(57)【要約】【課題】強度面で優れ且つ様々な大きさ・形状の太陽電池モジュールに対応可能な屋根上構造物であって屋根面を加工せずに屋根上に設置可能な屋根上構造物を提供すること。【解決手段】太陽電池モジュールを支持する架台に含まれる格子状構造体３００は、複数の縦桟３１０と、複数の横桟３３０と、複数の格子点連結手段３５０とを備えている。固定金具３６０を横桟３３０の横桟被固定部３３６に対して少なくとも部分的に重ねた状態で、縦桟３１０の収容溝３２０に部分的に収容され且つ固定金具３６０の固定孔３６２に部分的に挿入された締結部品３７０を締めると、格子点連結手段３５０が縦桟３１０と横桟３３０とを連結する。これにより、例えば太陽電池モジュールのサイズなどに応じて、縦桟３１０と横桟３３０の交差する格子点を任意の位置にすることができる。【選択図】図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段とを備えており、
前記格子状構造体の夫々は、複数の縦桟と、複数の横桟と、複数の格子点連結手段とを備えており、
前記縦桟の夫々には、縦桟管状部と収容溝とが設けられており、
前記縦桟管状部は、前記縦桟の長手方向に沿って延びていると共に、前記縦桟の前記長手方向と直交する面内において多角形の断面形状を有しており、
前記収容溝は、前記縦桟管状部の上側であって前記縦桟管状部の外表面上又は前記縦桟管状部の外側に位置すると共に前記縦桟の前記長手方向に沿って延びており、
前記横桟の夫々には、２つの横桟被固定部が設けられており、
前記横桟被固定部の夫々は、前記横桟の長手方向に沿って延びていると共に、前記横桟の前記長手方向と直交する前記横桟の幅方向の外側に向かって張り出しており、
前記格子点連結手段は、２つの固定金具と、前記固定金具を前記縦桟に固定するための締結部品とを備えており、
前記固定金具の夫々には、前記締結部品による固定に使用される固定孔が形成されており、
前記締結部品は、部分的に前記収容溝に収容されており、
前記固定金具を前記横桟被固定部に対して少なくとも部分的に重ねた状態で、前記収容溝に部分的に収容され且つ前記固定孔に部分的に挿入された前記締結部品を締めると、前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する
屋根上構造物。
【請求項２】
請求項１記載の屋根上構造物であって、
前記横桟被固定部の少なくとも一方には、前記横桟の前記長手方向に延びる第１係合部が形成されており、
前記固定金具の少なくとも一方には、前記第１係合部に係合する第２係合部が形成されており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、前記第１係合部は前記第２係合部に係合している
屋根上構造物。
【請求項３】
請求項２記載の屋根上構造物であって、
前記第１係合部は、２つの前記横桟被固定部のいずれにも形成されており、
前記第２係合部は、２つの前記固定金具のいずれにも形成されており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、２つの前記第１係合部が前２つの記第２係合部に夫々係合している
屋根上構造物。
【請求項４】
請求項２記載の屋根上構造物であって、
前記固定金具の他方には、他方の前記横桟被固定部を部分的に受容する受容部が設けられており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、前記一方の横桟被固定部の前記第１係合部が前記一方の固定金具の前記第２係合部に係合していると共に、前記他方の横桟被固定部が前記受容部に部分的に受容される
屋根上構造物。
【請求項５】
請求項２乃至請求項４のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記第１係合部は、前記横桟の前記長手方向に沿って延びる溝であり、
前記固定金具は、２つの端部を有しており、
前記第２係合部は、当該固定金具の一端側に形成された前記第１係合部に係合可能な突条であり、
前記突条よりも当該固定金具の他端側に近い位置には、前記固定孔が形成されている
屋根上構造物。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記収容溝は、前記縦桟の前記長手方向と直交する前記縦桟の幅方向において所定幅を有し且つ前記縦桟の前記長手方向に延びる底面と、前記縦桟の前記幅方向において前記底面の前記所定幅より幅狭であり且つ前記縦桟の前記長手方向に延びる開口スロットとを有しており、
前記締結部品は、前記開口スロットを通して前記収容溝の内外に亘って位置しており、前記締められる前の状態において、前記縦桟の前記長手方向に沿って移動可能である
屋根上構造物。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記締結部品は、ボルトとナットとを有しており、
前記ボルトの頭部は、前記収容溝に収容されており、
前記ボルトの軸部は、前記固定金具の前記固定孔に通されており、
前記ボルトの前記軸部に取り付けられた前記ナットを締めることにより、前記固定金具と前記収容溝の一部とを前記ボルトの頭部と前記ナットとで挟持する
屋根上構造物。
【請求項８】
請求項１乃至請求項７のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記縦桟管状部には、前記縦桟の前記長手方向に沿って延びると共に前記縦桟の前記長手方向と直交する面内において前記縦桟管状部を２以上に仕切ることで前記縦桟管状部を内側から補強する補強壁が設けられている
屋根上構造物。
【請求項９】
請求項１乃至請求項８のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記横桟は、横桟管状部と、モジュール受部とを有しており、
前記横桟管状部は、前記横桟の前記長手方向に沿って延びると共に、前記横桟の前記長手方向と直交する面内において多角形の断面形状を有しており、
前記モジュール受部は、前記太陽電池モジュールの一部を受けるためのものであり、前記横桟の前記幅方向の外側に向かって張り出しており、
前記架台は、前記横桟に取り付けられる押さえ部材を更に備えており、
前記押さえ部材が前記横桟に取り付けられると、前記太陽電池モジュールが前記押さえ部材と前記モジュール受部とに挟持される
屋根上構造物。
【請求項１０】
請求項９記載の屋根上構造物であって、
前記押さえ部材は、第１厚みを有する前記太陽電池モジュールである第１太陽電池モジュールと、前記第１厚みとは異なる第２厚みを有する前記太陽電池モジュールである第２太陽電池モジュールとを選択的に押さえることのできるものであり、
前記押さえ部材は、第１方向に延びる第１押さえ部と、前記第１方向と交差する第２方向に延びる第２押さえ部と、前記第１押さえ部と前記第２押さえ部とを連結する連結部と、前記第１押さえ部から前記第２方向に延びる第１突当部と、前記第２押さえ部から前記第１方向に延びる第２突当部とを有しており、
前記第１太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第１押さえ部と前記モジュール受部とで前記第１太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第２突当部が前記横桟に突き当てられ、前記第２太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第２押さえ部と前記モジュール受部とで前記第２太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第１突当部が前記横桟に突き当てられるように、前記第１突当部と前記第２突当部のサイズ及び位置が決められている
屋根上構造物。
【請求項１１】
請求項１０記載の屋根上構造物であって、
前記第１太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第１突当部が前記第１太陽電池モジュールの周縁側部に接触し、前記第２太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第２突当部が前記第２太陽電池モジュールの周縁側部に接触するように、前記第１突当部と前記第２突当部のサイズ及び位置が決められている
屋根上構造物。
【請求項１２】
請求項１乃至請求項１１のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記棟頂部連結手段は、前記２枚の格子状構造体のうちの一方に固定される第１棟頂部材と、他方の前記格子状構造体に固定される第２棟頂部材と、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とを互いに固定する棟頂固定部材とを備えており、
前記棟頂固定部材は、角度維持用ボルトを有しており、
前記第１棟頂部材及び前記第２棟頂部材のうちの少なくとも一方には、複数の角度調整用孔部が設けられており、他方には、１以上の角度調整用孔部が設けられており、
