(57)【要約】【課題】界磁巻線型回転電機において、高トルク出力時における力率を向上させるとともに、低トルク出力時における出力効率を向上させることを主たる目的とする。【解決手段】ステータコイル３２を有するステータ３０と、ステータ３０の内周においてステータ３０の軸線を中心として回転自在に設けられ、周方向に配列された複数のロータティース部２６ａを有するロータコア２２ａと、ロータティース部２６ａに巻回されたロータコイル２３と、を有するロータ２０と、を備える界磁巻線型回転電機１０において、ロータティース部２６ａの先端部２６１ａに、ロータコア２２ａの周方向においてロータティース部２６ａの根元部２６３ａの幅よりも狭い幅を有する主突極２６４ａと、主突極２６４ａの幅よりも狭い幅を有する補助突極２６５ａと、が設けられていることを特徴とする。【選択図】      図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電機子巻線（３２）を有するステータ（３０）と、
前記ステータの内周において前記ステータの軸線を中心として回転自在に設けられ、周方向に配列された複数のロータティース部（２６ａ，２６ｄ）を有するロータコア（２２ａ，２２ｄ）と、前記ロータティース部に巻回された界磁巻線（２３）と、を有するロータ（２０）と、
を備える界磁巻線型回転電機（１０）において、
前記ロータティース部の先端部（２６１ａ，２６１ｄ）に、前記ロータコアの周方向において前記ロータティース部の根元部（２６３ａ，２６３ｄ）の幅よりも狭い幅を有する主突極（２６４ａ，２６４ｄ）と、前記主突極の幅よりも狭い幅を有する補助突極（２６５ａ，２６５ｄ）と、が設けられていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記主突極及び前記補助突極は、前記ロータコアの周方向において前記根元部の幅の範囲内に設けられていることを特徴とする請求項１記載の回転電機。
【請求項３】
前記ロータコアの径方向において、前記主突極の長さと、前記補助突極の長さとは、略同一であることを特徴とする請求項１又は２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ロータは、一方向のみに回転するものであって、
前記補助突極（２６５ｄ）が、前記ロータの回転方向において、前記主突極（２６４ｄ）に対して前方のみに設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記電機子巻線に流れる電機子電流が所定値となる場合に、前記補助突極が磁気飽和するように前記ロータコアの周方向における前記補助突極の幅が設定され、前記主突極が磁気飽和しないように前記ロータコアの周方向における前記主突極の幅が設定されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の回転電機。
【請求項６】
前記ロータコアの周方向において、前記補助突極の幅は前記主突極の幅の略１／１５に設定されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、界磁巻線型回転電機に関するものであり、特に、ロータの磁極の形状に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、界磁巻線型回転電機のロータコアとして、軸方向に垂直な断面の形状がＴ字状のロータティース部を有するものが用いられている。Ｔ字状のロータティース部に対して界磁巻線を巻回し、界磁巻線に直流電圧を印加することで、界磁磁束を生じさせる（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１６６７８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ロータティース部がＴ字状の場合、回転電機の駆動時において、ロータコアにおけるｑ軸インダクタンスにより磁束が歪む。このため、電機子巻線に流れる電流と電圧との間に位相差が生じ、力率が低下する。界磁巻線型回転電機では、界磁巻線に流れる電流を大きくし、界磁磁束を強める強め界磁制御を行うか、または、ロータコアの構造を変更し、ｑ軸インダクタンスを減少させることで、力率を改善できる。
