(57)【要約】【課題】本発明は筒内圧センサを備える内燃機関の制御装置に関し、プレイグニッションの発生を正確に検知して、適切にその発生を抑制することを目的とする。【解決手段】気筒１２内に露出した感圧部２２を有する筒内圧センサ２０を設ける。内燃機関１０の運転状態を制御する制御ユニット４０を設ける。制御ユニット４０は、筒内圧センサ２０の感圧部２２に発生する熱歪の影響が反映された、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxを、内燃機関１０の運転サイクル毎に取得する。その質量燃焼割合MFBaxに基づいて熱歪の影響の増大が認められた場合（MFBaxに減少が認められた場合）に、プレイグニッションの発生を抑制するプレイグニッション抑制制御を実行する。【選択図】図１
2016125350.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内に露出した感圧部を有する筒内圧センサと、
内燃機関の運転状態を制御する制御ユニットと、を備え、
前記制御ユニットは、
前記筒内圧センサの感圧部に発生する熱歪の影響が反映されている熱歪反映値を、前記内燃機関の運転サイクル毎に取得し、
前記熱歪反映値に基づいて前記熱歪の影響の増大が認められた場合に、プレイグニッションの発生を抑制するプレイグニッション抑制制御を実行することを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記筒内圧センサは、前記熱歪の影響で出力を低下させる構造を有し、
前記制御ユニットは、
最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域に属する特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxを、前記熱歪反映値として、前記筒内圧センサの出力に基づいて演算し、
前記特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに減少が認められた場合に、前記熱歪の影響の増大を認めることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の制御装置。  
【請求項３】
前記筒内圧センサは、前記熱歪の影響で出力を低下させる構造を有し、
前記制御ユニットは、
最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域に属する特定クランク角axの前記筒内圧センサの出力Pcaxを、前記熱歪反映値として取得し、
前記特定クランク角axの出力Pcaxに減少が認められた場合に、前記熱歪の影響の増大を認めることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の制御装置。  
【請求項４】
前記特定クランク角axは、最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域中、後方１／４の領域に属することを特徴とする請求項２又は３に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記制御ユニットは、
個々の運転サイクルにて取得した前記熱歪反映値と、当該運転サイクルの２回前の運転サイクルにて取得した前記熱歪反映値との比較に基づいて、前記熱歪の影響の増大を認定することを特徴とする請求項１から４の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項６】
前記制御ユニットは、
内燃機関の運転状態が既定の過渡条件に当てはまる状況下で生じた前記熱歪反映値が、前記プレイグニッション抑制制御の実行可否の判断の基礎とされるのを禁止することを特徴とする請求項１から５の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項７】
前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関の燃料噴射弁に対する噴射量指令に増量補正を施す噴射量増量制御を含むことを特徴とする請求項１から６の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項８】
前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関の電子スロットル弁に対する開度指令に減量補正を施すトルク制限制御を含むことを特徴とする請求項１から７の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項９】
前記プレイグニッション抑制制御は、排気上死点前９０°CAから排気上死点後９０°CAまでの領域内で内燃機関の燃料噴射弁に燃料を噴射させるデポジット冷却制御を含むことを特徴とする請求項１から８の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１０】
前記プレイグニッション抑制制御は、吸気弁開弁時期の進角補正及び排気弁閉弁時期の遅角補正の少なくとも一方を実行して、バルブオーバーラップの拡大を図る掃気制御を含むことを特徴とする請求項１から９の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１１】
前記制御ユニットは、
前記熱歪の影響の増大が認められた際の前記内燃機関の運転条件をプレイグニッション発生の運転条件として記憶し、
前記内燃機関の運転条件が、前記プレイグニッション発生の運転条件を満たす場合に前記プレイグニッション抑制制御を実行することを特徴とする請求項１から１０の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１２】
前記制御ユニットは、
前記熱歪の影響の増大幅が判定値を超える場合に、その際の内燃機関の運転条件を前記プレイグニッション発生の運転条件として記憶することを特徴とする請求項１１に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項１３】
前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関のアクチュエータを、プレイグニッションの発生を抑制するように操作する制御を含み、
前記制御ユニットは、