前記棟頂連結手段は、前記第１棟頂部材の前記角度調整用孔部と前記第２棟頂部材の前記角度調整用孔部との組み合わせを選択することで、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とのなす角度を離散的に調整可能であり、且つ、選択された前記角度調整用孔部に前記角度維持用ボルトを挿通することにより、調整された角度を維持可能である
屋根上構造物。
【請求項１３】
請求項１乃至請求項１２のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記軒先固定手段は、前記縦桟に接続される縦桟延長部と、第１ボルトと、前記第１ボルトを前記縦桟延長部に固定するためのボルト固定手段と、前記建築物の前記固定部に固定される第２ボルトと、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するボルト連結部材とを備えており、
前記ボルト連結部材は、前記第１ボルトの軸方向と前記第２ボルトの軸方向のなす角度を調整しつつ、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するものである
屋根上構造物。
【請求項１４】
請求項１３記載の屋根上構造物であって、
前記第１ボルトの軸方向と前記第２ボルトの軸方向とのなす角度が０°より大きく９０°以下となるように、前記第１ボルトと前記第２ボルトとは連結される
屋根上構造物。
【請求項１５】
請求項１３又は請求項１４記載の屋根上構造物であって、
前記第１ボルトには、前記第１ボルトの軸方向と直交する方向において、前記第１ボルトを貫通する軸孔部が設けられており、
前記ボルト連結部材は、前記軸孔部に挿通されて前記第１ボルトを回動可能に支持する回動軸部を有している
屋根上構造物。
【請求項１６】
請求項１５記載の屋根上構造物であって、
前記ボルト連結部材は、前記第２ボルトの頭部に当接して前記軸孔部の位置決めを行う位置決め部を有している
屋根上構造物。
【請求項１７】
請求項１３乃至請求項１６のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記ボルト固定手段は、前記縦桟延長部に対して回動可能に取り付けられた連結片であって、前記第１ボルトを挿通する挿通孔部を有する連結片と、前記第１ボルトに取り付けられて前記第１ボルト上における前記連結片の位置決めを行う位置決めナットとを有している
屋根上構造物。
【請求項１８】
請求項１乃至請求項１７のいずれかに記載の屋根上構造物であって、
前記建築物の前記屋根は、寄棟形式のものであり、前記２つの屋根面に加えて補助的屋根面を更に有しており、
前記架台は、バランス補助構造を更に備えており、
前記バランス補助構造は、少なくとも２つの第１補助的横桟と、第２補助的横桟と、少なくとも２つの隅棟部材とを備えており、
前記第１補助的横桟は、２つの前記格子状構造体に夫々接続されており、
前記第２補助的横桟は、前記補助的屋根面上に配置されており、
前記隅棟部材が、前記屋根の隅棟を跨ぐようにして前記第１補助的横桟と前記第２補助的横桟とを連結することにより、前記バランス補助構造は、２つの前記格子状構造体を連結する
屋根上構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽電池モジュールを屋根上に設置するための屋根上構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の屋根上構造物としては、例えば、特許文献１に開示されたものがある。特許文献１の屋根上構造物においては、屋根上での優れた作業性を実現するため、縦桟と横桟とをキャッチャーで固定することとしている。なお、特許文献１の屋根上構造物は、屋根面に対して直接固定される。即ち、特許文献１では屋根面の加工を前提としている。
【０００３】
特許文献２には、屋根面を加工せずに架台を屋根上に対して取り付ける方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１６０５５１号公報
【特許文献２】特許第５１７２０３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１の屋根上構造物は強度面において問題を有している。
【０００６】
本発明は、強度面で優れ且つ様々な大きさや形状の太陽電池モジュールに対応可能な屋根上構造物であって屋根面を加工せずに屋根上に設置可能な屋根上構造物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、第１の屋根上構造物として、
棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段とを備えており、
前記格子状構造体の夫々は、複数の縦桟と、複数の横桟と、複数の格子点連結手段とを備えており、
前記縦桟の夫々には、縦桟管状部と収容溝とが設けられており、
前記縦桟管状部は、前記縦桟の長手方向に沿って延びていると共に、前記縦桟の前記長手方向と直交する面内において多角形の断面形状を有しており、
前記収容溝は、前記縦桟管状部の上側であって前記縦桟管状部の外表面上又は前記縦桟管状部の外側に位置すると共に前記縦桟の前記長手方向に沿って延びており、
前記横桟の夫々には、２つの横桟被固定部が設けられており、
前記横桟被固定部の夫々は、前記横桟の長手方向に沿って延びていると共に、前記横桟の前記長手方向と直交する前記横桟の幅方向の外側に向かって張り出しており、
前記格子点連結手段は、２つの固定金具と、前記固定金具を前記縦桟に固定するための締結部品とを備えており、
前記固定金具の夫々には、前記締結部品による固定に使用される固定孔が形成されており、
前記締結部品は、部分的に前記収容溝に収容されており、
前記固定金具を前記横桟被固定部に対して少なくとも部分的に重ねた状態で、前記収容溝に部分的に収容され且つ前記固定孔に部分的に挿入された前記締結部品を締めると、前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する
屋根上構造物を提供する。
【０００８】
また、本発明は、第２の屋根上構造物として、第１の屋根上構造物であって、
前記横桟被固定部の少なくとも一方には、前記横桟の前記長手方向に延びる第１係合部が形成されており、
前記固定金具の少なくとも一方には、前記第１係合部に係合する第２係合部が形成されており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、前記第１係合部は前記第２係合部に係合している
屋根上構造物を提供する。
【０００９】
また、本発明は、第３の屋根上構造物として、第２の屋根上構造物であって、
前記第１係合部は、２つの前記横桟被固定部のいずれにも形成されており、
前記第２係合部は、２つの前記固定金具のいずれにも形成されており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、２つの前記第１係合部が前２つの記第２係合部に夫々係合している
屋根上構造物を提供する。
【００１０】
また、本発明は、第４の屋根上構造物として、第２の屋根上構造物であって、
前記固定金具の他方には、他方の前記横桟被固定部を部分的に受容する受容部が設けられており、
前記格子点連結手段が前記縦桟と前記横桟とを連結する際、前記一方の横桟被固定部の前記第１係合部が前記一方の固定金具の前記第２係合部に係合していると共に、前記他方の横桟被固定部が前記受容部に部分的に受容される
屋根上構造物を提供する。
【００１１】
また、本発明は、第５の屋根上構造物として、第２乃至第４のいずれかの屋根上構造物であって、
前記第１係合部は、前記横桟の前記長手方向に沿って延びる溝であり、
前記固定金具は、２つの端部を有しており、
前記第２係合部は、当該固定金具の一端側に形成された前記第１係合部に係合可能な突条であり、
前記突条よりも当該固定金具の他端側に近い位置には、前記固定孔が形成されている
屋根上構造物を提供する。
【００１２】
また、本発明は、第６の屋根上構造物として、第１乃至第５のいずれかの屋根上構造物であって、
前記収容溝は、前記縦桟の前記長手方向と直交する前記縦桟の幅方向において所定幅を有し且つ前記縦桟の前記長手方向に延びる底面と、前記縦桟の前記幅方向において前記底面の前記所定幅より幅狭であり且つ前記縦桟の前記長手方向に延びる開口スロットとを有しており、
前記締結部品は、前記開口スロットを通して前記収容溝の内外に亘って位置しており、前記締められる前の状態において、前記縦桟の前記長手方向に沿って移動可能である
屋根上構造物を提供する。
【００１３】
また、本発明は、第７の屋根上構造物として、第１乃至第６のいずれかの屋根上構造物であって、
前記締結部品は、ボルトとナットとを有しており、
前記ボルトの頭部は、前記収容溝に収容されており、
