(57)【要約】【課題】機械式時計のムーブメントにおいて、テンプが傾き姿勢のときに固体摩擦抵抗の増大によって生じる歩度への影響を、皮膜処理によらずに防止乃至抑制する。【解決手段】機械式時計のムーブメント１００は、テン真１８回りに振動するテンプ１７と、テンプ１７が傾き姿勢において振動するテンプ１７に生じる粘性摩擦抵抗力を、テンプ１７が水平姿勢において振動するテンプ１７に生じる粘性摩擦抵抗力よりも小さくする粘性摩擦抵抗調整機構９９と、を備え、粘性摩擦抵抗調整機構９９は、テンプ１７が対向する地板９０の部分に形成された流通孔９２と、流通孔９２を覆う大きさに形成された蓋部材９５と、蓋部材９５を、テンプが水平姿勢のとき流通孔９２を閉じ位置に配置し、テンプ１７が傾き姿勢のとき流通孔９２を開き位置に配置する蓋配置機構９８とを備える。【選択図】図２
2016125957.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
テン真回りに振動するテンプと、
前記テンプが水平姿勢から傾いた傾き姿勢において振動する前記テンプに生じる粘性摩擦抵抗力を、前記テンプが水平姿勢において振動する前記テンプに生じる粘性摩擦抵抗力よりも小さくする粘性摩擦抵抗調整機構と、を備えた機械式時計のムーブメント。
【請求項２】
前記粘性摩擦抵抗調整機構は、
前記テンプが前記傾き姿勢のとき前記テンプの周囲の空間を、前記テンプが前記水平姿勢のときの前記空間よりも拡大する機構である請求項１に記載の機械式時計のムーブメント。
【請求項３】
前記粘性摩擦抵抗調整機構は、
前記テンプが対向する地板及びテンプ受けのうち少なくとも一方の部分に形成された凹部と、
前記凹部を覆う大きさに形成された蓋部材と、
前記蓋部材を、前記テンプが前記水平姿勢のとき前記凹部を閉じる閉じ位置に配置し、前記テンプが前記傾き姿勢のとき前記凹部を開く開き位置に配置する蓋配置機構と、を備えた請求項２に記載の機械式時計のムーブメント。
【請求項４】
前記蓋配置機構は、
前記地板及びテンプ受けのうち少なくとも一方に設けられた、前記蓋部材の自重により、前記蓋部材を前記開き位置と前記閉じ位置との間で移動可能に支持する蓋支持部である請求項３に記載の機械式時計のムーブメント。
【請求項５】
前記凹部が、前記地板又は前記テンプ受けの表面と裏面とを貫通する孔であり、
前記蓋部材が、前記地板又は前記テンプ受けの前記表面の側と前記裏面の側とにそれぞれ設けられ、
前記蓋配置機構が、前記テンプが前記水平姿勢のとき前記表面の側の前記蓋部材及び前記裏面の側の前記蓋部材のうち少なくとも一方を前記閉じ位置に配置し、前記テンプが前記傾き姿勢のとき少なくとも一つの前記貫通する孔に対応する前記表面の側の前記蓋部材及び前記裏面の側の前記蓋部材の両方を前記開き位置に配置する請求項３又は４に記載の機械式時計のムーブメント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機械式時計のムーブメントに関する。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計は、ムーブメントのテンプが一定の周期で振動することにより、正確な歩度を実現している。テンプは、地板に設けられた受け石とテンプ受けに設けられた受け石とにテン真が回転可能に支持されることで、テン真を回転軸として振動する。
時計が水平姿勢（テンプが水平姿勢）から傾いた傾き姿勢になると、テン真の外周面と受け石との接触面積が増大する。これにより、テン真と受け石との固体摩擦抵抗が増大する。そして、固体摩擦抵抗の増大により、テンプの振幅が小さくなる。このため、水平姿勢と傾き姿勢とでは、テンプの運動特性が異なったものとなる。
特に、腕時計や懐中時計などの携帯用時計は、傾き姿勢とされる機会が多く、固体摩擦抵抗の増大の影響を受けやすい。
一般的に、固体摩擦抵抗を軽減する目的で、回転体の軸の表面又は軸を支持する軸受の表面にフッ素樹脂等の被膜処理をすることが行われている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３４５６４７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１による技術によっても、固体摩擦抵抗を完全になくすことはできないため、水平姿勢と傾き姿勢とでの固体摩擦抵抗の差は生じる。
