(57)【要約】  【課題】天井を裏返した状態であっても容易にケーブルトレーを天井に吊り下げて固定することのできるトレー吊下固定用脚を提供する。  【解決手段】両側に側壁３３を有してケーブルを格納するケーブルトレー３０を天井に吊り下げて固定するためのトレー吊下固定用脚１０は、第一縦鋼材１１と、第一縦鋼材１０と略平行に延在する第二縦鋼材１６と、両端が第一縦鋼材１１と第二縦鋼材１６に接続固定される横連結鋼材２０とを備え、全体として略コの字形状に構成されると共に、縦鋼材１１、１６は、横連結鋼材２０との接続部からケーブルトレー３０の側壁３３の高さに相当する距離だけ離れた位置に内側に突出したフック１２１，１７１が形成され、水平状態で内側に通されたケーブルトレー３０をフック１２１，１７１と横連結鋼材２０との間に嵌め込んで固定する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
両側に側壁を有してケーブルを格納するケーブルトレーを天井に吊り下げて固定するためのトレー吊下固定用脚において、
鉛直に延在する第一縦鋼材と、前記第一縦鋼材と略平行に延在する第二縦鋼材と、両端が前記第一縦鋼材と前記第二縦鋼材に接続固定される横連結鋼材とを備え、最終的な設置時に全体として開口部分が上方を向いた略コの字形状に構成されると共に、
前記第一縦鋼材は、前記横連結鋼材との接続部から前記ケーブルトレーの前記側壁の高さに相当する距離だけ離れた位置に内側に突出した第一フックが形成され、
前記第二縦鋼材は、前記横連結鋼材との接続部から前記ケーブルトレーの前記側壁の高さに相当する距離だけ離れた位置に内側に突出した第二フックが形成され、
水平状態で内側に通された前記ケーブルトレーを、前記第一フック及び前記第二フックと横連結鋼材との間に嵌め込んで固定することを特徴とするトレー吊下固定用脚。
【請求項２】
前記横連結鋼材から前記第一フック及び前記第二フックまでの距離は、前記ケーブルトレーの前記側壁の高さよりも0.3mm以下で短く設定されていることを特徴とする請求項１記載のトレー吊下固定用脚。
【請求項３】
前記第一フックは、上方の辺のみが前記第一縦鋼材とつながった略長方形状板であり、先端が傾斜面となった金型をプレス加工により前記第一縦鋼材に押し付けてせん断することで形成されており、
前記第二フックは、上方の辺のみが前記第二縦鋼材とつながった略長方形状板であり、先端が傾斜面となった金型をプレス加工により前記第二縦鋼材に押し付けてせん断することで形成されたものであることを特徴とする請求項１又は２記載のトレー吊下固定用脚。
【請求項４】
前記第一縦鋼材及び前記第二縦鋼材は、前記横連結鋼材と完全に垂直に交わるのではなく、2°以下で僅かに外側に開くように構成されていることを特徴とする請求項１乃至３何れか1項記載のトレー吊下固定用脚。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルトレーを天井に吊り下げて固定するためのトレー吊下固定用脚に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、機器等を接続するケーブルを建物や船舶の室内に通す際に、床の上にケーブルが露出して通行等の妨げにならないように、ケーブルの敷設経路に沿ってケーブルトレーを天井に吊り下げて設置し、ケーブルトレー内にケーブルを収容することが行われている。
【０００３】
例えば、下記特許文献１には、ケーブルの配線経路に沿って天井に吊り下げ設置されて、ケーブルをその内部に収容したケーブルトレイの吊設構造が開示されている。特許文献１では、天井にケーブルトレイ１３を吊り下げ支持するための一対の支持板１０を天井に固定し、各支持板１０に形成された上向きＬ字状の係止片１２を、ケーブルトレイ１３の側板１３ａに穿設された四角形のスリット１４に引っ掛けることで、ケーブルトレイ１３を支持している。
【０００４】
ところで、船舶を建造するにあたって、ブロック工法が採用されるケースが多く、ブロック工法においては、船舶を幾つかの塊（ブロック）に分けて同時に平行して製造し、最後につなぎ合わせて完成させる。
【０００５】
また、ブロック工法においては、作業性を考慮し、一般的に天井を裏返した状態で、天井に固定する種々の部材の設置を行い、最後のつなぎ合わせの際に天井を含むブロックをひっくり返してつなぎ合わせている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平９−３７４３１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここで、上記特許文献１に開示されたケーブルトレイの吊設構造は、ケーブルトレイ１３を支持板１０によって吊り下げているだけであるため、逆さにするとケーブルトレイ１３が簡単に外れてしまう。すなわち、この吊設構造を、天井を裏返した状態で部材の設置を行うブロック工法に採用することはできない。
