(57)【要約】【課題】効率的に施工でき、かつ施工後の床材本体の伸びなどの形状変化にも柔軟に対応でき、それによる床材本体の反りや膨らみ、段差などの変形を防止できる床材を提供する。【解決手段】段差留め具２０は、下地３に当接し固定される当接部２１と、当接部２１の一端より起立した起立部２２と、起立部２２の上端より横方向に延びた押圧部２３とを有し、押圧部２３と起立部２２とより形成された折曲面を、凸条１２の上面と、床材本体１０の裏面に対して略垂直な面をなした凸条端面１２ａとにあてがうようにして配設されるようになっている。当接部２１と起立部２２とのなす角度は９０度より大きく１０５度以下であり、押圧部２３は先端に向けて降下した傾斜形状とされ、かつ、当接部２１を下地３に当接させた際における下地３から押圧部２３の先端裏面２３ａまでの垂直距離Ｈ１が、凸条１２の厚みＨ２よりも小さい。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の側端部に裏面を面一にして側方に突出させた凸条を設け、他方の側端部に凹溝を設けて、下地上で隣設される床材本体と、側端部どうしで凹凸嵌合し得る構成とした床材本体を有した床材であって、
前記凸条の上面にあてがわれ、前記下地に対して固定され、隣設する床材本体との間に介在される板状の段差留め具をさらに有した構成とされており、
前記段差留め具は、前記下地に当接し固定される当接部と、該当接部の一端より起立した起立部と、該起立部の上端より横方向に延びた押圧部とを有し、該押圧部と前記起立部とより形成された折曲面を、前記凸条の上面と、前記床材本体の裏面に対して略垂直な面をなした凸条端面とにあてがうようにして配設されるようになっており、
前記当接部と前記起立部とのなす角度は９０度より大きく１０５度以下であり、前記押圧部は先端に向けて降下した傾斜形状とされ、かつ、前記当接部を前記下地に当接させた際における前記下地から前記押圧部の先端裏面までの垂直距離が、前記凸条の厚みよりも小さいことを特徴とする、床材。
【請求項２】
請求項１において、
前記段差留め具の前記起立部に、前記押圧部を突出させた方向から外力が加わったときに、前記起立部が変形し、前記当接部と前記起立部とのなす角度が９０度となったときに、前記当接部を前記下地に当接させた際における前記下地から前記押圧部の先端裏面までの垂直距離が、前記凸条の厚みと略同一となる、床材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一方の側端部に裏面を面一にして側方に突出した凸条を設け、他方の側端部に凹溝を設けて、下地上で隣設される床材本体と、側端部どうしで凹凸嵌合し得る構成とした床材本体を有した床材に関する。凸条としては、雌雄実構造の雌実部の下側の凸条が挙げられる。
【背景技術】
【０００２】
この種の凹凸嵌合し得る床材本体を下地に施工する方法として、床材本体の裏面に接着剤を塗布し、さらに凸条の上面より釘を打ち込んで下地上に設置、固定する方法が採られている。
【０００３】
また、段差形状の留め具を両床材本体間に介在させる方法も提案されている（たとえば、特許文献１参照）。この方法では、留め具を雌実部の下側の凸条の先端部にあてがった状態にして、床材本体が下地に対して固定される。この留め具は、その起立部が凸条端面に接触した状態で、上板部が凸条を介して下地に釘止めされ、下板部（当接部）が下地に当接して釘止めされるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平１−６７２３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、接着剤を用いる方法では接着後に養生が必要であるため施工期間が長期化する。さらに、接着剤にかかる費用が高額となるという問題がある。また、釘止めに関しては、釘打ち用の大型機器を持ち込まなければならず、施工現場が煩雑化するという問題がある。
【０００６】