前記ボルトの軸部は、前記固定金具の前記固定孔に通されており、
前記ボルトの前記軸部に取り付けられた前記ナットを締めることにより、前記固定金具と前記収容溝の一部とを前記ボルトの頭部と前記ナットとで挟持する
屋根上構造物を提供する。
【００１４】
また、本発明は、第８の屋根上構造物として、第１乃至第７のいずれかの屋根上構造物であって、
前記縦桟管状部には、前記縦桟の前記長手方向に沿って延びると共に前記縦桟の前記長手方向と直交する面内において前記縦桟管状部を２以上に仕切ることで前記縦桟管状部を内側から補強する補強壁が設けられている
屋根上構造物を提供する。
【００１５】
また、本発明は、第９の屋根上構造物として、第１乃至第８のいずれかの屋根上構造物であって、
前記横桟は、横桟管状部と、モジュール受部とを有しており、
前記横桟管状部は、前記横桟の前記長手方向に沿って延びると共に、前記横桟の前記長手方向と直交する面内において多角形の断面形状を有しており、
前記モジュール受部は、前記太陽電池モジュールの一部を受けるためのものであり、前記横桟の前記幅方向の外側に向かって張り出しており、
前記架台は、前記横桟に取り付けられる押さえ部材を更に備えており、
前記押さえ部材が前記横桟に取り付けられると、前記太陽電池モジュールが前記押さえ部材と前記モジュール受部とに挟持される
屋根上構造物を提供する。
【００１６】
また、本発明は、第１０の屋根上構造物として、第９の屋根上構造物であって、
前記押さえ部材は、第１厚みを有する前記太陽電池モジュールである第１太陽電池モジュールと、前記第１厚みとは異なる第２厚みを有する前記太陽電池モジュールである第２太陽電池モジュールとを選択的に押さえることのできるものであり、
前記押さえ部材は、第１方向に延びる第１押さえ部と、前記第１方向と交差する第２方向に延びる第２押さえ部と、前記第１押さえ部と前記第２押さえ部とを連結する連結部と、前記第１押さえ部から前記第２方向に延びる第１突当部と、前記第２押さえ部から前記第１方向に延びる第２突当部とを有しており、
前記第１太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第１押さえ部と前記モジュール受部とで前記第１太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第２突当部が前記横桟に突き当てられ、前記第２太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第２押さえ部と前記モジュール受部とで前記第２太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第１突当部が前記横桟に突き当てられるように、前記第１突当部と前記第２突当部のサイズ及び位置が決められている
屋根上構造物を提供する。
【００１７】
また、本発明は、第１１の屋根上構造物として、第１０の屋根上構造物であって、
前記第１太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第１突当部が前記第１太陽電池モジュールの周縁側部に接触し、前記第２太陽電池モジュールを対象とする場合、前記第２突当部が前記第２太陽電池モジュールの周縁側部に接触するように、前記第１突当部と前記第２突当部のサイズ及び位置が決められている
屋根上構造物を提供する。
【００１８】
また、本発明は、第１２の屋根上構造物として、第１乃至第１１のいずれかの屋根上構造物であって、
前記棟頂部連結手段は、前記２枚の格子状構造体のうちの一方に固定される第１棟頂部材と、他方の前記格子状構造体に固定される第２棟頂部材と、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とを互いに固定する棟頂固定部材とを備えており、
前記棟頂固定部材は、角度維持用ボルトを有しており、
前記第１棟頂部材及び前記第２棟頂部材のうちの少なくとも一方には、複数の角度調整用孔部が設けられており、他方には、１以上の角度調整用孔部が設けられており、
前記棟頂連結手段は、前記第１棟頂部材の前記角度調整用孔部と前記第２棟頂部材の前記角度調整用孔部との組み合わせを選択することで、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とのなす角度を離散的に調整可能であり、且つ、選択された前記角度調整用孔部に前記角度維持用ボルトを挿通することにより、調整された角度を維持可能である
屋根上構造物を提供する。
【００１９】
また、本発明は、第１３の屋根上構造物として、第１乃至第１２のいずれかの屋根上構造物であって、
前記軒先固定手段は、前記縦桟に接続される縦桟延長部と、第１ボルトと、前記第１ボルトを前記縦桟延長部に固定するためのボルト固定手段と、前記建築物の前記固定部に固定される第２ボルトと、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するボルト連結部材とを備えており、
前記ボルト連結部材は、前記第１ボルトの軸方向と前記第２ボルトの軸方向のなす角度を調整しつつ、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するものである
屋根上構造物を提供する。
【００２０】
また、本発明は、第１４の屋根上構造物として、第１３の屋根上構造物であって、
前記第１ボルトの軸方向と前記第２ボルトの軸方向とのなす角度が０°より大きく９０°以下となるように、前記第１ボルトと前記第２ボルトとは連結される
屋根上構造物を提供する。
【００２１】
また、本発明は、第１５の屋根上構造物として、第１３又は第１４の屋根上構造物であって、
前記第１ボルトには、前記第１ボルトの軸方向と直交する方向において、前記第１ボルトを貫通する軸孔部が設けられており、
前記ボルト連結部材は、前記軸孔部に挿通されて前記第１ボルトを回動可能に支持する回動軸部を有している
屋根上構造物を提供する。
【００２２】
また、本発明は、第１６の屋根上構造物として、第１５の屋根上構造物であって、
前記ボルト連結部材は、前記第２ボルトの頭部に当接して前記軸孔部の位置決めを行う位置決め部を有している
屋根上構造物を提供する。
【００２３】
また、本発明は、第１７の屋根上構造物として、第１３乃至第１６のいずれかの屋根上構造物であって、
前記ボルト固定手段は、前記縦桟延長部に対して回動可能に取り付けられた連結片であって、前記第１ボルトを挿通する挿通孔部を有する連結片と、前記第１ボルトに取り付けられて前記第１ボルト上における前記連結片の位置決めを行う位置決めナットとを有している
屋根上構造物を提供する。
【００２４】
また、本発明は、第１８の屋根上構造物として、第１乃至第１７のいずれかの屋根上構造物であって、
前記建築物の前記屋根は、寄棟形式のものであり、前記２つの屋根面に加えて補助的屋根面を更に有しており、
前記架台は、バランス補助構造を更に備えており、
前記バランス補助構造は、少なくとも２つの第１補助的横桟と、第２補助的横桟と、少なくとも２つの隅棟部材とを備えており、
前記第１補助的横桟は、２つの前記格子状構造体に夫々接続されており、
前記第２補助的横桟は、前記補助的屋根面上に配置されており、
前記隅棟部材が、前記屋根の隅棟を跨ぐようにして前記第１補助的横桟と前記第２補助的横桟とを連結することにより、前記バランス補助構造は、２つの前記格子状構造体を連結する
屋根上構造物を提供する。
【００２５】
更に、本発明によれば、他の屋根上構造物として、
棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段と、押さえ部材とを備えており、
前記格子状構造体の夫々は、複数の縦桟と複数の横桟とを格子状に連結してなるものであり、
前記横桟は、モジュール受部とを有しており、
前記モジュール受部は、前記太陽電池モジュールの一部を受けるためのものであり、前記横桟の前記幅方向の外側に向かって張り出しており、
前記押さえ部材は、第１厚みを有する前記太陽電池モジュールである第１太陽電池モジュールと、前記第１厚みとは異なる第２厚みを有する前記太陽電池モジュールである第２太陽電池モジュールとを選択的に押さえることのできるものであり、
前記第１太陽電池モジュールを押さえるために前記押さえ部材が前記横桟に取り付けられると、前記第１押さえ部と前記モジュール受部とで前記第１太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第２突当部が前記横桟に突き当てられ、
前記第２太陽電池モジュールを押さえるために前記押さえ部材が前記横桟に取り付けられると、前記第２押さえ部と前記モジュール受部とで前記第２太陽電池モジュールを挟持すると共に前記第１突当部が前記横桟に突き当てられる
屋根上構造物が得られる。
【００２６】
また、本発明によれば、更に他の屋根上構造物として、
棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段とを備えており、
