて補正することができる。これにより、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１４２】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００に関する通信遅延の変動量に基づいて、自他装置間の通信経路の混雑度を求めることができる。
【０１４３】
このように、通信経路の混雑度の高さに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、通信経路の混雑度が小さい通信経路を選択され易くすることができる。
【０１４４】
［モードに応じてメトリック値の算出に用いる重み付けを変更する例］
次に、情報処理装置において設定されるモードに応じてメトリック値の算出に用いる重み付け（比重）を変更する例を示す。上述したように、情報処理装置１００乃至１０４は、転送処理遅延量、計算機処理負荷量、各隣接装置との間の通信経路の混雑度を推測または観測する機能を備える。
【０１４５】
また、例えば、アプリケーションからの要求に応じて、情報処理装置１００乃至１０４にモードが設定される。このように、モードが設定された場合には、その設定されたモードに応じてメトリック値の算出に用いる重み付け（比重）を変更する。
【０１４６】
例えば、次の式１１を用いて、メトリック値ＭＬ１０を算出することができる。
ＭＬ１０＝ｆｍ（ｒ，ｅｆ）×Ｗ０×１．０＋Ｗ１×（ＱＯ１／Ｃ１０）＋Ｗ２×（１．０＋（ＰＬ１／Ｃ１１））＋Ｗ３×（１．０＋（ＣＤ１／Ｃ１２））  …式１１
【０１４７】
上述したように、ＰＬ１は、自装置の処理負荷量を示す値である。また、ＣＤ１は、通信経路の混雑度を示す値である。
【０１４８】
また、ＱＯ１は、遅延量を示す値である。この遅延量は、例えば、処理の遅延、バッファの遅延、制御部（例えば、ＣＰＵ）の遅延等に応じて決まる遅延時間を意味するものとする。
【０１４９】
また、Ｃ１０、Ｃ１１、Ｃ１２は、定数である。また、Ｃ１１は、式２に示すＣ１と同一の値とするようにしてもよく他の値とするようにしてもよい。また、Ｃ１２は、式６に示すＣ５と同一の値とするようにしてもよく他の値とするようにしてもよい。
【０１５０】
例えば、情報処理装置１００において、アプリケーションによりモード（通信品質モード）が設定される。このように、モードが設定された場合には、設定されたモードに応じてパラメータを変更する。そして、情報処理装置１００の制御部１２０は、その変更後の新しいパラメータを用いて、各通信経路のメトリック値の合計値を算出し、その算出された合計値を再評価し、その値が最小となる通信経路を選択する。
【０１５１】
このように、送信レートｒ、パケット誤り率ｅｆのパラメータを用いて算出されるメトリック値を、遅延量ＱＯ１、処理負荷量ＰＬ１、通信経路の混雑度ＣＤ１を用いて補正することができる。これにより、遅延量、処理負荷量、通信経路の混雑度が大きくなるのに応じて、メトリック値を大きくすることができる。
【０１５２】
このように、情報処理装置１００の制御部１２０は、情報処理装置１００において設定されたアプリケーションに基づいて、通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出するための要素の比重を変更することができる。例えば、制御部１２０は、その変更後の比重と、通信レートと、パケット誤り率と、遅延量と、処理負荷量と、混雑度とに基づいて、通信経路品質値を算出することができる。そして、制御部１２０は、その通信経路品質値に基づいて、通信経路を選択することができる。すなわち、制御部１２０は、情報処理装置１００において設定されるアプリケーションに基づいて、情報のやりとりを行うための通信経路を選択することができる。
【０１５３】
このように、遅延量、処理負荷量、通信経路の混雑度が大きくなるのに応じて、メトリック値を大きくする補正を行うことにより、アプリケーションからの通信品質モードの要求に応じた通信経路を選択され易くすることができる。すなわち、アプリケーションに応じた適切な中継パスの経路選択を行うことができる。
【０１５４】
［情報処理装置の動作例］