本発明は上記事情に鑑みなされたものであって、テンプが水平姿勢から傾いた傾き姿勢のときに固体摩擦抵抗の増大によって生じる歩度への影響を、皮膜処理によらずに防止乃至抑制することができる機械式時計のムーブメントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、テン真回りに振動するテンプと、前記テンプが水平姿勢から傾いた傾き姿勢において振動する前記テンプに生じる粘性摩擦抵抗力を、前記テンプが水平姿勢において振動する前記テンプに生じる粘性摩擦抵抗力よりも小さくする粘性摩擦抵抗調整機構と、を備えた機械式時計のムーブメントである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明に係る機械式時計のムーブメントによれば、テンプが水平姿勢から傾いた傾き姿勢のときに固体摩擦抵抗の増大によって生じる歩度への影響を、皮膜処理によらずに防止乃至抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】携帯用機械式時計の内部に収容された本発明の実施形態であるムーブメントを示す斜視図である。
【図２】図１に示したムーブメントにおけるテンプ、地板及び輪列受けを、テン真を含む面で切断した断面図であって、テンプが水平姿勢の状態を示し、（Ａ）は時計としては伏せられた伏せ置き姿勢、（Ｂ）は時計としては文字板及び指針の面を上方に向けた平置き姿勢をそれぞれ示す。
【図３】図２相当の断面図であって、テンプが水平姿勢から傾いた傾き姿勢の一例である縦姿勢の状態を示す。
【図４】地板に形成された粘性摩擦抵抗調整機構を示す図であり、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は蓋部材の配置の変化を示す模式図である。
【図５】蓋部材を傾斜面に沿って回転可能に支持した支持ピンに代えて、蓋部材を傾斜面に沿ってスライド可能に支持した支持棒を適用した蓋配置機構を示す図４（Ｂ）相当の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明に係る機械式時計のムーブメントのの実施形態について、図面を用いて説明する。
【０００９】
＜ムーブメントの構成＞
図１は、例えば携帯用機械式時計（例えば腕時計。以下、単に時計という。）の内部に収容された本発明の一実施形態であるムーブメント１００を示す斜視図である。
【００１０】
図示のムーブメント１００は、香箱車１１と、二番車１２と、三番車１３と、四番車１４と、ガンギ車１５及びアンクル１６と、テンプ１７と、地板９０及び受け部材と、を備えている。
香箱車１１は内部にぜんまいを有し、巻き上げられたぜんまいが解けることによってトルクを発生し、この時計の動力源となっている。二番車１２、三番車１３及び四番車１４は、香箱車１１のぜんまいが発生したトルクにより回転する香箱車１１の回転を順次伝達する。ガンギ車１５及びアンクル１６は脱進装置を構成している。テン真１８回りに振動するテンプ１７は調速装置を構成している。
テンプ１７は、テン真１８で支持された環状部分１９ａを有するテン輪１９とぜんまい２０とを備えている。
【００１１】
地板９０及び受け部材は、これら香箱車１１、二番車１２、三番車１３、四番車１４、ガンギ車１５及びテンプ１７を、回転可能に上下で支持している。図１においては、受け部材の記載を省略している。受け部材は、香箱車１１を支持する香箱受けと、二番車１２、三番車１３、四番車１４及びガンギ車１５を支持する輪列受けと、テンプ１７を支持するテンプ受け８０（図２参照）とを備えている。
【００１２】
図２は、図１に示したムーブメント１００におけるテンプ１７、地板９０及びテンプ受け８０を、テン真１８を含む面で切断した断面図であって、テンプ１７が水平姿勢の状態を示し、（Ａ）は時計としては伏せられた伏せ置き姿勢（地板９０の図示下方側に文字板、指針が配置される状態）、（Ｂ）は時計としては文字板及び指針の面を上方に向けた平置き姿勢（地板９０の図示上方側に文字板、指針が配置される状態）をそれぞれ示す。図３は、図２相当の断面図であって、テンプ１７が水平姿勢から傾いた傾き姿勢の一例である縦姿勢の状態を示す。