一方、特許文献１に示したような留め具を用いれば接着剤は用いなくてもよいが、留め具を床材の凸条を介して下地に釘止めするので、この方法でも釘打ちに関する上記問題は解決されない。
【０００７】
また、高湿度環境、乾燥環境などの種々の環境下において、床材本体の表面側と裏面側とで寸法変化の挙動が異なることがある。たとえば、環境変化により、裏面側が表面側よりも大きく横方向に伸張する場合もある。そのような形状変化に対して、凸条を下地に釘止めしたものでは、床材本体の凸条が形成された裏面部（下層部）の横方向への伸びが規制され、施工された床材本体に反りなどの変形が発生するおそれがある。特に留め具を用いた場合、凸条の先端部の上面と凸条端面とには、上板部と起立部とより形成された折曲面があてがわれるので、凸条の伸びはほぼ完全に禁止された状態となる。
【０００８】
本発明は、このような事情を考慮して提案されたもので、その目的は、効率的に施工でき、かつ施工後の床材本体の反りや膨らみ、段差などの変形を抑えることができる床材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明の床材は、一方の側端部に裏面を面一にして側方に突出させた凸条を設け、他方の側端部に凹溝を設けて、下地上で隣設される床材本体と、側端部どうしで凹凸嵌合し得る構成とした床材本体を有した床材であって、凸条の上面にあてがわれ、下地に対して固定され、隣設する床材本体との間に介在される板状の段差留め具をさらに有した構成とされており、段差留め具は、下地に当接し固定される当接部と、当接部の一端より起立した起立部と、起立部の上端より横方向に延びた押圧部とを有し、押圧部と起立部とより形成された折曲面を、凸条の上面と、床材本体の裏面に対して略垂直な面をなした凸条端面とにあてがうようにして配設されるようになっており、当接部と起立部とのなす角度は９０度より大きく１０５度以下であり、押圧部は先端に向けて降下した傾斜形状とされ、かつ、当接部を下地に当接させた際における下地から押圧部の先端裏面までの垂直距離が、凸条の厚みよりも小さいことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の床材によれば、上述の構成となっているため、釘や接着剤などを用いない効率的な施工を実現することができる。また、このような構成であるため、施工後の床材本体の形状変化にも対応させることができ、その結果、施工後に床材本体（床面）が反りや膨らみ、段差などの異状が発生することを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）は、本発明の一実施形態に係る床材を構成する部材の一部を省略した縦断面図である。（ｂ）は床材の施工状態を示した要部拡大縦断面図である。
【図２】床材の施工状態を示した部分斜視図である。
【図３】（ａ）は、下地上で凹凸嵌合した隣接両床材の要部縦断面図である。（ｂ）は、施工後に床材本体が形状変化した状態を示す床材の要部拡大縦断面図である（隣設されている床材は図示省略）。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に、本発明の床材に係る一実施形態について、添付図面にもとづいて説明する。まず、本床材１の特徴点の概略について説明する。
【００１３】
本床材１は、一方の側端部に裏面を面一にして側方に突出させた凸条１２を設け、他方の側端部に凹溝１５を設けて、下地３上で隣設される床材本体１０と、側端部どうしで凹凸嵌合し得る構成とした床材本体１０を有した床材である。この床材１は、凸条１２の上面にあてがわれ、下地３に対して固定され、隣設する床材本体１０との間に介在される板状の段差留め具２０をさらに有した構成とされている。
【００１４】
この段差留め具２０は、下地３に当接し固定される当接部２１と、当接部２１の一端より起立した起立部２２と、起立部２２の上端より横方向に延びた押圧部２３とを有している。段差留め具２０は、押圧部２３と起立部２２とより形成された折曲面を、凸条１２の上面と、床材本体１０の裏面に対して略垂直な面をなした凸条端面１２ａとにあてがうようにして配設されるようになっている。当接部２１と起立部２２とのなす角度θ１は９０度より大きく１０５度以下である。押圧部２３は先端に向けて降下した傾斜形状とされる。なおかつ、当接部２１を下地３に当接させた際における下地３から押圧部２３の先端裏面２３ａまでの垂直距離Ｈ１が、凸条１２の厚みＨ２よりも小さい。
