(57)【要約】【課題】サーバがプロトコルスタックに基づいてクライアントの要請フレームを自動で解析することで、従来のプロトコル事前設定を省略することのできるＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法を提供する。【解決手段】  ＰＬＣシステムにおいてクライアントと通信するプロトコル自動設定サーバ１００で実行されるプロトコル自動設定方法は、クライアントから要請フレームを受信するステップ、プロトコルスタック１２１に基づいて要請フレームのプロトコルを解析し、解析した結果により、要請フレームに該当する応答フレームを決定するステップ及び応答フレームをクライアントに送信するステップを含む。【選択図】図５
2016208503.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＰＬＣシステムにおいてクライアントと通信するサーバで実行されるプロトコル自動設定方法において、
前記クライアントから要請フレームを受信するステップ；
プロトコルスタックに基づいて前記要請フレームのプロトコルを解析し、前記解析した結果により、前記要請フレームに該当する応答フレームを決定するステップ；及び
前記応答フレームを前記クライアントに送信するステップ；を含むことを特徴とする、ＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項２】
前記プロトコルスタックに基づいて前記要請フレームのプロトコルを解析するステップは、
前記プロトコルスタックからスタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルを読み出すステップ；
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致するか否かを確認するステップ；及び
前記確認した結果により、前記要請フレームを処理するステップ；を含むことを特徴とする、請求項１に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項３】
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致するか否かを確認するステップは、
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致すれば、前記読み出したプロトコルを利用して前記要請フレームに該当する応答フレームを送信するステップを含むことを特徴とする、請求項２に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項４】
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致するか否かを確認するステップは、
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致しなければ、前記スタックレジスタが指示するメモリ領域に前記要請フレームに該当するプロトコルが存在するか否かを確認するステップを含むことを特徴とする、請求項２に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項５】
前記スタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルが存在すれば、前記メモリ領域からプロトコルを読み出すステップをさらに含むことを特徴とする、請求項４に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項６】
前記スタックレジスタが指示するメモリ領域に前記要請フレームに該当するプロトコルが存在するか否かを確認するステップは、
前記スタックレジスタが指示するメモリ領域に前記要請フレームに該当するプロトコルが存在しなければ、前記要請フレームを削除するステップを含むことを特徴とする、請求項４に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項７】
前記読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致するか否かを確認するステップは、
前記プロトコルスタックから読み出したプロトコルと前記要請フレームに該当するプロトコルとが一致しなければ、前記要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに格納されているか否かを確認するステップを含むことを特徴とする、請求項２に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項８】
前記要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに格納されているか否かを確認するステップは、
前記要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに格納されていなければ、前記要請フレームに該当するプロトコルを前記プロトコルＤＢに格納するステップ；及び