【０００５】
ここで、ロータティース部の先端部の面積を狭くすることでｑ軸インダクタンスを減少させると、力率改善効果を得られる一方で、ロータティース部の先端部に生じる磁束が減少する。ロータティース部の先端部に生じる磁束が減少することで、特に低トルク出力時において、トルクの電機子電流に対する出力効率が低下するという問題が生じる。
【０００６】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、界磁巻線型回転電機において、高トルク出力時における力率を向上させるとともに、低トルク出力時における出力効率を向上させることを主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、電機子巻線（３２）を有するステータ（３０）と、前記ステータの内周において前記ステータの軸線を中心として回転自在に設けられ、周方向に配列された複数のロータティース部（２６ａ，２６ｄ）を有するロータコア（２２ａ，２２ｄ）と、前記ロータティース部に巻回された界磁巻線（２３）と、を有するロータ（２０）と、を備える界磁巻線型回転電機（１０）において、前記ロータティース部の先端部（２６１ａ，２６１ｄ）に、前記ロータコアの周方向において前記ロータティース部の根元部（２６３ａ，２６３ｄ）の幅よりも狭い幅を有する主突極（２６４ａ，２６４ｄ）と、前記主突極の幅よりも狭い幅を有する補助突極（２６５ａ，２６５ｄ）と、が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
電機子巻線に流れる電流が大きく、磁束が強い場合、補助突極が磁気飽和する。これによりｑ軸インダクタンスが減少し、電機子巻線に印加される電圧と電機子巻線に流れる電流との位相が近づき、力率を向上させることができる。このため、高トルク出力時における効率を向上させることが可能となる。また、電機子巻線に流れる電流が小さく、磁束が弱い場合、主突極及び補助突極の両方において界磁磁束が生じるため、主突極及び補助突極の両方がトルクに寄与する。これにより、効率よくトルクを出力することが可能となる。よって、高トルク出力時における力率を向上させるとともに、低トルク出力時における出力効率を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】従来技術における走行モータの全体構造を示す軸線を含む断面図。
【図２】従来技術における走行モータの軸方向に垂直な一部断面図。
【図３】従来技術における回転電機装置の回路図。
【図４】従来技術における走行モータのコンター図。
【図５】界磁巻線型回転電機のｄｑ軸モデル図。
【図６】ロータコアの形状を示す図。
【図７】第１実施形態のロータコアの効果を示す図。
【図８】第２実施形態のロータコアの形状を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（第１実施形態）
以下、本発明を車両の走行動力発生用の走行モータを含む回転電機装置として具現化した場合の一実施の形態について説明する。
【００１１】
まず、従来技術における走行モータ（界磁巻線型回転電機）の構成について図１〜３を用いて説明する。図１に示すように、従来技術における走行モータ１０は、ハウジング１１、ロータ２０、ステータ３０を含んで構成されている。
【００１２】
ロータ２０は、シャフト２１、ロータコア２２及びロータコイル２３（界磁巻線）を含んで構成されている。ロータコア２２はシャフト２１に固定されている。また、シャフト２１は一組の軸受１２，１３を介してハウジング１１に回転自在に支持されている。
【００１３】
ロータコイル２３は、シャフト２１に設けられた金属製のリング、及び、その金属製のリングと接触するブラシを備えるスリップリング部１５を介して、界磁回路５１と接続されており、界磁回路５１によって直流電圧が印加可能とされている。界磁回路５１は、バッテリ５０から入力される直流電圧を昇降圧することで、ロータコイル２３に印加する直流電圧を操作し、ロータコイル２３に流れる界磁電流Ｉｆを調整する。
【００１４】