なお、この段差留め具２０の表面に微細な凹凸形状を付加したり、切削加工を施すことで表面を起伏形状とすることにより、床材本体１０との間の摩擦抵抗を高めるようにしてもよい。
【００１５】
ついで、本床材１の詳細な形状、構造について説明する。
【００１６】
本床材１の構成部材である床材本体１０は、合板や合板／ＭＤＦの複合材、パーテルクルボード、ＭＤＦなどの種々の木質材を基材とした、平面視（平面図は省略）で略長方形（たとえば、３１５ｍｍ×１８４０ｍｍ）の板材である。基材の厚みは、たとえば１１．７ｍｍ程度とされる。
【００１７】
この基材の表面側には、防湿シート、化粧材（いずれも図示省略）が貼着されている。また、裏面にも防湿シート（図示省略）が貼着されている。
【００１８】
この床材本体１０は、図１（ａ）に示すように、一方の側端部に突条状の雄実部１４を有し、他方の側端部に凹溝状の雌実部１１を有している。この雌実部１１の奥部には、床材本体１０どうしの結合の際に用いられる接着剤の余剰分を収容する接着剤溜まり凹所１１ａが形成されている。なお、床材本体１０の長手方向の側端部も、同様の雌雄実形状となっている。
【００１９】
この雌実部１１の下側の凸条１２は上側の凸部１３よりも側方に突出しており、その凸条１２の裏面は、凸条１２を除く床材本体１０の裏面と面一になっている。つまり、床材本体１０を下地３に設置した場合、凸条１２の裏面も下地３に接触する。また、凸条端面１２ａは床材本体１０の裏面に対して略垂直となっている。この凸条１２が、隣設される同一形状の床材本体１０に嵌合するように、雄実部１４の下方には凹溝１５が形成されている。なお、この凹溝端面１５ａも、凸条端面１２ａに対応して、裏面に対して略垂直な面となっている。
【００２０】
こうして、側端部が雌雄実形状をなした床材本体１０は、床下地３上で隣設される床材本体１０と実結合する（図３（ａ）参照）。なお、雌実部１１の上側の凸部１３に対して、雄実部１４の上側に凹部１６が形成されており、隣設される床材本体１０との結合により、両部は図３に示すように嵌合する。
【００２１】
この床材１は、上述したように、基材に付加して用いられる、折曲板体よりなる段差留め具２０をさらに有している。この段差留め具２０は、図１（ａ）に示すように雌実部１１側の凸条１２に取り付けられるもので、図３（ａ）に示すように、下地３上での床材本体１０どうしの結合に際して、雌実部１１側の凸条１２と、隣設床材の雄実部１４側の凹溝１５との間に挟まれるように配設される板材である。
【００２２】
このような段差留め具２０は、図２に示すように、凸条１２の形成方向に沿って所定間隔に取り付けることが望ましく、床材本体１０の短辺側には２箇所に、長辺側には約３００ｍｍピッチで複数箇所に取り付けることが望ましい。
【００２３】
この段差留め具２０は、後述するように、それ自体を下地３に固定することで床材本体１０を間接的に下地３に固定するための部材である。この部材を用いることで、床材本体１０は下地３に対して接着剤、ビスなどで直接固定せずに施工され得る。
【００２４】
ついで、段差留め具２０の形状、構造について詳細に説明する。段差留め具２０の厚みは、２ｍｍ以下、好ましくは１ｍｍ以下とされる。また、段差留め具２０の素材としては、溶融亜鉛鋼板やアルミニウム亜鉛合金鋼板、ステンレス鋼板などが好ましいが、特に限定はされない。
【００２５】
段差留め具２０は階段Ｚ字形状をなしており、下地３に当接し固定される当接部２１と、当接部２１の一端より起立した起立部２２と、起立部２２の上端より当接部２１とは反対側の横方向に延びた押圧部２３とを有している。図２に示すように、当接部２１は下地３にビス５で固定されるようになっており、ビス孔２１ａ、２１ａが開設されている。
【００２６】