前記熱歪の影響の増大幅が大きいほど、前記プレイグニッション抑制制御の実行により前記アクチュエータに生ずる操作量と、前記プレイグニッション抑制制御が実行されていない状況下で前記アクチュエータに生ずる操作量との差を大きくすることを特徴とする請求項１から１２の何れか１項に記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関の制御装置に係り、特に筒内圧センサを備える車載用の内燃機関の制御装置として好適な内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、筒内圧センサを備える内燃機関が開示されている。内燃機関においては、気筒内の混合気が点火に先立って燃焼し始めてしまう現象、所謂プレイグニッションが生ずることがある。プレイグニッションは、例えば、潤滑油の油滴や浮遊デポジットが気筒内に混入した場合に、それらが着火源となって発生する。プレイグニッションが発生すると内燃機関の運転状態は不安定になる。このため、プレイグニッションの発生が認められた場合は、その発生が抑制されるように内燃機関の状態を制御することが望まれる。
【０００３】
プレイグニッションの発生時は、点火タイミングにおいて、既に筒内圧がある程度立ち上がっている。このため、特許文献１では、点火タイミングにおける筒内圧が正常値よりも高い場合にプレイグニッションが発生したと判定し、プレイグニッションの発生を抑制するための制御を実行することとしている。この方法によれば、容易な手法でプレイグニッションの発生を検知し、その発生を効果的に抑制することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−０４３８１２号公報
【特許文献２】特開２０１４−１０９２１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、点火タイミングにおける筒内圧センサの出力には、点火プラグの発火に伴う点火ノイズが重畳し易い。このため、特許文献１の手法によると、点火ノイズの重畳したセンサ出力に基づいて誤ったプレイグニッション判定がなされ、プレイグニッションを抑制する制御が適切に事項できない事態が生じ得る。
【０００６】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、プレイグニッションの発生を正確に検知して、適切にその発生を抑制することのできる内燃機関の制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の発明は、上記の目的を達成するため、内燃機関の制御装置であって、
気筒内に露出した感圧部を有する筒内圧センサと、
内燃機関の運転状態を制御する制御ユニットと、を備え、
前記制御ユニットは、
前記筒内圧センサの感圧部に発生する熱歪の影響が反映されている熱歪反映値を、前記内燃機関の運転サイクル毎に取得し、
前記熱歪反映値に基づいて前記熱歪の影響の増大が認められた場合に、プレイグニッションの発生を抑制するプレイグニッション抑制制御を実行することを特徴とする。
【０００８】
また、第２の発明は、第１の発明において、
前記筒内圧センサは、前記熱歪の影響で出力を低下させる構造を有し、
前記制御ユニットは、
最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域に属する特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxを、前記熱歪反映値として、前記筒内圧センサの出力に基づいて演算し、
前記特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに減少が認められた場合に、前記熱歪の影響の増大を認めることを特徴とする。
【０００９】
また、第３の発明は、第１の発明において、
前記筒内圧センサは、前記熱歪の影響で出力を低下させる構造を有し、
前記制御ユニットは、
最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域に属する特定クランク角axの前記筒内圧センサの出力Pcaxを、前記熱歪反映値として取得し、
前記特定クランク角axの出力Pcaxに減少が認められた場合に、前記熱歪の影響の増大を認めることを特徴とする。
【００１０】
また、第４の発明は、第２又は第３の発明において、前記特定クランク角axは、最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域中、後方１／４の領域に属することを特徴とする。
【００１１】
また、第５の発明は、第１から第４の発明の何れかにおいて、前記制御ユニットは、個々の運転サイクルにて取得した前記熱歪反映値と、当該運転サイクルの２回前の運転サイクルにて取得した前記熱歪反映値との比較に基づいて、前記熱歪の影響の増大を認定することを特徴とする。
【００１２】
また、第６の発明は、第１から第５の発明の何れかにおいて、前記制御ユニットは、内燃機関の運転状態が既定の過渡条件に当てはまる状況下で生じた前記熱歪反映値が、前記プレイグニッション抑制制御の実行可否の判断の基礎とされるのを禁止することを特徴とする。
【００１３】
また、第７の発明は、第１から第６の発明の何れかにおいて、前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関の燃料噴射弁に対する噴射量指令に増量補正を施す噴射量増量制御を含むことを特徴とする。
【００１４】
また、第８の発明は、第１から第７の発明の何れかにおいて、前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関の電子スロットル弁に対する開度指令に減量補正を施すトルク制限制御を含むことを特徴とする。
【００１５】
また、第９の発明は、第１から第８の発明の何れかにおいて、前記プレイグニッション抑制制御は、排気上死点前９０°CAから排気上死点後９０°CAまでの領域内で内燃機関の燃料噴射弁に燃料を噴射させるデポジット冷却制御を含むことを特徴とする。
【００１６】
また、第１０の発明は、第１から第９の発明の何れかにおいて、前記プレイグニッション抑制制御は、吸気弁開弁時期の進角補正及び排気弁閉弁時期の遅角補正の少なくとも一方を実行して、バルブオーバーラップの拡大を図る掃気制御を含むことを特徴とする。
【００１７】
また、第１１の発明は、第１から第１０の発明の何れかにおいて、前記制御ユニットは、前記熱歪の影響の増大が認められた際の前記内燃機関の運転条件をプレイグニッション発生の運転条件として記憶し、前記内燃機関の運転条件が、前記プレイグニッション発生の運転条件を満たす場合に前記プレイグニッション抑制制御を実行することを特徴とする。
【００１８】
また、第１２の発明は、第１１の発明において、前記制御ユニットは、前記熱歪の影響の増大幅が判定値を超える場合に、その際の内燃機関の運転条件を前記プレイグニッション発生の運転条件として記憶することを特徴とする。
【００１９】
また、第１３の発明は、第１から第１２の発明の何れかにおいて、
