(57)【要約】【課題】潤滑性粘度を有しているオイル、ならびに清浄剤を含んでいる潤滑剤用の組成物を提供すること【解決手段】本件発明は、潤滑剤用の組成物を提供するものであり、この潤滑剤用の組成物は、潤滑性粘度を有しているオイル、ならびに清浄剤を含んでいるところのものである。本件発明は、さらに加えて、上述した清浄剤を調製するためのプロセス、および機械的なデバイスにおける、上述した潤滑剤用の組成物を使用することに関するところのものである。ここで、上記機械的なデバイスは、例えば、内燃機関、または動力伝達経路デバイスなどである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
清浄剤を調製するためのプロセスであって、該プロセスは、
（ａ）溶媒の存在下で、
（ｉ）ヒドロカルビル置換されたスルホン酸を含む酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；ならびに
（ｂ）（ａ）の生成物と、ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物、および二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程であって、ここで、該反応性等価物は、酸または無水物である、工程
を包含し、
ここで、該清浄剤は、２００〜６００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し、
該ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸、クエン酸、乳酸、リンゴ酸、またはこれらの混合物である、
プロセス。
【請求項２】
前記清浄剤が３００〜５５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有する、請求項１に記載のプロセス。
【請求項３】
前記清浄剤が３５０〜５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有する、請求項１に記載のプロセス。
【請求項４】
前記塩基性金属化合物は、一価、二価、または三価の金属を含み、前記金属のヒドロキシドまたはオキシドである、前記請求項１〜３のいずれかに記載のプロセス。
【請求項５】
前記金属は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属である、請求項４に記載のプロセス。
【請求項６】
前記金属は、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、またはこれらの混合物である、請求項４または５に記載のプロセス。
【請求項７】
前記酸性清浄剤基質および前記ヒドロキシカルボン酸は、該酸性清浄剤基質  対  該ヒドロキシカルボン酸のモル比が２０：１〜１：２の範囲にある反応物として存在する、前記請求項１〜６のいずれかに記載のプロセス。
【請求項８】
前記酸性清浄剤基質および前記ヒドロキシカルボン酸は、該酸性清浄剤基質  対  該ヒドロキシカルボン酸のモル比が２０：１〜１：１の範囲にある反応物として存在する、請求項７に記載のプロセス。
【請求項９】
前記酸性清浄剤基質および前記ヒドロキシカルボン酸は、該酸性清浄剤基質  対  該ヒドロキシカルボン酸のモル比が１８：１〜１：１の範囲にある反応物として存在する、請求項７に記載のプロセス。
【請求項１０】
前記反応する工程（ａ）がさらにアルコールの存在を含む、前記請求項１から９のいずれかに記載のプロセス。
【請求項１１】
前記請求項１〜１０のいずれかに記載のプロセスであって、さらに、揮発性物質を、（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程を包含する、プロセス。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載のプロセスによって得られた／得ることができる、生成物。
【請求項１３】
潤滑粘度の油および請求項１２に記載の生成物を含む、潤滑組成物であって、ここで、該生成物は、該潤滑組成物のうちの０．１重量％〜６重量％の範囲において存在する、潤滑組成物。
【請求項１４】
前記生成物は、前記潤滑組成物のうちの０．１５重量％〜５重量％の範囲において存在する、請求項１３に記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
前記生成物は、前記潤滑組成物のうちの０．２重量％〜３重量％の範囲において存在する、請求項１４に記載の潤滑組成物。
【請求項１６】
内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、請求項１３〜１５のいずれかに記載の潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
【請求項１７】
前記内燃機関は、シリンダーボア、シリンダーブロック、またはピストンリング上に鋼表面を有する、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記内燃機関は、鋼、またはアルミニウム合金、またはアルミニウム複合材の表面を有する、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
動力伝達経路デバイスを潤滑する方法であって、該方法は、該動力伝達経路デバイスに、請求項１３〜１５のいずれかに記載の潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
【請求項２０】
前記動力伝達経路デバイスは、マニュアルトランスミッションを含み、該マニュアルトランスミッションは、シンクロナイザーシステム、または車軸を含んでいても含んでいなくてもよい、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、潤滑粘度の油および清浄剤を含む潤滑組成物を提供する。本発明はさらに、上記清浄剤を調製するためのプロセスおよび機械式デバイス（例えば、内燃機関または動力伝達経路デバイス）における上記潤滑組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
潤滑油が内燃機関を腐食、摩耗、煤堆積および酸形成から保護するために使用される多くの表面活性添加剤（耐摩耗剤、分散剤、または清浄剤を含む）を含むことは、周知である。しばしば、このような表面活性添加剤は、機械式デバイス（例えば、内燃機関または動力伝達経路デバイス）に対して有害な影響を有し得る。有害な効果としては、考えられる摩耗（鉄およびアルミニウムベースの成分の両方において）、ベアリング腐食、増大した酸蓄積（燃焼副生成物の中和の欠如に起因する）、または燃料経済性の低下が挙げられ得る。
【０００３】
エンジン潤滑油のための一般的耐摩耗添加剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）である。ＺＤＤＰ耐摩耗添加剤は、金属表面に保護フィルムを形成することによって、エンジンを保護すると考えられている。ＺＤＤＰはまた、燃料経済性および効率ならびに銅腐食に対して有害な影響を有し得る。その結果として、エンジン潤滑剤はまた、燃料経済性に対するＺＤＤＰの有害な影響を未然に防ぐための摩擦調整剤（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｉｅｒ）および銅腐食に対するＺＤＤＰの有害な影響を未然に防ぐための腐食防止剤を含み得る。他の添加剤はまた、鉛腐食を増大させ得る。
【０００４】
当業者に公知の他の技術は、可能な耐摩耗剤として、カルボン酸のエステルもしくはアミドもしくはイミド、またはヒドロキシカルボン酸のエステルもしくはアミドもしくはイミドを開示している多くの刊行物を含む。上記刊行物としては、特許文献１〜２１が挙げられる。
【０００５】
清浄剤（例えば、金属スルホネート、金属フェネート、金属サリチレート、および金属サリキサレート）が公知である。上記清浄剤は、カルボン酸の存在下または非存在下で調製され得る。例えば、カルボン酸改変清浄剤は、特許文献２２〜２５に開示されている。そこで開示される代表的な酸は、式ＲＣＨ（Ｒ１）ＣＯ２Ｈによって定義され得、ここでＲは、Ｃ１０〜Ｃ２４アルキル基であり、Ｒ１は、水素またはＣ１〜Ｃ４アルキル基である。例示される酸改変清浄剤としては、ステアリン酸の重量で１２〜２０を含むヒドロカルビル置換されたフェネートが挙げられる。特許文献２６は、炭酸カルシウムの分散物を調製するためのメタノールプロセスにおいて有用であるように、酸化カルシウムを活性化する手段（炭酸カルシウムを焙焼することから調製される）を開示する。上記酸化カルシウムは、少量の酸（例えば、酢酸）とのメタノール懸濁物中で処理される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】カナダ国特許出願公開第１  １８３  １２５号明細書
【特許文献２】東ドイツ国特許出願公開第ＤＤ  ２９９５３３明細書
【特許文献３】国際公開第２００６／０４４４１１号
【特許文献４】国際公開第２００５／０８７９０４号
【特許文献５】国際公開第２００８／０７０３０７号
【特許文献６】特開２００５−１３９２３８号公報
【特許文献７】特開平１０−１８３１６１号公報
【特許文献８】特開平１０−１３０６７９号公報
【特許文献９】特開平０５−１１７６８０号公報
【特許文献１０】米国特許出願公開第２０１０／０１９０６６９号明細書
【特許文献１１】米国特許出願公開第２０１０／０１９７５３６号明細書
【特許文献１２】米国特許出願公開第２０１０／００９３５７３号明細書
【特許文献１３】米国特許出願公開第２００５／０１９８８９４号明細書
【特許文献１４】米国特許第４，２３７，０２２号明細書
【特許文献１５】米国特許第５，３３８，４７０号明細書
【特許文献１６】米国特許第４，４３６，６４０号明細書
【特許文献１７】米国特許第４，１５７，９７０号明細書
【特許文献１８】米国特許第４，８６３，６２２号明細書
【特許文献１９】米国特許第５，１３２，０３４号明細書
【特許文献２０】米国特許第５，２１５，５４９号明細書
【特許文献２１】米国特許第６，１２７，３２７号明細書
【特許文献２２】欧州特許出願公開第０  ２７１  ２６２号明細書
【特許文献２３】欧州特許出願公開第０  ２７３  ５８８号明細書
【特許文献２４】米国特許第５，７９２，７３５号明細書
【特許文献２５】米国特許第５，６７４，８２１号明細書
【特許文献２６】米国特許第３，１５５，６１７号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（発明の要旨）
本発明の目的は、耐摩耗性能、摩擦調整（特に、燃料経済性を向上させるため）、または清浄性能のうちの少なくとも１つを提供することを含む。
【０００８】
本明細書で使用される場合、本明細書で開示される潤滑組成物に存在する添加剤の量への言及は、別段示されなければ、油なしのベースで引用される（すなわち、活性物質（ａｃｔｉｖｅｓ）の量）。
【０００９】
一実施形態において、本発明は、清浄剤を調製するためのプロセスを提供し、上記プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）  必要に応じて、上記（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、上記（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程
を包含し、ここでヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、および工程（ａ）〜（ｃ）の混合からなる群より選択されるいずれか必要とされる工程のうちの少なくとも１つに添加される。
【００１０】
本明細書で使用される場合、表現「いずれか必要とされる工程のうちの少なくとも１つに添加される」とは、上記ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物が、本発明の
実施において実際に行われる工程のうちのいずれかに添加されることを意味すると解釈される。例えば、工程（ａ）および（ｂ）が行われる場合、上記ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、工程（ａ）または工程（ｂ）のいずれかにおいて添加され得るか、またはさらに工程（ａ）および（ｂ）の両方において添加され得る。工程（ａ）および（ｃ）が行われる場合も同様。工程（ａ）、（ｂ）および（ｃ）が行われる場合も同様。
【００１１】
本明細書で使用される場合、表現「ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物」とは、酸、無水物、金属塩、アンモニウム塩、アミン塩またはエステルを含む。一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、酸または無水物のいずれか、代表的には、酸を含み得る。
【００１２】
金属塩は、金属（例えば、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属、またはこれらの混合物）に由来し得る。上記金属としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウムまたはマグネシウムが挙げられ得る。上記金属は、カルシウムまたはマグネシウムを含み得る。
【００１３】
上記油状媒体は、以下に記載されるように、潤滑粘度の油と同じであり得る。
【００１４】
一実施形態において、上記プロセス工程（ｂ）は必要とされ、過塩基性清浄剤を調製するためのプロセスを生じ、ここで上記清浄剤は、２００〜６００、または３００〜５５０、または３５０〜５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有する。
【００１５】
一実施形態において、上記プロセス工程（ｂ）は行われず、非過塩基性清浄剤（中性清浄剤ともいわれ得る）を調製するプロセスを生じる。非過塩基性清浄剤のＴＢＮは、２０〜２００未満、または３０〜１００、または３５〜５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇであり得る。清浄剤が、強酸（例えば、ヒドロカルビル置換されたスルホン酸）から調製される場合、上記ＴＢＮは、より低い可能性がある（例えば、０〜５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、または１０〜２０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ）。
【００１６】