【０００８】
一方、裏返した状態の天井にケーブルトレーを設置するブロック工法では、従来、天井に固定されるトレー支持体とケーブルトレーとを溶接により固定するのが一般的であった。
【０００９】
しかし、ケーブルトレーは、通常、1.2mや2.4mのサイズのものが多く、このように長くて重いケーブルトレーを抱えた状態でトレー支持体との溶接作業を一人で行うのは、作業者にとって困難であり、二人での作業が必要とされていた。
【００１０】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、天井を裏返した状態であっても容易にケーブルトレーを天井に吊り下げて固定することのできるトレー吊下固定用脚を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を解決するための本発明に係るトレー吊下固定用脚は、両側に側壁を有してケーブルを格納するケーブルトレーを天井に吊り下げて固定するためのトレー吊下固定用脚において、鉛直に延在する第一縦鋼材と、前記第一縦鋼材と略平行に延在する第二縦鋼材と、両端が前記第一縦鋼材と前記第二縦鋼材に接続固定される横連結鋼材とを備え、最終的な設置時に全体として開口部分が上方を向いた略コの字形状に構成されると共に、前記第一縦鋼材は、前記横連結鋼材との接続部から前記ケーブルトレーの前記側壁の高さに相当する距離だけ離れた位置に内側に突出した第一フックが形成され、前記第二縦鋼材は、前記横連結鋼材との接続部から前記ケーブルトレーの前記側壁の高さに相当する距離だけ離れた位置に内側に突出した第二フックが形成され、水平状態で内側に通された前記ケーブルトレーを、前記第一フック及び前記第二フックと横連結鋼材との間に嵌め込んで固定することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係るトレー吊下固定用脚によれば、天井を裏返した状態であっても、溶接することなく、ケーブルトレーとトレー吊下固定用脚とをしっかりと固定することができるので、作業者が一人でケーブルトレーの設置作業を行うことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るトレー吊下固定用脚の斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係るトレー吊下固定用脚にケーブルトレーを嵌め込んだ状態を示す斜視図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係るトレー吊下固定用脚にケーブルトレーを嵌め込んだ状態を示す正面図である。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係るケーブルトレーの設置作業を説明するための図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態に係るトレー取付工具の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について詳細に説明する。図１は、本実施形態に係るトレー吊下固定用脚の斜視図である。図２は、本実施形態に係るトレー吊下固定用脚にケーブルトレーを嵌め込んだ状態を示す斜視図である。図３は、本実施形態に係るトレー吊下固定用脚にケーブルトレーを嵌め込んだ状態を示す正面図である。
【００１５】
トレー吊下固定用脚１０は、船舶を建造する造船のブロック工法において、ケーブルを通すためのケーブルトレー３０を天井に吊り下げて固定するために使用する。なお、天井に対して固定設置されたトレー吊下固定用脚１０とケーブルトレー３０とからなる構造体をケーブルトレー吊下構造１と称する。
【００１６】
トレー吊下固定用脚１０は、棒状の第一縦鋼材１１と、棒状の第二縦鋼材１６と、第一縦鋼材１１と第二縦鋼材１６とを連結固定する棒状の横連結鋼材２０とを備えている。第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６は、設置時に鉛直方向に平行に延在する山形鋼（アングル）であり、それぞれ直交する二枚のフランジから構成されている。
【００１７】