地板９０及びテンプ受け８０は、図２に示すように、テンプ１７を挟んで上下に配置され、それぞれ受け石９１，８１を備えている。
【００１３】
各受け石９１，８１は、テン真１８の軸方向に２段に重ねられた受け石９１ａ，９１ｂ、受け石８１ａ，８１ｂを備えている。各受け石８１，９１のうちテン輪１９にそれぞれ近い側の受け石８１ａ，９１ａは、中心に貫通孔が形成され、これらの貫通孔にテン真１８のホゾが通されている。一方、各受け石８１，９１のうちテン輪１９からそれぞれ遠い側の受け石８１ｂ，９１ｂは、貫通孔が形成されておらず、受け石８１ａ，９１ａの貫通孔から突出したテン真１８のホゾの先端に突き当たってテン真１８が軸方向に動かないように挟んでいる。
これらの受け石９１，８１により、いかなる姿勢においてもテンプ１７のテン真１８を回転可能に支持している。なお、受け石８１，９１は、外部からの衝撃などからテン真１８のホゾを保護する耐震構造を介してテンプ受け８０や地板９０に支持されているが、その耐震構造は一般的な公知のものであるため、図２等ではその耐震構造を省略している。
【００１４】
＜粘性摩擦抵抗調整機構＞
地板９０は、テンプ１７が傾き姿勢（図３参照）のとき、振動するテンプ１７に生じる粘性摩擦抵抗力を、テンプ１７が水平姿勢（図２参照）において振動するテンプ１７に生じる粘性摩擦抵抗力よりも小さくする粘性摩擦抵抗調整機構９９を備えている。
粘性摩擦抵抗調整機構９９は、例えば、テンプ１７が傾き姿勢のときテンプ１７の周囲の空間を、テンプ１７が水平姿勢のときの周囲の空間よりも拡大する機構である。テンプ１７の周囲の空間を拡大する機構は、テンプ１７の周囲の空間を拡大することで、テンプ１７の周囲の空間の空気における空気の動きによる損失を低減して、空気による粘性摩擦抵抗力を低減する。
【００１５】
図４は、地板９０に形成された粘性摩擦抵抗調整機構９９を示す図であり、（Ａ）は斜視図、（Ｂ）は蓋部材９５の配置の変化を示す模式図である。
粘性摩擦抵抗調整機構９９は具体的には、図２，３，４に示すように、流通孔９２と、蓋部材９５と、蓋配置機構９８と、を備えている。流通孔９２は、地板９０の、テン輪１９の外周の環状部分１９ａに対向する部分の近傍に形成されている。具体的には、テンプ１７のテン真１８の軸線方向に沿ってテン輪１９を地板９０の表面（おもてめん）９０ａに投影したとき、地板９０の表面９０ａにおいてテン輪１９の環状部分１９ａが投影された部分を一部に含む領域に流通孔９２が形成されていればよい。
【００１６】
ただし、流通孔９２は、この領域に形成されているものに限定されず、流通孔９２を開いているか、又は閉じているかの状態に応じて、テンプ１７に作用する粘性摩擦抵抗力に差異が発生する領域に形成されていればよい。
流通孔９２は、地板９０の表面９０ａから裏面９０ｂまで貫通して形成されている。流通孔９２は、テンプ１７の周囲の空間を拡大する構造である。
流通孔９２は、図４（Ａ）に示すように、テン真１８が支持される受け石９１の回りに、等角度間隔で例えば６個形成されている。各流通孔９２は例えば円形に形成されている。
【００１７】
蓋部材９５は、地板９０の表面９０ａの側と裏面９０ｂの側にそれぞれ、流通孔９２に対応して設けられている。ここで、地板９０の表面９０ａはテンプ１７に対向する面であり、裏面９０ｂは表面９０ａとは反対側の面である。日の裏輪列や時計の文字板及び指針は裏面９０ｂの側に配置される。各蓋部材９５は、対応する流通孔９２を覆う大きさに形成されている。
【００１８】
蓋配置機構９８は、テンプ１７が図２に示す水平姿勢のとき、各流通孔９２に対応する表面９０ａ側又は裏面９０ｂ側の蓋部材９５を、流通孔９２を閉じる閉じ位置に配置する。蓋配置機構９８が蓋部材９５を閉じ位置に配置した状態では、テンプ１７の周囲の空間は流通孔９２が無い状態の大きさに維持される。
蓋配置機構９８は、テンプ１７が図３に示す傾き姿勢のとき、少なくとも一部の流通孔９２に対応する蓋部材９５を、表面９０ａ側及び裏面９０ｂ側ともに流通孔９２を開く開き位置に配置する。蓋配置機構９８が、蓋部材９５を開き位置に配置することにより、テンプ１７の周囲の空間が、開かれた流通孔９２を介して拡大される。