一実施形態において、上記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換されたスルホン酸、ヒドロカルビル置換されたヒドロキシ芳香族酸（例えば、サリキサレーン（ｓａｌｉｘａｒａｎｅｓもしくはサリチレート）、またはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換された有機酸またはヒドロカルビル置換されたフェノールであり得る。一実施形態において、上記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換されたスルホン酸、またはその混合物であり得る。
【００１７】
一実施形態において、本発明は、清浄剤を調製するためにプロセスを提供し、上記プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）上記（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、上記（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程
を包含し、ここでヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、工程（ａ）、（ｂ
）のうちの少なくとも一方、または工程（ａ）または（ｂ）の混合に添加される。
【００１８】
一実施形態において、本発明は、清浄剤を調製するためのプロセスを提供し、上記プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）上記（ａ）の生成物と、ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物、および二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、上記（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程、
を包含する。
【００１９】
一実施形態において、本発明は、清浄剤を調製するためのプロセスを提供し、上記プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）ヒドロキシカルボン酸、
（ｉｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）上記（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、上記工程（ｂ）の生成物から除去する工程
を包含する。
【００２０】
本発明はまた、本明細書に記載されるプロセスによって得られた／得ることができる生成物を提供し得る。
【００２１】
本発明はまた、潤滑粘度の油および本明細書に記載されるプロセスによって得られた／得ることができる生成物を含む潤滑組成物を提供し得る。
【００２２】
一実施形態において、本発明は、機械式デバイスを本明細書で開示される潤滑組成物で潤滑する方法を提供する。上記機械式デバイスは、内燃機関または動力伝達経路デバイスであり得る。
【００２３】
上記内燃機関は、シリンダーボア、シリンダーブロック、またはピストンリングのうちの少なくとも１つの上に鋼表面を有し得る。
【００２４】
上記内燃機関は、シリンダーボア、シリンダーブロック、またはピストンリングのうちの少なくとも１つの上にアルミニウム合金、またはアルミニウム複合材の表面を有し得る。
【００２５】
上記動力伝達経路デバイスは、マニュアルトランスミッションであり得、上記マニュアルトランスミッションは、シンクロナイザーシステム、または車軸を含んでいても含んで
いなくてもよい。
【００２６】
一実施形態において、本発明は、本発明の清浄剤の使用を提供し、耐摩耗性能または摩擦制御性能をも提供する。
【００２７】
一実施形態において、本発明は、本発明の清浄剤の使用を提供し、内燃機関のための潤滑組成物において耐摩耗性能または摩擦制御性能をも提供する。
【００２８】
一実施形態において、本発明は、本発明の清浄剤の使用を提供し、動力伝達経路デバイスのための潤滑組成物において耐摩耗性能または摩擦制御性能をも提供する。
【００２９】
本明細書に記載されるプロセスによって得られた／得ることができる生成物は、上記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜８重量％、または０．１重量％〜６重量％、または０．１５重量％〜５重量％、または０．２重量％〜３重量％の範囲において存在し得る。一実施形態において、上記化合物は、上記潤滑組成物のうちの０．２重量％〜３重量％において存在し得る。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
（発明の詳細な説明）
本発明は、清浄剤、清浄剤を調製するためのプロセス、潤滑組成物、機械式デバイスを潤滑する方法、および上記で開示されるとおりの使用を提供する。
【００３１】
（塩基性金属化合物）
上記金属塩基性化合物は、上記清浄剤に塩基度を供給するために使用される。上記塩基性金属化合物は、上記金属のヒドロキシドまたはオキシドの化合物である。上記金属化合物内で、上記金属は、代表的には、イオンの形態にある。上記金属は、一価、二価、または三価であり得る。一価である場合、上記金属イオンＭは、アルカリ金属であり得、二価である場合には、上記金属イオンＭは、アルカリ土類金属であり得、そして三価である場合には、上記金属イオンＭは、アルミニウムであり得る。上記アルカリ金属としては、リチウム、ナトリウム、もしくはカリウム、またはこれらの混合物、代表的には、ナトリウムが挙げられ得る。上記アルカリ土類金属としては、マグネシウム、カルシウム、バリウムまたはこれらの混合物、代表的には、カルシウムまたはマグネシウムが挙げられ得る。
【００３２】
ヒドロキシド官能基を有する金属塩基性化合物の例としては、水酸化リチウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウムおよび水酸化アルミニウムが挙げられる。オキシド官能基を有する金属塩基性化合物の適切な例としては、酸化リチウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウムおよび酸化バリウムが挙げられる。上記オキシドおよび／または上記ヒドロキシドは、単独で、または組み合わせにおいて使用され得る。上記オキシドまたはヒドロキシドは、水和されていてもよいし、脱水されていてもよいが、水和されているのが代表的である（少なくとも、カルシウムに関しては）。一実施形態において、上記金属塩基性化合物は、水酸化カルシウムであり得、これは、単独で、または他の金属塩基性化合物との混合物として、使用され得る。水酸化カルシウムは、しばしば、石灰といわれる。一実施形態において、上記金属塩基性化合物は、酸化カルシウムであり得、これは、単独で、または他の金属塩基性化合物の混合物として使用され得る。
【００３３】
（酸性清浄剤基質）
異なる実施形態において、本発明のプロセスは、中性清浄剤、または過塩基性清浄剤を形成する。一実施形態において、本明細書に記載されるプロセスは、「過塩基性」として記載され得る生成物を提供する。表現「過塩基性」とは、当業者に公知である。
【００３４】
過塩基性物質（他に、過塩基性塩または超塩基性塩といわれる）は、一般に、上記金属および上記金属と反応した特定の酸性有機化合物の化学量論に従う中和のために存在するものより過剰の金属含有量によって特徴付けられる、単相の均一なニュートン系である。
【００３５】
金属の量は、一般に、基質  対  金属比の点から表される。専門用語「金属比」とは、上記過塩基性塩における金属の総化学当量  対  上記塩における金属の化学当量の比を示すために、先行技術および本明細書において使用され、これは、ヒドロカルビル置換された有機酸；過塩基化されるべきヒドロカルビル置換されたフェノールまたはこれらの混合物と、上記２種の反応物の公知の化学反応性および化学量論に従って塩基として反応する金属化合物との間の反応を生じると予測される。従って、通常のまたは中性の塩において、上記金属比は、１であり、過塩基性塩においては、上記金属比は、１より大きい。本発明において使用される上記ヒドロカルビル置換された有機酸；上記ヒドロカルビル置換されたフェノールまたはこれらの混合物の上記過塩基性金属塩は、通常、４０：１（または４０）を超えない金属比を有する。しばしば、２：１〜３５：１の比を有する塩が使用される。このような過塩基性物質は、当業者に周知である。スルホン酸、カルボン酸、フェノール、およびこれらのうちのいずれか２種以上の混合物の塩基性塩を作製するための技術を記載する特許としては、以下が挙げられる：米国特許第２，５０１，７３１号；同第２，６１６，９０５号；同第２，６１６，９１１号；同第２，６１６，９２５号；同第２，７７７，８７４号；同第３，２５６，１８６号；同第３，３８４，５８５号；同第３，３６５，３９６号；同第３，３２０，１６２号；同第３，３１８，８０９号；同第３，４８８，２８４号；および同第３，６２９，１０９号。
【００３６】
表現「金属比」、ＴＢＮおよび「石けん含有量」のより詳細な説明は、当業者に公知であり、標準テキスト、標題「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ
Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」，  Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｒ．  Ｍ．  ＭｏｒｔｉｅｒおよびＳ．  Ｔ．  Ｏｒｓｚｕｌｉｋ編，  Ｃｏｐｙｒｉｇｈｔ  ２０１０，  第２１９〜２２０ページにおいて、副題７．２．５．  清浄剤分類の下で説明される。
【００３７】
上記清浄剤は、塩基性金属化合物、および酸性清浄剤基質の反応によって形成され得る。上記酸性清浄剤基質としては、アルキルフェノール、アルデヒド結合アルキルフェノール、硫化アルキルフェノール、アルキル芳香族スルホン酸（例えば、アルキルナフタレンスルホン酸、アルキルトルエンスルホン酸またはアルキルベンゼンスルホン酸）、脂肪族カルボン酸、カリックスアレーン、サリキサレーン（ｓａｌｉｘａｒｅｎｅ）、アルキルサリチル酸、またはこれらの混合物が挙げられ得る。
【００３８】
まとめて、上記アルキルフェノール、上記アルデヒド結合アルキルフェノール、および上記硫化アルキルフェノールが、清浄剤を調製するために使用される場合、上記清浄剤は、フェネートといわれ得る。
【００３９】
本明細書で使用される場合、上記引用されるＴＢＮ値およびＴＢＮの関連する範囲は、「基準のまま（ａｎ  ａｓ  ｉｓ  ｂａｓｉｓ）」であり、すなわち、粘性を取り扱うために使用される希釈油の従来の量を含む。希釈油の従来の量は、代表的には、上記清浄剤成分の３０重量％〜６０重量％（しばしば、４０重量％〜５５重量％）の範囲である。
【００４０】
上記フェのレートのＴＢＮは、２００未満から、または３０〜１７５（代表的には、中性フェネートについては、１５５）ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、過塩基性フェネートについては２００以上〜５００、または２１０〜４００（代表的には、２５０〜２５５）ｍｇ  ＫＯＨ／ｇまで変動し得る。
【００４１】
フェネート（すなわち、アルキルフェネート）の上記アルキル基は、４〜８０、または６〜４５、または８〜２０、または９〜１５個の炭素原子を含み得る。
【００４２】
一実施形態において、上記酸性または中性化した清浄剤基質は、アルキル芳香族スルホン酸、カリックスアレーン、サリキサレーン、アルキルサリチル酸、カルボキシレートまたはこれらの混合物のうちの１種以上を含む。
【００４３】
上記清浄剤が形成される場合、上記中性または過塩基性清浄剤の一般的名称は、サリキサレート（カリックスアレーンまたはサリキサレーンから）、スルホネート（芳香族スルホン酸、代表的には、ベンゼンスルホン酸から）、サリチレート（アルキルサリチル酸から）、またはフェネート（アルキルフェノール、アルデヒド結合アルキルフェノール、硫化アルキルフェノールから）、またはサリゲニンである。
【００４４】
一実施形態において、上記清浄剤は、スルホネート、またはその混合物であり得る。上記スルホネートは、モノヒドロカルビル置換されたまたはジヒドロカルビル置換されたベンゼン（またはナフタレン、インデニル、インダニル、またはビシクロペンタジエニル）スルホン酸から調製され得、ここで上記ヒドロカルビル基は、６〜４０個、または８〜３５個、または９〜３０個の炭素原子を含み得る。
【００４５】
上記ヒドロカルビル基は、ポリプロピレン、または少なくとも１０個の炭素原子を含む直鎖状または分枝状のアルキル基に由来し得る。適切なアルキル基の例としては、分枝状および／または直鎖状の、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル（ｎｏｎｏｄｅｃｙｌ）、エイコシル、ウン−エイコシル、ド−エイコシル、トリ−エイコシル、テトラ−エイコシル、ペンタ−エイコシル、ヘキサ−エイコシルまたはこれらの混合物が挙げられる。
【００４６】
一実施形態において、上記ヒドロカルビル置換されたスルホン酸としては、ポリプロペンベンゼンスルホン酸およびＣ１６−Ｃ２４アルキルベンゼンスルホン酸、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４７】
中性または僅かに塩基性である場合、スルホネート清浄剤は、１００未満、または７５未満、代表的には、２０〜５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、または０〜２０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し得る。
【００４８】
過塩基性である場合、スルホネート清浄剤は、２００より大きい、または３００〜５５０、または３５０〜４５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し得る。
【００４９】
サリチレート清浄剤は、アルキル置換されたサリチル酸に由来し得る。中性サリチレートのＴＢＮは、５０〜２００、または７５〜１７５ｍｇ  ＫＯＨ／ｇであり得る。過塩基性サリチレートは、２００より大きく４００まで、または２２５〜３５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し得る。
【００５０】
上記サリチレートのアルキル基は、４〜８０個、または６〜４５個、または８〜２０個、または９〜１８個の炭素原子を含み得る。異なる実施形態において、上記サリチレートのアルキル基は、１２個または１６個の炭素原子を含み得る。