次に、情報処理装置１００乃至１０４の動作例について説明する。なお、情報処理装置１０１乃至１０４の動作については、情報処理装置１００と同一であるため、ここでは、情報処理装置１００の動作についてのみ説明し、他の情報処理装置の説明を省略する。
【０１５５】
［中継装置の処理負荷に基づく通信経路選択例］
図６は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。図６では、情報処理装置１００が中継装置として機能する場合の例を示す。また、図６では、情報処理装置１００の処理負荷に基づいてメトリック値を算出する場合の例を示す。
【０１５６】
最初に、制御部１２０は、送信レートおよびパケット誤り率に基づいて、通信経路品質値（メトリック値）を算出する（ステップＳ８０１）。例えば、制御部１２０は、式１を用いて、通信経路品質値（メトリック値）を算出する（ステップＳ８０１）。
【０１５７】
続いて、制御部１２０は、情報処理装置１００の処理負荷量を計測する（ステップＳ８０２）。例えば、制御部１２０は、中継パス数、トラフィック量および転送待ちトラフィック量のうちの少なくとも１つに基づいて、情報処理装置１００の処理負荷量を計測することができる（ステップＳ８０２）。
【０１５８】
続いて、制御部１２０は、算出された通信経路品質値（メトリック値）を、情報処理装置１００の処理負荷量に基づいて補正する（ステップＳ８０３）。例えば、制御部１２０は、式２乃至式５を用いて、算出された通信経路品質値（メトリック値）を補正することができる（ステップＳ８０３）。
【０１５９】
続いて、制御部１２０は、周囲に存在する情報処理装置との間で、補正後の通信経路品質値（メトリック値）を含む情報のやりとりを行う（ステップＳ８０４）。例えば、制御部１２０は、補正後の通信経路品質値（メトリック値）をビーコンに含めて送信することができる（ステップＳ８０４）。なお、ステップＳ８０４は、特許請求の範囲に記載の通信手順の一例である。
【０１６０】
続いて、制御部１２０は、周囲に存在する情報処理装置との間でやりとりにより取得された通信経路品質値（メトリック値）に基づいて、通信経路選択処理を行う（ステップＳ８０５）。なお、ステップＳ８０５は、特許請求の範囲に記載の制御手順の一例である。
【０１６１】
続いて、制御部１２０は、無線通信の終了指示がされたか否かを判断する（ステップＳ８０６）。そして、無線通信の終了指示がされた場合には（ステップＳ８０６）、通信経路選択処理の動作を終了する。また、無線通信の終了指示がされていない場合には（ステップＳ８０６）、ステップＳ８０１に戻る。
【０１６２】
［通信経路の混雑度に基づく通信経路選択例］
図７は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。図７では、通信経路の混雑度に基づいてメトリック値を算出する場合の例を示す。なお、図７に示す例は、図６の一部を変形した例である。すなわち、図７に示すステップＳ８１１、Ｓ８１４乃至Ｓ８１６は、図６に示すステップＳ８０１、Ｓ８０４乃至Ｓ８０６に対応する。このため、以下では、これらの説明を省略する。
【０１６３】
制御部１２０は、通信経路の混雑度を計測する（ステップＳ８１２）。例えば、制御部１２０は、再送回数、隣接する情報処理装置の数および通信遅延のジッタのうちの少なくとも１つに基づいて、通信経路の混雑度を計測することができる（ステップＳ８１２）。
【０１６４】
続いて、制御部１２０は、算出された通信経路品質値（メトリック値）を、通信経路の混雑度に基づいて補正する（ステップＳ８１３）。例えば、制御部１２０は、式６乃至式１０を用いて、算出された通信経路品質値（メトリック値）を補正することができる（ステップＳ８１３）。
【０１６５】
［モードに応じて重み付けを変更する場合の通信経路選択例］
図８は、本技術の実施の形態における情報処理装置１００による通信経路選択処理の処理手順の一例を示すフローチャートである。図８では、モードに応じてメトリック値の算出に用いる重み付けを変更する場合の例を示す。なお、図８に示す例は、図６の一部を変形した例である。すなわち、図８に示すステップＳ８２２、Ｓ８２６乃至Ｓ８２８は、図６に示すステップＳ８０１、Ｓ８０４乃至Ｓ８０６に対応する。このため、以下では、これらの説明を省略する。