前記プレイグニッション抑制制御は、内燃機関のアクチュエータを、プレイグニッションの発生を抑制するように操作する制御を含み、
前記制御ユニットは、前記熱歪の影響の増大幅が大きいほど、前記プレイグニッション抑制制御の実行により前記アクチュエータに生ずる操作量と、前記プレイグニッション抑制制御が実行されていない状況下で前記アクチュエータに生ずる操作量との差を大きくすることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
第１の発明によれば、内燃機関の運転サイクル毎に熱歪反映値が検出される。筒内圧センサの感圧部には、気筒内の熱に起因する熱歪が生ずる。感圧部は、デポジットの堆積量が増えるほど熱の影響を受けなくなる。従って、熱歪反映値に反映されている熱歪の影響は、デポジットの堆積量が多いほど少量となる。内燃機関においてプレイグニッションが発生すると、その影響によりデポジットの脱落が生ずる。デポジットが脱落すれば、熱歪反映値には熱歪の影響が大きく反映されるようになる。このため、プレイグニッションの発生前後で、熱歪反映値には、熱歪の影響の増大に起因する変化が現れる。本発明によれば、その増大に着目することにより、プレイグニッションの発生を正確に検知して、プレイグニッションの発生を適切に抑制することができる。
【００２１】
第２の発明によれば、筒内圧センサの出力は、熱歪の影響が大きいほど小さな値となる。また、筒内圧センサの出力には、最大筒内圧発生クランク角から排気弁開弁クランク角までの領域において、熱歪の影響が顕著に現れる。その結果、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxは、熱歪の影響が大きいほど小さな値となる。従って、プレイグニッションの発生に伴ってデポジットの脱落が生ずると、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxは、その前後で顕著な減少を示す。本発明によれば、その減少に着目することで、熱歪の影響の増大を正確に認識することができる。
【００２２】
第３の発明によれば、特定クランク角axのセンサ出力Pcaxは、熱歪の影響が大きいほど小さな値となる。従って、そのセンサ出力Pcaxには、プレイグニッション発生の前後で顕著な減少が生ずる。本発明によれば、その減少に着目することで、熱歪の影響の増大を正確に認識することができる。
【００２３】
第４の発明によれば、特定クランク角axが、排気弁の開弁直前のクランク角に設定される。感圧部の熱歪がセンサ出力に与える影響の度合いは、S/N比の関係で、筒内圧が下がるに連れて大きくなる。このため、本発明によれば、筒内圧センサの出力に熱歪の影響が十分に反映されているタイミングで、その影響が増大しているか否かを判断することができる。
【００２４】
第５の発明によれば、個々の運転サイクルにて取得された熱歪反映値が、２サイクル前の熱歪反映値と比較される。デポジットが脱落したサイクル中の熱歪反映値は、その脱落の影響が正しく反映されないことがある。他方、デポジット脱落の前のサイクルにて取得された熱歪反映値には、脱落前のデポジットの影響が正しく反映されている。また、デポジット脱落サイクルに続くサイクル中に得られた熱歪反映値には、デポジット脱落後の状態が正しく反映される。このため、本発明によれば、デポジットの状態が正しく反映された熱歪反映値同士の比較に基づいて、プレイグニッションの発生を正確に判定することができる。
【００２５】
第６の発明によれば、既定の過渡条件に当てはまる状況下で生じた熱歪反映値が、プレイグニッション抑制制御の実行可否の判断の基礎とされるのを禁止することができる。過渡条件の下では、デポジットの脱落が生じていなくても、熱歪反映値に変化が生ずることがある。本発明によれば、このような変化に基づいて、プレイグニッション抑制制御が不適切に実行されてしまうのを避けることができる。
【００２６】
第７の発明によれば、噴射燃料を増量補正して空燃比をリッチ化することで、異常燃焼の発生を抑制することができる。異常燃焼の発生が抑制されると、ピストン温度の上昇を抑えることができ、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００２７】
第８の発明によれば、スロットル開度に減量補正を課してトルクを制限することで、ピストン温度の上昇を抑えることができる。このため、本発明によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００２８】
第９の発明によれば、気筒内の体積が十分に小さくなる排気上死点付近で燃料を噴射することにより、プレイグニッションの原因となる着火源を燃料で冷却することができる。このため、本発明によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００２９】
第１０の発明によれば、バルブオーバーラップを拡大して掃気の効果を高めることで、プレイグニッションの原因となる着火源を吹き流すことができる。このため、本発明によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００３０】
第１１の発明によれば、プレイグニッションの発生が推認された運転条件が、プレイグニッション発生の運転条件として記憶される。本発明では、そのプレイグニッション発生の運転条件が成立する場合にプレイグニッション抑制制御を実行することで、内燃機関の運転条件を不必要に制限することなく、効率的にプレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００３１】
第１２の発明によれば、プレイグニッション発生の運転条件を、判定値を超える増大幅が認められた場合に限ることができる。判定値を超える増大幅は、プレイグニッションの発生に伴って大きな筒内圧が発生し、デポジットが多量に脱落した場合に発生し易い。このため、本発明によれば、大きな筒内圧を伴うプレイグニッションが発生し易い条件を、プレイグニッション発生の運転条件として記憶することができる。従って、本発明によれば、大きな筒内圧を伴うプレイグニッションの発生のみを効率的に抑制することができる。
【００３２】
第１３の発明によれば、熱歪の影響の増大幅に応じて、アクチュエータの操作量を変えることができる。熱歪の影響は、デポジットの脱落量が多いほど、大きな幅で増大する。そして、デポジットの脱落量は、プレイグニッションに伴って生ずる筒内圧が大きいほど多量に脱落する。このため、熱歪の影響の増大幅は、プレイグニッションに伴う筒内圧が大きいほど大きくなり易い。本発明によれば、その増大幅に応じて、大きな筒内圧を伴うプレイグニッションの発生が予測される場合には、強い抑制効果が現れるようにアクチュエータが制御される。従って、本発明によれば、発生が予測されるプレイグニッションの特性に応じた適切な程度で、プレイグニッションの抑制を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の実施の形態１の構成を示す図である。