【００５１】
スルホネート、フェネートおよびサリチレートの清浄剤の化学構造は、当業者に公知である。標準テキスト、標題「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ
Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」，  Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｒ．  Ｍ．  Ｍｏｒｔｉｅ
ｒおよびＳ．  Ｔ．  Ｏｒｓｚｕｌｉｋ編，  Ｃｏｐｙｒｉｇｈｔ  ２０１０，  ２２０〜２２３ページは、副題７．２．６の下で、上記清浄剤およびそれらの構造の一般的開示を提供する。
【００５２】
サリゲニン清浄剤は、米国特許第７，２８５，５１６号の第３欄４７行目〜第５欄６３行目に記載される。
【００５３】
サリキサレート清浄剤は、米国特許第７，２８５，５１６号の第５欄６４行目〜第７欄５３行目に記載される。一般に、用語サリキサレートは、ホルムアルデヒドの存在下で、ヒドロカルビル置換されたフェノールと（必要に応じて、ヒドロカルビル置換された）サリチル酸とのカップリングから得られる。サリキサレート誘導体およびそれらの調製法は、米国特許第６，２００，９３６号およびＰＣＴ公開ＷＯ  ０１／５６９６８にも記載される。上記サリキサレート誘導体は、大環状構造ではなく、主に直鎖状の構造を有するが、両方の構造が、用語「サリキサレート」によって包含されると解釈されると考えられる。過塩基性サリキサレートは、１７０〜３００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し得る。中性サリキサレートは、５０から１７０未満のｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有し得る。
【００５４】
一実施形態において、上記清浄剤は、脂肪族カルボン酸に由来するカルボキシレートであり得る。上記脂肪族の酸は、６〜３０個、または７〜１６個の炭素原子を含み得る。適切なカルボン酸の例としては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、ミリストレイン酸、デカン酸、ドデカン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、アラキジン酸、ガドレイン酸、エイコサジエン酸、ベヘン酸、エルカ酸、トール油脂肪酸、なたね油脂肪酸、亜麻仁油脂肪酸、またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記脂肪族の酸は、オレイン酸またはトール油脂肪酸である。
【００５５】
上記カルボキシレートは、０．２〜１０、または０．５〜７、または０．７〜５の金属比を有し得る。過塩基性である場合、上記金属比は、１より大きい。
【００５６】
一実施形態において、上記酸性または中和化清浄剤基質は、上記基質のうちの少なくとも２種の混合物を含む。２種以上の清浄剤基質が使用される場合、上記形成される過塩基性清浄剤は、複合体／ハイブリッドとして記載され得る。代表的には、上記複合体／ハイブリッドは、塩基性金属化合物および酸性化過塩基化剤（ａｃｉｄｉｆｙｉｎｇ  ｏｖｅｒｂａｓｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）の存在下で、アルキル芳香族スルホン酸、少なくとも１種のアルキルフェノール（例えば、アルキルフェノール、アルデヒド結合アルキルフェノール、硫化アルキルフェノール）および必要に応じて、アルキルサリチル酸を反応させることによって、調製され得る。複合体またはハイブリッドを調製するために使用される清浄剤基質は、ＷＯ９７／４６６４３（米国特許第６，４２９，１７９号としても公開）に開示されるとおりに調製され得る。
【００５７】
上記清浄剤基質および上記ヒドロキシカルボン酸は、２０：１〜１：２、または２０：１〜１：１、または１８：１〜１：１の範囲にある上記清浄剤基質  対  上記ヒドロキシカルボン酸のモル比を有する反応物として存在する。
【００５８】
上記清浄剤基質がスルホネートである場合、上記清浄剤基質  対  上記ヒドロキシカルボン酸のモル比は、５：１〜１：１、または３：１〜１：１まで変動し得る。
【００５９】
上記清浄剤基質がフェネートである場合、上記清浄剤基質  対  上記ヒドロキシカルボン酸のモル比は、１８：１〜１：１、または１８：１〜８：１まで変動し得る。
【００６０】
上記清浄剤基質がサリチレートである場合、上記清浄剤  対  上記ヒドロキシカルボン酸のモル比は、１０：１〜１：１、または８：１〜５：１まで変動し得る。
【００６１】
上記清浄剤基質がサリキサレートである場合、上記清浄剤基質  対  上記ヒドロキシカルボン酸のモル比は、５：１〜１：１、または３：１〜１：１まで変動し得る。
【００６２】
（ヒドロキシカルボン酸）
上記ヒドロキシカルボン酸は、代表的には、非芳香族であり得る。上記ヒドロキシカルボン酸は、以下の式：
【００６３】
【化１】
2016186092.tif 000002
によって表され得、ここで
ｎおよびｍは、独立して、１〜５の整数であり得；
Ｘは、脂肪族基もしくは脂環式基、または炭素鎖中に酸素原子を含む脂肪族基もしくは脂環式基、または前述のタイプの置換された基であり得、上記基は、最大６個までの炭素原子を含み、ｎ＋ｍ個の利用可能な結合点を有する基であり；
各Ｙは、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、もしくは＞ＮＲ１であり得るか、または２個のＹが一緒になって、２個のカルボニル基の間で形成されるイミド構造Ｒ−Ｎ＜の窒素を表し；そして
各ＲおよびＲ１は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であり得、
各Ｒ２は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアシル基であり得、ただし少なくとも１個の−ＯＲ２基は、上記−Ｃ（Ｏ）−Ｙ−Ｒ基のうちの少なくとも１個に対してαまたはβであるＸ内の炭素原子上に位置し、ただしＲおよびＲ２のうちの少なくとも一方は、水素である（代表的には、全てのＲおよびＲ２が、水素である）。
【００６４】
上記ヒドロキシカルボン酸は、２〜８個、または２〜６個、または２〜４個、または２〜３個のカルボン酸基を有し得る。一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸は、少なくとも２個のカルボン酸基を有し得る。
【００６５】
上記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸、クエン酸、グリコール酸、乳酸、リンゴ酸、またはこれらの混合物であり得る。上記ヒドロキシカルボン酸は、例えば、酒石酸（ｎおよびｍがともに２に等しい）、クエン酸（ｎ＝３、ｍ＝１）、リンゴ酸（ｎ＝２、ｍ＝１）、グリコール酸（ｎおよびｍがともに１に等しい）、またはこれらの混合物であり得る。
【００６６】
一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸、リンゴ酸、クエン酸、グリコール酸、またはこれらの混合物であり得る。異なる実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸は、クエン酸、酒石酸、またはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸であり得る。
【００６７】
（溶媒）
上記溶媒は、潤滑粘度の油または炭化水素溶媒のいずれかであり得る（代表的には、上記溶媒は、潤滑粘度の油であり得る）。上記プロセスは、油以外の炭化水素溶媒の存在を
含んでいてもよいし、含んでいなくてもよい。存在する場合、炭化水素溶媒は、脂肪族炭化水素または芳香族炭化水素を含み得る。適切な脂肪族炭化水素の例としては、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカン、ウンデカン、ドデカン、トリデカンおよびこれらの混合物が挙げられる。適切な芳香族炭化水素の例としては、ベンゼン、キシレン、トルエンおよびこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記プロセスは、油以外の溶媒または油に加えて、溶媒を必要とする。別の実施形態において、本発明のプロセスは、炭化水素溶媒を含まない。
【００６８】
（アルコール）
必要に応じて、本明細書に記載されるプロセスは、アルコール、またはその混合物を含み得る。上記アルコールは、モノ−オールまたはポリオールであり得る。上記モノ−オールは、少なくとも１種の他のアルコールとの混合物中のメタノールであり得る。上記ポリオールは、エチレングリコール、プロピレングリコール、またはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、本明細書に記載されるプロセスは、アルコールまたはその混合物をさらに含み得る。上記アルコールは、促進剤といわれ得る。
【００６９】
上記アルコールは、メタノールおよび２〜１０個、または２〜６個、または２〜５個、または３〜５個の炭素原子を含むアルコールの混合物を含む。上記２〜７個の炭素原子を含むアルコールの混合物は、分枝状もしくは直鎖状のアルキル鎖またはこれらの混合物を含み得るが、分枝状が代表的である。
【００７０】
上記アルコールの混合物は、エタノール、プロパン−１−オール、プロパン−２−オール、ブタン−１−オール、ブタン−２−オール、イソブタノール、ペンタン−１−オール、ペンタン−２−オール、ペンタン−３−オール、イソペンタノール、ヘキサン−１−オール、ヘキサン−２−オール、ヘキサン−３−オール、ヘプタン−１−オール、ヘプタン−２−オール、ヘプタン−３−オール、ヘプタン−４−オール、２−エチルヘキサノール、デカン−１−オールまたはこれらの混合物を含み得る。上記アルコールの混合物は、少なくとも１種のブタノールおよび少なくとも１種のアミルアルコールを含む。アルコールの混合物は、イソアミルアルコールとして、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅまたは他の供給業者から市販されている。
【００７１】
（潤滑粘度の油）
上記潤滑組成物は、潤滑粘度の油を含む。このような油としては、天然および合成の油、水素化分解、水素化、および水素仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）由来の油、未精製油、精製油、再精製油またはその混合物が挙げられる。未精製油、精製油および再精製油のより詳細な説明は、国際公開ＷＯ２００８／１４７７０４の段落［００５４］〜［００５６］において提供される（類似の開示は、米国特許出願２０１０／１９７５３６において提供される。［００７２］〜［００７３］を参照のこと）。天然および合成の潤滑油のより詳細な説明は、それぞれ、ＷＯ２００８／１４７７０４の段落［００５８］〜［００５９］において記載される（類似の開示は、米国特許出願２０１０／１９７５３６において提供される。［００７５］〜［００７６］を参照のこと）。合成油はまた、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって生成され得、代表的には、水素異性化されたＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスであり得る。一実施形態において、油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成手順ならびに他のＧＴＬ油によって調製され得る。
【００７２】
潤滑粘度の油はまた、２００８年４月バージョンの「Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ  −  ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ
ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ
Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ」、セクション１．３  副題１．３．  「Ｂａｓｅ  Ｓｔｏｃ
ｋ  Ｃａｔｅｇｏｒｉｅｓ」に特定されるとおりに定義され得る。上記ＡＰＩガイドラインはまた、米国特許第７，２８５，５１６号（第１１欄６４行目〜第１２欄１０行目を参照のこと）にまとめられている。一実施形態において、上記潤滑粘度の油は、ＡＰＩ  グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶの油、またはこれらの混合物であり得る。
【００７３】
上記存在する潤滑粘度の油の量は、代表的には、１００重量％から、本発明の化合物および他の性能添加剤の量の合計を差し引いた後の残りである。
【００７４】
上記潤滑組成物は、濃縮物および／または完全に調合された潤滑剤の形態にあり得る。本発明の潤滑組成物（本明細書で開示される添加剤を含む）が、さらなる油と合わされて、全体としてまたは部分的に、仕上げられた潤滑剤を形成し得る濃縮物の形態にある場合、これら添加剤  対  上記潤滑粘度の油および／または対  希釈油の比は、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。
【００７５】
（他の性能添加剤）
潤滑組成物は、本明細書に記載されるプロセスの生成物を潤滑粘度の油に、必要に応じて、他の性能添加剤（本明細書で以下に記載されるとおり）の存在下で添加することによって調製され得る。
【００７６】
本発明の潤滑組成物は、必要に応じて、他の性能添加剤を含む。上記他の性能添加剤は、金属不活性化剤、粘度調整剤、清浄剤、摩擦調整剤、耐摩耗剤、腐食防止剤、分散剤、分散粘度調整剤、極圧剤、抗酸化剤、消泡剤、抗乳化剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびこれらの混合物のうちの少なくとも１種を含む。代表的には、完全に調合された潤滑油は、これら性能添加剤のうちの１種以上を含む。
【００７７】
抗酸化剤としては、以下が挙げられる：硫化オレフィン、ジアリールアミン、アルキル化ジアリールアミン、ヒンダードフェノール、モリブデン化合物（例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン）、ヒドロキシルチオエーテル、またはこれらの混合物。一実施形態において、上記潤滑組成物は、抗酸化剤、またはその混合物を含む。上記抗酸化剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または０．５重量％〜５重量％、または０．５重量％〜３重量％、または０．３重量％〜１．５重量％において存在し得る。