第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６は直角の内角が斜め外側を向いた状態で連結されており、第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６の対向するフランジを対向フランジ１２，１７と称し、外側に突出するフランジを外側フランジ１３，１８と称する。
【００１８】
横連結鋼材２０は、第一縦鋼材１１の下端部と第二縦鋼材１６の下端部の間に介在して両者を連結する部材であり、水平に延在する山形鋼である。一端（図３において左側端部）が第一縦鋼材１１の第一対向フランジ１２の下端部内面に溶接固定され、他端（図３において右側端部）が第二縦鋼材１６の第二対向フランジ１７の下端部内面に溶接固定されている。
【００１９】
横連結鋼材２０は、直交する水平フランジ２１と鉛直フランジ２２から構成されており、直角の内角が斜め下方を向いた状態で設置されている。水平フランジ２１の上面は、後述するようにトレー吊下固定用脚１０の内部に嵌め込まれるケーブルトレー３０の下面を支持する支持面となる。なお、横連結鋼材２０の長さは、ケーブルトレー３０の幅と略同じ長さである。
【００２０】
このような構成のトレー吊下固定用脚１０は、最終的な設置状態でみると、開口部分が上方を向いたコの字形状をしており、本実施形態では、第一縦鋼材１１の上端を第一開口端１４、第二縦鋼材１６の上端を第二開口端１９と称する。
【００２１】
なお、第一縦鋼材１１と横連結鋼材２０、第二縦鋼材１６と横連結鋼材２０とは略垂直に接続されているが、本実施形態では、完全に垂直ではなく、第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６とが僅かに外側に開くように接続されている。本実施形態では、第一縦鋼材１１と第二縦鋼材１６は、横連結鋼材２０と垂直な状態から、約1°外側に開いている。
【００２２】
このように、第一縦鋼材１１と第二縦鋼材１６とを外側に開くことで、トレー吊下固定用脚１０の開口部分が若干広くなる。実際のケーブルトレー３０のサイズは設計通りではなく、ケーブルトレー３０の幅が設計値よりも僅かに大きいものも存在するが、トレー吊下固定用脚１０の開口部分を広げておくことで、製造誤差のあるケーブルトレー３０であってもトレー吊下固定用脚１０内に容易に嵌め込むことができる。
【００２３】
また、第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６を外側に開くと、第一フック１２１及び第二フック１７１の内側への鉛直方向に対する突出角度が大きくなるため、嵌め込まれたケーブルトレー３０がより抜け難くなる。ここで、この外側に開く角度は適宜変更可能であるが、開きすぎると、嵌め込まれたケーブルトレー３０を良好に保持できなくなるので、2°以下に設定することが望ましい。
【００２４】
ここで、第一縦鋼材１１の横連結鋼材２０との接続部である水平フランジ２１の上面から所定の高さの位置には、内側に突出した略長方形状の爪片である第一フック１２１が形成されている。この第一フック１２１は、後述するように、先端面が傾斜面の金型を用いて第一対向フランジ１２の所定の部分を外側から内側へとプレス加工することで形成される。よって、第一対向フランジ１２には、第一フック１２１の突出した部分に穴が形成されている。
【００２５】
また、同様に、第二縦鋼材１６の水平フランジ２１の上面から所定の高さの位置にも第二フック１７１が形成されている。なお、フック１２１，１７１の高さ方向の位置は、横連結鋼材２０の水平フランジ２１の上面からフック１２１，１７１の下端までの距離が、後述するケーブルトレー３０の側壁３３の高さと略同じとなる位置である。
【００２６】
このフック１２１，１７１は、後述するようにトレー吊下固定用脚１０の内側において下方に嵌め込まれたケーブルトレー３０が、上方向に抜けないように保持する部材として機能する。
【００２７】
なお、本実施形態では、横連結鋼材２０からフック１２１，１７１までの距離（フック１２１，１７１の高さ）が、ケーブルトレー３０の側壁３３の高さよりも僅かに短くなるように構成されている。具体的には、側壁の高さが30mmであるのに対して、フック１２１，１７１の高さは29.8mmであり、0.2mmだけ短い。
【００２８】
このように、フック１２１，１７１の高さを僅かに短くしておくと、トレー吊下固定用脚１０内のフック１２１，１７１と横連結鋼材２０の間に嵌め込まれたケーブルトレー３０の側壁３３は若干撓んだ状態となって強固に固定され、容易に抜けにくくなる。もちろん、側壁３３の高さに対して、フック１２１，１７１をどれくらい低くするかは適宜変更可能であるが、低すぎるとケーブルトレー３０を嵌め込むことができなくなるため、0.3mm以下で短く設定するのが望ましい。