【図２】筒内圧センサの出力に重畳する熱歪の影響を説明するための図である。
【図３】筒内圧センサの出力に基づいて演算される質量燃焼割合MFBと、デポジットの堆積量との関係を説明するための図である。
【図４】特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxの経時変化を示す図である。
【図５】特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに生ずる減少量ΔMFBaxとプレイグニッションに伴う筒内圧の大きさ（プレイグニッション強度）との関係を示す図である。
【図６】プレイグニッションの発生に伴って生ずる筒内圧と、筒内圧センサの上限値との関係を示す図である。
【図７】本発明の実施の形態１において実行される第１のルーチンのフローチャートである。
【図８】本発明の実施の形態１において実行される第２のルーチンのフローチャートである。
【図９】推定されるプレイグニッション強度とアクチュエータ操作量との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
以下、図面に基づいてこの発明の実施の形態について説明する。尚、各図において共通又は対応する要素には、同一の符号を付して重複する説明を省略する。また、以下の実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００３５】
実施の形態１．
［実施の形態１の構成］
図１は、本発明の実施の形態１の内燃機関１０の構成を示す。内燃機関１０は、気筒１２内にピストン１４を備えている。気筒１２の上部中央には点火プラグ１６が備えられている。点火プラグ１６の近傍には燃料噴射弁１８が配置されている。
【００３６】
気筒１２の上部には、更に、筒内圧センサ（CPS, Combustion Pressure Sensor）２０が配置されている。筒内圧センサ２０は筒内圧Pcに応じた出力を発生するセンサであり、気筒内に露出した感圧部２２を有している。筒内圧センサ２０は、より具体的には、感圧部２２に、ダイアフラムと、その内側に配置される軸部材とを備えている。気筒１２内の圧力が変動すると、その変動は感圧部２２のダイアフラム及び軸部材によりセンサ内部に伝えられる。筒内圧センサ２０は、このようにして伝播される力を電気信号に変換することにより、筒内圧Pcに応じた出力を生成する。
【００３７】
気筒１２には、吸気通路２４が連通している。吸気通路２４が気筒１２に連通するポート部には吸気弁２６が配置されている。吸気弁２６には、その開弁期間を変化させるための可変動弁機構（図示略）が装着されている。吸気弁２６の上流には、スロットル弁２８が配置されている。スロットル弁２８は、アクセル開度に応じて作動する電子制御式の弁機構であり、その開度に応じて吸入空気量を変化させることができる。
【００３８】
内燃機関１０の気筒１２には、排気通路３０が連通している。排気通路３０には、気筒１２と連通する部分に、排気弁３２が組み込まれている。排気弁３２にも、吸気弁２６と同様に、その開弁期間を変化させるための可変動弁機構（図示略）が装着されている。また、内燃機関１０には、クランクケースに装着されたクランク角センサ３４、シリンダブロックに装着された水温センサ３６等、一般的に内燃機関に搭載される各種センサが組み込まれている。
【００３９】
図１に示すように、本実施の形態のシステムは、電子式の制御ユニット（ＥＣＵ）４０を備えている。ＥＣＵ４０には、上述した点火プラグ１６や燃料噴射弁１８等のアクチュエータ、並びにクランク角センサ３４や水温センサ３６等のセンサが電気的に接続されている。
【００４０】
［筒内圧センサ２０の熱歪特性］
図２は、筒内圧センサ２０の出力に重畳する熱歪の影響を説明するための図である。図２において、符号４２を付して示す線は筒内圧の真値Pc0を示す。真値Pc0は、例えば筒内圧センサ２０に比して遥かに精度の高い計測器を気筒１２内に配置して計測を行うことにより検知することができる。
【００４１】
図２中に符号４４を付して示す線は、筒内圧センサ２０の出力に基づいてＥＣＵ４０が演算した筒内圧Pcを示す。筒内圧センサ２０の感圧部２２は、気筒１２内の熱に晒される。感圧部２２が高温の熱に晒されれば、そこに配置されているダイアフラムには熱歪が生ずる。ダイアフラムに熱歪が生じれば、その歪に起因する応力が軸部材に伝達され、筒内圧センサ２０の出力が、筒内圧の真値Pc0からずれた値となる。センサ出力が真値Pc0に対してプラス側にずれるかマイナス側にずれるかはセンサの構造によるが、本実施形態の筒内圧センサ２０では、そのずれがマイナス側に生ずる。このため、センサ出力に基づく筒内圧Pcは、図２に示すように、真値Pc0に対して小さい方向にずれた値となる。
【００４２】
感圧部２２には、受熱量が多いほど大きな熱歪が生ずる。感圧部２２の受熱量は、爆発行程の進行に伴って大きくなる。このため、受熱量の少ない爆発行程前半には、センサ出力に大きな誤差は生じ難い。また、筒内圧の真値Pc0が大きい条件下では、熱歪の影響が相対的に小さくなるため、S/N比の関係で、センサ出力に基づく筒内圧Pcが真値Pc0から乖離し難い。このため、センサ出力に基づく筒内圧Pcは、爆発行程の前半、つまり、点火のタイミングから最大筒内圧が発生するまでの間は、ほぼ真値Pc0と一致した値となる。
【００４３】
一方、感圧部２２の受熱量が多くなり、また、筒内圧の真値Pc0が小さくなる爆発行程の後半では、熱歪に起因する出力の誤差が顕著となり、センサ出力に基づく筒内圧Pcが真値Pc0から乖離した値となり易い。そして、この乖離は、爆発行程が進むほど大きくなり、通常は排気弁３２の開弁直前に最も大きくなる。
【００４４】
［デポジット付着量と熱歪の関係］
感圧部２２には、混合気の燃焼に伴って気筒１２内で発生するデポジットが付着する。デポジットの付着量は、内燃機関１０の運転時間の増加に伴って増加する。デポジットは、熱の伝播を妨げる効果を有している。このため、熱歪に起因する誤差は、デポジットの堆積が進むに連れて少なくなり、やがて安定値に収束する。本実施形態で用いる筒内圧センサ２０の場合、具体的には、デポジットの堆積量が１００μmに達する辺りで熱歪特性の安定前変化が収まり、熱歪に起因する出力の誤差が安定値に収束する。
【００４５】
つまり、筒内圧センサ２０の出力Pcは、感圧部２２にデポジットが付着していない状況下では、爆発行程の後半に真値Pc0に比して小さな値となる。そして、デポジットの堆積量が増えるに連れてその出力Pcが真値Pc0に近づき、やがて安定値に収束する。このように、爆発行程後半におけるセンサ出力Pcは、デポジットの堆積状態に応じた値となる。従って、爆発行程後半におけるセンサ出力Pcは、デポジットの堆積量の特性値として用いることが可能である。