【００７８】
上記ジアリールアミンまたはアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミン、もしくはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはこれらの混合物であり得る。上記アルキル化ジフェニルアミンとしては、以下が挙げられ得る：ジ−ノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジ−オクチル化ジフェニルアミン、ジ−デシル化ジフェニルアミン、デシルジフェニルアミンおよびこれらの混合物。一実施形態において、上記ジフェニルアミンは、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン、またはこれらの混合物を含み得る。一実施形態において、上記アルキル化ジフェニルアミンは、ノニルジフェニルアミン、またはジノニルジフェニルアミンを含み得る。上記アルキル化ジアリールアミンは、オクチルフェニルナフチルアミン、ジ−オクチルフェニルナフチルアミン、ノニルフェニルナフチルアミン、ジ−ノニルフェニルナフチルアミン、デシルフェニルナフチルアミンまたはジ−デシルフェニルナフチルアミンを含み得る。
【００７９】
上記ヒンダードフェノール抗酸化剤は、しばしば、立体障害基として二級ブチル基および／または三級ブチル基を含む。上記フェノール基は、ヒドロカルビル基（代表的には、直鎖状または分枝状のアルキル）および／または第２の芳香族基に連結する架橋基でさら
に置換され得る。適切なヒンダードフェノール抗酸化剤の例としては、以下が挙げられる：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールもしくは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール。一実施形態において、上記ヒンダードフェノール抗酸化剤は、エステルであり得、例えば、ＣｉｂａのＩｒｇａｎｏｘＴＭ  Ｌ−１３５が挙げられ得る。エステル含有ヒンダードフェノール抗酸化剤化学のより詳細な説明は、米国特許第６，５５９，１０５号に見いだされる。
【００８０】
抗酸化剤として使用され得るジチオカルバミン酸モリブデンの例としては、以下が挙げられる：Ｒ．  Ｔ．  Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，  Ｌｔｄ．からのＶａｎｌｕｂｅ
８２２ＴＭおよびＭｏｌｙｖａｎＴＭ  Ａ、ならびにＡｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−ＬｕｂｅＴＭ  Ｓ−１００、Ｓ−１６５、Ｓ−６００および５２５のような商品名で販売される市販の物質、またはこれらの混合物。
【００８１】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、粘度調整剤をさらに含む。上記粘度調整剤は、当該分野で公知であり、水素化スチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、ポリオレフィン、マレイン酸無水物−オレフィンコポリマーのエステル（例えば、国際出願ＷＯ  ２０１０／０１４６５５に記載されるもの）、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、またはこれらの混合物が挙げられ得る。
【００８２】
上記分散粘度調整剤は、官能化ポリオレフィン、例えば、アシル化剤（例えば、マレイン酸無水物）およびアミンで官能化したエチレン−プロピレンコポリマー；アミンで官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−マレイン酸無水物コポリマーが挙げられ得る。分散粘度調整剤のより詳細な説明は、国際公開ＷＯ２００６／０１５１３０または米国特許第４，８６３，６２３号；同第６，１０７，２５７号；同第６，１０７，２５８号；同第６，１１７，８２５号；および同第７，７９０，６６１号に開示される。一実施形態において、上記分散粘度調整剤は、米国特許第４，８６３，６２３号（第２欄１５行目〜第３欄５２行目を参照のこと）または国際公開ＷＯ２００６／０１５１３０（第２ページ段落［０００８］を参照のこと。調製実施例は、段落［００６５］〜［００７３］に記載される）に記載されるものを含み得る。一実施形態において、上記分散粘度調整剤は、米国特許第７，７９０，６６１号の第２欄４８行目〜第１０欄３８行目に記載されるものを含み得る。
【００８３】
一実施形態において、本発明の潤滑組成物は、分散粘度調整剤をさらに含む。上記分散粘度調整剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜１５重量％、または０重量％〜１０重量％、または０．０５重量％〜５重量％、または０．２重量％〜２重量％において存在し得る。
【００８４】
上記潤滑組成物は、分散剤、またはその混合物をさらに含み得る。上記分散剤は、スクシンイミド分散剤、Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤、スクシンアミド分散剤、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、もしくはエステル−アミド、またはこれらの混合物であり得る。一実施形態において、上記分散剤は、単一の分散剤として存在し得る。一実施形態において、上記分散剤は、２種または３種の異なる分散剤の混合物として存在し得、ここで少なくとも１種は、スクシンイミド分散剤であり得る。
【００８５】
上記スクシンイミド分散剤は、脂肪族ポリアミン、またはその混合物に由来し得る。上
記脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ブチレンポリアミン、またはこれらの混合物のような脂肪族ポリアミンであり得る。一実施形態において、上記脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミンであり得る。一実施形態において、上記脂肪族ポリアミンは、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ポリアミンスティルボトム（ｐｏｌｙａｍｉｎｅ  ｓｔｉｌｌ  ｂｏｔｔｏｍ）、およびこれらの混合物からなる群より選択され得る。
【００８６】
一実施形態において、上記分散剤は、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、またはエステル−アミドであり得る。例えば、ポリオレフィンコハク酸エステルは、ペンタエリスリトールのポリイソブチレンコハク酸エステル、またはこれらの混合物であり得る。ポリオレフィンコハク酸エステル−アミドは、上記のように、アルコール（例えば、ペンタエリスリトール）およびポリアミンと反応したポリイソブチレンコハク酸であり得る。
【００８７】
上記分散剤は、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドであり得る。Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドの例は、ポリイソブチレンスクシンイミドである。代表的には、ポリイソブチレンコハク酸無水物が由来する上記ポリイソブチレンは、数平均分子量  ３５０〜５０００、または５５０〜３０００または７５０〜２５００を有する。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号、同第３，２１９，６６６号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４６７，６６８号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５７６，７４３号、同第３，６３２，５１１号、同第４，２３４，４３５号、再発行第２６，４３３号、および米国特許第６，１６５，２３５号、同第７，２３８，６５０号およびＥＰ特許出願０  ３５５  ８９５  Ａに開示される。
【００８８】
上記分散剤はまた、種々の剤のうちのいずれかとの反応によって、従来法によって後処理され得る。これらの中には、ホウ素化合物（例えば、ホウ酸）、ウレア、チオウレア、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸（例えば、テレフタル酸）、炭化水素置換されたコハク酸無水物、マレイン酸無水物、ニトリル、エポキシド、およびリン化合物がある。一実施形態において、上記後処理される分散剤は、ホウ酸化（ｂｏｒａｔｅｄ）される。一実施形態において、上記後処理される分散剤は、ジメルカプトチアジアゾールと反応される。一実施形態において、上記後処理される分散剤は、リン酸または亜リン酸と反応される。一実施形態において、上記後処理される分散剤は、テレフタル酸およびホウ酸と反応される（米国特許出願ＵＳ２００９／００５４２７８に記載されるとおり）。
【００８９】
上記分散剤は、上記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜２０重量％、または０．１重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または１重量％〜６重量％、または１〜３重量％において存在し得る。
【００９０】
一実施形態において、本発明は、過塩基性金属含有清浄剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。上記金属含有清浄剤の金属は、亜鉛、ナトリウム、カルシウム、バリウム、またはマグネシウムであり得る。代表的には、上記金属含有清浄剤の金属は、ナトリウム、カルシウム、またはマグネシウムであり得る。
【００９１】
上記過塩基性金属含有清浄剤は、非硫黄含有フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびこれらの混合物、またはこれらのホウ酸化等価物からなる群より選択され得る。上記過塩基性清浄剤は、ホウ酸のようなホウ酸化剤（ｂｏｒａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）でホウ酸化され得る。
【００９２】
上記過塩基性金属含有清浄剤はまた、混合界面活性剤系（フェネートおよび／またはスルホネート成分、例えば、フェネート／サリチレート、スルホネート／フェネート、スルホネート／サリチレート、スルホネート／フェネート／サリチレートが挙げられる；例えば、米国特許第６，４２９，１７８号；同第６，４２９，１７９号；同第６，１５３，５６５号；および同第６，２８１，１７９号において記載されるとおり）で形成された「ハイブリッド」清浄剤を含み得る。例えば、ハイブリッドスルホネート／フェネート清浄剤が使用される場合、上記ハイブリッド清浄剤は、それぞれ、フェネートおよびスルホネート石けんの類似の量を導入する、フェネートおよびスルホネート清浄剤の別個の量に等価であるとみなされる。
【００９３】
代表的には、過塩基性金属含有清浄剤は、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレートまたはサリチレートの亜鉛塩、ナトリウム塩、カルシウム塩またはマグネシウム塩であり得る。過塩基性サリキサレート、フェネートおよびサリチレートは、代表的には、総塩基数  １８０〜４５０ＴＢＮを有する。過塩基性スルホネートは、代表的には、総塩基数  ２５０〜６００、または３００〜５００を有する。過塩基性清浄剤は、当該分野で公知である。一実施形態において、上記スルホネート清浄剤は、米国特許出願２００５０６５０４５（および米国特許第７，４０７，９１９号として特許査定された）の段落［００２６］〜［００３７］において記載されるように、少なくとも８の金属比を有する、主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤であり得る。上記主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤は、燃料経済性を改善する一助となるために特に有用であり得る。
【００９４】
代表的には、上記過塩基性金属含有清浄剤は、カルシウムまたはマグネシウムの過塩基性清浄剤であり得る。
【００９５】
過塩基性清浄剤は、当該分野で公知である。過塩基性物質（他に、過塩基性塩または超塩基性塩ともいわれる）は、一般に、上記金属および上記金属と反応した特定の酸性有機化合物の化学量論に従う中和のために存在するものの金属含有量によって特徴付けられる、単相の均一なニュートン系である。上記過塩基性物質は、酸性物質（代表的には、無機酸または低級カルボン酸、好ましくは、二酸化炭素）と、酸性有機化合物、上記酸性有機物質のための少なくとも１種の不活性な有機溶媒（鉱油、ナフサ、トルエン、キシレンなど）を含む反応媒体、化学量論的に過剰な金属塩基、および促進剤（例えば、塩化カルシウム、酢酸、フェノールまたはアルコール）を含む混合物とを反応させることによって調製される。上記酸性有機物質は、通常は、油中である程度の溶解度を提供するに十分な数の炭素原子を有する。「過剰な」金属（化学量論的に）の量は、金属比の点から一般に表現される。用語「金属比」は、上記金属の総当量  対  上記酸性有機化合物の当量の比である。中性金属塩は、金属比１を有する。通常の塩に存在する金属の３．５倍程度を有する塩は、３．５当量過剰の金属、すなわち比４．５を有する。用語「金属比」はまた、標準テキスト、標題「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」，  Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｒ．  Ｍ．  ＭｏｒｔｉｅｒおよびＳ．  Ｔ．  Ｏｒｓｚｕｌｉｋ編，  Ｃｏｐｙｒｉｇｈｔ  ２０１０，  ２１９ページ、副題７．２５において説明されている。
【００９６】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、長鎖脂肪エステル、または長鎖脂肪エポキシドの誘導体；脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタートレート；脂肪アルキル酒石酸イミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅｓ）；脂肪アルキル酒石酸アミド（ｔａｒｔｒａｍｉｄｅｓ）；脂肪グリコレート；および脂肪グリコールアミドからなる群より選択され得る。上記摩擦調整剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜６重量％、または０．０１重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２