【０１６６】
最初に、制御部１２０は、情報処理装置１００においてアプリケーションを設定する（ステップＳ８２１）。このアプリケーションの設定により、各種モード（通信品質モード）が設定される（ステップＳ８２１）。
【０１６７】
また、制御部１２０は、設定されたモードに対応する重み付け（定数、パラメータ）を設定する（ステップＳ８２４）。例えば、制御部１２０は、図５に示す設定例に基づいて、重み付けを設定する（ステップＳ８２４）。
【０１６８】
続いて、制御部１２０は、算出された通信経路品質値（メトリック値）を、設定された重み付けを用いて補正する（ステップＳ８２５）。例えば、制御部１２０は、式１１を用いて、算出された通信経路品質値（メトリック値）を補正することができる（ステップＳ８２５）。
【０１６９】
なお、本技術の実施の形態では、Ｃ１乃至Ｃ１２を定数とする例を示した。ただし、Ｃ１乃至Ｃ１２については、情報処理装置の使用態様に応じて変更するようにしてもよい。
【０１７０】
このように、本技術の実施の形態によれば、メッシュネットワークの通信経路選択において、通信レート、パケット誤り率、遅延、ホップ数を考慮するとともに、無線環境の混雑度、中継装置の処理負荷を考慮して通信経路を選択することができる。
【０１７１】
例えば、負荷が重い処理をしている中継装置を経由する通信経路が選択され難くなるため、通信遅延の減少、通信遅延ジッタの減少、スループットの増大を実現することができる。
【０１７２】
また、例えば、無線環境の混雑の程度が低いリンクが選択されるようになるため、通信経路の品質を安定させることができ、通信遅延の減少、通信遅延ジッタの減少、スループットの増大を実現することができる。また、通信経路の切り替えの頻度が小さくなり、瞬断や変動の少ない安定した通信環境を実現することができる。
【０１７３】
また、例えば、計算機資源の利用が各装置に分散され、特定の中継装置がボトルネックになるマルチホップパスの形成を避け、経路が分散したマルチホップパスを形成することができる。これにより、トータルの通信容量を増大することができる。
【０１７４】
また、例えば、無線資源の利用が分散されるため、無線資源利用を効率化させることができる。これにより、トータルの通信容量を増大させることができる。
【０１７５】
また、本技術の実施の形態によれば、メッシュネットワークの通信経路選択において、通信レート、パケット誤り率、遅延、ホップ数、混雑度、中継装置の処理負荷を考慮し、アプリケーションからの要求に応じた品質の通信経路を選択することができる。
【０１７６】
例えば、通信経路の安定性を重視、低遅延を重視、高スループットを重視、低損失を重視、低消費電力を重視等のように、アプリケーション毎の異なる要求に応じた通信環境を提供することができる。
【０１７７】
このように、本技術の実施の形態によれば、通信経路選択基準を拡張することができる。そして、通信経路を適切に選択することができる。
【０１７８】
＜２．応用例＞
本開示に係る技術は、様々な製品へ応用可能である。例えば、情報処理装置１００乃至１０４は、スマートフォン、タブレットＰＣ（Personal  Computer）、ノートＰＣ、携帯型ゲーム端末若しくはデジタルカメラなどのモバイル端末、テレビジョン受像機、プリンタ、デジタルスキャナ若しくはネットワークストレージなどの固定端末、又はカーナビゲーション装置などの車載端末として実現されてもよい。また、情報処理装置１００乃至１０４は、スマートメータ、自動販売機、遠隔監視装置又はＰＯＳ（Point  Of  Sale）端末などの、Ｍ２Ｍ（Machine  To  Machine）通信を行う端末（ＭＴＣ（Machine  Type  Communication）端末ともいう）として実現されてもよい。さらに、情報処理装置１００乃至１０４は、これら端末に搭載される無線通信モジュール（例えば、１つのダイで構成される集積回路モジュール）であってもよい。
【０１７９】
［２−１．第１の応用例］