前記棟頂部連結手段は、前記２枚の格子状構造体のうちの一方に固定される第１棟頂部材と、他方の前記格子状構造体に固定される第２棟頂部材と、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とを互いに固定する棟頂固定部材とを備えており、
前記棟頂固定部材は、角度維持用ボルトを有しており、
前記第１棟頂部材及び前記第２棟頂部材のうちの少なくとも一方には、複数の角度調整用孔部が設けられており、他方には、１以上の角度調整用孔部が設けられており、
前記棟頂連結手段は、前記第１棟頂部材の前記角度調整用孔部と前記第２棟頂部材の前記角度調整用孔部との組み合わせを選択することで、前記第１棟頂部材と前記第２棟頂部材とのなす角度を離散的に調整可能であり、且つ、選択された前記角度調整用孔部に前記角度維持用ボルトを挿通することにより、調整された角度を維持可能である
屋根上構造物が得られる。
【００２７】
また、本発明によれば、更に他の屋根上構造物として、
棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段とを備えており、
前記格子状構造体の夫々は、複数の縦桟と複数の横桟とを格子状に連結してなるものであり、
前記軒先固定手段は、前記縦桟に接続される縦桟延長部と、第１ボルトと、前記第１ボルトを前記縦桟延長部に固定するためのボルト固定手段と、前記建築物の前記固定部に固定される第２ボルトと、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するボルト連結部材とを備えており、
前記ボルト連結部材は、前記第１ボルトの軸方向と前記第２ボルトの軸方向のなす角度を調整しつつ、前記第１ボルトと前記第２ボルトとを連結するものである
屋根上構造物が得られる。
【００２８】
更に、本発明によれば、他の屋根上構造物として、
寄棟形式の屋根であって棟頂部と前記棟頂部を挟む２つの屋根面と前記２つの屋根面以外の補助的屋根面とを少なくとも有する屋根と軒先又は軒先近傍に位置する固定部とを備える建築物の前記屋根上に搭載される屋根上構造物であって、
前記屋根上構造物は、太陽電池モジュールを支持する架台と、前記架台を前記固定部に対して固定する軒先固定手段とを備えており、
前記架台は、２枚の格子状構造体と、前記棟頂部を跨ぐようにして２枚の前記格子状構造体を連結する棟頂部連結手段と、バランス補助構造とを備えており、
前記バランス補助構造は、少なくとも２つの第１補助的横桟と、第２補助的横桟と、少なくとも２つの隅棟部材とを備えており、
前記第１補助的横桟は、２つの前記格子状構造体に夫々接続されており、
前記第２補助的横桟は、前記補助的屋根面上に配置されており、
前記隅棟部材が、前記屋根の隅棟を跨ぐようにして前記第１補助的横桟と前記第２補助的横桟とを連結することにより、前記バランス補助構造は、２つの前記格子状構造体を連結する
屋根上構造物が得られる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、縦桟と横桟とを任意の位置において格子点連結手段で連結できることから、格子状構造体の格子の大きさを自由に決めることができ、様々な大きさ・形状の太陽電池モジュールに対応することができる。
【００３０】
例えば、棟頂部連結手段としてヒンジ機構のように角度を連続的に調整可能なものを採用した場合には調整された角度を維持しにくいか維持機構が複雑又は大型化してしまう可能性があるが、棟頂部連結手段として、第１棟頂部材と第２棟頂部材と棟頂固定部材とを備えている場合には、調整された角度を角度維持用ボルトのみで維持可能となる。この場合、角度を敢えて離散的に調整することとしているが、これは、棟頂部を挟んで位置する屋根面のなす角が複数の角度のいずれかである（又は、複数の角度のいずれかで事実上対応可能である）ためである。
【００３１】
また、ワイヤ等を用いて架台を固定部に固定する場合、作業者にある程度の熟練度が要求されるが、例えば、軒先固定手段として、縦桟延長部と第１ボルトとボルト固定手段と第２ボルトとボルト連結部材とを備えている場合、作業者の熟練度によることなく、軒先における固定を確実なものとすることができる。具体的には、第１ボルトの軸方向と第２ボルトの軸方向とのなす角度が０°より大きく９０°以下となるように第１ボルトと第２ボルトとを連結すると、第１ボルトを締めることにより、第２ボルトが固定部に押し付けられることになるので、第２ボルトの固定部に対する固定がより確実になる。
【００３２】
更に、屋根が寄棟形式の場合に、架台がバランス補助構造を有していることとすると、２枚の格子状構造体同士が補助的屋根面（棟頂部を挟む２つの屋根面以外の屋根面）上で連結されることになり、架台が屋根上においてバランスしやすくなる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の実施の形態による屋根上構造物と建築物とを示す概略断面図である。
【図２】屋根上構造物に含まれる架台を示す斜視図である。
【図３】架台に含まれる格子状構造体を示す斜視図である。格子状構造体には、太陽電池モジュールが取り付けられている。
【図４】格子状構造体に含まれる格子点連結手段とその近傍を示す斜視図である。
【図５】格子状構造体に含まれる縦桟を示す側面図である。
【図６】図５の縦桟を示す正面図である。
【図７】図５の縦桟同士の連結に用いられる連結プレートを示す図である。
【図８】格子状構造体に含まれる横桟を示す正面図である。
【図９】図４の格子点連結手段を用いて縦桟に対して横桟を連結した状態を示す図である。
【図１０】図９において縦桟を透過した状態を示す図である。
【図１１】図４の格子点連結手段に含まれる固定金具を示す側面図である。
【図１２】図１１の固定金具を示す平面図である。
【図１３】架台に含まれる棟頂部連結手段を示す斜視図である。
【図１４】架台に含まれる押さえ部材を示す斜視図である。
【図１５】図１４の押さえ部材で太陽電池モジュールを押さえた状態を示す斜視図である。
【図１６】図１４の押さえ部材で太陽電池モジュール（第１太陽電池モジュール）を押さえた状態を示す部分断面図である。
【図１７】図１４の押さえ部材で太陽電池モジュール（第２太陽電池モジュール）を押さえた状態を示す部分断面図である。
【図１８】図１４の押さえ部材とは異なる種類の押さえ部材を示す斜視図である。
【図１９】図１８の押さえ部材で太陽電池モジュールを押さえる状態を示す斜視図である。
【図２０】屋根上構造物に含まれる軒先固定手段を示す側面図である。
【図２１】軒先固定手段に含まれる連結片を示す図である。
【図２２】軒先固定手段に含まれるボルト連結部材を示す図である。
【図２３】軒先固定手段に含まれる第２ボルトを示す図である。
【図２４】図２３の第２ボルトを示す他の図である。
【図２５】バランス補助構造を部分的に示す斜視図である。
【図２６】バランス補助構造の隅棟部材とその近傍を示す図である。
【図２７】バランス補助構造に含まれる第１補助的横桟と連結手段とを示す図である。
【図２８】第１補助的横桟及び第２補助的横桟を示す平面図である。
【図２９】第１補助的横桟及び第２補助的横桟と延長部材を示す図である。
【図３０】隅棟部材の変形例を示す図である。
【図３１】棟頂部連結手段の変形例を示す図である。
【図３２】変形例による格子点連結手段とその近傍を示す斜視図である。
【図３３】図３２の格子点連結手段を用いて縦桟に対して横桟を連結した状態を示す図である。
【図３４】図３３において縦桟を透過した状態を示す図である。
【図３５】図３２の格子点連結手段に含まれる第１固定金具を示す側面図である。
【図３６】図３５の第１固定金具を示す平面図である。
【図３７】図３５の第１固定金具を示す正面図である。
【図３８】図３２の格子点連結手段に含まれる第２固定金具を示す側面図である。
【図３９】図３８の第１固定金具を示す平面図である。
【図４０】図３８の第１固定金具を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
図１を参照すると、本実施の形態の屋根上構造物１００は、建築物５０の屋根６０に対して太陽電池モジュール１０を設置するためのものである。詳しくは、建築物５０の屋根６０は、例えば切妻屋根や寄棟屋根のように、棟頂部６２と、その棟頂部６２を挟むようにして位置する２つの屋根面６４とを少なくとも有するものである。また、建築物５０の軒先又は軒先近傍には、屋根上構造物１００を固定するための固定部７０が設けられている。固定部７０は、例えば、垂木の端部や、軒桁、壁の上端近傍に設けられている板部などである。
【００３５】
図１に示されるように、屋根上構造物１００は、建築物５０の屋根６０上に搭載されるものであり、太陽電池モジュール１０を支持する架台２００と、架台２００を建築物５０の固定部７０に対して固定する軒先固定手段７００とを備えている。本実施の形態の屋根上構造物１００は、屋根面６４を加工することなく、屋根６０上に設置されるものであることから、屋根６０が損傷してしまうことがなく、また原状復帰や屋根６０の改修にも容易に対応可能である。