前記要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに格納されていれば、前記要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数を増加させるステップ；を含むことを特徴とする、請求項７に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【請求項９】
前記要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数を増加させるステップは、
前記要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数が特定回数以上であれば、前記要請フレームに該当するプロトコルの要請現況を報知するアラームをユーザに提供するステップを含むことを特徴とする、請求項８に記載のＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、ＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
サーバ（ｓｅｒｖｅｒ）−クライアント（ｃｌｉｅｎｔ）システムは、クライアントとサーバとに分けられるネットワークアーキテクチャーであり、装置間の通信においてよく用いられる通信方式である。サーバ−クライアントシステムにおいて、サーバは、サービスを提供し、クライアントは、サーバが提供するサービスを利用する役割をする。クライアントは、サーバにサービスを要請し、サーバは、クライアントの要請に応答を送る方式で通信がなされる。
【０００３】
サーバは、一つのクライアントまたは複数のクライアントと通信できる。このとき、サーバは単一プロトコルを支援し、サーバの支援するプロトコルを用いる一つのクライアントまたは複数のクライアントがサーバに接続できる。
【０００４】
クライアントは、要請フレームをサーバに送信し、サーバは、クライアントの要請フレームに対する応答フレームを送る方式で通信がなされる。以下においては、図１及び図２を参照して、サーバとクライアントが通信する過程を説明する。
【０００５】
図１を参照して、サーバとクライアントが１：１で通信する過程を説明すると、サーバ１１は、単一プロトコルを支援し、サーバ１１の支援するプロトコルを用いるクライアント１２は、サーバ１１に接続される。例えば、図１のサーバ１１は、プロトコルＡを支援し、サーバ１１の支援するプロトコルＡを用いるクライアント１２は、サーバ１１に接続できる。
【０００６】
クライアント１２は、サービスを要請する要請フレームをサーバ１１に送信し、サーバ１１は、クライアント１２から受信した要請フレームを解析して応答フレームをクライアント１２に送信する方式で通信がなされる。このとき、要請フレームは、データ読み取り／書き込み要請や特定サービス制御のようなサービスを含む。
【０００７】
図２を参照して、サーバとクライアントが１：Ｎで通信する過程を説明すると、サーバ２１は、単一プロトコルを支援し、サーバ２１の支援するプロトコルを用いる複数のクライアント２２ａ、２２ｂ、２２ｃは、サーバ２１に接続される。
【０００８】
例えば、図２のサーバ２１は、プロトコルＡを支援し、サーバ２１で支援するプロトコルＡを用いるクライアント（＃１）２２ａ、クライアント（＃２）２２ｂ及びクライアント（♯３）２２ｃは、サーバ２１に接続できる。図２に示されたものとは異なり、サーバ２１がプロトコルＢを支援する場合、サーバ２１で支援するプロトコルＢを用いるクライアントがサーバ２１に接続できる。
【０００９】
クライアント（＃１）２２ａ、クライアント（＃２）２２ｂ及びクライアント（＃３）２２ｃの少なくとも一つのクライアントは、サービスを要請する要請フレームをサーバ２１に送信し、サーバ２１は、少なくとも一つのクライアントから受信された要請フレームを解析して要請フレームに該当する応答フレームを該当クライアントに送信する方式で通信がなされる。このとき、要請フレームは、データ読み取り／書き込み要請や特定サービス制御のようなサービスを含む。
【００１０】
しかし、図１及び図２において、サーバは、単一プロトコルのみ支援するため、サーバで支援するプロトコルを用いるクライアントだけがサーバに接続できる。もし、サーバ−クライアントシステムにおいてサーバが支援するプロトコルと異なるプロトコルを用いるクライアントを使用しようとする場合、該当プロトコルを支援するサーバをさらに取り付けなければならない。
【００１１】
例えば、図３（ａ）のように、サーバ−クライアントシステムにおいて、サーバ（＃１）３１ａは、プロトコルＡを支援し、プロトコルＡを用いるクライアント（＃１）３２ａは、サーバ（＃１）３１ａに接続できる。しかし、サーバ（＃１）３１ａは、プロトコルＢを支援しないため、プロトコルＢを用いるクライアント（＃２）３２ｂは、サーバ（＃１）３１ａに接続できない。従って、単一プロトコル、即ち、プロトコルＡだけを支援するサーバを用いるサーバ−クライアントシステムにおいて、クライアント（＃２）３２ｂとの通信を行うためには、図３（ｂ）のように、プロトコルＢを支援するサーバ（＃２）３１ｂをさらに取り付けなければならないという問題点がある。
【００１２】
一方、複数のプロトコルを支援するサーバは、クライアントと通信がなされる前にクライアントで用いるプロトコルを設定しなければならない。以下においては、図４を参照して、複数のプロトコルを支援するサーバがプロトコルを設定する過程を説明する。