図９は、本開示に係る技術が適用され得るスマートフォン９００の概略的な構成の一例を示すブロック図である。スマートフォン９００は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、ストレージ９０３、外部接続インタフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロフォン９０８、入力デバイス９０９、表示デバイス９１０、スピーカ９１１、無線通信インタフェース９１３、アンテナスイッチ９１４、アンテナ９１５、バス９１７、バッテリー９１８及び補助コントローラ９１９を備える。
【０１８０】
プロセッサ９０１は、例えばＣＰＵ（Central  Processing  Unit）又はＳｏＣ（System  on  Chip）であってよく、スマートフォン９００のアプリケーションレイヤ及びその他のレイヤの機能を制御する。メモリ９０２は、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）及びＲＯＭ（Read  Only  Memory）を含み、プロセッサ９０１により実行されるプログラム及びデータを記憶する。ストレージ９０３は、半導体メモリ又はハードディスクなどの記憶媒体を含み得る。外部接続インタフェース９０４は、メモリーカード又はＵＳＢ（Universal  Serial  Bus）デバイスなどの外付けデバイスをスマートフォン９００へ接続するためのインタフェースである。
【０１８１】
カメラ９０６は、例えば、ＣＣＤ（Charge  Coupled  Device）又はＣＭＯＳ（Complementary  Metal  Oxide  Semiconductor）などの撮像素子を有し、撮像画像を生成する。センサ９０７は、例えば、測位センサ、ジャイロセンサ、地磁気センサ及び加速度センサなどのセンサ群を含み得る。マイクロフォン９０８は、スマートフォン９００へ入力される音声を音声信号へ変換する。入力デバイス９０９は、例えば、表示デバイス９１０の画面上へのタッチを検出するタッチセンサ、キーパッド、キーボード、ボタン又はスイッチなどを含み、ユーザからの操作又は情報入力を受け付ける。表示デバイス９１０は、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）又は有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイなどの画面を有し、スマートフォン９００の出力画像を表示する。スピーカ９１１は、スマートフォン９００から出力される音声信号を音声に変換する。
【０１８２】
無線通信インタフェース９１３は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、１１ｂ、１１ｇ、１１ｎ、１１ａｃ及び１１ａｄなどの無線ＬＡＮ標準のうちの１つ以上をサポートし、無線通信を実行する。無線通信インタフェース９１３は、インフラストラクチャーモードにおいては、他の装置と無線ＬＡＮアクセスポイントを介して通信し得る。また、無線通信インタフェース９１３は、アドホックモード又はＷｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ等のダイレクト通信モードにおいては、他の装置と直接的に通信し得る。なお、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは、アドホックモードとは異なり２つの端末の一方がアクセスポイントとして動作するが、通信はそれら端末間で直接的に行われる。無線通信インタフェース９１３は、典型的には、ベースバンドプロセッサ、ＲＦ（Radio  Frequency）回路及びパワーアンプなどを含み得る。無線通信インタフェース９１３は、通信制御プログラムを記憶するメモリ、当該プログラムを実行するプロセッサ及び関連する回路を集積したワンチップのモジュールであってもよい。無線通信インタフェース９１３は、無線ＬＡＮ方式に加えて、近距離無線通信方式、近接無線通信方式又はセルラ通信方式などの他の種類の無線通信方式をサポートしてもよい。アンテナスイッチ９１４は、無線通信インタフェース９１３に含まれる複数の回路（例えば、異なる無線通信方式のための回路）の間でアンテナ９１５の接続先を切り替える。アンテナ９１５は、単一の又は複数のアンテナ素子（例えば、ＭＩＭＯアンテナを構成する複数のアンテナ素子）を有し、無線通信インタフェース９１３による無線信号の送信及び受信のために使用される。