【００３６】
図２に示されるように、架台２００は、２枚の格子状構造体３００と、棟頂部連結手段４００と、２種類の押さえ部材５００，５００Ａとを備えている。図示された押さえ部材５００，５００Ａは１つずつであるが、実際には押さえる個所の数だけ存在している。
【００３７】
図３に示されるように、各格子状構造体３００は、複数の縦桟３１０と、複数の横桟３３０と、複数の格子点連結手段３５０とを備えている。
【００３８】
図１に示されるように、縦桟３１０は、緩衝材８０を介在させた状態で、屋根面６４上に配置されるものである。緩衝材８０を介在させることで、屋根面６４を傷つけることを避けることができる。また、屋根６０が縦桟３１０とは異なる金属からなる金属屋根の場合、緩衝材８０を介在させておくことで、腐食を回避することができる。
【００３９】
図４乃至図６を参照すると、本実施の形態による各縦桟３１０には、縦桟管状部３１２と収容溝３２０とが設けられている。
【００４０】
図４及び図６から理解されるように、縦桟管状部３１２は、縦桟３１０の長手方向に沿って延びている。また、縦桟管状部３１２は、縦桟３１０の長手方向と直交する面内において多角形の断面形状を有している。縦桟管状部３１２の側面には、後述するように連結プレート３１８を固定するためのボルトやネジを通す連結孔３１６が形成されているが、基本的には、縦桟管状部３１２は、縦桟３１０の長手方向と直交する面内において閉じた形状を形成している（図６参照）。従って、本実施の形態の縦桟３１０は、特許文献１の縦桟や横桟のように一部が開いてしまっているものと比較して高い強度を有している。
【００４１】
加えて、図６に示されるように、本実施の形態の縦桟管状部３１２内には、縦桟３１０の長手方向に沿って延びると共に縦桟３１０の長手方向と直交する面内において縦桟管状部３１２を２以上に仕切ることで縦桟管状部３１２を内側から補強する補強壁３１４が設けられている。従って、本実施の形態においては、強度に関して高い信頼性を得ることができる。
【００４２】
図４及び図６から理解されるように、収容溝３２０は、縦桟３１０の長手方向に沿って延びており、縦桟管状部３１２の上側であって縦桟管状部３１２の外表面上に位置している。
【００４３】
図６に示されるように、収容溝３２０は、底面３２２と開口スロット３２４とを有している。底面３２２は、縦桟３１０の長手方向に延びており、縦桟３１０の幅方向（即ち、縦桟３１０の長手方向と直交する方向）において所定幅を有している。開口スロット３２４は、縦桟３１０の長手方向に延びており、縦桟３１０の幅方向において底面３２２の所定幅より幅狭である。即ち、収容溝３２０は、いわゆるレースウェイのような断面形状を有している。
【００４４】
上述したように、収容溝３２０が縦桟管状部３１２の外表面上に形成されていることから、縦桟管状部３１２は凹多角形形状のような断面を有しているが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、以下に詳述する横桟３３０のような構造のように（図８参照）、縦桟管状部３１２と収容溝３２０とを構造的に分離して、縦桟管状部３１２の外側に収容溝３２０が位置するように形成されていてもよい。
【００４５】
本実施の形態においては、図７に示される連結プレート３１８を用いて２つの縦桟３１０（図５参照）を連結することにより、縦桟３１０の長さを延長することができる。詳しくは、連結プレート３１８には、４つの孔が開いており、それらの孔のうち２つの孔と一方の縦桟３１０の連結孔３１６とにボルト等を通して連結プレート３１８を一方の縦桟３１０に固定し、連結プレート３１８の残りの２つの孔と他方の縦桟３１０の連結孔３１６とにボルト等を通して連結プレート３１８を他方の縦桟３１０にも固定することで、縦桟３１０同士を長手方向において連結することができる。そのため、たとえ屋根面６４に設置する架台２００のサイズが大きかったとしても屋根面６４のサイズに合わせた長めの縦桟３１０を用意する必要がなく、例えば２ｍ程度の流通しやすい長さの縦桟３１０を現場で連結して縦桟３１０のトータルの長さを調整することができる。また、長すぎる縦桟３１０は屋根６０上で取扱いしにくいが、本実施の形態の縦桟３１０は、取り扱いしやすい長さとすることができるので、屋根６０上での架台２００の施工性も向上する。加えて、連結プレート３１８を固定するためのボルトやネジを通す連結孔３１６は縦桟３１０の側面に形成されているため、連結プレート３１８を用いた縦桟３１０同士の連結は横桟３３０と干渉してしまうことがない。
【００４６】
図４及び図８に示されるように、各横桟３３０は、概略、横桟管状部３３２と、レースウェイ３３４と、２つの横桟被固定部３３６と、２つのモジュール受部３４０とを有している。
【００４７】
横桟管状部３３２は、横桟３３０の長手方向に沿って延びると共に、横桟３３０の長手方向と直交する面内において四角形形状の断面を有している。但し、本発明はこれに限定されるわけではなく、横桟管状部３３２は、横桟３３０の長手方向と直交する面内において四角形以外の多角形の断面形状を有していてもよい。
【００４８】
レースウェイ３３４は、横桟管状部３３２の上部に形成されており、横桟３３０の長手方向に沿って延びている。各横桟被固定部３３６は、横桟３３０の長手方向に沿って延びていると共に、横桟３３０の幅方向（即ち、横桟３３０の長手方向と直交する方向）において外側に向かって張り出している。
【００４９】
各横桟被固定部３３６には、横桟３３０の長手方向に延びる第１係合部３３８（図８参照）が形成されている。本実施の形態による第１係合部３３８は、横桟３３０の長手方向に沿って直線状に延びると共に横桟３３０の長手方向と直交する面内においてＶ字状の断面を有する溝（Ｖ溝）である。
【００５０】
図１６及び図１７に示されるように、モジュール受部３４０は、太陽電池モジュール１０の周縁下部１４（即ち、太陽電池モジュール１０の一部）を受けるためのものである。図４及び図８に示されるように、各モジュール受部３４０は、横桟３３０の長手方向に沿って延びると共に、横桟３３０の幅方向において外側に向かって張り出している。なお、格子状構造体３００の上端又は下端に位置する横桟３３０においては、格子状構造体３００の内側に向かって張り出している一方のモジュール受部３４０のみが設けられていればよく、格子状構造体３００の外側に向かって張り出している他方のモジュール受部３４０は省略されていてもよいが、部品の共通化のため、本実施の形態においては、格子状構造体３００の上端及び下端に位置する横桟３３０も他の横桟３３０と同様に２つのモジュール受部３４０を有している。
【００５１】
図９及び図１０に示されるように、格子点連結手段３５０は、２つの固定金具３６０と、固定金具３６０を縦桟３１０に固定するための締結部品３７０とを備えている。２つの固定金具３６０は、互いに同一の形状を有している。
【００５２】
図１１及び図１２を参照すると、各固定金具３６０には、締結部品３７０による固定に使用される固定孔３６２と、第１係合部３３８に係合する第２係合部３６４とが形成されている。詳しくは、固定金具３６０は、２つの端部を有する略板状の形状を有している。また、固定金具３６０の一端側には第２係合部３６４が形成されている。本実施の形態の第２係合部３６４は、固定金具３６０の短手方向に直線状に延びると共に固定金具３６０の短手方向と直交する面内において第１係合部３３８の形状に対応するＶ字状の断面を有する突起（Ｖ字状の突条）である。換言すると、第２係合部３６４は、第１係合部３３８に係合可能な形状を有している。固定孔３６２は、第２係合部３６４よりも固定金具３６０の他端側に近い位置に形成されている。
【００５３】
図４及び図１０に示されるように、締結部品３７０は、二組のボルト３７２とナット３７８とを有している。各ボルト３７２の頭部３７４は、縦桟３１０の収容溝３２０内に収容されている。即ち、締結部品３７０は、収容溝３２０に部分的に収容されている。また、各ボルト３７２の軸部３７６は、収容溝３２０の開口スロット３２４を通して収容溝３２０の外側まで延びている。即ち、締結部品３７０は、開口スロット３２４を通して収容溝３２０の内外に亘って位置しており、締められる前の状態において、縦桟３１０の長手方向に沿って移動可能である。ボルト３７２の軸部３７６は、固定金具３６０の固定孔３６２に通されており、ボルト３７２の軸部３７６に取り付けられたナット３７８を締めることにより、固定金具３６０と収容溝３２０の一部とをボルト３７２の頭部３７４とナット３７８とで挟持する。
【００５４】