【００１９】
なお、本発明におけるテンプが傾いた傾き姿勢は、図３に示すテン真１８がほぼ水平状態まで傾いた姿勢に限定されるものではなく、テンプのテン真が鉛直方向に対して０［度］でない角度で傾いた姿勢であればよい。ただし、本実施形態におけるテンプ１７の傾き姿勢は、後述する地板９０の傾斜面９３の傾斜角度を超える傾斜角度で傾いた状態である。
【００２０】
蓋配置機構９８は、具体的には、図２、図３及び図４（Ａ）に示すように、蓋部材９５の自重により、蓋部材９５を開き位置と閉じ位置との間で移動可能に支持する蓋支持部である。この蓋支持部は、蓋部材９５を面で支持する地板９０の表面９０ａ及び９０ｂに形成された傾斜面９３と、蓋部材９５を傾斜面９３に沿って回転可能に支持する支持ピン９６とによって構成されている。
【００２１】
傾斜面９３は、図４（Ａ）に示すように、受け石９１が配置されている部分から流通孔９２が形成されている部分に亘って形成されている。なお、図４（Ａ）は、地板９０の表面９０ａの傾斜面９３のみが表れているが、傾斜面９３は上述したように地板９０の裏面９０ｂにも、表面９０ａと同じ傾斜面９３が形成されている。
【００２２】
支持ピン９６は、図４に示すように、蓋部材９５が閉じ位置にあるとき（流通孔９２を閉じているとき）、流通孔９２よりも上方の傾斜面９３の部分で、蓋部材９５を支持している。図２（Ａ）の水平姿勢（時計の伏せ置き姿勢）の状態では、地板９０の表面９０ａの蓋部材９５が、仮に図４（Ｂ）の二点鎖線で示した開き位置にあるとすると、蓋部材９５の重心が支持ピン９６よりも上方にあって不安定な状態となる。
【００２３】
したがって、蓋部材９５は、蓋部材９５の重心が支持ピン９６よりも下方に位置する安定な状態となるように、自重によって、地板９０の表面９０ａの傾斜面９３の低い側に、支持ピン９６を中心として滑って移動し、実線で示す閉じ位置に配置される。このとき、地板９０の裏面９０ｂの全ての蓋部材９５は、図２（Ａ）に示すように、自重によって地板９０の裏面９０ｂの傾斜面９３の低い側に、支持ピン９６を中心として移動し、開き位置に配置される。
【００２４】
一方、図２（Ｂ）の水平姿勢（時計の平置き姿勢）の状態では、地板９０の裏面９０ｂの全ての蓋部材９５は、仮に図４（Ｂ）の二点鎖線で示した開き位置にあるとすると、蓋部材９５の重心が支持ピン９６よりも上方にあって不安定な状態となる。
したがって、蓋部材９５は、蓋部材９５の重心が支持ピン９６よりも下方に位置する安定な状態となるように、自重によって、地板９０の裏面９０ｂの傾斜面９３の低い側に、支持ピン９６を中心として滑って移動し、実線で示す閉じ位置に配置される。
【００２５】
このとき、地板９０の表面９０ａの全ての蓋部材９５は、図２（Ｂ）に示すように、自重によって地板９０の表面９０ａの傾斜面９３の低い側に、支持ピン９６を中心として移動し、開き位置に配置される。
これにより、本実施形態のムーブメント１００は、テンプ１７が水平姿勢のとき、時計の伏せ置き姿勢（図２（Ａ））であっても平置き姿勢（図２（Ｂ））であっても、全ての流通孔９２は表面９０ａの蓋部材９５又は裏面９０ｂの蓋部材９５によって閉じられる。
【００２６】
これに対して、図３の傾き姿勢の状態では、地板９０の表面９０ａの蓋部材９５も裏面９０ｂの蓋部材９５も共に、蓋部材９５の重心が支持ピン９６よりも下方となるように、支持ピン９６を中心として移動する。この結果、傾き姿勢の状態で、支持ピン９６が流通孔９２よりも上方に位置している部位では、表面９０ａの側の蓋部材９５も裏面９０ｂの側の蓋部材９５も、閉じ位置となって流通孔９２を閉じる。
一方、傾き姿勢の状態で、支持ピン９６が流通孔９２よりも上方に位置していない部位では、表面９０ａの側の蓋部材９５も裏面９０ｂの側の蓋部材９５も、閉じ位置からずれた開き位置に移動し流通孔９２を開く。
【００２７】
＜ムーブメントの作用＞
以上のように構成された本実施形態の時計のムーブメント１００は、図１に示すように、香箱車１１の内部で巻き上げられたぜんまいが解けることによって発生したトルクが、香箱車１１から二番車１２、三番車１３、四番車１４へ順次伝達される。そして、四番車１４からガンギ車１５に伝達された回転が、ガンギ車１５及びアンクル１６並びにテンプ１７及びひげぜんまい２０の相互作用により調速される。