【０１８３】
なお、図９の例に限定されず、スマートフォン９００は、複数のアンテナ（例えば、無線ＬＡＮ用のアンテナ及び近接無線通信方式用のアンテナ、など）を備えてもよい。その場合に、アンテナスイッチ９１４は、スマートフォン９００の構成から省略されてもよい。
【０１８４】
バス９１７は、プロセッサ９０１、メモリ９０２、ストレージ９０３、外部接続インタフェース９０４、カメラ９０６、センサ９０７、マイクロフォン９０８、入力デバイス９０９、表示デバイス９１０、スピーカ９１１、無線通信インタフェース９１３及び補助コントローラ９１９を互いに接続する。バッテリー９１８は、図中に破線で部分的に示した給電ラインを介して、図９に示したスマートフォン９００の各ブロックへ電力を供給する。補助コントローラ９１９は、例えば、スリープモードにおいて、スマートフォン９００の必要最低限の機能を動作させる。
【０１８５】
図９に示したスマートフォン９００において、図２を用いて説明した通信部１１０及び制御部１２０は、無線通信インタフェース９１３において実装されてもよい。また、これら機能の少なくとも一部は、プロセッサ９０１又は補助コントローラ９１９において実装されてもよい。
【０１８６】
なお、スマートフォン９００は、プロセッサ９０１がアプリケーションレベルでアクセスポイント機能を実行することにより、無線アクセスポイント（ソフトウェアＡＰ）として動作してもよい。また、無線通信インタフェース９１３が無線アクセスポイント機能を有していてもよい。
【０１８７】
［２−２．第２の応用例］
図１０は、本開示に係る技術が適用され得るカーナビゲーション装置９２０の概略的な構成の一例を示すブロック図である。カーナビゲーション装置９２０は、プロセッサ９２１、メモリ９２２、ＧＰＳ（Global  Positioning  System）モジュール９２４、センサ９２５、データインタフェース９２６、コンテンツプレーヤ９２７、記憶媒体インタフェース９２８、入力デバイス９２９、表示デバイス９３０、スピーカ９３１、無線通信インタフェース９３３、アンテナスイッチ９３４、アンテナ９３５及びバッテリー９３８を備える。
【０１８８】
プロセッサ９２１は、例えばＣＰＵ又はＳｏＣであってよく、カーナビゲーション装置９２０のナビゲーション機能及びその他の機能を制御する。メモリ９２２は、ＲＡＭ及びＲＯＭを含み、プロセッサ９２１により実行されるプログラム及びデータを記憶する。
【０１８９】
ＧＰＳモジュール９２４は、ＧＰＳ衛星から受信されるＧＰＳ信号を用いて、カーナビゲーション装置９２０の位置（例えば、緯度、経度及び高度）を測定する。センサ９２５は、例えば、ジャイロセンサ、地磁気センサ及び気圧センサなどのセンサ群を含み得る。データインタフェース９２６は、例えば、図示しない端子を介して車載ネットワーク９４１に接続され、車速データなどの車両側で生成されるデータを取得する。
【０１９０】
コンテンツプレーヤ９２７は、記憶媒体インタフェース９２８に挿入される記憶媒体（例えば、ＣＤ又はＤＶＤ）に記憶されているコンテンツを再生する。入力デバイス９２９は、例えば、表示デバイス９３０の画面上へのタッチを検出するタッチセンサ、ボタン又はスイッチなどを含み、ユーザからの操作又は情報入力を受け付ける。表示デバイス９３０は、ＬＣＤ又はＯＬＥＤディスプレイなどの画面を有し、ナビゲーション機能又は再生されるコンテンツの画像を表示する。スピーカ９３１は、ナビゲーション機能又は再生されるコンテンツの音声を出力する。
【０１９１】