シャフト２１には磁性輪板２４が固定されており、この磁性輪板２４の外周には一定の間隔で磁気突極が設けられている。磁性輪板２４の外周面に対向する位置には回転位置センサ１４が設けられている。回転位置センサ１４は磁気突極の通過を検出することによりロータ２０の回転位置を検出し、検出結果をコントローラ４０に送信する。
【００１５】
図２に示すように、ロータコア２２の外周側には、複数のロータコイル収容溝２５がロータコア２２の軸方向に貫通して設けられている。周方向に隣り合うロータコイル収容溝２５間にはロータティース部２６が周方向に配列して形成されている。そして、その最外周部分にはロータコイル収容溝２５を狭窄するように周方向両側に延在するつば部２７が設けられている。ロータコイル収容溝２５には、ロータコイル２３が巻回されている。ロータコイル２３はロータティース部２６に界磁磁束φｆを形成すべくその周りにロの字状に巻回されている。なお、ロータコイル２３の巻回方法はロの字状の他、つづら折り状等に巻回してもよい。
【００１６】
ステータ３０は、ロータ２０の外径側に配置されている。ステータ３０は、ステータコア３１とステータコイル３２（電機子巻線）とにより構成されている。ステータコア３１は円筒状であり、ハウジング１１の内周壁面に固定されている。言い換えると、ロータ２０は、ステータ３０の内周においてステータ３０の軸線を中心として回転自在に設けられている。ステータコア３１の内周側には、複数のスロット３３がステータコア３１の軸方向に貫通して設けられている。周方向に隣り合うスロット３３間にはステータティース部３４が形成されている。ステータコイル３２は３相の相コイルＵ３２，Ｖ３２，Ｗ３２により形成され、各相コイルＵ３２，Ｖ３２，Ｗ３２は隣接するスロット３３に順次巻回されている。そして、ステータコイル３２に電流が流れることにより、ステータティース部３４が磁化されて磁気突極を形成される。
【００１７】
図３に示すように、ステータコイル３２は、Ｕ相コイル３２ＵとＶ相コイル３２ＶとＷ相コイル３２Ｗとを中性点Ｎで接続することによりＹ結線されている。バッテリ５０と各相コイル３２Ｕ，３２Ｖ，３２Ｗの外部引き出し端子との間には、昇圧回路６０及びインバータ７０（３相インバータ）が接続されている。インバータ７０は３つの上アーム素子７１と３つの下アーム素子７２とを有し、各アーム素子はそれぞれＩＧＢＴ７３とフライホイールダイオード７４とにより構成されている。なお、各アーム素子をＭＯＳ−ＦＥＴとしてもよい。
【００１８】
インバータ７０は、昇圧回路６０を介してバッテリ５０に接続されている。昇圧回路６０は、バッテリ５０から入力される第１電圧Ｖ１を第２電圧Ｖ２まで昇圧するためのものである。本実施形態の昇圧回路６０は、昇圧用スイッチ６１のオン動作によりインダクタ６２にてエネルギーが蓄積され、オフ動作によりエネルギーがダイオード６３を通じて放出される昇圧チョッパ方式の昇圧回路６０である。本実施形態では、第１電圧Ｖ１は２００Ｖ、第２電圧Ｖ２は６００Ｖに設定されている。すなわち、昇圧回路６０により第１電圧Ｖ１を３倍の第２電圧Ｖ２に昇圧する。昇圧回路６０で昇圧された電圧はインバータ７０に入力される。
【００１９】
コントローラ４０は回転位置センサ１４からロータ２０の回転位置情報を取得する。そして、ロータ２０の回転位置に対応した電機子電流Ｉ（同期電流）をステータコイル３２に通電すべくインバータ７０を断続制御するとともに、界磁電流Ｉｆを調整すべく界磁回路５１を制御する。ロータ２０の回転位置に対応させてインバータ７０を断続制御することにより、ロータ２０にトルクを生じさせる。
【００２０】
図４に従来技術におけるロータコア２２を有する場合の磁束密度のコンター図（等高線図）を示す。図４では濃淡及び等高線の密度により磁束密度の大小を表している。色の濃度が濃い箇所、及び、等高線の間隔の狭い箇所が磁束密度の大きい箇所であり、色の濃度が薄い箇所、及び、等高線の間隔の広い箇所が磁束密度の小さい箇所である。
【００２１】
図４において、ロータ２０は逆時計回りに回転している。ロータコア２２は軟磁性体であり、ロータティース部２６の内部において、磁気抵抗の低い箇所に磁束φが集中する。具体的には、ロータティース部２６のつば部２７のうち、ロータ２０の回転方向前方に磁束φが集中する。これにより、ロータ２０において、磁束φがｄ軸からｑ軸方向に進角し、トルクに寄与する磁束φが減少する。