【００４６】
図３は、筒内圧センサ２０の出力に基づいて演算される質量燃焼割合MFBが、熱歪特性の安定化に伴って収束する様子を表した図である。質量燃焼割合MFBとは、爆発行程の過程で気筒１２内にて燃焼した燃料の質量割合である。クランク角θにおける質量燃焼割合MFBθは、次式で算出することができる。
MFB＝{Pc(θ)・V(θ)κ- Pc(θs)・V(θs)κ}/{Pc(θe)・V(θe)κ- Pc(θs)・V(θs)κ} 
・・・（１式）
但し、V(θx)はクランク角θxにおける気筒１２内の体積、Pc(θx)・V(θx)κはクランク角がθxに至るまでの発生熱量、κは混合気の比熱比、θsは燃焼開始とみなすクランク角、θeは燃焼終了とみなすクランク角である。
【００４７】
図３中に符号４６を付して示すMFBデータは、デポジットの堆積が十分に進み、筒内圧センサ２０の出力Pcが安定値に至った後に演算された多数のMFBの集合である。一方、符号４８を付して示すMFBデータは、新品の筒内圧センサ２０にデポジットが堆積していく過程で演算された多数のMFBの集合である。２つのMFBデータ４６，４８が示すように、爆発行程後半における質量燃焼割合MFBは、デポジットの堆積状態に応じた値となる。従って、爆発行程後半における質量燃焼割合MFBは、センサ出力Pcと同様にデポジットの堆積量の特性値として用いることが可能である。
【００４８】
ここで、質量燃焼割合MFBには、上記（１式）に示すように、センサ出力Pcに、気筒体積Vや比熱比κなどのゲインが反映されている。このため、質量燃焼割合MFBには、デポジットの堆積量の影響が、センサ出力Pcに現れるより顕著に現れ易い。この点において、質量燃焼割合MFBは、センサ出力Pcそのものに比して、デポジットの特性値として扱い易いという特性を有している。
【００４９】
［質量燃焼割合MFBとプレイグニッションの関係］
図４は、特定クランク角axにおける質量燃焼割合MFBaxの経時的な変化を示す。特定クランク角axは、最大筒内圧が発生するクランク角から、排気弁３２が開弁されるクランク角までの領域に属するクランク角、つまり、筒内圧センサ２０の出力に感圧部２２の熱歪の影響が顕著に現れ易い領域に属するクランク角である。ここでは、質量燃焼割合MFBがほぼ１００％に達するクランク角をaxとしており、具体的には、圧縮上死点後９０°CA（ATDC９０°CA）をaxとしている。
【００５０】
特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxは、上記の通りデポジット堆積量の特性値として好適な値である。図４は、筒内圧センサ２０が新品の時点、つまり、感圧部２２へのデポジット堆積量が０である時点を時刻０として、MFBaxの経時変化を表したものである。ここで、図中に示す時刻t1は、筒内圧センサ２０の搭載気筒にプレイグニッションが生じた時点を示している。
【００５１】
プレイグニッションの発生には、正常燃焼時に比して大きな筒内圧が伴う。このような大きな筒内圧が発生すると感圧部２２においてデポジットの脱落が生ずることがある。感圧部２２に付着していたデポジットが脱落すれば、筒内圧センサ２０が熱歪の影響を受け易い状態に変化し、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxはステップ的に小さな値となる。その後、質量燃焼割合MFBaxは、デポジットの堆積が進むに連れて再び安定値に向けて上昇する。図４において、時刻t1以後の波形は、MFBaxに生ずる上記の変化を表している。
【００５２】
図４に示すΔMFBaxは、プレイグニッションの発生に伴って特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに生じた減少量である。図５は、この減少量ΔMFBaxと、プレイグニッションの強度、つまり、プレイグニッションの発生に伴って生ずる最大筒内圧Pcmaxの大きさとの関係を示している。
【００５３】
減少量ΔMFBaxは、プレイグニッションの発生に伴って脱落するデポジットが多量であるほど大きな値となる。そして、そのデポジットの脱落量は、プレイグニッションに伴う最大筒内圧Pcmaxが大きいほど多くなる。このため、質量燃焼割合MFBaxに生ずる減少量ΔMFBaxとプレイグニッションの強度との間には、図５に示すような相関関係が認められる。
【００５４】
［実施の形態１の特徴］
以上の理由から、本実施形態の内燃機関１０では、質量燃焼割合MFBaxに顕著な減少が生じたか否かを監視することで、プレイグニッションの発生を検知することができる。また、その発生が認められた際の減少量ΔMFBaxの大きさから、プレイグニッションの強度を検知することができる。
【００５５】
ところで、プレイグニッションの強度は、プレイグニッションの発生に伴う最大筒内圧Pcmaxの大きさであるから、筒内圧センサ２０の出力Pcから直接的に検知することも可能である。しかしながら、筒内圧センサ２０の出力に関しては、電気ノイズの発生を抑えたい等の理由から、上限値をできるだけ小さくしたいという要求が存在している。
【００５６】
図６は、上記の要求に従って設計された一般的な筒内圧センサ２０の特性と、プレイグニッションに伴って発生する最大筒内圧Pcmaxとの関係の一例を示す。図６に示す出力上限は、正常燃焼に伴う最大筒内圧Pcmaxより十分に大きな値である。従って、図６に示す上限値の設定で、通常の制御は滞りなく実行することができる。
【００５７】
一方、プレイグニッションには、この上限値に比して遥かに大きな最大筒内圧Pcmax（図６に破線で示す波形参照）が伴うことがある。このような最大筒内圧Pcmaxが発生した場合、筒内圧センサ２０の出力波形は、図６中に実線で示すように、一時的に上限値に張り付いたものとなる。この場合、筒内圧センサ２０の出力から最大筒内圧Pcmaxを正しく検知することはできない。
【００５８】
以上の理由から、プレイグニッションの強度は、常に直接的に筒内圧センサ２０の出力に基づいて検出できるものではない。これに対して、本実施形態の手法、つまり、減少量ΔMFBaxに基づいてプレイグニッションの強度を検知する手法は、筒内圧センサ２０の出力特性から何らの制限も受けない。このため、この手法によれば、如何なる最大筒内圧Pcmaxを伴うものであっても、プレイグニッションの強度を適切に検知することができる。
【００５９】
［実施の形態１における制御］
図７は、本実施形態においてＥＣＵ４０が実行するプレイグニッション検出ルーチンの一例のフローチャートである。ＥＣＵ４０は、内燃機関１０の運転サイクル毎に、気筒毎にこのルーチンを実行する。
【００６０】