無線通信インタフェース９３３は、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、１１ｂ、１１ｇ、１１ｎ、１１ａｃ及び１１ａｄなどの無線ＬＡＮ標準のうちの１つ以上をサポートし、無線通信を実行する。無線通信インタフェース９３３は、インフラストラクチャーモードにおいては、他の装置と無線ＬＡＮアクセスポイントを介して通信し得る。また、無線通信インタフェース９３３は、アドホックモード又はＷｉ−Ｆｉ Ｄｉｒｅｃｔ等のダイレクト通信モードにおいては、他の装置と直接的に通信し得る。無線通信インタフェース９３３は、典型的には、ベースバンドプロセッサ、ＲＦ回路及びパワーアンプなどを含み得る。無線通信インタフェース９３３は、通信制御プログラムを記憶するメモリ、当該プログラムを実行するプロセッサ及び関連する回路を集積したワンチップのモジュールであってもよい。無線通信インタフェース９３３は、無線ＬＡＮ方式に加えて、近距離無線通信方式、近接無線通信方式又はセルラ通信方式などの他の種類の無線通信方式をサポートしてもよい。アンテナスイッチ９３４は、無線通信インタフェース９３３に含まれる複数の回路の間でアンテナ９３５の接続先を切り替える。アンテナ９３５は、単一の又は複数のアンテナ素子を有し、無線通信インタフェース９３３による無線信号の送信及び受信のために使用される。
【０１９２】
なお、図１０の例に限定されず、カーナビゲーション装置９２０は、複数のアンテナを備えてもよい。その場合に、アンテナスイッチ９３４は、カーナビゲーション装置９２０の構成から省略されてもよい。
【０１９３】
バッテリー９３８は、図中に破線で部分的に示した給電ラインを介して、図１０に示したカーナビゲーション装置９２０の各ブロックへ電力を供給する。また、バッテリー９３８は、車両側から給電される電力を蓄積する。
【０１９４】
図１０に示したカーナビゲーション装置９２０において、図２を用いて説明した通信部１１０及び制御部１２０は、無線通信インタフェース９３３において実装されてもよい。また、これら機能の少なくとも一部は、プロセッサ９２１において実装されてもよい。
【０１９５】
また、本開示に係る技術は、上述したカーナビゲーション装置９２０の１つ以上のブロックと、車載ネットワーク９４１と、車両側モジュール９４２とを含む車載システム（又は車両）９４０として実現されてもよい。車両側モジュール９４２は、車速、エンジン回転数又は故障情報などの車両側データを生成し、生成したデータを車載ネットワーク９４１へ出力する。
【０１９６】
なお、上述の実施の形態は本技術を具現化するための一例を示したものであり、実施の形態における事項と、特許請求の範囲における発明特定事項とはそれぞれ対応関係を有する。同様に、特許請求の範囲における発明特定事項と、これと同一名称を付した本技術の実施の形態における事項とはそれぞれ対応関係を有する。ただし、本技術は実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において実施の形態に種々の変形を施すことにより具現化することができる。
【０１９７】
また、上述の実施の形態において説明した処理手順は、これら一連の手順を有する方法として捉えてもよく、また、これら一連の手順をコンピュータに実行させるためのプログラム乃至そのプログラムを記憶する記録媒体として捉えてもよい。この記録媒体として、例えば、ＣＤ（Compact Disc）、ＭＤ（MiniDisc）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disc）、メモリカード、ブルーレイディスク（Blu-ray（登録商標）Disc）等を用いることができる。
【０１９８】
なお、本明細書に記載された効果はあくまで例示であって、限定されるものではなく、また、他の効果があってもよい。
【０１９９】
なお、本技術は以下のような構成もとることができる。
（１）
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部と
を具備する情報処理装置。
（２）
前記制御部は、前記処理負荷量または前記混雑度に基づいて、前記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出して前記通信経路品質値に基づいて前記通信経路を選択する前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報の通信経路のうちの前記自装置を経由する通信経路の数に基づいて、前記処理負荷量を求める前記（１）または（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記制御部は、前記自装置が送受信するトラフィック量に基づいて、前記処理負荷量を求める前記（１）から（３）のいずれかに記載の情報処理装置。