【００２２】
図５にｄｑ軸モデルにおける電機子電流Ｉ及び電機子電圧Ｖとの位相差を図示する。ｄ軸電流Ｉｄの寄与が十分に小さいとすると、電機子電圧Ｖのｑ方向成分は、ω・φｆであり、ｄ方向成分は、ω・Ｌｑ・Ｉｑであり、大きさ（絶対値）は、ω・φである。電機子電圧Ｖと電機子電流Ｉの位相差はθであり、ｃｏｓθが力率に相当する。ｃｏｓθを１に近づけることで、出力トルクを増加させることができる。ここで、ｑ軸方向のインダクタンスであるｑ軸インダクタンスＬｑを減少させることで、電機子電圧Ｖのｑ軸磁束による電圧成分（ω・Ｌｑ・Ｉｑ）を減少させ、ｃｏｓθを１に近づけることができる。そこで、ロータコア２２の形状を変更することで、ｑ軸インダクタンスＬｑを減少させる。
【００２３】
ｑ軸インダクタンスＬｑを減少させるようなロータコアの形状を図６に示す。図６（ｂ），（ｃ）のロータコア２２ｂ，２２ｃのロータティース部２６ｂ，２６ｃの先端部２６１ｂ，２６１ｃは、ロータティース部２６ｂ，２６ｃのヨーク側である根元部２６３ｂ，２６３ｃと比べて狭くなるように設けられている。
【００２４】
具体的には、図６（ｂ）に示すロータコア２２ｂのロータティース部２６ｂの先端部２６１ｂの端面と側壁部２６２ｂの側面とが交差する領域にはテーパ２６４ｂが設けられている。また、側壁部２６２ｂは平面状に設けられ、２つの側壁部２６２ｂ同士の間隔は一定とされている。また、図６（ｃ）に示すロータコア２２ｃのロータティース部２６ｃの先端部２６１ｃでは、周方向の両端において、それぞれＬ字型の切欠き２６４ｃが軸方向に延びるように設けられている。また、側壁部２６２ｃは平面状に設けられ、２つの側壁部２６２ｃ同士の間隔は一定とされている。
【００２５】
ロータティース部２６ｂ，２６ｃのように先端部２６１ｂ，２６１ｃを根元部２６３ｂ，２６３ｃより狭くすると、ｑ軸インダクタンスＬｑが減少するため、ｑ軸磁束成分（Ｌｑ・Ｉｑ）を低減できる。このため、θが０に近づき、力率（ｃｏｓθ）が向上する。
【００２６】
ここで、低トルク出力時では、ｑ軸電流Ｉｑが小さいため、磁束φのｑ軸方向成分、及び、電機子電圧Ｖのｑ軸磁束による電圧成分は小さくなる。このため、ｑ軸インダクタンスＬｑを減少させない場合であっても、適正なｄ軸磁束成分を確保できれば、力率ｃｏｓθは１に近づく。また、低トルク出力時では、上記図６（ｂ），（ｃ）に示したようなｑ軸インダクタンスＬｑを減少させるようなロータティース部の構造にすると、ロータティース部の先端部に生じる界磁磁束が減少するため、かえってトルクが減少するという問題が生じる。
【００２７】
つまり、低トルク出力時では、ロータコア２２ｂ，２２ｃの周方向においてロータティース部の先端部の幅が広いことが望ましく、高トルク出力時では、ロータティース部の先端部の幅が狭いことが望ましいと言える。そこで、本願の発明者は、図６（ａ）に示すロータコア２２ａの構造を着想した。
【００２８】
図６（ａ）のロータコア２２ａのロータティース部２６ａの先端部２６１ａには、ロータコア２２ａの周方向において中央部に主突極２６４ａ、両端部に補助突極２６５ａが設けられている。言い換えると、ロータティース部２６ａの先端部２６１ａには、ロータコア２２ａの周方向において両端部の近傍にコの字型の切欠き（断面矩形の溝）が軸方向に延びるように設けられている。また、側壁部２６２ａは平面状に設けられ、ロータコア２２ａの周方向において２つの側壁部２６２ａ同士の間隔は一定とされている。
【００２９】
主突極２６４ａの幅は、ロータコア２２ａの周方向において、ロータティース部２６ａの根元部２６３ａよりも狭い幅を有する。補助突極２６５ａは、ロータコア２２ａの周方向において、主突極２６４ａよりも狭い幅を有する。より具体的には、補助突極２６５ａの幅は、主突極２６４ａの略１／１５に設定されている。また、ロータコア２２ａの周方向において、主突極２６４ａ及び補助突極２６５ａは、根元部２６３ａの幅の範囲内に設けられている。また、ロータコア２２ａの径方向において、主突極２６４ａの長さと、補助突極２６５ａの長さとは、略同一である。
【００３０】