テンプ１７は、図２に示すように、テン真１８の上端及び下端がそれぞれ地板９０の受け石９１、テンプ受け８０の受け石８１によって支持されて、テン真１８を回転中心として振動する。
【００２８】
ここで、テンプ１７が図２（Ａ）又は図２（Ｂ）に示す水平姿勢のときは、地板９０に形成された流通孔９２の全てが、表面９０ａの蓋部材９５又は裏面９０ｂの蓋部材９５によって閉じられる。この結果、地板９０の流通孔９２は貫通していない状態となる。
テンプ１７のテン真１８は受け石８１，９１に支持されているため、この受け石８１，９１との接触により、テンプ１７には固体摩擦抵抗力が作用する。また、テンプ１７は、テンプ１７の周囲の空間にある空気と接触しながらテン真１８を回転中心として振動するため、テンプ１７には粘性摩擦抵抗力が作用する。
【００２９】
本実施形態のムーブメント１００においては、固体摩擦抵抗力により損失するエネルギと粘性摩擦抵抗力により損失するエネルギとが、例えば、１：４程度の割合となっている。
すなわち、水平姿勢における粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失は、固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失の約４倍となっている。
【００３０】
一方、本実施形態の時計のムーブメント１００は、テンプ１７が図３に示す傾き姿勢のときは、テンプ１７のテン真１８の外周面と受け石８１，９１との接触圧力が、水平姿勢の状態よりも部分的に強められる。この結果、テンプ１７に作用する固体摩擦抵抗力は増大する。水平姿勢における固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失を１としたとき、傾き姿勢における固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失は例えば３となる。
すなわち、傾き姿勢での固体摩擦抵抗力の増大によるエネルギ損失は、水平姿勢でのエネルギ損失の約３倍になる。
【００３１】
また、傾き姿勢では、図３に示すように、受け石９１よりも上方の少なくとも一つの流通孔９２は、対応する地板９０の表面９０ａの側の蓋部材９５及び裏面９０ｂの側の蓋部材９５が共に開き位置に移動して、表面９０ａと裏面９０ｂとの間で空気が流通可能な状態となる。そして、その流通可能となった流通孔９２によりテンプ１７と地板９０との間の空間が拡がるとともに、表面９０ａと裏面９０ｂとの間で空気が流通する。
【００３２】
流通孔９２を通した空気の流通により、接触する周囲の空気によってテンプ１７に作用する粘性摩擦抵抗力、特にテン輪１９の環状部分１９ａに作用する粘性摩擦抵抗力が、流通孔９２が閉じている水平姿勢の状態のときよりも小さくなる。水平姿勢における粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失を４としたとき、傾き姿勢における粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失は例えば３となる。
すなわち、傾き姿勢での粘性摩擦抵抗力の減少によるエネルギ損失は、水平姿勢でのエネルギ損失の約３／４倍になる。
【００３３】
このように、本実施形態のムーブメント１００によると、水平姿勢から傾き姿勢に姿勢が変化することで固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失が増大したとき、粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失を減少させることができる。この結果、本実施形態の時計のムーブメント１００は、固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失と粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失との総和が増大するのを防止乃至抑制することができる。しかも、固体摩擦抵抗力を低減するための被膜処理を行う必要がない。