そして、この段差留め具２０は、押圧部２３と起立部２２とより形成された内側折曲面が、床材本体１０の凸条１２の上面と、凸条端面１２ａとにあてがわれるようにして取り付けられる。
【００２７】
起立部２２は、押圧部２３側にわずかに傾斜しており、当接部２１と起立部２２とのなす角度θ１は９０度より大きく１０５度以下となっている。つまり、段差留め具２０を当接部２１を下地３に当接させて載置したときには、下地３に対する起立部２２のなす内側角度θ２は９０度未満で７５度以上となる。
【００２８】
また、押圧部２３は図例のように、角度θ３を５度〜１０度程度として、先端に向けて下り傾斜していることが望ましい。
【００２９】
また、当接部２１を下地３に当接させたときの下地３から起立部２２と押圧部２３との入り隅部２４までの垂直距離は、図１（ｂ）に示すように、凸条１２の厚みＨ２と略同じか、それよりもやや長くなっていることが望ましい。
【００３０】
さらに、上述したように、当接部２１を下地３に当接させたときの下地３から押圧部２３の先端裏面２３ａまでの垂直距離Ｈ１は、凸条１２の厚みＨ２よりもやや小さい。ようするに、下地３に設置した床材本体１０の凸条１２に段差留め具２０を取り付けたときに、押圧部２３の先端が凸条１２を上面より押圧するようになっている。そして、押圧部２３は下地３に載置された床材本体１０の凸条１２により、先端側がやや持ち上げられるように弾性変形する。
【００３１】
押圧部２３の下り傾斜は、凸条１２の応力による押圧部２３の変形により、段差留め具２０の他の部位に大きな負荷がかからないような程度とすることが望ましい。よって、上述したように、角度θ３は５度〜１０度とすることが好ましい。
【００３２】
特に、段差留め具２０の凸条１２への取り付けによって、当接部２１と起立部２２とのなす角度θ１が９０度よりも小さくなるように起立部２２が変形しないことが望ましい。かりに起立部２２が変形により垂直に近づいたとしても、角度θ１が９０度よりも大きい角度で保持されるようにすることが望ましい。
【００３３】
さらに、角度θ１は、押圧部２３の持ち上がりにより起立部２２と押圧部２３との折曲部などが折れたり、ひび割れしたりしないような傾斜角度とすることが望ましい。
【００３４】
また、押圧部２３に外力を加えない状態で、段差留め具２０の起立部２２に、押圧部２３を突出させた方向から外力が加わったときにも、起立部２２が変形し、当接部２１と起立部２２とのなす角度θ１が９０度となることがある。そのような場合であっても、当接部２１を下地３に当接させた際における下地３から押圧部２３の先端裏面２３ａまでの垂直距離Ｈ１が、凸条１２の厚みＨ２超えないようにすることが望ましい。
【００３５】
段差留め具２０を床材本体１０に取り付け、当接部２１をビス５、５で下地３に固定すれば、図１（ｂ）および図３（ａ）に示すように、凸条端面１２ａの上部は起立部２２の側面に接触または近接する。しかし、起立部２２が傾斜しているため、図３に示すように、起立部２２、凸条１２間には下方に向けて拡がった隙間Ｓ１が形成される。
【００３６】
このようにして下地３に固定した床材本体１０に対して、図３（ａ）に示すように、他の床材本体１０が側端部どうしの実結合により隣設される。なお、側端部間は接着剤で接合することが望ましい。
【００３７】
こうして、２つの床材本体１０、１０が下地３上に設置されると、起立部２２の表面と隣設された床材本体１０の凹溝端面１５ａ（図１（ａ）参照）との間には、図３（ａ）に示すように、上方に向けて拡がった隙間Ｓ２が形成される。ようするに、先に設置された床材本体１０の凸条端面１２ａと、隣設の床材本体１０の凹溝端面１５ａとの間のわずかな幅寸法の隙間空間Ｓに、隙間Ｓ１、Ｓ２を含んだかたちで段差留め具２０の起立部２２が配された状態となる。
【００３８】
このように、床材本体１０、１０間は隙間空間Ｓを介して凸条１２と凹溝１５が嵌合した状態にあり、かつ床材本体１０が下地３に直接固定されていないため、その隙間空間Ｓは床材本体１０の裏面側（下層部）の伸張による伸び代領域となり得る。
【００３９】