軟磁性体を素材とするロータコア２２ａは、所定の飽和磁束密度において磁気飽和する。磁気飽和は、磁束φが通過する磁路の断面積に依存するため、磁束φの量が同じであれば、磁路の断面積が小さいほど磁気飽和を起こしやすい。このため、ロータティース部２６ａの先端部２６１ａにおいて、断面積の小さい補助突極２６５ａが、断面積の大きい主突極２６４ａより少ない量の磁束φで磁気飽和を起こす。つまり、ステータコイル３２に流れる電機子電流Ｉが所定値となる場合に、補助突極２６５ａが磁気飽和するようにロータコア２２ａの周方向における補助突極２６５ａの幅が設定され、主突極２６４ａが磁気飽和しないようにロータコア２２ａの周方向における主突極２６４ａの幅が設定されている。
【００３１】
磁気飽和が生じると、補助突極２６５ａの透磁率が真空の透磁率とほぼ等しくなり、主突極２６４ａの透磁率に比べて極めて小さくなる。磁気抵抗は透磁率に反比例するため、補助突極２６５ａの磁気抵抗が、主突極２６４ａの磁気抵抗に比べて極めて大きくなり、補助突極２６５ａに磁束φが流れにくくなる。よって、磁束φが大きい場合、つまり、トルクが高い場合、補助突極２６５ａの磁気飽和によって、図６（ａ）のロータコア２２ａの先端部２６１ａは、図６（ｃ）のロータコア２２ｃの先端部２６１ｃと等価になる。
【００３２】
また、磁束φが小さい場合、つまり、トルクが低い場合、補助突極２６５ａにおいて、磁気飽和は生じない。このため、主突極２６４ａと補助突極２６５ａとの両方に界磁磁束φｆが生じるため、図６（ｃ）のロータコア２２ｃと比べて、多くの界磁磁束φｆが生じることになる。このため、トルクが低い場合に、トルクを効率よく発生させることができる。
【００３３】
以下の説明において、図６（ａ）のロータコア２２ａを「本実施形態のロータコア」、図２のロータコア２２を「比較例１」、図６（ｂ）のロータコア２２ｂを「比較例２」、図６（ｃ）のロータコア２２ｃを「比較例３」と呼ぶ。
【００３４】
電機子電流Ｉを最大値とした場合において、比較例１〜３、及び、本実施形態のロータコアをそれぞれ用いた場合のトルクを比較する。比較例１のトルクを１とすると、比較例２のトルクは１．１２、比較例３のトルクは１．１０、本実施形態のトルクは１．１３となった。
【００３５】
図７に、３通りの電機子電流Ｉを流した場合に、比較例３及び本実施形態において、それぞれ生じたトルクを表す。ここで、比較例１のトルクを１としている。
【００３６】
電機子電流Ｉが小程度（補助突極２６５ａにおける磁気飽和が生じない程度）の場合、本実施形態のトルクは１．０１、比較例３のトルクは０．９８となる。また、電機子電流Ｉが中程度（補助突極２６５ａにおける磁気飽和が生じ始める程度）の場合、本実施形態のトルクは１．０２、比較例３のトルクは０．９９となる。電機子電流Ｉが大程度（補助突極２６５ａが完全に磁気飽和する程度）の場合、本実施形態のトルクは１．０７、比較例のトルクは１．０６となる。
【００３７】
このように、電機子電流Ｉが大程度の場合、本実施形態のロータコア２２ａは、比較例１のＴ字型のロータティース部２６を有するロータコア２２と比較して、力率改善効果によって高いトルクを出力することが可能となっている。また、電機子電流Ｉが小程度及び中程度の場合、本実施形態のロータコア２２ａは、比較例３の凸型ティースを有するロータコア２２ｃと比較して、ロータティース部２６ａの先端部２６１ａの面積が大きくなり、トルクに寄与する界磁磁束φｆが大きくなることで、高いトルクを出力することが可能となっている。
【００３８】
以下、本実施形態の効果を述べる。
【００３９】
電機子電流Ｉが大きい場合、補助突極２６５ａが磁気飽和する。これによりｑ軸インダクタンスＬｑが減少し、電機子電圧Ｖと電機子電流Ｉ（＝Ｉｑ）との位相が近づき、力率を向上させることができる。このため、高トルク出力時における効率を向上させることが可能となる。また、電機子電流Ｉが小さい場合、主突極２６４ａ及び補助突極２６５ａの両方に界磁磁束φｆが生じるため、主突極２６４ａ及び補助突極２６５ａの両方がトルクに寄与する。これにより、効率よくトルクを出力することが可能となる。よって、高トルク出力時における力率を向上させるとともに、低トルク出力時における効率を向上させることが可能となる。
【００４０】