具体的には、本実施形態のムーブメント１００の水平姿勢での固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失及び粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失の総和を例えば５（＝１（固体摩擦抵抗力による）＋４（粘性摩擦抵抗力による））とすると、傾き姿勢での固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失及び粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失の総和は、例えば６（＝３（固体摩擦抵抗力による）＋３（粘性摩擦抵抗力による））となる。
【００３４】
一方、従来のムーブメントであれば、傾き姿勢で粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失の減少が発生しないため、傾き姿勢での固体摩擦抵抗力によるエネルギ損失及び粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失の総和は、例えば７（＝３（固体摩擦抵抗力による）＋４（粘性摩擦抵抗力による））となる。
したがって、本実施形態のムーブメント１００は、傾き姿勢でのエネルギ損失を抑制するとともに、水平姿勢でのエネルギ損失と傾き姿勢でのエネルギ損失との差を抑制することができる。これにより、傾き姿勢での、時計の作動継続時間を延長することができる。しかも、水平姿勢での歩度と傾き姿勢での歩度との差を抑制することができる。
【００３５】
なお、水平姿勢のうち平置き姿勢のときは、図２（Ｂ）に示すように、テンプ１７に対応する地板９０の表面９０ａの側の蓋部材９５が開くため、流通孔９２は、テンプ１７に向かって開いた凹部となる。この結果、流通孔９２は、表面９０ａと裏面９０ｂとの間で空気の流通は無いが、テンプ１７と地板９０との間の空間は、流通孔９２による凹部の容積分だけ拡大される。
したがって、この空間の拡大によって、テンプ１７と地板９０との間の空間を流通する空気の流れは、空間が拡大されていない状態に比べて円滑になり、テンプ１７に作用する粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失を低減することができる。
【００３６】
本実施形態のムーブメント１００が適用された携帯用機械式時計は、一般に人体に装着されたり、鞄や衣服のポケットに収容されたりした状態で使用される。このため、テンプ１７が水平姿勢の状態で使用される機会は少なく、使用中の大部分の期間は、傾き姿勢の状態である。したがって、本発明の機械式時計のムーブメントは、本実施形態のように携帯用時計に適用されたときに、一層の効果を発揮する。
【００３７】
本実施形態のムーブメント１００は、流通孔９２が６個であったが、本発明に係る機械式時計のムーブメントは貫通している孔が６個のものに限定されない。したがって、本実施形態のムーブメント１００における流通孔９２は、１個以上の任意の数だけ設けることができる。
また、流通孔９２は、受け石９１の回りに等角度間隔で形成されているものに限定されない。したがって、２個以上の流通孔９２は、等角度間隔で配置されていなくてもよい。
さらに、流通孔９２の大きさや形状も、本実施形態のムーブメント１００のものに限定されず任意である。したがって、流通孔９２の大きさや形状は、地板９０の形状や大きさ等に応じて、選択することができる。
【００３８】
図５は、蓋部材９５を傾斜面９３に沿って回転可能に支持する支持ピン９６に代えて、蓋部材９５を傾斜面９３に沿ってスライド可能に支持する支持棒９７を適用した蓋配置機構９８を示す図４（Ｂ）相当の模式図である。本実施形態のムーブメント１００における蓋配置機構９８は、図２〜４に示す構成に限定されない。すなわち、本実施形態のムーブメント１００は、例えば図５に示すように、蓋部材９５を傾斜面９３に沿って回転可能に支持する支持ピン９６に代えて、蓋部材９５を傾斜面９３に沿ってスライド可能に支持する支持棒９７を適用した蓋配置機構９８を適用することもできる。
【００３９】