図７に示すルーチンが起動されると、先ず、１サイクルに渡って質量燃焼割合MFBが演算される（ステップ１００）。具体的には、所定のサンプリング時間毎に筒内圧Pcと体積Vが読み取られ、それらを順次上記（１式）に当てはめることにより１サイクル分のMFBが演算される。尚、ＥＣＵ４０は、クランク角との関係で体積Vを定めたマップを記憶しており、ここではそのマップに従って体積Vが特定される。
【００６１】
次に、演算したMFBの中から、特定クランク角axにおける質量燃焼割合MFBaxが読み出される（ステップ１０２）。
【００６２】
次いで、過去に演算した質量燃焼割合MFBaxを含めて、時系列でMFBaxがモニタされる（ステップ１０４）。具体的には、今回の運転サイクルに対して演算されたMFBax（以下、「MFBax0」とする）に加えて、前々回の運転サイクル、つまり２サイクル前の運転サイクルに対して演算されたMFBax（以下、「MFBax2」とする）を読み出す処理が実行される。
【００６３】
次に、今回の運転サイクル時の内燃機関１０の運転状態が既定の過渡条件を満たしているか否かが判定される（ステップ１０６）。ここでは、具体的には、フューエルカットの開始直後及びフューエルカットからの復帰直後に対応する条件が上記の「過渡条件」として設定されている。本ルーチンでは、以下の処理により、MFBaxに顕著な減少が認められる場合に、デポジットの脱落、更にはプレイグニッションの発生を推定することとしている。この推定は、デポジットの状態に変化が無ければMFBaxにも変化が生じないことを前提としている。一方で、内燃機関１０の運転状態が大きく変化する過渡時には、デポジットの状態が変化しなくてもMFBaxにある程度の変化が生ずることがある。このため、本ステップで過渡条件の成立が認められた場合は、今回の運転サイクルにて取得したMFBaxに基づく判定を禁止することとし、以後速やかに今回のルーチンが終了される。
【００６４】
一方、内燃機関１０の運転状態について上記の過渡条件が成立しないと判定された場合は、次に、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに顕著な減少が認められるか否かが判定される（ステップ１０８）。具体的には、今回サイクルの質量燃焼割合MFBax0と、前々回サイクルの質量燃焼割合MFBax2とが、下記の条件式を満たしているかが判定される。
MFBax2−MFBax0≧判定値                    ・・・（２式）
【００６５】
上記（２式）の「判定値」は、デポジットの脱落が生じなければ生ずることのない減少量ΔMFBaxの最小値として、実験的に定めた値である。従って、上記（２式）の条件が成立しない場合は、前々回の運転サイクルから今回の運転サイクルにかけて、デポジットの脱落は生じていない、つまり、その間のプレイグニッションの発生は認められない、と判断できる。この場合、ＥＣＵ４０は、以後何ら処理を進めることなく速やかに今回のルーチンを終了させる。
【００６６】
一方、上記（２式）の条件が成立すると判定された場合は、前々回の運転サイクルから今回の運転サイクルにかけてプレイグニッションの発生が認められると判断することができる。この場合、ＥＣＵ４０は、プレイグニッションの発生を判定する（ステップ１１０）。
【００６７】
ここで、本ルーチンが、プレイグニッションの発生を判定するために、今回サイクルのMFBax0を、前回サイクルのMFBax（以下、「MFBax1」とする）ではなく前々回サイクルのMFBax2と比較しているのは以下の理由による。
【００６８】
即ち、プレイグニッションに伴うデポジットの脱落は、概ね、最大筒内圧Pcmaxの発生直後に生ずる。つまり、プレイグニッションの発生する運転サイクルにおいて、爆発行程前半は、デポジットの存在により筒内圧センサ２０の受熱が妨げられる。爆発行程後半は、デポジットによる遮熱効果が無くなり、感圧部２２に熱歪が生じ易い状態にはなるが、このサイクル中のセンサ出力Pcには、デポジット脱落の影響が完全には現れない。他方、プレイグニッションの発生した運転サイクルの次のサイクルでは、筒内圧センサ２０が、爆発行程の最初からデポジットによる遮熱効果のない環境に晒される。このため、このサイクルのセンサ出力Pcには、デポジット脱落の影響がしっかりと現れる。従って、質量燃焼割合MFBaxにプレイグニッションに起因する減少が生じたか否かを判定するためには、プレイグニッションの発生サイクルを挟んだ前後のサイクルのMFBaxを比較することが望ましい。上記ステップ１０８の処理によれば、この要求を満たした比較をすることができ、質量燃焼割合MFBaxの時系列的な変化に基づいて、プレイグニッションの発生を精度良く検知することができる。
【００６９】
図７に示すルーチンでは、プレイグニッションの発生が判定されると、次に、プレイグニッションの強度が推定される（ステップ１１２）。ここでは、具体的には、以下の処理が順次実行される。
１．次式による減少量ΔMFBaxの演算。
ΔMFBax＝MFBax2−MFBax0                ・・・（３式）
２．ΔMFBaxに基づくプレイグニッション強度の演算。
ＥＣＵ４０は、図５に示すようなΔMFBaxとプレイグニッション強度との関係を定めたマップを記憶している。上記２．の処理は、このマップを参照して行われる。
【００７０】
以上の処理が終わると、次に、プレイグニッションに関する記録が更新される（ステップ１１４）。ここでは、具体的には、以下の処理が順次行われる。
１．プレイグニッションの発生回数の更新。
２．大プレイグニッション発生の運転条件の記録。
【００７１】
上記２．の処理は、更に以下の処理（１）及び（２）に分解して実行される。
（１）ステップ１１２で推定した強度が、大プレイグニッションの判定値を超えているか否かを判定。
プレイグニッションには、上述した通り、正常燃焼時に比して大きな最大筒内圧Pcmaxが伴う。過度に大きな最大筒内圧Pcmaxを伴うプレイグニッションは発生を抑制する必要があるが、何ら悪影響を伴わない程度のプレイグニッションは抑制する必要がない。本実施形態では、真に抑制が必要なプレイグニッションを他のプレイグニッションから区別し、大プレイグニッションとして認識することとしている。上述した「大プレイグニッションの判定値」とは、その発生を認識するために設定した値である。従って、上記（１）の処理によれば、今回のルーチンで発生したと判定されたプレイグニッションが、真に発生を抑制すべき大プレイグニッションであるかを判定することができる。
【００７２】
（２）現在の運転条件を大プレイグニッションの運転条件として記録。
この処理は、上記（１）により大プレイグニッションの判定が肯定された場合に実行される。上記の処理（２）では、具体的には、現在の機関回転速度Neな機関負荷KLなど、プレイグニッションの発生に影響を与える内燃機関１０の運転パラメータが記録される。以上の処理によれば、大プレイグニッション発生の運転条件を適切に記録することができる。