主突極２６４ａ及び補助突極２６５ａは、ロータコア２２ａの周方向において根元部２６ｄａの幅の範囲内に設けられているため、ロータティース部２６ａにロータコイル２３を巻回する工程において、ロータコイル２３が主突極２６４ａ及び補助突極２６５ａに干渉することを抑制することができる。
【００４１】
ロータコア２２ａの径方向において、主突極２６４ａの長さと、補助突極２６５ａの長さとは、略同一である。このため、主突極２６４ａとステータティース部３４（磁気突極）との距離と、補助突極２６５ａとステータティース部３４との距離と、が等しくなる。これにより、補助突極２６５ａに生じる界磁磁束φｆが、出力トルクに有効に寄与する。
【００４２】
（第２実施形態）
図８に本実施形態のロータコア２２ｄの横断面図を示す。ロータコア２２ｄは、一方向のみ（反時計回り）に回転する。本実施形態のロータコア２２ｄのロータティース部２６ｄの先端部２６１ｄには、１つの主突極２６４ｄと、１つの補助突極２６５ｄとが設けられている。また、側壁部２６２ｄは平面状に設けられ、２つの側壁部２６２ｄ同士の間隔は一定とされている。補助突極２６５ｄは、主突極２６４ｄに対して、回転方向前方のみに設けられている。言い換えると、先端部２６１ｄにおいて、回転方向前方の端部にコの字状の切欠き（断面矩形の溝）が軸方向に延びるように設けられており、回転方向後方の端部にＬ字状の切欠き（段差）が軸方向に延びるように設けられている。
【００４３】
主突極２６４ｄの幅は、ロータコア２２ｄの周方向において、ロータティース部２６ｄの根元部２６３ｄよりも狭い幅を有する。補助突極２６５ｄは、ロータコア２２ｄの周方向において、主突極２６４ｄよりも狭い幅を有する。より具体的には、補助突極２６５ｄの幅は、主突極２６４ｄの略１／１５に設定されている。
【００４４】
また、主突極２６４ｄ及び補助突極２６５ｄは、ロータコア２２ｄの周方向において、根元部２６３ｄの幅の範囲内に設けられている。また、ロータコア２２ｄの径方向において、主突極２６４ｄの長さと、補助突極２６５ｄの長さとは、略同一である。
【００４５】
ステータコイル３２による磁束φは、主としてｑ軸方向に生じる。つまり、磁束φは、界磁磁束φｆに対して進角方向に生じる。このため、ステータコイル３２に流れる電流が小さい場合、主として、ロータティース部２６ｄのうち回転方向前方の部分がトルクに寄与する。つまり、補助突極２６５ｄを前方のみに設ける構成とした場合であっても、ステータコイル３２に流れる電流が小さいときに効率よくトルクを出力することが可能になる。
【００４６】
（他の実施形態）
・上記構成では、界磁回路５１からロータコイル２３に電流を流す構成とした。これを変更し、ステータコイル３２に生じる磁束を用いて、ロータコイル２３に流れる電流を生じさせる構成としてもよい。
【００４７】
・主突極２６４ａ，２６４ｄ及び補助突極２６５ａ，２６５ｄは、ロータコア２２ａ，２２ｄの周方向において根元部２６３ａ，２６３ｄの幅の範囲外に設けられていてもよい。
【００４８】
・ロータコア２２ａ，２２ｄの径方向において、主突極２６４ａ，２６４ｄの長さと、補助突極２６５ａ，２６５ｄの長さとは、異なるものであってもよい。
【００４９】
・第２実施形態のロータティース部２６ｄにおいて、回転方向後方の端部に設けたＬ字状の切欠き（段差）を省略する構成としてもよい。
【符号の説明】
【００５０】
１０…走行モータ、２０…ロータ、２２ａ，２２ｄ…ロータコア、２３…ロータコイル（界磁巻線）、２６ａ，２６ｄ…ロータティース部、３０…ステータ、３２…ステータコイル（電機子巻線）、２６１ａ，２６１ｄ…先端部、２６３ａ，２６３ｄ…根元部、２６４ａ，２６４ｄ…主突極、２６５ａ，２６５ｄ…補助突極。
【図１】
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【図２】
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【図３】
2016208780.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図４】
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