【００２９】
続いて、ケーブルトレー３０の構成について説明する。ケーブルトレー３０は、所定の長さの薄鋼板の幅方向両端を上方に垂直に折り曲げて形成されたトレーであり、底面３１と両側の側壁３３から構成される。側壁３３の上端は、内側に折り曲げ加工（P曲げ加工）されており、折り曲げ部３４を構成している。このような構成のケーブルトレー３０は、トレー吊下固定用脚１０によって天井に対して吊り下げ設置され、トレー内に配線を収納する。
【００３０】
次に、トレー吊下固定用脚１０の製造方法について説明する。まず、長尺の山形鋼を所定の長さに切断して、第一縦鋼材１１、第二縦鋼材１６及び横連結鋼材２０を切り出す。なお、本実施形態では、縦鋼材１１，１６と横連結鋼材２０とでサイズの異なる山形鋼を用いているが、もちろん同じサイズにしても良い。
【００３１】
その後、第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６の所定の位置にフック１２１，１７１を形成する。フック１２１，１７１の形成は、プレス機械を用いてせん断加工により行う。具体的には、先端下面がテーパ面のせん断刃を用い、せん断刃が最下端に位置するときにもテーパ面の一部が縦鋼材１１，１６の対向フランジ１２，１７に到達しないようにプレス機械を設定する。
【００３２】
これにより、せん断刃によるせん断加工を行う際、対向フランジ１２，１７のテーパ面が接触しない部分がせん断されずに残り、接触した部分だけがせん断されて、フック１２１，１７１として下方に突出する。
【００３３】
このように形成されたフック１２１，１７１は、略長方形状板であり、せん断されずに残った辺のみが縦鋼材１１，１６とつながっている。このフック１２１，１７１の縦鋼材１１，１６とつながったフック接続辺は、最終的な設置時に上方に位置する辺であり、フック１２１，１７１は、この接続辺から内側に若干湾曲しながら突出している。
【００３４】
続いて、フック１２１，１７１が形成された第一縦鋼材１１及び第二縦鋼材１６の下端部と横連結鋼材２０の両端とを略垂直に交差する状態で溶接により接続固定する。このとき、上述したように、横連結鋼材２０に対して縦鋼材１１，１６が1°外側に開くように接続する。その後、電気亜鉛めっき処理を施すことで、トレー吊下固定用脚１０が完成する。
【００３５】
次に、トレー吊下固定用脚１０を用いたケーブルトレー３０の設置作業について説明する。図４は、本実施形態に係るケーブルトレーの設置作業を説明するための図である。本実施形態では、ブロック工法により製造される船舶の天井にケーブルトレー３０を設置する作業について説明する。
【００３６】
ブロック工法においては、取付作業を行いやすいように、天井を裏返した状態でケーブルトレー３０を含め、配管やダクト等を天井に溶接固定したうえで、これらブロック全体を反転させて他のブロックとつなげていくことで船舶を製造している。
【００３７】
よって、ケーブルトレー３０を取り付ける際には、まず、裏返し状態の天井の表面の所定の場所（設計図面で指示されている場所）に逆さ状態のトレー吊下固定用脚１０を溶接により固定する。具体的には、図４に示すように、トレー吊下固定用脚１０を上下逆さにした状態で、第一縦鋼材１１の開口側先端である第一開口端１４と、第二縦鋼材１６の開口側先端である第二開口端１９とを天井面に溶接固定する。
【００３８】
続いて、トレー吊下固定用脚１０の両縦鋼材１１，１６の間にケーブルトレー３０を水平から傾けた状態で挿入し、片方の側壁３３の折り曲げ部３４を、一方の縦鋼材１１，１６のフック１２１，１７１に乗せて引っ掛ける（ここでは、第一縦鋼材１１の第一フック１２１に乗せることとする）。このとき、天井は裏返した状態であるため、ケーブルトレー３０も水平に裏返した状態で、両縦鋼材１１，１６の間に挿入する。
【００３９】
このように、ケーブルトレー３０の片側を第一フック１２１に乗っけた状態で、ケーブルトレー３０の反対側を第二フック１７１の上方に押し込む。第一縦鋼材１１と第二縦鋼材１６との間隔（第一対向フランジ１２と第二対向フランジ１７との間隔）は、ケーブルトレー３０の幅と略同じであるため、ケーブルトレー３０の反対側を上方に押し上げると、第二対向フランジ１７よりも内側に突出した第二フック１７１にぶつかってしまって移動できない。
【００４０】
このため、ケーブルトレー３０を嵌め込むためには、第二フック１７１をいったん外側に押し戻したり、ケーブルトレー３０の幅が小さくなるように撓ませるような強い力で上方に押し上げる必要がある。そこで、本実施形態では、トレー取付工具４０を用いて、ケーブルトレー３０の片側を持ち上げている（図４参照）。