【００１３】
例えば、図４のように、サーバ４１がプロトコルＡ、プロトコルＢ、プロトコルＣ及びプロトコルＤのような複数のプロトコルを支援するとき、サーバ４１は、プロトコルＣを用いるクライアント４２と通信する前にプロトコルＣを通信プロトコルに設定するプロトコル事前設定過程を実行しなければならない。プロトコル事前設定過程は、管理者がクライアント４２で用いられるプロトコルＣを事前に認知し、サーバ４１に通信プロトコルとして入力する過程である。サーバ４１は、プロトコルＣに対する事前設定過程が完了した以後にのみ、プロトコルＣを用いるクライアント４２と通信できる。
【００１４】
このように、従来の技術によると、複数のプロトコルを支援するサーバを用いても、各クライアントに対応するプロトコルに対する事前設定過程が必ず必要となる。また、プロトコル設定が完了した以後、他のプロトコルへの再設定がなされる前まで、サーバは、一つのプロトコルだけを支援するという問題点がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、サーバがプロトコルスタックに基づいてクライアントの要請フレームを自動で解析することで、従来のプロトコル事前設定を省略することのできるＰＬＣシステムのプロトコル自動設定方法を提供することを目的とする。
【００１６】
また、本発明は、サーバ上にソフトウェアでプロトコルスタックを具現し、サーバが様々なプロトコルを支援するようにすることで、ハードウェア的に装備を追加しないようにすることを目的とする。また、それによって、システム構築コストを節約することを目的とする。
【００１７】
また、本発明は、一つのサーバと互いに異なるプロトコルを用いる複数のクライアントとが通信できるようにすることで、クライアントが用いるプロトコルを支援するサーバをさらに設けないようにすることを目的とする。
【００１８】
本発明が解決しようとする課題は、以上において言及した課題に制限されず、言及されていない他の課題は、下記の記載から当業者に明確に理解され得る。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
実施形態の中で、ＰＬＣシステムにおいてクライアントと通信するプロトコル自動設定サーバで実行されるプロトコル自動設定方法は、前記クライアントから要請フレームを受信するステップ、プロトコルスタックに基づいて前記要請フレームのプロトコルを解析し、前記解析した結果により、前記要請フレームに該当する応答フレームを決定するステップ及び前記応答フレームを前記クライアントに送信するステップを含む。
その他の実施形態の具体的な事項は、詳細な説明及び添付の図面に含まれている。
【００２０】
本発明の利点及び／又は特徴、そして、それらを達成する方法は、添付の図面と共に詳細に後述されている実施形態を参照すれば明確になる。しかし、本発明は、以下において開示される実施形態に限定されるものではなく、互いに異なる様々な形態で具現され、単に、本実施形態は、本発明の開示が完全となるようにし、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に発明の範囲を理解させるために提供されるものであり、本発明は、特許請求の範囲によって定義される。明細書全体にわたって類似した参照符号は、類似した構成要素を指す。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によると、サーバがプロトコルスタックに基づいてクライアントの要請フレームを自動で解析することで、従来のプロトコル事前設定を省略することができるという長所がある。
また、本発明によると、サーバ上にソフトウェアでプロトコルスタックを具現し、サーバが様々なプロトコルを支援するようにすることで、ハードウェア的に装備を追加しなくてもよい長所がある。また、それによって、システム構築コストを節約することができる長所がある。
また、本発明によると、一つのサーバと互いに異なるプロトコルを用いる複数のクライアントとが通信できるようにすることで、クライアントが用いるプロトコルを支援するサーバをさらに設けなくてもよい長所がある。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】サーバとクライアントの１：１通信構造を説明するためのブロック図である。
【図２】サーバと複数のクライアントの１：Ｎ通信構造を説明するためのブロック図である。
【図３】サーバと互いに異なるプロトコルを用いる複数のクライアントの１：Ｎ通信構造を説明するためのブロック図である。
【図４】プロトコル事前設定過程を説明するためのブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るプロトコル自動設定サーバの内部構造を説明するためのブロック図である。
【図６】要請フレームを解析する過程を説明するための参照図である。
【図７】本発明に係るプロトコル自動設定方法の一実施形態を説明するためのフローチャートである。
【図８】本発明の他の一実施形態に係るプロトコル自動設定サーバの内部構造を説明するためのブロック図である。
【図９】本発明に係るプロトコル自動設定方法の他の一実施形態を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下においては、添付の図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。