本実施の形態においては、上述したような固定金具３６０及び締結部品３７０を用いて、縦桟３１０上に縦桟３１０と交差するように配置された横桟３３０と縦桟３１０とを任意の位置で連結することができる。具体的には、固定金具３６０を横桟被固定部３３６に対して部分的に重ねた状態で、収容溝３２０に部分的に収容され且つ固定孔３６２に部分的に挿入された締結部品３７０を締めることで、格子点連結手段３５０により縦桟３１０と横桟３３０とを連結することができる。任意の位置で縦桟３１０と横桟３３０とを連結することができるため、設置する屋根面６４や太陽電池モジュール１０のサイズに応じて格子状構造体３００の格子の大きさを任意に調整することができる。しかも、格子の大きさの調整は、屋根面６４上において行うことができる。特に、本実施の形態においては、格子点連結手段３５０が縦桟３１０と横桟３３０とを連結する際、第１係合部３３８を第２係合部３６４に係合させている。そのため、締結部品３７０を締めた後に、固定金具３６０が横桟被固定部３３６から外れてしまうことがない。また、格子点連結手段３５０が縦桟３１０と横桟３３０とを連結する際、第１係合部３３８及び第２係合部３６４の両方が横桟３３０の長手方向に延びていることから、締結部品３７０を少し緩めた状態で横桟３３０を横桟３３０の長手方向に移動させることができる。
【００５５】
図１、図２及び図１３を参照すると、棟頂部連結手段４００は、建築物５０の棟頂部６２を跨ぐようにして２枚の格子状構造体３００を連結するためのものである。
【００５６】
図１３に示されるように、棟頂部連結手段４００は、第１棟頂部材４１０と、第２棟頂部材４２０と、棟頂固定部材４３０とを備えている。
【００５７】
第１棟頂部材４１０は、２枚の格子状構造体３００のうちの一方に固定されるものである。特に、本実施の形態の第１棟頂部材４１０は、格子状構造体３００の縦桟３１０に接続されている。本実施の形態の第１棟頂部材４１０には、複数の角度調整用孔部４１２が設けられている。
【００５８】
第２棟頂部材４２０は、他方の格子状構造体３００（第１棟頂部材４１０の固定されていない方の格子状構造体３００）に固定されている。第２棟頂部材４２０も第１棟頂部材４１０と同様に格子状構造体３００の縦桟３１０に接続されている。本実施の形態の第２棟頂部材４２０には、複数の角度調整用孔部４２２が設けられている。
【００５９】
棟頂固定部材４３０は、第１棟頂部材４１０と第２棟頂部材４２０とを互いに固定するものであり、角度維持用ボルト４４０を有している。
【００６０】
このような構成を備える棟頂部連結手段４００において、第１棟頂部材４１０の角度調整用孔部４１２の１つと第２棟頂部材４２０の角度調整用孔部４２２の１つとの組み合わせは、複数存在している。このうちの１つの組み合わせを選択すると、棟頂部連結手段４００においては、第１棟頂部材４１０と第２棟頂部材４２０とのなす角度を調整することができる。この角度調整は、連続的なものではなく、離散的・段階的なものであるが、実際の屋根面６４の角度は、ある程度決まっていることから、離散的・段階的な調整で十分に対応可能である。加えて、連続的に角度調整するような構造の場合、調整した角度を維持するためには複雑な又は大掛かりな構造が必要となるが、本実施の形態のように離散的な角度調整とすると、選択された角度調整用孔部４１２，４２２に角度維持用ボルト４４０を挿通するといった簡易な手段により、調整された角度を維持することができる。
【００６１】
なお、本実施の形態においては、第１棟頂部材４１０及び第２棟頂部材４２０の双方とも、複数の角度調整用孔部４１２，４２２が設けられていたが、本発明はこれに限定されるものではなく、第１棟頂部材４１０及び第２棟頂部材４２０のうちの少なくとも一方に複数の角度調整用孔部４１２，４２２が設けられていれば他方には１つのみの角度調整用孔部４１２，４２２が設けられているだけであってもよい。即ち、第１棟頂部材４１０の角度調整用孔部４１２と第２棟頂部材４２０の角度調整用孔部４２２の組み合わせが複数存在する限り、角度調整用孔部４１２，４２２の個数に制限はない。
【００６２】
図２、図３及び図１５に示されるように、押さえ部材５００は、格子状構造体３００の上端又は下端に位置する太陽電池モジュール１０を押さえるものである。一方、図２、図３及び図１９に示されるように、押さえ部材５００Ａは、それ以外の位置において２つの太陽電池モジュール１０を押さえるものである。いずれの押さえ部材５００，５００Ａの場合も、横桟３３０に取り付けられることにより、太陽電池モジュール１０を横桟３３０のモジュール受部３４０と押さえ部材５００とで挟持することができる。
【００６３】
一般的に流通している太陽電池モジュール１０は、３５ｍｍの厚みのものと４０ｍｍの厚みのものとの２種類のいずれかであることが殆どである。本実施の形態の押さえ部材５００は、これら２種類の厚みの太陽電池モジュール１０のいずれにも対応可能である。以下においては、厚み３５ｍｍの太陽電池モジュール１０を「第１太陽電池モジュール」と呼び（図１６参照）、厚み４０ｍｍの太陽電池モジュール１０を「第２太陽電池モジュール」と呼ぶこととする（図１７参照）。即ち、第１対象電池モジュールと第２太陽電池モジュールとは互いに異なる厚みを有しており、押さえ部材５００は、第１太陽電池モジュールと第２太陽電池モジュールとを選択的に押さえることのできるものである。
【００６４】
図１４に示されるように、詳しくは、押さえ部材５００は、第１方向に延びる第１押さえ部５１０と、第１方向と交差する第２方向に延びる第２押さえ部５２０と、第１押さえ部５１０と第２押さえ部５２０とを連結する連結部５３０と、第１押さえ部５１０から第２方向に延びる第１突当部５４０と、第２押さえ部５２０から第１方向に延びる第２突当部５５０とを有している。
【００６５】
第１突当部５４０と第２突当部５５０のサイズ及び位置は、次の条件を満たすように決められている。
１）図１６に示されるように、第１太陽電池モジュールを対象とする場合、第１押さえ部５１０とモジュール受部３４０とで第１太陽電池モジュールを挟持すると共に第２突当部５５０が横桟３３０に突き当てられる。即ち、第１押さえ部５１０が第１太陽電池モジュールの周縁上部１２を押さえ付け、モジュール受部３４０が第１太陽電池モジュールの周縁下部１４を受け止めており、更に、第２突当部５５０が横桟３３０に対して側方から突き当てられる。
２）図１７に示されるように、第２太陽電池モジュールを対象とする場合、第２押さえ部５２０とモジュール受部３４０とで第２太陽電池モジュールを挟持すると共に第１突当部５４０が横桟３３０に突き当てられる。即ち、第２押さえ部５２０が第２太陽電池モジュールの周縁上部１２を押さえ付け、モジュール受部３４０が第２太陽電池モジュールの周縁下部１４を受け止めており、更に、第１突当部５４０が横桟３３０に対して側方から突き当てられる。
【００６６】
図１４に示されるように、押さえ部材５００の連結部５３０には、２つのボルト孔５３２が形成されている。図１４、図１６及び図１７を参照して、押さえ部材５００は、第１押さえ部５１０又は第２押さえ部５２０により太陽電池モジュール１０の周縁上部１２を押さえた状態で、ボルトの頭部をレースウェイ３３４に収容すると共に、そのボルトの軸部を上方に開口しているボルト孔５３２に対して通し、更に、そのボルトの軸部に対してナットを嵌めて横桟３３０に固定される。このように、本実施の形態の押さえ部材５００は、異なる厚みを有する２種類の太陽電池モジュール１０に対応可能である。即ち、本実施の形態によれば、部品の種類を減らすことができることから、コスト面においても、作業面においても有利である。
【００６７】
本実施の形態においては、次の２つの条件も満たすように、第１突当部５４０と第２突当部５５０のサイズ及び位置が決められている。
３）図１６に示されるように、第１太陽電池モジュールを対象とする場合、第１突当部５４０が第１太陽電池モジュールの周縁側部１６に接触する。
４）図１７に示されるように、第２太陽電池モジュールを対象とする場合、第２突当部５５０が第２太陽電池モジュールの周縁側部１６に接触する。
【００６８】
図１８に示されるように、押さえ部材５００Ａは、２つの押さえ部５１０Ａと、それらを連結する連結部５３０Ａとを有している。２つの押さえ部５１０Ａは、互いに逆方向に張り出している。連結部５３０Ａには、ボルト孔５３２Ａが形成されている。図３及び図１９に示されるように、押さえ部材５００Ａは、上下に隣接する太陽電池モジュール１０に跨るように取り付けられる。詳しくは、図８、図１８及び図１９を参照して、押さえ部５１０Ａを太陽電池モジュール１０の周縁上部１２に夫々位置するように設けると共に、ボルトの頭部をレースウェイ３３４に収容すると共に、そのボルトの軸部をボルト孔５３２Ａに対して通し、更に、そのボルトの軸部に対してナットを嵌めることにより、押さえ部材５００Ａは横桟３３０に固定される。
【００６９】
図１及び図２０を参照すると、軒先固定手段７００は、縦桟延長部７１０と、第１ボルト７２０と、第１ボルト７２０を縦桟延長部７１０に固定するためのボルト固定手段７３０と、建築物５０の固定部７０に固定される第２ボルト７４０と、第１ボルト７２０と第２ボルト７４０とを連結するボルト連結部材７５０と、留め具７６０とを備えている。
【００７０】