【００７３】
図８は、本実施形態においてＥＣＵ４０が、プレイグニッションの抑制制御を行うために実行するルーチンのフローチャートである。このルーチンは、６msec等の所定の繰り返し周期で起動される。
【００７４】
図８に示すルーチンが起動されると、先ず、今回のルーチンが内燃機関１０の始動時に起動されたものであるかが判別される(ステップ１１６)。
【００７５】
内燃機関１０の始動時であると判定された場合は、以下の２つの処理が行われる（ステップ１１８）。一方、この判定が否定された場合は、本ステップ１１８の処理がジャンプされる。
１．プレイグニッション判定フラグをＯＦＦ。
２．図７のステップ１１４で記録したプレイグニッション発生回数をリセット。
上記の処理によれば、内燃機関１０の始動時に、イニシャル処理としてプレイグニッション判定フラグをＯＦＦとし、かつ、プレイグニッションの発生回数をリセットすることができる。
【００７６】
上記の処理に続いて、プレイグニッション判定フラグがＯＮであるかが判定される（ステップ１２０）。イニシャル処理の直後は、このフラグがＯＦＦであるため、本ステップ１２０の判定は否定される。この場合、次に、プレイグニッション発生回数が判定値に達したか否かが判定される（ステップ１２２）。
【００７７】
イニシャル処理の直後は、プレイグニッション発生回数もリセットされているため、この判定も否定される。この場合、速やかに今回のルーチンが終了される。プレイグニッション発生回数は、上述した図７のステップ１１４において計数される。以後、その計数値が判定値に達するまでは、本ルーチンにて、上記１１６〜１２２の処理が繰り返し実行される。
【００７８】
内燃機関１０において、大プレイグニッションは、小さなプレイグニッションが頻発する環境下で生じ易い。そして、小さなプレイグニッションが頻発すれば、プレイグニッション発生回数の計数値は増加する。従って、その計数値が大きいほど大プレイグニッションが発生し易い環境が整っていると考えることができる。本実施形態において、上記ステップ１２２の「判定値」は、大プレイグニッションが発生し得る環境が整っているか否かを判定するために定めた値である。このため、ステップ１２２の判定が肯定された場合は、大プレイグニッションの発生環境が整っていると判断することができる。この場合、ＥＣＵ４０は、プレイグニッション判定フラグをＯＮとして（ステップ１２４）、以後の処理を進める。
【００７９】
プレイグニッション判定フラグがＯＮになると、以後、本ルーチンが起動される毎にステップ１２０の判定が肯定される。その結果、ステップ１２２及び１２４の処理がジャンプされ、常にステップ１２６の処理が実行される。以上の処理によれば、本実施形態では、大プレイグニッションの発生が予測される程度にプレイグニッションが頻発している場合に限り、ステップ１２６以降の処理を実行させることができる。
【００８０】
本ルーチンでは、上記の処理に続いて、内燃機関１０の現在の運転条件が、大プレイグニッション発生の運転条件を満たしているかが判定される（ステップ１２６）。本実施形態では、大プレイグニッションが発生する運転条件が、図７のステップ１１４の処理により記録されている。大プレイグニッションは、様々な条件が揃うことにより発生するため、かつて大プレイグニッションを発生させた運転条件下で再び発生し易い。
【００８１】
本実施形態では、上記ステップ１２６の判定が否定された場合は、現在の運転条件下では、大プレイグニッションが発生する可能性は低いと判断する。この場合、プレイグニッションの発生を抑制する制御を行うことなく今回のルーチンが終了される。一方、ステップ１２６の判定が肯定された場合は、大プレイグニッションの発生を抑制するための制御を行う（ステップ１２８）。
【００８２】
ステップ１２８では、具体的には、以下の制御が実行される。
１．燃料噴射量の増量補正（空燃比のリッチ化補正）。
燃料噴射量が増量補正されると、気筒１２内の燃焼が安定して、燃焼の不安定性が解消される。不安定な燃焼が解消されると、ピストン１４温度の上昇を抑えることができ、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
２．スロットル開度の減量補正（トルク制限）
スロットル開度が減量補正されると、吸入空気量が減少し、気筒１２内で異常燃焼が生じ難くなる。このため、この制御によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
３．ピストン１４が排気上死点に十分に近いタイミングでの燃料噴射。
より具体的には、排気上死点前９０°CAから排気上死点後９０°CAまでの領域内に定めた既定クランク角にて、燃料噴射弁１８から気筒１２内に燃料を噴射させる。プレイグニッションは、気筒１２内に浮遊している潤滑油やデポジットが点火源となって発生する。この制御の既定クランク角では、気筒１２内の体積が十分に小さくなっているため、噴射燃料をそれらの点火源に吹きかけてそれらを冷却することができる。このため、本制御によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
４．吸気弁２６開弁時期IVOの進角、及び排気弁３２閉弁時期EVCの遅角によるバルブオーバーラップの拡大。
バルブオーバーラップが拡大すると、気筒１２内の掃気が促進される。特に、内燃機関１０が過給機を備えている場合には、過給空気の吹き抜けによりデポジット等の浮遊点火源を気筒１２外に排出することができる。このため、この制御によれば、プレイグニッションの発生を抑制することができる。
【００８３】
図９は、上記ステップ１２８において、燃料噴射弁１８等のアクチュエータに指示する操作量と、プレイグニッションの強度との関係を説明するための図である。本実施形態では、上述した通り、プレイグニッションの強度を推定している（図７のステップ１１２参照）。上記ステップ１２８では、図９に示すように、その強度が強いほど、アクチュエータに対して大きな操作量を指示することとしている。
【００８４】
例えば、上記１．については、プレイグニッション強度が強いほど燃料噴射量の増量補正量を増やすこととしている。また、上記２．については、プレイグニッション強度が強いほど、スロットル開度の減量補正量を増やすこととしている。また、上記３．については、プレイグニッション強度が強いほど、洗浄目的の燃料噴射量を増やすこととしている。そして、上記４．については、プレイグニッション強度が強いほど、バルブオーバーラップを大きく拡大することとしている。これらの処理によれば、予想されるプレイグニッションの強度に応じて、その発生を抑制する程度を適切に設定することができる。このため、本実施形態によれば、過不足なく適切にプレイグニッションの抑制制御を内燃機関１０に課すことができる。