本明細書において使用された用語のうち「プロトコルスタック」は、複数のプロトコルが格納されているメモリ領域であり、プロトコルスタックの一側端でのみプロトコルの格納が可能である。例えば、プロトコルＡ、プロトコルＢ、プロトコルＣの順に格納しようとする場合、プロトコルＡが格納され、プロトコルＡの上位にプロトコルＢが格納され、プロトコルＢの上位にプロトコルＣが格納される。
【００２４】
また、プロトコルの読み出しもまたプロトコルスタックの一側端でのみ可能である。例えば、プロトコルＡが格納され、プロトコルＡの上位にプロトコルＢが格納され、プロトコルＢの上位にプロトコルＣが格納された場合、プロトコルＣが最も早く読み出され、プロトコルＢが２番目に読み出され、最後にプロトコルＡが読み出される。
【００２５】
本明細書において使用された用語のうち「スタックレジスタ」は、プロトコルスタックで最も上位のメモリ領域を指示するレジスタである。例えば、プロトコルＡが格納され、プロトコルＡの上位にプロトコルＢが格納され、プロトコルＢの上位にプロトコルＣが格納された場合、スタックレジスタは、プロトコルＣが格納されたメモリ領域を指示する。仮に、スタックレジスタからプロトコルＣが読み出されると、スタックレジスタは、プロトコルＢが格納されているメモリ領域を指示することとなる。
【００２６】
図５は、本発明の一実施形態に係るプロトコル自動設定サーバの内部構造を説明するためのブロック図である。
図５を参照すると、プロトコル自動設定サーバ１００（サーバの一例）は、受信部１１０、プロトコル解析部１２０及び送信部１３０を含む。
受信部１１０は、クライアントからの要請フレームを受信してプロトコル解析部１２０に提供する。
プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１を含む。プロトコルスタック１２１には、複数のプロトコルが格納されている。
【００２７】
プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１に格納されたプロトコルに基づいて受信部１１０から受信された要請フレームのプロトコルを解析し、解析結果により、要請フレームに該当する応答フレームを送信部１３０に提供する。以下においては、図６を参照して、プロトコル解析部１２０の実行過程を説明する。
プロトコルスタック１２１には、複数のプロトコルが特定順序で格納されていてもよい。
【００２８】
一実施形態において、プロトコルスタック１２１には、クライアントにより最も多く用いられるプロトコルの順に格納されていてもよい。例えば、クライアントによりプロトコルＡ、プロトコルＢ及びプロトコルＣの順に多く用いられる場合、プロトコルスタック１２１にプロトコルＣが格納され、プロトコルＣの上位にプロトコルＢが格納され、プロトコルＢの上位にプロトコルＡが格納される。
【００２９】
図６の（ａ）のように、プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１からスタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルＡを読み出して、要請フレームのプロトコルと一致するか否かを確認する。このとき、スタックレジスタは、プロトコルスタック１２１からプロトコルＡが読み出されると同時に、図６の（ｂ）のように、プロトコルＢが格納されたメモリ領域を指示することとなる。
【００３０】
プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＡと要請フレームのプロトコルとが一致すれば、プロトコルＡを利用して要請フレームに該当する応答フレームを送信部１３０に提供する。
【００３１】
もし、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＡと要請フレームのプロトコルとが一致しなければ、プロトコル解析部１２０は、図６の（ｂ）のように、スタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルＢを読み出して、要請フレームのプロトコルと一致するか否かを確認する。このとき、スタックレジスタは、プロトコルスタック１２１からプロトコルＢが読み出されると同時に、図６の（ｃ）のように、プロトコルＣが格納されたメモリ領域を指示することとなる。
【００３２】
プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＢと要請フレームのプロトコルとが一致すれば、プロトコルＢを利用して要請フレームに該当する応答フレームを送信部１３０に提供する。
【００３３】
もし、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＢと要請フレームのプロトコルとが一致しなければ、プロトコル解析部１２０は、図６の（ｃ）のように、スタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルＣを読み出して、要請フレームのプロトコルと一致するか否かを確認する。このとき、プロトコルスタック１２１からプロトコルＣが読み出されると同時に、図６の（ｄ）のように、プロトコルスタック１２１の最後の部分を指示することとなる。