重量％、または０．１重量％〜２重量％において存在し得る。
【００９７】
本明細書で使用される場合、摩擦調整剤に関連する用語「脂肪アルキル」または「脂肪（の）」は、１０〜２２個の炭素原子を有する炭素鎖、代表的には、直鎖の炭素鎖を意味する。
【００９８】
適切な摩擦調整剤の例としては、以下が挙げられる：アミン、脂肪エステル、または脂肪エポキシドの長鎖脂肪酸誘導体；脂肪イミダゾリン（例えば、カルボン酸およびポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物）；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタートレート；脂肪アルキル酒石酸イミド；脂肪アルキル酒石酸アミド；脂肪ホスホネート；脂肪ホスファイト；ホウ酸化リン脂質、ホウ酸化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ酸化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシ化脂肪アミン；ホウ酸化アルコキシ化脂肪アミン；ヒドロキシル脂肪アミンおよびポリヒドロキシ脂肪アミン（三級ヒドロキシ脂肪アミンを含む）；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリチレートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシ化アルコール；カルボン酸およびポリアルキレンポリアミンの縮合生成物；または脂肪カルボン酸と、グアニジン、アミノグアニジン、ウレア、もしくはチオウレアおよびこれらの塩とからの反応生成物。
【００９９】
摩擦調整剤はまた、硫化脂肪化合物およびオレフィン、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、ポリオールおよび脂肪族カルボン酸のひまわり油または大豆油モノエステルのような物質を包含し得る。
【０１００】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであり得る。別の実施形態において、上記長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであり得、別の実施形態において、上記長鎖脂肪酸エステルは、トリグリセリドであり得る。
【０１０１】
上記潤滑組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の耐摩耗剤をさらに含む。適切な耐摩耗剤の例としては、以下が挙げられる：チタン化合物、タートレート、酒石酸イミド、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛）、ホスファイト（例えば、亜リン酸ジブチル）、ホスホネート、チオカルバメート含有化合物（例えば、チオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミン酸エーテル（ｔｈｉｏｃａｒｂａｍｉｃ  ｅｔｈｅｒ）、アルキレン結合チオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィド。上記耐摩耗剤は、一実施形態において、国際公開ＷＯ２００６／０４４４１１またはカナダ国特許ＣＡ  １  １８３  １２５に開示されるように、タートレート、または酒石酸イミドを含む。上記タートレートまたは酒石酸イミドは、アルキル−エステル基を含み得、ここで上記アルキル基の炭素原子の合計は、少なくとも８である。上記耐摩耗剤は、一実施形態において、米国特許出願２００５０１９８８９４に開示されるように、シトレートを含み得る。
【０１０２】
別のクラスの添加剤としては、米国特許第７，７２７，９４３号およびＵＳ２００６／００１４６５１に開示されるように、油溶性チタン化合物が挙げられる。上記油溶性チタン化合物は、耐摩耗剤、摩擦調整剤、抗酸化剤、堆積制御添加剤、またはこれら機能のうちの１つより多くとして機能し得る。一実施形態において、上記油溶性チタン化合物は、チタン（ＩＶ）アルコキシドである。上記チタンアルコキシドは、一価アルコール、ポリオール、またはこれらの混合物から形成される。一価アルコキシドは、２〜１６個、または３〜１０個の炭素原子を有し得る。一実施形態において、上記チタンアルコキシドは、チタン（ＩＶ）イソプロポキシドである。一実施形態において、上記チタンアルコキシドは、チタン（ＩＶ）２−エチルヘキソキシドである。一実施形態において、上記チタン化合物は、ビシナル１，２−ジオールまたはポリオールのアルコキシドを含む。一実施形態
において、上記１，２−ビシナルジオールは、グリセロールの脂肪酸モノエステルを含み、しばしば、上記脂肪酸は、オレイン酸である。
【０１０３】
一実施形態において、上記油溶性チタン化合物は、カルボン酸チタンである。一実施形態において、上記カルボン酸チタン（ＩＶ）は、ネオデカン酸チタンである。
【０１０４】
油に可溶性である極圧（ＥＰ）剤としては、硫黄含有ＥＰ剤およびクロロ硫黄（ｃｈｌｏｒｏｓｕｌｐｈｕｒ）含有ＥＰ剤、ジメルカプトチアジアゾールまたは分散剤のＣＳ２誘導体（代表的には、スクシンイミド分散剤）、塩素化炭化水素ＥＰ剤の誘導体およびリンＥＰ剤が挙げられる。このようなＥＰ剤の例としては、以下が挙げられる：塩素化ワックス；硫化オレフィン（例えば、硫化イソブチレン）、ヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマー、有機スルフィドおよびポリスルフィド（例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、ならびに硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物；リン硫化（ｐｈｏｓｐｈｏｓｕｌｐｈｕｒｉｓｅｄ）炭化水素（例えば、硫化リンと、テルペンチンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物）；リンエステル（例えば、ジヒドロカーボンホスファイトおよびトリヒドロカーボンホスファイト、例えば、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニル；亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリル、およびポリプロピレン置換された亜リン酸フェノール；金属チオカルバメート（例えば、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛およびヘプチルフェノール二酸バリウム）；アルキルリン酸およびジアルキルリン酸のアミン塩または誘導体（例えば、ジアルキルジチオリン酸と、プロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩、およびその後に続くさらなるＰ２Ｏ５との反応を含む）；ならびにこれらの混合物（米国特許第３，１９７，４０５号に記載されるとおり）。
【０１０５】
本発明の組成物において有用であり得る消泡剤としては、ポリシロキサン、アクリル酸エチルと２−エチルヘキシルアクリレートとの、および必要に応じて、ビニルアセテートとのコポリマー、；抗乳化剤（フッ素化ポリシロキサン、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む）が挙げられる。
【０１０６】
本発明の組成物において有用であり得る流動点降下剤としては、ポリαオレフィン、マレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、ポリ（メタ）アクリレート、ポリアクリレートまたはポリアクリルアミドが挙げられる。
【０１０７】
抗乳化剤としては、トリアルキルホスフェート、ならびにエチレングリコール、エチレンオキシド、プロピレンオキシドの種々のポリマーおよびコポリマー、またはこれらの混合物が挙げられる。
【０１０８】
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール（代表的には、トリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾールの誘導体が挙げられる。上記金属不活性化剤はまた、腐食防止剤として記載され得る。
【０１０９】
シール膨潤剤としては、スルホレン（ｓｕｌｆｏｌｅｎｅ）誘導体であるＥｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７ＴＭ（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  ＯｉｌＴＭ（ＦＮ  ３２００）が挙げられる。
【０１１０】
（産業上の利用可能性）
本発明の潤滑組成物は、内燃機関、動力伝達経路デバイス、油圧系統、グリース、タービン、または冷媒中で有用であり得る。上記潤滑組成物が、グリース組成物の一部である場合、上記組成物は、増粘剤をさらに含む。上記増粘剤は、単純な金属石けん増粘剤、石けん複合体（ｓｏａｐ  ｃｏｍｐｌｅｘ）、非石けん増粘剤、このような酸官能化油の金属塩、ポリウレアおよびジウレアの増粘剤、スルホン酸カルシウム増粘剤、またはこれらの混合物が挙げられ得る。グリース用の増粘剤は、当該分野で周知である。
【０１１１】
一実施形態において、本発明は、内燃機関を潤滑する方法を提供する。上記エンジン構成要素は、鋼またはアルミニウムの表面を有し得る。
【０１１２】
アルミニウム表面は、共晶アルミニウム合金または過共晶アルミニウム合金（例えば、ケイ酸アルミニウム、酸化アルミニウム、または他のセラミック材料に由来するもの）であり得るアルミニウム合金に由来し得る。上記アルミニウム表面は、アルミニウム合金、またはアルミニウ複合材を有するシリンダーボア、シリンダーブロック、またはピストンリングに存在し得る。
【０１１３】
上記内燃機関は、排気再循環システムを有していてもよいし、有していなくてもよい。上記内燃機関は、放出制御システムまたはターボチャージャーと適合され得る。上記放出制御システムの例としては、ディーゼル微粒子捕集フィルタ（ＤＰＦ）、または選択的触媒還元（ＳＣＲ）を使用するシステムが挙げられる。
【０１１４】
一実施形態において、上記内燃機関は、ディーゼル燃料のエンジン（代表的には、ヘビーデューティーディーゼルエンジン）、ガソリン燃料のエンジン、天然ガス燃料のエンジン、ガソリン／アルコール混合燃料のエンジン、または水素燃料の内燃機関であり得る。一実施形態において、上記内燃機関は、ディーゼル燃料のエンジンであり得、別の実施形態において、ガソリン燃料のエンジンであり得る。一実施形態において、上記内燃機関は、ヘビーデューティーディーゼルエンジンであり得る。
【０１１５】
上記内燃機関は、２ストロークまたは４ストロークのエンジンであり得る。適切な内燃機関としては、船舶用ディーゼルエンジン、航空用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、ならびに自動車およびトラックのエンジンが挙げられる。上記船舶用ディーゼルエンジンは、船舶用ディーゼルシリンダー潤滑剤（代表的には、２ストロークエンジンにおいて）、システム油（代表的には、２ストロークエンジンにおいて）、またはクランク室潤滑剤（代表的には、４ストロークエンジンにおいて）で潤滑され得る。
【０１１６】
内燃機関のための上記潤滑組成物は、硫黄、リンまたは硫酸灰分（ＡＳＴＭ  Ｄ−８７４）含有量とは無関係に、任意のエンジン潤滑剤に適切であり得る。上記エンジン油潤滑剤の硫黄含有量は、１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．３重量％以下であり得る。一実施形態において、上記硫黄含有量は、０．００１重量％〜０．５重量％、または０．０１重量％〜０．３重量％の範囲にあり得る。上記リン含有量は、０．２重量％以下、または０．１２重量％以下、または０．１重量％以下、または０．０８５重量％以下、または０．０８重量％以下、またはさらに０．０６重量％以下、０．０５５重量％以下、または０．０５重量％以下であり得る。一実施形態において、上記リン含有量は、０．０４重量％〜０．１２重量％であり得る。一実施形態において、上記リン含有量は、１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍ〜６００ｐｐｍであり得る。上記総硫酸灰分含有量は、上記潤滑組成物のうちの０．３重量％〜１．２重量％、または０．５重量％〜１．１重量％であり得る。一実施形態において、上記硫酸灰分含有量は、上記潤滑組成物のうちの０．５重量％〜１．１重量％であり得る。
【０１１７】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、エンジン油であり得、ここで上記潤滑組成物は、上記潤滑組成物の、（ｉ）硫黄含有量０．５重量％以下、（ｉｉ）リン含有量０．１２重量％以下、および（ｉｉｉ）硫酸灰分含有量０．５重量％〜１．１重量％のうちの少なくとも１つを有するとして特徴付けられ得る。
【０１１８】
エンジン潤滑組成物は、他の添加剤をさらに含み得る。一実施形態において、本発明は、分散剤、耐摩耗剤、分散粘度調整剤（本発明の化合物以外）、摩擦調整剤、粘度調整剤、抗酸化剤、過塩基性清浄剤、またはこれらの混合物のうちの少なくとも１つをさらに含む潤滑組成物を提供する。一実施形態において、本発明は、ポリイソブチレンスクシンイミド分散剤、耐摩耗剤、分散粘度調整剤、摩擦調整剤、粘度調整剤（代表的には、オレフィンコポリマー（例えば、エチレン−プロピレンコポリマー））、抗酸化剤（フェノール系抗酸化剤およびアミン系抗酸化剤が挙げられる）、過塩基性清浄剤（過塩基性スルホネートおよびフェネートが挙げられる）、またはこれらの混合物のうちの１つをさらに含む潤滑組成物を提供する。
【０１１９】
一実施形態において、エンジン潤滑組成物は、モリブデン化合物をさらに含む潤滑組成物であり得る。上記モリブデン化合物は、耐摩耗剤または抗酸化剤であり得る。上記モリブデン化合物は、ジアルキルジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン、モリブデン化合物のアミン塩、およびこれらの混合物からなる群より選択され得る。上記モリブデン化合物は、上記潤滑組成物に０〜１０００ｐｐｍ、または５〜１０００ｐｐｍ、または１０〜７５０ｐｐｍ、５ｐｐｍ〜３００ｐｐｍ、または２０ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍのモリブデンを提供し得る。