【００４１】
ここで、トレー取付工具４０の構成について説明する。図５は、本実施形態に係るトレー取付工具の構成を示す図であり、図５（ａ）が正面図、図５（ｂ）が右側面図である。トレー取付工具４０は、細長い板状の把持本体４１と、把持本体４１に対して回動自在に接続設置された細長い板状の回動引掛部４７とを備えている。
【００４２】
把持本体４１の先端部分には、把持本体４１をトレー吊下固定用脚１０の横連結鋼材２０の鉛直フランジ２２に固定するための鋼材接続部４２が形成されている。鋼材接続部４２は、平行に形成された第一鋼材嵌挿溝４３と、第二鋼材嵌挿溝４４を備えている。
【００４３】
第一鋼材嵌挿溝４３と第二鋼材嵌挿溝４４は、回動引掛部４７の回動面を挟んで両側に設置されており、第一縦鋼材１１側でケーブルトレー３０の側壁３３を嵌める場合と、第二縦鋼材１６側でケーブルトレー３０の側壁３３を嵌める場合の双方に利用できる。
【００４４】
嵌め込みに際しては、図４に示すように、第二鋼材嵌挿溝４４に横連結鋼材２０の鉛直フランジ２２を嵌め込んだ状態で、回動引掛部４７の先端のフック４８をケーブルトレー３０の側壁３３の折り曲げ部３４に引っ掛け、把持本体４１を上方に引き上げる。このとき、把持本体４１は、第二鋼材嵌挿溝４４内の鉛直フランジ２２との接触部分を中心として他端側が上昇しながら回転する。
【００４５】
また、回動引掛部４７は、回動軸４９において把持本体４１に対して回動しながら上方に引っ張られる力を受ける。このとき、回動引掛部４７が引き上げられる力は、てこの原理により作業者が把持本体４１の手元側を引き上げる力よりも増幅され、この増幅された力がフック４８を介して側壁３３を引き上げる力として作用する。
【００４６】
そうすると、側壁３３は、第二フック１７１を外側に押し込むと共に、自身も内側に撓んで傾むきながら引き上げられ、下端部分が第二フック１７１を越えると、第二フック１７１及び側壁３３が元に戻り、側壁３３が横連結鋼材２０の水平フランジ２１と第二フック１７１との間に嵌まり込む。
【００４７】
このように、ケーブルトレー３０の両側壁３３が横連結鋼材２０とフック１２１，１７１との間に嵌まり込むと、ケーブルトレー３０の両側壁３３の上端（図４において下端）の折り曲げ部３４がフック１２１，１７１によって係止され、下方に容易に抜けることがない。
【００４８】
よって、本実施形態によれば、ケーブルトレー３０とトレー吊下固定用脚１０とを溶接することなく、ケーブルトレー３０をトレー吊下固定用脚１０に対して安定して確実に固定することができる。ここで、ケーブルトレー３０は、例えば、1.2mや2.4mの長さの物が利用されており、トレー吊下固定用脚１０は、ケーブルトレー３０を確実に支持できるように、所定の間隔で設置される。
【００４９】
以上、本実施形態に係るトレー吊下固定用脚１０によれば、天井を裏返した状態であっても、溶接することなく、ケーブルトレーとトレー吊下固定用脚とをしっかりと固定することができるので、作業者が一人でケーブルトレーの設置作業を行うことが可能である。
【００５０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明の実施の形態は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲内で種々の変形が可能である。例えば、トレー吊下固定用脚やケーブルトレーを構成する部材のサイズや形状、素材等は適宜変更可能である。
【符号の説明】
【００５１】
１      ケーブルトレー吊下構造
１０    トレー吊下固定用脚
１１    第一縦鋼材
１２    第一対向フランジ
１２１  第一フック
１３    第一外側フランジ
１４    第一開口端
１６    第二縦鋼材
１７    第二対向フランジ
１７１  第二フック
１８    第二外側フランジ
１９    第二開口端
２０    横連結鋼材
２１    水平フランジ
２２    鉛直フランジ
３０    ケーブルトレー
３１    底面
３３    側壁
３４    折り曲げ部
４０    トレー取付工具
４１    把持本体
４２    鋼材接続部
４３    第一鋼材嵌挿溝
４４    第二鋼材嵌挿溝
４７    回動引掛部
４８    フック
４９    回動軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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