この隙間空間Ｓは、段差留め具２０の起立部２２で区切られた２つの隙間Ｓ１、Ｓ２を含んでいるため、その両側の２つの床材本体１０、１０のそれぞれの伸びに対して有効に作用する。特に、先に設置した床材本体１０の（図３（ｂ）に示した白抜き矢印方向の）伸びに有効である。
【００４０】
また、隣設の床材本体１０の雄実部１４側の伸びにも対応できるように、凹溝端面１５ａ（図１（ａ）参照）の下端を、当接部２１と起立部２２との入り隅部に接触させずに伸び代領域を確保するよう配してもよい。
【００４１】
施工後に先に設置された床材本体１０の下層部が横方向に伸張した場合、図３（ｂ）に示すように、凸条１２は起立部２２を角度θ１を小さくするように押圧する。そして、起立部２２が垂直起立状態に近づくように動作すれば、それと同時に押圧部２３も回転動作をしようとする（図３（ｂ）の２つの矢印参照）。
【００４２】
段差留め具２０にこのような動作が起これば、床材本体１０、１０は下地３に直接固定されていないため、押圧部２３の先端は浮き上がり気味となる可能性がある。しかし、上述したように、下地３から押圧部２３の先端裏面２３ａまでの垂直距離Ｈ１が凸条１２の厚みＨ２を超えることがないように段差留め具２０が形成されているため、凸条１２の上面への押圧状態が維持されて、床材本体１０の浮き上がりは阻止される。
【００４３】
以上のように、段差留め具２０を介して床材本体１０を固定することで、床材本体１０に形状変化、特に下層部に伸びが発生した場合に、その伸びを隙間空間Ｓで吸収することができる。その結果、施工後の床材本体１０の反りや膨らみ、段差などの変形を防止することができる。
【００４４】
本発明者は、角度θ１が１００度、角度θ３が１０度の段差留め具２０を、パーティクルボードを基材とした床材本体１０に用いて、施工品質評価試験を行った。試験は、温水床暖房マットに、８０℃の温水を１１００時間、連続循環させたのち、目隙、幅反り、段差を測定したものである。
【００４５】
試験の結果、床材１間の目隙、床材本体１０の幅反り、表面上の床材本体１０、１０間の段差、実破壊などの異状は発生せず、良好な評価結果が得られた。なお、目隙の許容範囲は変動値０．５ｍｍ以下、反りの許容範囲は絶対値１．０ｍｍ以下、段差の許容範囲は絶対値０．５ｍｍ以下である。
【００４６】
また、比較例として、角度θ１が１１０度、角度θ３が０度のものについて試験を行ったが、目隙および実破壊が発生した。また、角度θ１が９０度、角度θ３が３０度のものについては、反り、段差および実破壊が発生した。
【００４７】
また、床材本体１０を下地３に対して釘や接着剤を用いて直接的に固定しなくてもよいため、施工を迅速かつ効率的に行うことができる。さらに、床材１を張り替える際には、段差留め具２０のビス５を外すだけで、床材本体１０を簡単に取り外すことができる。また、床材本体１０は下地３に直接固定されていないため、取り外す際に下地３を傷つける可能性はほとんどなく、下地３をそのまま再利用することもできる。
【００４８】
以上では、雌雄実構造を有した床材本体１０について例示したが、合いじゃくり実構造を有した床材本体にも適用することができる。合いじゃくり実構造を有した床材本体の場合、裏面側において側方に突出した凸条に段差留め具２０が取り付けられる。
【符号の説明】
【００４９】
１          床材
３          下地
５          ビス
１０        床材本体
１２        凸条
１２ａ      凸条端面
１５        凹溝
１５ａ      凹溝端面
２０        段差留め具
２１        当接部
２２        起立部
２３        押圧部
２３ａ      先端裏面
θ１        当接部と起立部とのなす角度
Ｈ１        下地から押圧部の先端裏面までの垂直距離
Ｈ２        凸条の厚み
【図１】
2016125321.tif 000003
【図２】
2016125321.tif 000004
【図３】
2016125321.tif 000005