【０１２０】
エンジン潤滑組成物は、リン含有耐摩耗剤をさらに含み得る。代表的には、上記リン含有耐摩耗剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ホスファイト、ホスフェート、ホスホネート、およびアンモニウムホスフェート塩、またはこれらの混合物であり得る。ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、当該分野で公知である。上記耐摩耗剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜３重量％、または０．１重量％〜１．５重量％、または０．５重量％〜０．９重量％において存在し得る。
【０１２１】
上記過塩基性清浄剤（本発明の清浄剤以外）は、０重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または０．２重量％〜８重量％、または０．２重量％〜３重量％において存在し得る。例えば、ヘビーデューティーディーゼルエンジンにおいて、上記清浄剤は、上記潤滑組成物のうちの２重量％〜３重量％において存在し得る。乗用車エンジンについては、上記清浄剤は、上記潤滑組成物のうちの０．２重量％〜１重量％において存在し得る。一実施形態において、エンジン潤滑組成物は、少なくとも３、または少なくとも８、または少なくとも１５の金属比を有する少なくとも１種の過塩基性清浄剤をさらに含む。
【０１２２】
本明細書で使用される場合、用語「石けん」は、清浄剤の界面活性部分を意味し、金属塩基（例えば、炭酸カルシウム）を含まない。上記石けんという用語は、清浄剤基質と、もいわれ得る。例えば、フェネート清浄剤石けんまたは基質は、アルキル化フェノールまたは硫黄結合アルキル化フェノール、またはメチレン結合アルキル化フェノールである。またはスルホネート清浄剤については、上記石けんまたは基質は、アルキルベンゼンスルホン酸の中性塩である。
【０１２３】
一実施形態において、内燃機関潤滑組成物は、清浄剤（本発明の清浄剤を含む）によって送達される石けん含有量を有し得、上記潤滑組成物のうちの０．０６重量％〜１．４重量％未満、または０．１重量％〜１重量％未満、または０．１５重量％〜０．９重量％の範囲にあり得る。
【０１２４】
代表的には、上記内燃機関潤滑組成物は、本発明の清浄剤を使用し得る。ここで上記ヒドロキシカルボン酸は、少なくとも２個のカルボン酸基を有し得る（例えば、酒石酸）。
【０１２５】
エンジン潤滑組成物のための有用な腐食防止剤は、ＷＯ２００６／０４７４８６の５〜８段落に記載されるもの、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸または無水物および脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物を含む。一実施形態において、上記腐食防止剤は、Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤を含む。上記Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、プロピレンオキシドのホモポリマーまたはコポリマーであり得る。上記Ｓｙｎａｌｏｘ（登録商標）腐食防止剤は、Ｆｏｒｍ  Ｎｏ．  １１８−０１４５３−０７０２  ＡＭＳ（Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙによって刊行）を有する製品パンフレットにおいてより詳細に記載される。上記製品パンフレットは、標題「ＳＹＮＡＬＯＸ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，  Ｈｉｇｈ−Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｍａｎｄｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」である。
【０１２６】
一実施形態において、本発明の潤滑組成物は、分散粘度調整剤をさらに含む。上記分散粘度調整剤は、上記潤滑組成物のうちの０重量％〜５重量％、または０重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．２重量％〜１．２重量％において存在し得る。
【０１２７】
エンジン潤滑組成物は、異なる実施形態において、以下の表に開示される組成を有し得る：
【０１２８】
【表１】
2016186092.tif 000003
動力伝達経路デバイス
一実施形態において、本発明の方法および潤滑組成物は、動力伝達経路デバイスに適切であり得る。上記動力伝達経路デバイスは、ギア油、車軸油、ドライブシャフト油、トラクション油、マニュアルトランスミッション油、オートマチックトランスミッション油、またはオフハイウェイ油（ｏｆｆ  ｈｉｇｈｗａｙ  ｏｉｌ）（例えば、農用トラクター油）のうちの少なくとも１つによって潤滑され得る。一実施形態において、本発明は、マ
ニュアルトランスミッションを潤滑する方法を提供し、上記マニュアルトランスミッションは、シンクロナイザーシステムを含んでいてもよいし、含んでいなくてもよい。一実施形態において、本発明は、オートマチックトランスミッションを潤滑する方法を提供する。一実施形態において、本発明は、車軸を潤滑する方法を提供する。
【０１２９】
動力伝達経路デバイスのための潤滑組成物は、上記潤滑組成物のうちの０．０５重量％より多く、または０．４重量％〜５重量％、または０．５重量％〜３重量％、０．８重量％〜２．５重量％、１重量％〜２重量％、０．０７５重量％〜０．５重量％、または０．１重量％〜０．２５重量％の硫黄含有量を有し得る。
【０１３０】
動力伝達経路デバイスのための潤滑組成物は、１００ｐｐｍ〜５０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍ〜４７５０ｐｐｍ、３００ｐｐｍ〜４５００ｐｐｍ、または４５０ｐｐｍ〜４０００ｐｐｍのリン含有量を有し得る。
【０１３１】
オートマチックトランスミッションとしては、無段変速機（ＣＶＴ）、変速比無限大変速機（ＩＶＴ）、トロイダルトランスミッション、連続滑りトルクコンバータークラッチ（ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  ｓｌｉｐｐｉｎｇ  ｔｏｒｑｕｅ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ  ｃｌｕｔｃｈ）（ＣＳＴＣＣ）、多段オートマチックトランスミッションまたはデュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１３２】
オートマチックトランスミッションは、連続滑りトルクコンバータークラッチ（ＣＳＴＣＣ）、湿式スタートおよびシフティングクラッチ（ｗｅｔ  ｓｔａｒｔ  ａｎｄ  ｓｈｉｆｔｉｎｇ  ｃｌｕｔｃｈ）を含み得、およびいくつかの場合においては、金属または複合材シンクロナイザーをも含み得る。
【０１３３】
デュアルクラッチトランスミッションまたはオートマチックトランスミッションは、ハイブリッドドライブを提供するための電気モーターユニットをも組み込み得る。
【０１３４】
マニュアルトランスミッション潤滑剤は、同期化されなくてもよいし、シンクロナイザー機構を含んでいてもよいマニュアルギアボックスにおいて使用され得る。上記ギアボックスは、自給式であってもよいし、トランスファーギアボックス、遊星歯車ボックス、作動デバイス、リミテッドスリップデフ、またはトルクベクタリングデバイスのうちのいずれかをさらに含んでいてもよい。これらは、マニュアルトランスミッション流体によって潤滑され得る。
【０１３５】
ギア油または車軸油は、実用車における遊星歯車ハブ減速車軸（ｐｌａｎｅｔａｒｙ  ｈｕｂ  ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ａｘｌｅ）、メカニカルステアリングおよびトランスファーギアボックス、およびシンクロメッシュギアボックス、パワーテイクオフギア、リミテッドスリップ車軸（ｌｉｍｉｔｅｄ  ｓｌｉｐ  ａｘｌｅ）、および遊星歯車ハブ減速ギアボックス（ｐｌａｎｅｔａｒｙ  ｈｕｂ  ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｇｅａｒ  ｂｏｘ）において使用され得る。
【０１３６】
本発明の潤滑組成物が動力伝達経路デバイスに適切である場合、一般に、以前に記載されるとおりのスクシンイミド分散剤が、使用され得る。一実施形態において、上記スクシンイミド分散剤は、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミドであり得る。上記長鎖アルケニルスクシンイミドは、ポリイソブチレンスクシンイミドを含み得、ここでポリイソブチレンスクシンイミドが由来する上記ポリイソブチレンは、３５０〜５０００、または５００〜３０００、または７５０〜１１５０の範囲の数平均分子量を有する。
【０１３７】
一実施形態において、動力伝達経路デバイスのための上記分散剤は、後処理された分散
剤であり得る。上記分散剤は、ジメルカプトチアジアゾールで、必要に応じて、リン化合物、芳香族ジカルボン酸、およびホウ酸化剤のうちの１種以上の存在下で後処理され得る。
【０１３８】
一実施形態において、上記後処理された分散剤は、アルケニルスクシンイミドまたはスクシンイミド清浄剤を、リンエステルおよび水とともに加熱して、上記エステルを部分的に水和することによって形成され得る。このタイプの後処理された分散剤は、例えば、米国特許第５，１６４，１０３号において開示されている。
【０１３９】
一実施形態において、上記後処理された分散剤は、分散剤およびジメルカプトチアジアゾールの混合物を調製し、上記混合物を約１００℃より高く加熱することによって、生成され得る。このタイプの上記後処理された分散剤は、例えば、米国特許第４，１３６，０４３号において開示されている。
【０１４０】
一実施形態において、上記分散剤は、以下から調製される生成物を形成するために後処理され得、以下の工程を包含する：（ｉ）分散剤（代表的には、スクシンイミド）、（ｉｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマー（代表的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはこれらのオリゴマー）、（ｉｉｉ）ホウ酸化剤（上記で記載されるものに類似）；および（ｉｖ）必要に応じて、１，３二酸および１，４二酸（代表的には、テレフタル酸）殻なる群より選択される芳香族化合物のジカルボン酸、または（ｖ）必要に応じて、リンの酸化合物（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）（リン酸または亜リン酸のいずれかを含む）を一緒に加熱する工程（上記加熱する工程は、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）および必要に応じて、（ｉｖ）または必要に応じて、（ｖ）の生成物を提供するために十分であり、これは、潤滑粘度の油に可溶性である）。このタイプの上記後処理された分散剤は、例えば、国際出願ＷＯ  ２００６／６５４７２６  Ａに開示されている。
【０１４１】
一実施形態において、上記油溶性のリンアミン塩耐摩耗剤は、リンの酸エステルまたはその混合物のアミン塩を含む。上記リンの酸エステルのアミン塩としては、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；ホスファイト；ならびにリン含有カルボン酸エステル、エーテル、およびアミドのアミン塩；リン酸もしくはトリリン酸のヒドロキシ置換されたジエステルまたはトリエステルおよびこれらのアミン塩；リン酸もしくはトリリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルまたはトリエステルおよびそのアミン塩；ならびにこれらの混合物が挙げられる。上記リンの酸エステルのアミン塩は、単独で、または組み合わせにおいて使用され得る。
【０１４２】
一実施形態において、上記油溶性のリンアミン塩は、部分アミン塩−部分金属塩化合物またはその混合物を含む。一実施形態において、上記リン化合物は、分子中に硫黄原子をさらに含む。
【０１４３】
上記耐摩耗剤の例としては、非イオン性リン化合物（代表的には、＋３または＋５の酸化状態を伴うリン原子を有する化合物）が挙げられ得る。一実施形態において、上記リン化合物のアミン塩は、無灰分（すなわち、金属を含まない（他の成分と混合する前に））であり得る。
【０１４４】
上記アミン塩としての使用に適切であり得るアミンとしては、一級アミン、二級アミン、三級アミン、およびこれらの混合物が挙げられる。上記アミンは、少なくとも１個のヒドロカルビル基、または特定の実施形態においては、２個または３個のヒドロカルビル基を有するものを含む。上記ヒドロカルビル基は、２〜３０個の炭素原子、または他の実施
形態においては、８〜２６個、または１０〜２０個、または１３〜１９個の炭素原子を含み得る。
【０１４５】
一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミンのような脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン（例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  Ｃｈｉｃａｇｏ，  Ｉｌｌｉｎｏｉｓから入手可能な製品）（例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ）が挙げられ、ここで文字名称は、脂肪基（例えば、ココ、オレイル、タロー、またはステアリル基）に関する。
【０１４６】
適切な二級アミンの例としては、ビス−２−エチルヘキシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミンおよびエチルアミルアミンが挙げられる。上記二級アミンは、環式アミン（例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリン）であり得る。
【０１４７】
上記アミンはまた、三級脂肪族一級アミンであり得る。この場合の脂肪族基は、２〜３０個、または６〜２６個、または８〜２４個の炭素原子を含むアルキル基であり得る。三級アルキルアミンとしては、モノアミン（例えば、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン（ｔｅｔｒａｃｏｓａｎｙｌａｍｉｎｅ）、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミン（ｏｃｔａｃｏｓａｎｙｌａｍｉｎｅ））が挙げられる。