【００３４】
プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＣと要請フレームのプロトコルとが一致すれば、プロトコルＣを利用して応答フレームを送信部１３０に提供する。
【００３５】
もし、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルＣと要請フレームのプロトコルとが一致しなければ、プロトコル解析部１２０は、プロトコルスタック１２１に格納されたプロトコルがないため、該当要請フレームを削除処理する。送信部１３０は、プロトコル解析部１２０から要請フレームに該当する応答フレームを受信すると、応答フレームをクライアントに提供する。
【００３６】
図７は、本発明に係るプロトコル自動設定方法の一実施形態を説明するためのフローチャートである。
【００３７】
図７を参照すると、プロトコル自動設定サーバ１００は、クライアントから要請フレームを受信する（Ｓ７１０）。プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルスタック１２１からスタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルを読み出す（Ｓ７２０）。プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルと要請フレームのプロトコルとが一致するか否かを確認する（Ｓ７３０）。
プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルと要請フレームのプロトコルとが一致すれば（Ｓ７３０Ｙｅｓ）、該当プロトコルを利用して要請フレームに該当する応答フレームをクライアントに送信する（Ｓ７４０）。
【００３８】
一方、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルと要請フレームのプロトコルとが一致しなければ（Ｓ７３０Ｎｏ）、プロトコル自動設定サーバ１００は、スタックレジスタを利用してプロトコルスタック１２１にプロトコルが存在するか否かを確認する（Ｓ７５０）。プロトコル自動設定サーバ１００は、スタックレジスタを利用してプロトコルスタック１２１にプロトコルが存在しなければ、要請フレームを削除する（Ｓ７６０）。
【００３９】
一方、プロトコル自動設定サーバ１００は、スタックレジスタを利用してプロトコルスタック１２１にプロトコルが存在することが確認されると、ステップＳ７２０に戻り、前記の過程を繰り返して実行する。
【００４０】
図８は、本発明の他の一実施形態に係るプロトコル自動設定サーバの内部構造を説明するためのブロック図である。図８に開示されたプロトコル自動設定サーバの他の一実施形態の構成または動作について、図６を参照した前述と同一または対応する内容は省略して説明するが、当業者は図８の他の一実施形態を十分に理解することが可能である。
【００４１】
図８を参照すると、プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコル管理部１４０及びアラーム提供部１５０をさらに含むことができ、プロトコル管理部１４０は、プロトコルＤＢ１４１をさらに含むことができる。
【００４２】
プロトコル管理部１４０は、クライアントから受信された要請フレームのうち、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルスタック１２１に存在せずに処理されていない要請フレームのプロトコルを管理する。その結果、プロトコル解析部１２０は、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルスタック１２１に存在していなければ、プロトコルが存在しない要請フレームが受信された事実を報知するアラームをアラーム提供部１５０を通してユーザに提供し、該当要請フレームのプロトコルをプロトコル管理部１４０に提供することができる。
【００４３】
プロトコル管理部１４０は、プロトコル解析部１２０から要請フレームに該当するプロトコルを受信すれば、受信されたプロトコルをプロトコルＤＢ１４１に格納する。このとき、プロトコル管理部１４０は、プロトコル解析部１２０から受信されたプロトコル、即ち、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢ１４１に存在しなければ、プロトコルＤＢ１４１にプロトコルを追加する。一方、プロトコル解析部１２０から受信されたプロトコル、即ち、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢ１４１に存在すれば、既に格納されたプロトコルに対する要請回数を増加させる。
【００４４】
このように、プロトコル管理部１４０が要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数を増加させることは、プロトコル別に要請現況を管理して、プロトコルが存在しないが要請回数の多いプロトコルをプロトコルスタック１２１に設置することをユーザに提案するためである。
【００４５】