ここで、図５に示した構成の蓋配置機構９８は、傾斜面９３に沿って配置された状態で高い方の端縁部９５ａと低い方の端縁部９５ｂとがそれぞれ傾斜面９３に対して垂直方向に折り曲げられた蓋部材９５を配置の対象とする。そして、支持棒９７は、図５に示した蓋部材９５が閉じ位置にある状態で、傾斜面９３の流通孔９２よりも高い位置に設置されている。
【００４０】
また、支持棒９７は、蓋部材９５の２つの端縁部９５ａ，９５ｂの間に配置され、各端縁部９５ａ，９５ｂの折り曲げられた高さよりも低い高さに配置されている。この構成により、蓋部材９５は、端縁部９５ａ，９５ｂが支持棒９７に突き当たる範囲で、蓋部材９５の自重により、蓋部材９５を開き位置（図５における二点鎖線で示す位置）と閉じ位置（図５における実線で示す位置）との間で移動可能となる。
そして、テンプ１７が水平姿勢のときは、蓋部材９５は図５の閉じ位置に配置され、テンプ１７が傾き姿勢のときは、蓋部材９５は図５の開き位置に配置され、蓋配置機構９８は図４に示した蓋配置機構と同様の作用効果を発揮する。
【００４１】
また、図４，５に示した蓋配置機構９８は、開き位置が閉じ位置よりもテン真１８に近い側に形成された例であるが、開き位置が閉じ位置よりもテン真１８から遠い側に形成されていてもよい。この場合、開き位置と閉じ位置との間で蓋部材９５が移動するように、開き位置から閉じ位置に亘って傾斜面９３が形成されているか、又は支持ピン９６が蓋部材９５を傾斜して支持していることが必要である。
ただし、開き位置が閉じ位置よりもテン真１８から遠い側に形成されている構成の場合、テンプ１７よりも外側の範囲まで蓋部材９５の移動する範囲（開き位置）が形成されるため、地板９０の大きさが大きくなり得る。したがって、ムーブメントの小型化の観点からは、開き位置が閉じ位置よりもテン真１８から近い側に形成されていることが好ましい。
【００４２】
本実施形態のムーブメント１００は、粘性摩擦抵抗調整機構９９を構成する一要素として、地板９０の表面９０ａから裏面９０ｂに貫通した流通孔９２を適用したものであるが、本発明に係る機械式時計のムーブメントは、地板９０を貫通した流通孔９２に限定されるものではない。
具体的には、流通孔９２に代えて、地板９０の表面９０ａに形成された凹部を適用することもできる。この場合、蓋部材９５は、表面９０ａの側にのみ設けられて、テンプ１７の水平姿勢で閉じ位置に配置され、テンプ１７の傾き姿勢で開き位置に配置されればよい。
【００４３】
このように構成されたムーブメントは、蓋部材９５が閉じ位置にあるとき、テンプ１７の周囲の空間は拡大せず、蓋部材９５が開き位置にあるとき、凹部の容積分だけテンプ１７の周囲の空間が拡大する。したがって、この空間の拡大によって、テンプ１７と地板９０との間の空間を流通する空気の流れは、空間が拡大されていない状態に比べて円滑になり、テンプ１７に作用する粘性摩擦抵抗力によるエネルギ損失を低減することができる。
【００４４】
本実施形態のムーブメント１００は、粘性摩擦抵抗調整機構９９が地板９０に形成された例であるが、地板９０ではなくテンプ受け８０に粘性摩擦抵抗調整機構９９が形成されていてもよい。また、粘性摩擦抵抗調整機構９９が地板９０とテンプ受け８０との両方に形成されていてもよい。
【００４５】
本実施形態のムーブメントは、粘性摩擦抵抗調整機構９９が地板９０又はテンプ受け８０に流通孔９２又は凹部を形成してテンプ１７の周囲の空間を拡大することによりテンプ１７に作用する粘性摩擦抵抗力を調整するものであるが、テンプ１７の水平姿勢と傾き姿勢とで粘性摩擦抵抗力を調整する機構であれば、上述した空間を拡大する構成に限定されるものではない。
【符号の説明】
【００４６】
１７      テンプ
１８      テン真
９０      地板
９２      流通孔（凹部、孔の一例）
９３      傾斜面（蓋支持部の一例）
９５      蓋部材
９６      支持ピン（蓋支持部の一例）
９８      蓋配置機構
９９      粘性摩擦抵抗調整機構
１００    ムーブメント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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