【０１４８】
一実施形態において、リンの酸アミン塩（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ  ａｍｉｎｅ  ｓａｌｔ）は、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級基またはこれらの混合物とのアミンを含む。一実施形態において、上記リンの酸アミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８三級アルキル一級アミンを含むアミンまたはこれらの混合物を含む。一実施形態において、上記リンの酸アミン塩は、Ｃ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンを含むアミンまたはこれらの混合物を含む。
【０１４９】
アミンの混合物はまた、この任意選択の耐摩耗剤において使用され得る。一実施形態において、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ（ともに、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造および販売）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンの混合物である。
【０１５０】
一実施形態において、リン化合物の油溶性アミン塩は、リン含有化合物の硫黄を含まないアミン塩を含み、以下を包含するプロセスによって得られ得た／得ることができる：アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換ジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルまたはトリエステルのいずれかとを反応させる工程。このタイプの化合物のより詳細な説明は、国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／０５１１２６（または米国特許出願第１１／６２７４０５号に等価）に開示されている。
【０１５１】
一実施形態において、上記アルキルリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキルリン酸と、Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造および販売）（これは、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物である）との反応生成物である。
【０１５２】
ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例としては、イソプロピルジチオリン酸、メチル−アミルジチオリン酸（４−メチル−２−ペンチルジチオリン酸またはこれらの混合物）、２−エチルヘキシルジチオリン酸、ヘプチルジチオリン酸、オクチルジチオリン酸またはノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１ＲＴＭとの反応生成物、およびこれらの混合物が挙げられる。
【０１５３】
一実施形態において、上記ジチオリン酸は、エポキシドまたはグリコールと反応され得る。この反応生成物は、リンの酸、無水物、または低級エステルとさらに反応される。上記エポキシドとしては、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、およびスチレンオキシドが挙げられる。一実施形態において、上記エポキシドは、プロピレンオキシドであり得る。上記グリコールは、１〜１２個、または２〜６個、または２〜３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールであり得る。上記ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびこれらを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載される。次いで、得られた酸は、アミンと塩形成され得る。適切なジチオリン酸由来の酸の例は、リンペントキシド（約６４ｇ）を５８℃において４５分間にわたって、５１４ｇのヒドロキシプロピル  Ｏ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオエート（ジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸と、１．３モルのプロピレンオキシドとを２５℃において反応させることによって調製）に添加することによって調製される。上記混合物は、７５℃において２．５時間にわたって加熱され得、珪藻土と混合され得、７０℃において濾過され得る。上記濾液は、１１．８重量％  リン、１５．２重量％  硫黄、および酸価８７（ブロモフェノールブルー）を含む。
【０１５４】
上記ジチオカルバメート含有化合物は、ジチオカルバミン酸（ｄｉｔｈｉｏｃａｒｂａｍａｔｅ  ａｃｉｄ）または塩と不飽和化合物とを反応させることによって調製され得る。上記ジチオカルバメート含有化合物はまた、アミン、二硫化炭素および不飽和化合物を同時に反応させることによって調製され得る。一般に、上記反応は、温度２５℃〜１２５℃において起こる。
【０１５５】
硫化オレフィンを形成するために硫化され得る適切なオレフィンの例としては、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、ヘキサン、ヘプテン、オクタン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、ウンデシル、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセン、またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、オクタデセネン、ノナデセン、エイコセンまたはこれらの混合物、ならびにそれらのダイマー、トリマーおよびテトラマーは、特に有用なオレフィンである。あるいは、上記オレフィンは、ジエン（例えば、１，３−ブタジエン）および不飽和エステル（例えば、ブチルアクリレート）のＤｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物であり得る。
【０１５６】
別のクラスの硫化オレフィンとしては、脂肪酸およびそれらのエステルが挙げられる。上記脂肪酸は、しばしば、植物油または動物油から得られ；代表的には、４〜２２個の炭素原子を含む。適切な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトレイン酸またはこれらの混合物が挙げられる。しばしば
、上記脂肪酸は、ラード油、トール油、ラッカセイ油、大豆油、綿実油、ひまわり種子油、またはこれらの混合物から得られる。一実施形態において、脂肪酸および／またはエステルは、オレフィンと混合される。
【０１５７】
動力伝達経路デバイスに有用な腐食防止剤としては、１−アミノ−２−プロパノール、アミン、トリアゾール誘導体（トリルトリアゾールを含む）、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、オクチルアミンオクタノエート、ドデセニルコハク酸または無水物および／または脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。
【０１５８】
動力伝達経路デバイス潤滑組成物は、過塩基性清浄剤を含み得、これはホウ酸化されていても、されていなくてもよい。例えば、上記潤滑組成物は、ホウ酸化過塩基性カルシウムもしくはマグネシウムスルホネート清浄剤、またはこれらの混合物を含み得る。
【０１５９】
動力伝達経路デバイス潤滑組成物は、異なる実施形態において、以下の表に開示される組成物を有し得る：
【０１６０】
【表２】
2016186092.tif 000004
脚注：
上記表中の粘度調節剤はまた、潤滑粘度の油の代替としてみなされ得る。
列Ａは、自動車または車軸ギア潤滑剤の代表であり得る。
列Ｂは、オートマチックトランスミッション潤滑剤の代表であり得る。
列Ｃは、オフハイウェイ潤滑剤の代表であり得る。
列Ｄは、マニュアルトランスミッション潤滑剤の代表であり得る。
【０１６１】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これら実施例は、非網羅的であり、かつ本発明の範囲を限定するとは解釈されない。
【実施例】
【０１６２】
調製実施例１（Ｐｒｅｐ１）：  希釈油（５１２ｇ）、アルコール（３６．８ｇ）、ポリイソブチレンコハク酸無水物（３６．８ｇ）、石灰（２５ｇ）、塩化カルシウム（１．５５ｇ）および水（２．２２ｇ）の溶液に、直鎖状Ｃ２０−２４−アルキルベンゼンスル
ホン酸（２２８ｇ）を、少しずつ、２０℃において添加する。次いで、上記混合物を１００℃へと加熱し、１時間４０分間にわたって維持して還流させる。次いで、上記反応混合物を蒸留条件下で１５０℃へと加温し、１０分間にわたって維持し、その後室温へと冷却する。上記冷却した溶液に、カルシウムメチレン結合ヘプチルフェネート（６４．６ｇ）、アルコール（２０７．４ｇ）、酒石酸（３２．４ｇ）、水（４．２ｇ）および石灰６２．３ｇ）を添加する。次いで、上記混合物を５０℃へと加温し、気体二酸化炭素を１時間にわたって導入することで炭酸塩化する（ｃａｒｂｏｎａｔｅｄ）。５回に分けてさらなる石灰（６２．３ｇ）を導入し、続いて、その後炭酸塩化する。次いで、上記反応混合物を１５０℃へと蒸留条件下で加熱し、１００℃へと冷却し、最終的に、濾過して、最終生成物を得る。
【０１６３】
調製実施例２（Ｐｒｅｐ２）：  希釈油（５１２ｇ）、アルコール（３６．８ｇ）、ポリイソブチレンコハク酸無水物（３６．８ｇ）、石灰（２５ｇ）、塩化カルシウム（１．５５ｇ）および水（２．２２ｇ）の溶液に、直鎖状アルキルベンゼンスルホン酸（２２８ｇ）を少しずつ２０℃において添加する。次いで、上記混合物を１００℃へと加熱し、１時間４０分間にわたって維持して還流させる。次いで、上記反応混合物を蒸留条件下で１５０℃へと加温し、１０分間にわたって維持し、その後室温へと冷却する。上記冷却した溶液に、カルシウムメチレン結合ヘプチルフェネート（６４．６ｇ）、アルコール（２０７．４ｇ）、グリコール酸（３６．８ｇ）、水（４．２ｇ）および石灰（６２．３ｇ）を添加する。次いで、上記混合物を５０℃へと加温し、気体二酸化炭素を１時間にわたって導入することで炭酸塩化する。５回に分けてさらなる石灰（６２．３ｇ）を導入し、続いて、その後炭酸塩化する。次いで、上記反応混合物を１５０℃へと蒸留条件下で加熱し、１００℃へと冷却し、最終的に、濾過して、最終生成物を得る。
【０１６４】
以下の実施例において引用される量は、従来の量の希釈油を含む。代表的には、希釈油は、分散剤および清浄剤中に存在し、３０重量％〜６０重量％  希釈油まで変動し得る。
【０１６５】
（内燃潤滑剤評価）
比較例１（ＣＥ１）は、５Ｗ−３０エンジンオイル潤滑剤（７．５重量％の分散剤、０．５７重量％のジアルキルジチオリン酸亜鉛、３．６重量％の抗酸化剤（フェノール系抗酸化剤、アミン系抗酸化剤、および硫化オレフィンの混合物）、０．１５重量％の腐食防止剤、０．２９重量％の８０  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤、および１．８０重量％の４００  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤を含む）である。残りは、４ｍｍ２ｓ−１油および６ｍｍ２ｓ−１油の混合物に由来するＡＰＩ  グループＩＩＩ基油である。上記潤滑組成物は、硫酸灰分含有量  １重量％、および清浄剤石けん含有量  ０．５重量％を有する。
【０１６６】
実施例１（ＥＸ１）は、４００  ＴＢＮスルホネート清浄剤を、Ｐｒｅｐ１の生成物１．８重量％で置き換えたことを除いて、ＣＥ１に類似である。
【０１６７】
比較例２（ＣＥ２）は、１．５３重量％の４００  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤および１．１９重量％の８０  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤を含むことを除いて、ＣＥ１に類似である。上記潤滑組成物は、硫酸灰分含有量  １重量％、および清浄剤石けん含有量  １重量％を有する。
【０１６８】
実施例２（ＥＸ２）は、上記４００  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤を、１．５３重量％のＰｒｅｐ１の生成物で置き換えたことを除いて、ＣＥ２に類似である。
【０１６９】
比較例３（ＣＥ３）は、０．５重量％のＣ１２−１４アルキルタートレートをさらに含むことを除いて、ＣＥ１に類似である。
【０１７０】
実施例３（ＥＸ３）は、上記４００  ＴＢＮ  スルホネート清浄剤を、１．８重量％のＰｒｅｐ１の生成物で置き換えたことを除いて、ＣＥ３に類似である。
【０１７１】
ＣＥ１〜ＣＥ３およびＥＸ１〜ＥＸ３を、ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓから入手可能なプログラムされた温度高周波数往復リグ（ＨＦＲＲ）を使用して、耐摩耗性能を評価する。上記評価のためのＨＦＲＲ条件は、５００ｇ負荷、７５分間の持続時間、１０００μｍストローク、２０ヘルツ周波数、および温度プロフィール（４０℃において１５分間、続いて、１６０℃へと毎分２℃の割合での温度上昇）である。得られる上記摩耗痕データが測定され、以下の表中に示される：
【０１７２】
【表３】
2016186092.tif 000005
（動力伝達経路潤滑剤評価）
比較例４（ＣＥ４）は、０．２５重量％の４００  ＴＢＮ  スルホン酸カルシウム清浄剤、０．２重量％の亜リン酸ジブチル、０．５重量％のアミン系抗酸化剤、テレフタル酸およびホウ酸と反応された２重量％の後処理された分散剤、および基油を含む。上記ギア油は、粘度５．６ｍｍ２／ｓを有する。
【０１７３】
比較例５（ＣＥ５）は、ＣＥ４に類似で有り、１重量％の４００  ＴＢＮ  スルホン酸カルシウム清浄剤を含む。
【０１７４】
実施例４（ＥＸ４）は、１重量％の４００  ＴＢＮ  スルホン酸カルシウム清浄剤を、１重量％のＰｒｅｐ１の生成物で置き換えたことを除いて、ＣＥ５に類似である。
【０１７５】