つまり、プロトコル管理部１４０は、プロトコルＤＢ１４１に格納されたプロトコルに対する要請回数が特定回数以上であれば、該当プロトコルの要請現況を報知するアラームをアラーム提供部１５０を通してユーザに提供することができる。
【００４６】
そして、ユーザは、該当プロトコルを支援するようにソフトウェア的に具現されたプロトコルスタック１２１のソースコードを修正することにより、ハードウェア的に装備を追加しなくても、プロトコルスタック１２１が該当プロトコルを支援するように構成することができる。
【００４７】
図９は、本発明に係るプロトコル自動設定方法の他の一実施形態を説明するためのフローチャートである。
【００４８】
図９を参照すると、プロトコル自動設定サーバ１００は、クライアントから要請フレームを受信すると、プロトコルスタック１２１からスタックレジスタが指示するメモリ領域に格納されたプロトコルを読み出して、要請フレームに該当するプロトコルが一致するか否かを確認する（Ｓ９１０、Ｓ９２０）。
【００４９】
プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルと要請フレームに該当するプロトコルとが一致すれば（Ｓ９２０Ｙｅｓ）、該当プロトコルを利用して要請フレームに該当する応答フレームをクライアントに送信する（Ｓ９２１）。一方、プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルスタック１２１から読み出したプロトコルと要請フレームに該当するプロトコルとが一致しなければ（Ｓ９２０Ｎо）、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに存在するか否かを確認する（Ｓ９３０）。
【００５０】
プロトコル自動設定サーバ１００は、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに存在しなければ（Ｓ９３０Ｎо）、プロトコルＤＢに要請フレームに該当するプロトコルを格納する（Ｓ９３１）。一方、要請フレームに該当するプロトコルがプロトコルＤＢに存在すれば（Ｓ９３０Ｙｅｓ）、プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルＤＢに既に格納されたプロトコル、即ち、要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数を増加させる（Ｓ９４０）。このように、プロトコル自動設定サーバ１００が既に格納されたプロトコル、即ち、要請フレームに該当するプロトコルに対する要請回数を増加させることは、プロトコル別に要請現況を管理して、プロトコルスタック１２１にプロトコルが存在しないが要請回数の多いプロトコルをプロトコルスタック１２１に設置することをユーザに提案するためである。
【００５１】
つまり、プロトコル自動設定サーバ１００は、プロトコルＤＢに格納されたプロトコルに対する要請回数が特定回数以上であれば、該当プロトコルの要請現況を報知するアラームをユーザに提供することができる。
【００５２】
そして、ユーザは、該当プロトコルを支援するようにソフトウェア的に具現されたプロトコルスタック１２１のソースコードを修正することにより、ハードウェア的に装備を追加しなくても、プロトコルスタック１２１が該当プロトコルを支援するように構成することができる。
【００５３】
上述した本発明によると、サーバ上にソフトウェアでプロトコルスタックを具現し、サーバが様々なプロトコルを支援するようにすることで、ハードウェア的に装備を追加しなくてもよい長所がある。また、それにより、システム構築コストを節約することができる長所がある。また、上述した本発明によると、一つのサーバと互いに異なるプロトコルを用いる複数のクライアントとが通信できるようにすることで、クライアントが用いるプロトコルを支援するサーバをさらに設けなくてもよい長所がある。
【００５４】
これまで、本発明に係る具体的な実施形態について説明したが、本発明の範囲内において、種々の変形が可能である。つまり、本発明の範囲は、説明された実施形態に限定されず、後述する特許請求の範囲だけでなく、この特許請求の範囲と均等な範囲により定められる。
【００５５】
以上のように、本発明は、限定された実施形態と図面により説明されたが、本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、本発明の属する分野における通常の知識を有する者が、上述した記載から様々な修正や変形が可能である。つまり、本発明の技術思想は、特許請求の範囲によって把握され、その均等の範囲または等価的変形のいずれもが、本発明の技術思想の範囲に属する。
【符号の説明】
【００５６】
１００  プロトコル自動設定サーバ（サーバ）
１２１  プロトコルスタック
１４１  プロトコルＤＢ
【図１】
2016208503.tif 000003
【図２】
2016208503.tif 000004
【図３】
2016208503.tif 000005
【図４】
2016208503.tif 000006
【図５】
2016208503.tif 000007
【図６】
2016208503.tif 000008
【図７】
2016208503.tif 000009
【図８】
2016208503.tif 000010
【図９】
2016208503.tif 000011