（５）
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置間でやりとりされる情報のうちの前記自装置を経由してやりとりされる情報に関する前記自装置が受信するトラフィック量と前記自装置が送信するトラフィック量との比較結果に基づいて、前記処理負荷量を求める前記（１）から（４）のいずれかに記載の情報処理装置。
（６）
前記制御部は、前記自装置の再送回数に基づいて、前記混雑度を求める前記（１）から（５）のいずれかに記載の情報処理装置。
（７）
前記制御部は、前記ネットワークを構成する各情報処理装置のうち前記自装置と直接通信することが可能な情報処理装置の数に基づいて、前記混雑度を求める前記（１）から（６）のいずれかに記載の情報処理装置。
（８）
前記制御部は、前記自装置に関する通信遅延の変動量に基づいて、前記混雑度を求める前記（１）から（７）のいずれかに記載の情報処理装置。
（９）
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信部と、
自装置において設定されるアプリケーションに基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御を行う制御部と
を具備する情報処理装置。
（１０）
前記制御部は、前記設定されたアプリケーションに基づいて、前記通信経路を選択する際に用いる通信経路品質値を算出するための要素の比重を変更する前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）
前記制御部は、前記変更後の比重と、前記通信レートと、前記パケット誤り率と、前記遅延量と、前記処理負荷量と、前記混雑度とに基づいて、前記通信経路品質値を算出して前記通信経路品質値に基づいて前記通信経路を選択する前記（１０）に記載の情報処理装置。
（１２）
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信手順と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御手順と
を具備する情報処理方法。
（１３）
複数の情報処理装置が１対１で無線通信を行うことにより前記複数の情報処理装置が相互に接続されるネットワークを構成する各情報処理装置との間で情報のやりとりを行う通信手順と、
自装置の処理負荷量、または、前記自装置および他の情報処理装置間の通信経路の混雑度に基づいて、前記情報のやりとりを行うための通信経路を選択する制御手順と
をコンピュータに実行させるプログラム。
【符号の説明】
【０２００】
１０  通信システム
１００〜１０４  情報処理装置
１１０  通信部
１２０  制御部
１３０  記憶部
１４０  電源供給部
９００  スマートフォン
９０１  プロセッサ
９０２  メモリ
９０３  ストレージ
９０４  外部接続インタフェース
９０６  カメラ
９０７  センサ
９０８  マイクロフォン
９０９  入力デバイス
９１０  表示デバイス
９１１  スピーカ
９１３  無線通信インタフェース
９１４  アンテナスイッチ
９１５  アンテナ
９１７  バス
９１８  バッテリー
９１９  補助コントローラ
９２０  カーナビゲーション装置
９２１  プロセッサ
９２２  メモリ
９２４  ＧＰＳモジュール
９２５  センサ
９２６  データインタフェース
９２７  コンテンツプレーヤ
９２８  記憶媒体インタフェース
９２９  入力デバイス
９３０  表示デバイス
９３１  スピーカ
９３３  無線通信インタフェース
９３４  アンテナスイッチ
９３５  アンテナ
９３８  バッテリー
９４１  車載ネットワーク
９４２  車両側モジュール
【図１】
2016111488.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2016111488.tif 000012