【００８５】
［実施の形態１の変形例］
ところで、上述した実施の形態１では、プレイグニッション判定フラグとプレイグニッション発生回数のイニシャル処理を内燃機関１０の始動時に行うこととしている。しかしながら、この手法によると、内燃機関１０の運転時間が長期化した際に、プレイグニッション頻度がさほど高くないにも関わらず、プレイグニッション発生回数が判定値に到達する事態が生じ得る。そこで、上記のイニシャル処理は、予め設定した運転時間の経過毎に行うこととしてもよい。この手法によれば、プレイグニッション発生回数が判定値に到達する場面を、プレイグニッションの頻度が現実に高い場合に限ることができ、プレイグニッション抑制制御の実行場面を必要最小限に絞ることができる。
【００８６】
また、上述した実施の形態１では、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxに基づいてプレイグニッションの発生を検知することとしている。しかしながら、その検知の基礎となるパラメータはMFBaxに限定されるものではない。即ち、デポジット脱落の影響は上記の通り筒内圧センサ２０の出力Pcそのものにも現れる。このため、プレイグニッションの発生は、特定クランク角axにおける筒内圧センサ２０の出力Pcaxに判定値を超える減少が生じたか否かに基づいて判定することとしてもよい。
【００８７】
また、上述した実施の形態１では、特定クランク角axをATDC９０°CAに設定しているが、その値はこれに限定されるものではない。図２を参照して説明した通り、熱歪に起因する筒内圧センサ２０の出力誤差は、爆発行程が進むほど顕著となる。このため、デポジットの脱落に伴うセンサ出力の変化は、排気弁３２の開弁タイミングに近づくほど顕著となる。従って、特定クランク角axは、最大筒内圧の発生タイミングから排気弁３２の開弁タイミングまでの領域の何処に設定してもよいが、特に、その領域の後半１／４の領域に設定することが望ましい。更には、排気弁３２の開弁直前のクランク角（排気弁３２の開弁前の最後のサンプリングタイミングに対応するクランク角）に設定することが望ましい。
【００８８】
また、上述した実施の形態１では、各運転サイクルの質量燃焼割合MFBax0を、前々回の質量燃焼割合MFBax2と比較してプレイグニッションの発生を判定しているが、この手法は、上述した通り判定の精度を高めるうえで有効である。しかし、本発明における判定の手法はこれに限定されるものではなく、各運転サイクルの質量燃焼割合MFBax0を、前回サイクルの質量燃焼割合MFBaxと比較して、プレイグニッションの発生を判定することとしてもよい。
【００８９】
また、上述した実施の形態１では、大プレイグニッションが発生する運転条件でのみプレイグニッション抑制制御を行うこととしているが、本発明はこれに限定されるものではない。即ち、プレイグニッション抑制制御は、大プレイグニッションの発生が予測される運転条件下に限らず、プレイグニッションの発生が予測される全ての運転条件下で実行することとしてもよい。
【００９０】
また、上述した実施の形態１では、抑制すべきプレイグニッションの発生が予測される運転条件の成立時に限ってプレイグニッション抑制制御を実行している（上記ステップ１２６参照）。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、プレイグニッション抑制制御は、プレイグニッションの発生頻度が高いと判定された場合に、運転領域の全域で実行することとしてもよい。
【００９１】
また、上述した実施の形態１では、プレイグニッション抑制制御として、上述した４つの制御の全てを実行することとしている。しかしながら、これらの制御は組み合わせて実行する必要はない。即ち、プレイグニッション抑制制御としては、上述した４つの制御のうち、少なくとも１つが実行されればよい。更に、上述した実施の形態１では、バルブオーバーラップを拡大する制御に際して、吸気弁２６の開弁時期と排気弁３２の開弁時期の双方を変化させることとしているが、本発明はこれに限定されるものではない。即ち、バルブオーバーラップが拡大される限りにおいて、それらの一方だけを変化させることとしてもよい。
【００９２】
また、上述した実施の形態１では、図９に示すように、プレイグニッション抑制制御によりアクチュエータに求める操作量を、プレイグニッションの強度に応じて変化させることとしている。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、プレイグニッション抑制制御の際にアクチュエータに求める操作量は、プレイグニッションの強度に関わらず一定であってもよい。
【００９３】
また、上述した実施の形態１では、筒内圧センサ２０が、デポジットの脱落により出力を減少させる構造（熱歪の影響が出力を低下させる構造）を有している。しかしながら、筒内圧センサ２０の構成はこれに限定されるものではない。即ち、筒内圧センサ２０は、デポジットの脱落により出力を増加させる構造（熱歪の影響が出力を増大させる構造）を有していてもよい。この場合、プレイグニッションの発生は、特定クランク各axの質量燃焼割合MFBaxが増加したか否かに基づいて判定することになる（センサ出力Pcaxでも同様）。
【００９４】
尚、上述した実施の形態１では、特定クランク角axの質量燃焼割合MFBaxが、前記請求項１に記載の「熱歪反映値」に相当している。
【符号の説明】
【００９５】
１０  内燃機関
１２  気筒
１６  点火プラグ
１８  燃料噴射弁
２０  筒内圧センサ
２２  感圧部
２６  吸気弁
３２  排気弁
４０  制御ユニット
ax    特定クランク角
MFB  質量燃焼割合
MFBax  特定クランク角の質量燃焼割合
MFBax0  今回の運転サイクルの質量燃焼割合
MFBax1  前回の運転サイクルの質量燃焼割合
MFBax2  前々回の運転サイクルの質量燃焼割合
Pc  筒内圧（筒内圧センサの出力）
Pc0  筒内圧の真値
Pcax  特定クランク角の出力
ΔMFBax  減少量
【図１】
2016125350.tif 000003
【図２】
2016125350.tif 000004
【図３】
2016125350.tif 000005
【図４】
2016125350.tif 000006
【図５】
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【図６】
2016125350.tif 000008
【図７】
2016125350.tif 000009
【図８】
2016125350.tif 000010
【図９】
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