図１及び図２０から理解されるように、縦桟延長部７１０は、縦桟３１０に接続されるものである。図２０に示されるように、縦桟延長部７１０には、断面逆Ｌ字状となるように立設された留め部７１２が形成されている。留め具７６０は、縦桟延長部７１０と共に横桟３３０を固定するためのものである。本実施の形態においては、留め部７１２が横桟３３０のモジュール受部３４０の一方を受け止めており、留め具７６０がそのモジュール受部３４０とは逆側に張り出している方の横桟被固定部３３６を押さえている。この状態において、留め具７６０が縦桟延長部７１０にボルト等を用いて固定され、それによって、横桟３３０が縦桟延長部７１０と連結されている。なお、図２０に示されているのは、下端に位置する横桟３３０が縦桟延長部７１０と交差している場合であるが、縦桟３１０が長く、下端に位置する横桟３３０が縦桟３１０と交差するような場合には、縦桟延長部７１０の留め部７１２や留め具７６０が設けられていなくてもよい。
【００７１】
図２０に示されるように、第１ボルト７２０は、いわゆるデンデンボルトであり、リング形状の頭部を有している。即ち、第１ボルト７２０には、軸孔部７２２が設けられている。軸孔部７２２は、第１ボルト７２０の軸方向と直交する方向において、第１ボルト７２０を貫通している。
【００７２】
図２０に示されるように、ボルト固定手段７３０は、連結片７３２と、位置決めナット７３６とを備えている。図２１に示されるように、連結片７３２は、孔の開いた金属片を曲げ形成してなるものである。図２０に示されるように、連結片７３２は、縦桟延長部７１０の端部に対して回動可能に取り付けられている。即ち、連結片７３２は、縦桟延長部７１０の端部を中心として回転できる範囲において自由な位置に固定することができる。本実施の形態においては、連結片７３２の縦桟延長部７１０に対する固定はボルトを用いて行われている。図２１に示されるように、連結片７３２には、第１ボルト７２０を挿通するための挿通孔部７３４が形成されている。図２０に示されるように、位置決めナット７３６は、第１ボルト７２０に取り付けられて第１ボルト７２０上における連結片７３２の位置決めを行うためのものである。連結片７３２自体は、縦桟延長部７１０の端部に固定されるため、実際には、位置決めナット７３６を用いた位置調整により、軸孔部７２２の位置が決められる。
【００７３】
図２０、図２３及び図２４に示されるように、第２ボルト７４０は、軸方向と直交する方向において軸部を貫通する孔部７４４を有する変形コーチボルトである。
【００７４】
図２０に示されるように、ボルト連結部材７５０は、第１ボルト７２０の軸方向と第２ボルト７４０の軸方向のなす角度を調整しつつ、第１ボルト７２０と第２ボルト７４０とを連結するものである。本実施の形態のボルト連結部材７５０は、２枚の板片７５１と、回動軸部７５２と、ボルト保持部７５６とを有している。回動軸部７５２は、２枚の板片７５１に亘るように取り付けられており、第１ボルト７２０の軸孔部７２２に挿通されて第１ボルト７２０を回動可能に支持している。ボルト保持部７５６は、２枚の板片７５１に亘るように取り付けられており、第２ボルト７４０の孔部７４４に挿入され、第２ボルト７４０を保持している。これらの記載から理解されるように、第１ボルト７２０の頭部（軸孔部７２２近傍）と第２ボルト７４０の孔部７４４近傍とは、２枚の板片７５１に挟まれている。更に、板片７５１には、第２ボルト７４０の頭部７４２に当接して軸孔部７２２の第２ボルト７４０に対する位置決めを行う位置決め部７５４が設けられている。
【００７５】
このような構成を備える軒先固定手段７００においては、第１ボルト７２０の軸方向と第２ボルト７４０の軸方向とのなす角度が０°より大きく９０°以下となるように、第１ボルト７２０と第２ボルト７４０とが連結される。これにより、位置決めナット７３６が締められて、軸孔部７２２が連結片７３２に向けて引き寄せられると、ボルト連結部材７５０の位置決め部７５４が第２ボルト７４０の頭部７４２を固定部７０に向けて押し込むことになる。例えば、従来のように、架台２００をワイヤーにて固定部７０に打ち込まれたボルト等に対してワイヤーにて架台２００を固定する場合には、ワイヤーをきつくしようとするとボルト等に対して固定部７０から引き抜く方向への力が加えられてしまう可能性もあるため、作業者に一定以上のスキルが要求されていたが、本実施の形態の軒先固定手段７００によれば、位置決めナット７３６を締めていくと、第２ボルト７４０が固定部７０に対して押し込まれることとなるため、作業者に要求されるスキルレベルを低減することができる。
【００７６】
上述した実施の形態は、切妻屋根の場合であっても寄棟屋根の場合であっても適用可能なものであるが、以下に説明する変形例は、図２５に示される寄棟屋根のように、上述した２つの屋根面６４以外の屋根面である補助的屋根面６６を更に有する建築物５０に対するものである。ここで、補助的屋根面６６は、より具体的には、寄棟屋根の場合、台形形状の屋根面６４に挟まれた三角形形状の屋根面のことである。
【００７７】
本変形例による架台２００は、バランス補助構造６００を更に備えている。バランス補助構造６００は、少なくとも２つの第１補助的横桟６１０と、第２補助的横桟６２０と、少なくとも２つの隅棟部材６３０とを備えている。
【００７８】
第１補助的横桟６１０は、２つの屋根面６４上において２つの格子状構造体３００に夫々接続されている（図２５においては、１つの屋根面６４上における接続のみが示されている）。特に、本実施の形態においては、第１補助的横桟６１０は、対応する格子状構造体３００の一番端に位置する縦桟３１０に接続されている。第１補助的横桟６１０の縦桟３１０に対する接続は、上述した横桟３３０の縦桟３１０に対する接続と同様である。即ち、図２７に示されるような、格子点連結手段３５０と同様の連結手段６４０を用いている。具体的には、図２７に示されるように、第１補助的横桟６１０には、第１係合部３３８に相当する係合部６１２が形成されており、連結手段６４０には、第２係合部３６４に相当する係合部６４２が形成されている。係合部６１２に対して係合部６４２を係合した状態で連結手段６４０をボルト等で縦桟３１０に固定し、それによって、第１補助的横桟６１０を縦桟３１０と連結する。
【００７９】
図２５及び図２６に示されるように、第２補助的横桟６２０は、補助的屋根面６６上に配置されている。本実施の形態において、第１補助的横桟６１０と第２補助的横桟６２０は、共通部品で構成されている。即ち、第１補助的横桟６１０と第２補助的横桟６２０とは互いに同一構造を有している。詳しくは、図２７及び図２８に示されるように、第１補助的横桟６１０及び第２補助的横桟６２０は、上下左右において対称な断面形状を有している。即ち、係合部６１２，６２２は、４ヶ所に形成されている。上下面には、夫々、ボルト６５２を通すための孔６１４，６２４が形成されている。孔６１４，６２４は、角管状に延びる収容部６１６，６２６まで貫通している。
【００８０】
本実施の形態においては、建築物５０の構造やサイズによって、長い第１補助的横桟６１０や第２補助的横桟６２０が必要とされる場合、図２９に示されるように、用意されている第１補助的横桟６１０や第２補助的横桟６２０を延長部材６４５で連結して必要とされる長さまで延ばすことができる。延長部材６４５は、Ｅ字状の部位を対向配置させ底面側で接続したような断面を有するものである。延長部材６４５は、第１補助的横桟６１０や第２補助的横桟６２０の端部に被せられ、第１補助的横桟６１０や第２補助的横桟６２０の収容部６１６，６２６内に収容されたナットプレート６５０とボルト６５２とで第１補助的横桟６１０や第２補助的横桟６２０に対して固定される。
【００８１】
図２５及び図２６に示されるように、隅棟部材６３０は、屋根６０の隅棟６８を跨ぐようにして第１補助的横桟６１０と第２補助的横桟６２０とを連結している。図２５及び図２６に示される隅棟部材６３０は、瓦屋根の場合を想定した形状を有しているが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、スレート屋根の場合、図３０に示されるように、屋根の隅棟部分に合わせて所定の角度をなすように２枚の平板状部材を接続してなるような形状を有する隅棟部材６３０Ａを用いることとしてもよい。
【００８２】
このように構成された本実施の形態のバランス補助構造６００は、平面視した場合に、コの字状の形状を有しており、１つの補助的屋根面６６上を経由して２枚の格子状構造体３００を連結している。このようなバランス補助構造６００を備えていると、屋根面６４を加工せずに屋根６０上に架台２００をより安定した状態で設置することができる。
【００８３】
バランス補助構造６００を２組用いて、２つの補助的屋根面６６上を夫々経由するようにして、２枚の格子状構造体３００を２組のバランス補助構造６００により連結することとしてもよい。この場合、２組のバランス補助構造６００と２枚の格子状構造体３００は、閉じたループを形成するように配置されることとなる。
【００８４】
以上、本発明について具体的に説明してきたが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、上述した棟頂部連結手段４００に代えて、図３１に示されるように複数の部材をボルトや連結プレートで連結してなる棟頂部連結手段４００Ａを用いることとしてもよい。棟頂部連結手段４００Ａの場合も各部材を複数種用意しておき、現場に合わせて選択することとすれば、様々な棟頂部６２に対応することができる。