実施例５（ＥＸ５）は、１重量％の４００  ＴＢＮ  スルホン酸カルシウム清浄剤を、１重量％のＰｒｅｐ２の生成物で置き換えたことを除いて、ＣＥ５に類似である。
【０１７６】
ＣＥ４、ＣＥ５、ＥＸ４およびＥＸ５を、ＦＺＧ試験手順およびＶＳＦＴ試験手順によって、ギア油性能について評価する。
【０１７７】
上記ＦＺＧ試験は、減速ギア、ハイポイドギア、オートマチックトランスミッションギアなどのための油の抗スカフィング（ａｎｔｉｓｃｕｆｆｉｎｇ）特性を測定する。上記ＦＺＧ試験の説明およびその結果の意味は、Ｇ．  Ｎｉｅｍａｎｎ、Ｈ．  ＲｅｔｔｉｇおよびＧ．  ＬｅｃｈｎｅｒによるＡＳＬＥ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎｓ，  ４  ７１−８６  （１９６１）の記事「Ｓｃｕｆｆｉｎｇ  Ｔｅｓｔｓ  ｏｎ  Ｇｅａｒ  Ｏｉｌｓ
ｉｎ  ｔｈｅ  ＦＺＧ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ」において見いだされる。試験手順ＤＩＮ
５１３５４が利用され、これは、Ｐｒｕｆｕｎｇ  ｖｏｎ  Ｓｃｈｍｉｅｒｓｔｏｆｆ
ｅｎ：  Ｍｅｃｈａｎｉｓｃｈｅ  Ｐｒｕｆｕｎｇ  ｖｏｎ  Ｇｅｂｒｉｅｂｅｏｌｅｎ
ｉｎ  ｄｅｒ  ＦＺＧ−−Ｚａｈｎｒａｄ−−Ｖｅｒｓｐａｎｎｕｎｇｓ−−Ｐｒｕｆｍａｓｃｈｉｎｅ，  Ｊａｎｕａｒｙ  １９７０において考察される。上記ＦＺＧ試験の以下のランク付けは、ＦＺＧ  Ａ１０／１６．６Ｒ／９０試験に基づく。報告される結果は、負荷ステージ失敗を含む。代表的には、より高い負荷ステージ失敗を報告する潤滑剤について、より良好な結果が得られる。
【０１７８】
上記ＶＳＦＴ試験手順は、金属または金属表面に対して回転させる別の摩擦物質であり得るディスクからなる。上記特定の試験において使用される摩擦物質は、表において示されるように、オートマチックトランスミッションクラッチにおいて一般に使用される種々の市販の摩擦物質である。上記試験は、３種の温度および２種の負荷レベルにわたって実施される。上記ＶＳＦＴによって測定される摩擦係数は、一定圧でのいくつかの速度掃引（ａ  ｎｕｍｂｅｒ  ｓｐｅｅｄ  ｓｗｅｅｐ）にわたって滑り速度（５０および２００ｒ．ｐ．ｍ．）に対してプロットされる。その結果は、最初に、時間の関数としてμ−ｖ曲線の傾きとして表され、４０、８０および１２０℃ならびに２４ｋｇおよび４０ｋｇ（２３５Ｎおよび３９２Ｎ）の力について報告され、４時間間隔で、０〜５２時間まで決定される。代表的には、傾きは、最初は正であり（ある量の変動はある）、徐々に低下し得、おそらく、特定の期間の後に負になる。  
【０１７９】
全体として、本発明は、耐摩耗性能、摩擦調整（特に、燃料経済性を向上させるため）、または清浄性能のうちの少なくとも１つを提供し得る。
【０１８０】
上記の物質のうちのいくつかは、最終調合物において相互作用し得るるので、上記最終調合物の成分は、最初に添加されるものとは異なり得ることは、公知である。それによって形成される生成物（その意図された用途において本発明の潤滑組成物を使用する際に形成される生成物が挙げられる）は、容易に記載しにくい可能性がある。それにも関わらず、全てのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に含まれる；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑組成物を包含する。
【０１８１】
上記で言及される文書の各々は、本明細書に参考として援用される。実施例または他に明示的に示されている箇所を除いて、材料、反応条件、分子量、炭素原子数などの量を特定するこの説明中の全ての数量は、語句「約」によって修飾されていると理解されるべきである。別段示されなければ、本明細書で言及される各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および他のこのような物質（これらは、市販のグレードにおいて存在すると通常は理解される）を含み得る市販のグレードの物質であると解釈されるべきである。しかし、各化学物質成分の量は、任意の溶媒または希釈油を除いて示され、これらは、別段示されなければ、市販の物質に習慣的に存在し得る。本明細書で示される上限および下限の量、範囲、および比は、独立して、組み合わされ得ることが理解されるべきである。同様に、本発明の各要素についての範囲および量は、他の要素のうちのいずれかについての範囲および量と一緒に使用され得る。
【０１８２】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、その通常の意味において使用され、これは、当業者に周知である。具体的には、上記用語は、炭素原子を有する基であって、上記分子の残りに直接結合されかつ主に炭化水素特性を有するものに言及する。ヒドロカルビル基の例としては、以下が挙げられる：炭化水素置換基（脂肪族、脂環式、および芳香族置換基が挙げられる）；置換された炭化水素置換基（すなわち、非炭化水素基（これは、本発明の状況において、上記置換基の主に炭化水素性質を変化させない）を含む置換基；およびヘテロ置換基（すなわち、主に炭化水素特性を同様に有するが、環または鎖中に炭素以外を含む置換基）。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のより詳細な定義は、国際公開ＷＯ２００８１
４７７０４の段落［０１１８］〜［０１１９］、または米国公開特許出願２０１０−０１９７５３６の段落［０１３７］〜［０１４１］における類似の定義に記載される。
【０１８３】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、その種々の改変は、本明細書を読めば当業者に明らかになることは理解されるべきである。従って、本明細書に開示される発明が、添付の特許請求の範囲内に入るとして、このような改変を網羅すると解釈されることは理解されるべきである。
【０１８４】
本発明の好ましい実施形態によれば、例えば、以下が提供される。
（項目１）
清浄剤を調製するためのプロセスであって、該プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的に、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）必要に応じて、（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程；
を包含し、ここでヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、および工程（ａ）〜（ｃ）の混合からなる群より選択されるいずれか必要とされる工程のうちの少なくとも１つに添加される、プロセス。
（項目２）
清浄剤を調製するためのプロセスであって、該プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））、の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程；
を包含し、ここでヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物は、工程（ａ）、（ｂ）、または工程（ａ）もしくは（ｂ）の混合のうちの少なくとも１つに添加される、プロセス。
（項目３）
清浄剤を調製するためのプロセスであって、該プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）（ａ）の生成物と、ヒドロキシカルボン酸、またはその反応性等価物、および二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、（ａ）または（ｂ）の生成物から除去する工程；
を包含する、プロセス。
（項目４）
清浄剤を調製するためのプロセスであって、該プロセスは、
（ａ）溶媒（代表的には、油状媒体、または炭化水素溶媒（例えば、アルカン（代表的には、ヘキサン）、またはトルエン））の存在下で、および必要に応じて、さらにアルコールの存在下で、
（ｉ）ヒドロキシカルボン酸、
（ｉｉ）酸性清浄剤基質、および
（ｉｉｉ）塩基性金属化合物
の混合物を反応させる工程；
（ｂ）（ａ）の生成物と、二酸化炭素とを反応させて、過塩基性清浄剤を形成する工程；ならびに
（ｃ）必要に応じて、揮発性物質（代表的には、溶媒、水またはアルコール）を、（ｂ）の生成物から除去する工程、
を包含する、プロセス。
（項目５）
工程（ｂ）を要し、過塩基性清浄剤を調製するプロセスを生じ、そして前記清浄剤は、２００〜６００、または３００〜５５０、または３５０〜５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇのＴＢＮを有する、項目１に記載のプロセス。
（項目６）
工程（ｂ）は行われず、非過塩基性清浄剤を調製するプロセスを生じる、項目１に記載のプロセス。
（項目７）
前記塩基性金属化合物は、前記金属のヒドロキシドまたはオキシドである、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目８）
前記塩基性金属化合物は、一価、二価、または三価の金属を含む、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目９）
前記金属は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属である、項目８に記載のプロセス。
（項目１０）
前記金属は、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、またはこれらの混合物である、項目８または９に記載のプロセス。
（項目１１）
前記金属は、カルシウムまたはマグネシウムである、項目８または９のいずれかに記載のプロセス。
（項目１２）
前記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換されたスルホン酸、ヒドロカルビル置換されたヒドロキシ芳香族酸、またはこれらの混合物である、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１３）
前記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換されたスルホン酸またはこれらの混合物である、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１４）
前記酸性清浄剤基質は、ヒドロカルビル置換された有機酸またはヒドロカルビル置換されたフェノールである、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１５）
前記ヒドロキシカルボン酸は、非芳香族である、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１６）
前記ヒドロキシカルボン酸は、以下の式：
【化２】
2016186092.tif 000006
によって表され、ここで
ｎおよびｍは、独立して、１〜５の整数であり；
Ｘは、脂肪族基もしくは脂環式基、または炭素鎖中に酸素原子を含む脂肪族基もしくは脂環式基、あるいは前述のタイプの置換された基であって、該基は、最大６個の炭素原子を含み、ｎ＋ｍ個の利用可能な結合点を有する、基であり；
各Ｙは、独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、もしくは＞ＮＲ１であるか、または２個のＹが一緒になって、２個のカルボニル基の間で形成されるイミド構造Ｒ−Ｎ＜の窒素を表し；そして
各ＲおよびＲ１は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であり、
各Ｒ２は、独立して、水素、ヒドロカルビル基またはアシル基であるが、ただし少なくとも１個の−ＯＲ２基は、該−Ｃ（Ｏ）−Ｙ−Ｒ基のうちの少なくとも１個に対してαまたはβであるＸ内の炭素原子上に位置し、ただしＲおよびＲ２のうちの少なくとも一方は、水素である（代表的には、ＲおよびＲ２の全てが水素である）、
前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１７）
前記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸、リンゴ酸、クエン酸、またはこれらの混合物である、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１８）
前記ヒドロキシカルボン酸は、酒石酸、クエン酸、またはこれらの混合物（代表的には、酒石酸）である、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目１９）
前記ヒドロキシカルボン酸は、乳酸、リンゴ酸、またはこれらの混合物である、項目１〜１５のいずれか１項に記載のプロセス。
（項目２０）
前記酸性清浄剤基質および前記ヒドロキシカルボン酸は、該酸性清浄剤基質  対  該ヒドロキシカルボン酸のモル比が２０：１〜１：２、または２０：１〜１：１、または１８：１〜１：１の範囲にある反応物として存在する、前記項目のいずれかに記載のプロセス。
（項目２１）
項目１〜２０のいずれかに記載のプロセスによって得られた／得ることができる、生成物。
（項目２２）
潤滑粘度の油および項目２１に記載の生成物を含む、潤滑組成物。
（項目２３）
前記生成物は、前記潤滑組成物のうちの０．０１重量％〜８重量％、または０．１重量％〜６重量％、または０．１５重量％〜５重量％、または０．２重量％〜３重量％の範囲において存在する、項目２２に記載の潤滑組成物。
（項目２４）
内燃機関を潤滑する方法であって、該方法は、該内燃機関に、項目２２〜２３のいずれかに記載の潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
（項目２５）
前記内燃機関は、シリンダーボア、シリンダーブロック、またはピストンリング上に鋼表面を有する、項目２４に記載の方法。
（項目２６）
前記内燃機関は、鋼、またはアルミニウム合金、またはアルミニウム複合材の表面を有する、項目２４に記載の方法。
（項目２７）
動力伝達経路デバイスを潤滑する方法であって、該方法は、該動力伝達経路デバイスに、項目２２〜２３のいずれかに記載の潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
（項目２８）
前記動力伝達経路デバイスは、マニュアルトランスミッションを含み、該マニュアルトランスミッションは、シンクロナイザーシステム、または車軸を含んでいても含んでいなくてもよい、項目２７に記載の方法。
【外国語明細書】
2016186092000001.pdf