【００８５】
また、上述した実施の形態においては、２つの固定金具３６０が互いに同一の形状を有しており、且つ、締結部品３７０が二組のボルト３７２とナット３７８とを有していたが、本発明はこれに限定されるわけではない。例えば、図３２乃至図３４に示されるように、変形例による格子点連結手段３５０Ａは、２つの固定金具として、第１固定金具３８０Ａ及び第２固定金具３９０Ａを有していると共に、第１固定金具３８０Ａ及び第２固定金具３９０Ａを縦桟３１０Ａに固定するための締結部品３７０Ａを更に備えている。即ち、変形例による格子点連結手段３５０Ａは、第１固定金具３８０Ａと、第２固定金具３９０Ａと、締結部品３７０Ａとを備えている。なお、図３２乃至図３４に示された縦桟３１０Ａは、図４乃至図６の縦桟３１０の変形例であるが、上方に開いた開口スロット３２４Ａを有する収容溝３２０Ａが上部に形成されている点においては縦桟３１０と同じである。
【００８６】
図３５乃至図３７を参照すると、第１固定金具３８０Ａには、横桟３３０の横桟被固定部３３６の一方を部分的に受容する受容部３８２Ａと、縦桟３１０Ａの収容溝３２０に収容されて第１固定金具３８０Ａの移動をガイドするガイド部３８４Ａと、締結部品３７０による固定に使用される固定孔３８６Ａとが形成されている。詳しくは、受容部３８２Ａは、第１固定金具３８０Ａの長手方向の一端に形成されており、Ｕ字状の断面を有している。ガイド部３８４Ａは、受容部３８２Ａの近傍に形成されている。図３７に示されるように、ガイド部３８４Ａは、凸状の形状を有している。そのため、ガイド部３８４Ａが適切に収容溝３２０Ａに収容されると、第１固定金具３８０Ａをそのまま上方へ引き抜くことはできない。固定孔３８６Ａは、第１固定金具３８０Ａの長手方向の他端に形成されている。即ち、固定孔３８６Ａは、第１固定金具３８０Ａの２つの端部のうち、受容部３８２Ａの形成された端部とは反対の端部に形成されている。特に、本実施の形態においては、固定孔３８６Ａは、受容部３８２Ａから比較的離れて位置している。
【００８７】
図３８乃至図４０を参照すると、第２固定金具３９０Ａには、縦桟３１０Ａの収容溝３２０に収容されて第２固定金具３９０Ａの移動をガイドするガイド部３９２Ａと、第１係合部３３８に係合する第２係合部３９４Ａと、締結部品３７０による固定に使用される固定孔３９６Ａとが形成されている。詳しくは、ガイド部３９２Ａは、第２固定金具３９０Ａの長手方向の一端に形成されており、逆凸状の形状を有していることから、開口スロット３２４Ａを通して収容溝３２０Ａに自由に抜き差しすることができる。第２係合部３９４Ａは、第２固定金具３９０Ａの長手方向の他端に形成されている。第２係合部３９４Ａは、上述した実施の形態の固定金具３６０（図１１及び図１２参照）の第２係合部３６４と同様に、Ｖ字状の突条である。即ち、第２係合部３９４Ａは、第２固定金具３９０Ａの短手方向に直線状に延びると共に第２固定金具３９０Ａの短手方向と直交する面内において第１係合部３３８の形状に対応するＶ字状の断面を有している。換言すると、第２係合部３９４Ａは、第１係合部３３８に係合可能な形状を有している。固定孔３９６Ａは、第２固定金具３９０Ａの長手方向において、ガイド部３９２Ａと第２係合部３９４Ａの間に位置している。
【００８８】
図３２乃至図３４に示されるように、本変形例の締結部品３７０は、一組のみのボルト３７２とナット３７８とを備えている。ボルト３７２の頭部３７４は、縦桟３１０の収容溝３２０内に収容される。ボルト３７２の軸部３７６は、収容溝３２０の開口スロット３２４を通して収容溝３２０の外側まで延びている。
【００８９】
軸部３７６を第１固定金具３８０Ａの固定孔３８６Ａに通すと共に受容部３８２Ａに対して一方の横桟被固定部３３６を部分的に受容した後、その軸部３７６を第２固定金具３９０Ａの固定孔３９６Ａに対して更に通す。このとき、本変形例によれば、横桟３３０の一部が第１固定金具３８０Ａ上に載せられることになる。このようにして、第１固定金具３８０Ａと第２固定金具３９０Ａとを横桟被固定部３３６に対して部分的に重ねた状態で、ボルト３７２の軸部３７６に取り付けられたナット３７８を締めて、第１固定金具３８０Ａ及び第２固定金具３９０Ａと収容溝３２０の一部とをボルト３７２の頭部３７４とナット３７８とで挟持する。このとき、本変形例によれば、図３４に示されるように、一方の横桟被固定部３３６の第１係合部３３８が第２固定金具３９０Ａの第２係合部３９４Ａに係合していると共に、他方の横桟被固定部３３６が受容部３８２Ａに部分的に受容されている。
【００９０】
本変形例によれば、一組のボルト３７２とナット３７８からなる締結部品３７０を用いることができるため、格子状構造体３００Ａの格子の大きさの調整を屋根面６４上において更に容易に行うことができる。
【符号の説明】
【００９１】
１０        太陽電池モジュール
１２        周縁上部
１４        周縁下部
１６        周縁側部
５０        建築物
６０        屋根
６２        棟頂部
６４        屋根面
６６        補助的屋根面
６８        隅棟
７０        固定部
８０        緩衝材
１００        屋根上構造物
２００        架台
３００，３００Ａ        格子状構造体
３１０，３１０Ａ        縦桟
３１２        縦桟管状部
３１４        補強壁
３１６        連結孔
３１８        連結プレート
３２０，３２０Ａ        収容溝
３２２        底面
３２４，３２４Ａ        開口スロット
３３０        横桟
３３２        横桟管状部
３３４        レースウェイ
３３６        横桟被固定部
３３８        第１係合部
３４０        モジュール受部
３５０，３５０Ａ        格子点連結手段
３６０        固定金具
３６２        固定孔
３６４        第２係合部
３７０        締結部品
３７２        ボルト
３７４        頭部
３７６        軸部
３７８        ナット
３８０Ａ        第１固定金具（固定金具）
３８２Ａ        受容部
３８４Ａ        ガイド部
３８６Ａ        固定孔
３９０Ａ        第２固定金具（固定金具）
３９２Ａ        ガイド部
３９４Ａ        第２係合部
３９６Ａ        固定孔
４００，４００Ａ        棟頂部連結手段
４１０        第１棟頂部材
４１２        角度調整用孔部
４２０        第２棟頂部材
４２２        角度調整用孔部
４３０        棟頂固定部材
４４０        角度維持用ボルト
５００        押さえ部材
５１０        第１押さえ部
５２０        第２押さえ部
５３０        連結部
５３２        ボルト孔
５４０        第１突当部
５５０        第２突当部
５００Ａ      押さえ部材
５１０Ａ      押さえ部
５３０Ａ      連結部
５３２Ａ      ボルト孔
６００        バランス補助構造
６１０        第１補助的横桟
６１２        係合部
６１４        孔
６１６        収容部
６２０        第２補助的横桟
６２２        係合部
６２４        孔
６２６        収容部
６３０，６３０Ａ        隅棟部材
６４０        連結手段
６４２        係合部
６４５        延長部材
６５０        ナットプレート
６５２        ボルト
７００        軒先固定手段
７１０        縦桟延長部
７１２        留め部
７２０        第１ボルト
７２２        軸孔部
７３０        ボルト固定手段
７３２        連結片
７３４        挿通孔部
７３６        位置決めナット
７４０        第２ボルト
７４２        頭部
７４４        孔部
７５０        ボルト連結部材
７５２        回動軸部
７５４        位置決め部
７５６        ボルト保持部
７６０        留め具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2016148143.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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