(57)【要約】【課題】施工性を向上させるとともに、強度を高めたレール部材の連結構造を提供すること。【解決手段】長尺状の上面部１１及び下面部１２と一対の側面部１３とを有し、長手方向に並んで配置された複数のレール部材１０と、一対の側面部１３に設けられ、並んで配置された複数のレール部材における隣接する２つの側面部１３に跨って取り付けられた一対の固定部材２０と、を備え、レール部材１０は、上面部１１における幅方向の両端に形成された長手方向に延びる一対の溝部１４を有し、固定部材２０は、側面部１３を覆いかつ締結孔２５が形成された本体部２１と、本体部の上端に設けられ、溝部に係止する係止部２２と、本体部２１の下端に設けられ、下面部１２に沿ってその幅方向内側に所定長さ延出する延出部２３と、を有し、一対の固定部材２０の締結孔２５に締結部材３０が締結されることにより、レール部材１０同士が連結されるレール部材の連結構造１である。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺状に延びる上面部及び下面部とこれらを繋ぐ一対の側面部とを有し、その長手方向に並んで配置された複数のレール部材と、
前記一対の側面部に設けられ、並んで配置された前記複数のレール部材における隣接する２つの側面部に跨って取り付けられた一対の固定部材と、を備え、
前記レール部材は、前記上面部における幅方向の両端に形成された前記長手方向に延びる一対の溝部を有し、
前記固定部材は、前記側面部を覆いかつ締結孔が形成された本体部と、前記本体部の上端に設けられ、前記溝部に係止する係止部と、前記本体部の下端に設けられ、前記下面部に沿ってその幅方向内側に所定長さ延出する延出部と、を有し、
前記一対の固定部材の締結孔に締結部材が締結されることにより、前記レール部材同士が連結されるレール部材の連結構造。
【請求項２】
前記複数のレール部材は、長手方向に隙間を開けて配置され、
前記固定部材の締結孔は、前記隙間に対向する位置に配置され、
前記締結部材は、前記締結孔に挿通されるとともに前記隙間を貫通して締結される請求項１に記載のレール部材の連結構造。
【請求項３】
前記溝部は、係止する前記係止部の上面が前記レール部材の上面部よりも低くなるように形成される請求項１又は２に記載のレール部材の連結構造。
【請求項４】
前記レール部材は、前記下面部における幅方向の両端に下方に突出して形成された一対の第１突起部を有し、
前記一対の固定部材は、前記延出部の先端に上方に突出して形成された第２突起部を有し、
前記第１突起部と前記第２突起部は、上下方向及び幅方向いずれにおいても重なっていない請求項１〜３のいずれか１項に記載のレール部材の連結構造。
【請求項５】
屋根の上に設置され、請求項１〜４のいずれか１項に記載の連結構造により連結されたレール部材と、
前記レール部材上に設置され、前記レール部材により支持される太陽光パネルと、を備える太陽光パネルの設置構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レール部材の連結構造に関し、より詳しくは、長手方向に並んで配置されたレール部材同士を連結する連結構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋根の上に太陽光パネル等の構造物を設置する場合に、屋根に取り付けて構造物を支持するための部材が用いられている。具体的には、構造物の大きさに応じて長手方向に複数並んで配置された長尺状のレール部材が用いられている。
【０００３】
隣接するレール部材同士は、ボルトの締結孔が形成された固定部材を介して連結される。この場合、長手方向に隣接するレール部材同士は隙間を開けて配置され、固定部材は、隣接するレール部材の端部同士を跨ぐようにして取り付けられる。そして、レール部材同士の隙間には、固定部材の締結孔を介してボルトが通される。このように、隙間を開けたレール部材同士を、固定部材を介して締結することで、レール部材を連結することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。また、この特許文献１の技術では、レール部材の側面部における上端と下端に溝が設けられ、固定部材の上下端部がこれら上下の溝に係止される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１４−５１８７７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の技術では、固定部材を係止するための溝が側面部に形成されているため、実際の取り付け作業の際には、固定部材を溝に係止させ、レール部材同士の隙間にボルトを通して締結するまでは、作業者は手を放すことができなかった。また、固定部材の上下方向の寸法が制限されるため、強度を確保することが困難であった。
【０００６】
本発明は、施工性を向上させるともに、強度を高めたレール部材の連結構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため本発明は、長尺状に延びる上面部（例えば、後述の上面部１１）及び下面部（例えば、後述の下面部１２）とこれらを繋ぐ一対の側面部（例えば、後述の一対の側面部１３）とを有し、その長手方向に並んで配置された複数のレール部材（例えば、後述のレール部材１０）と、前記一対の側面部に設けられ、並んで配置された前記複数のレール部材における隣接する２つの側面部に跨って取り付けられた一対の固定部材（例えば、後述の固定部材２０）と、を備え、前記レール部材は、前記上面部における幅方向の両端に形成された前記長手方向に延びる一対の溝部（例えば、後述の溝部１４）を有し、前記固定部材は、前記側面部を覆いかつ締結孔（例えば、後述の締結孔２５）が形成された本体部（例えば、後述の本体部２１）と、前記本体部の上端に設けられ、前記溝部に係止する係止部（例えば、後述の係止部２２）と、前記本体部の下端に設けられ、前記下面部に沿ってその幅方向内側に所定長さ延出する延出部（例えば、後述の延出部２３）と、を有し、前記一対の固定部材の締結孔に締結部材（例えば、後述の締結部材３０）が締結されることにより、前記レール部材同士が連結されるレール部材の連結構造を提供する。
【０００８】
前記複数のレール部材は、長手方向に隙間（例えば、後述の隙間Ｓ）を開けて配置され、前記固定部材の締結孔は、前記隙間に対向する位置に配置され、前記締結部材は、前記締結孔に挿通されるとともに前記隙間を貫通して締結されることが好ましい。
【０００９】
前記溝部は、係止する前記係止部の上面が前記レール部材の上面部よりも低くなるように形成されることが好ましい。
【００１０】
前記レール部材は、前記下面部における幅方向の両端に下方に突出して形成された一対の第１突起部（例えば、後述の第１突起部１５）を有し、前記一対の固定部材は、前記延出部の先端に上方に突出して形成された第２突起部（例えば、後述の第２突起部２４）を有し、前記第１突起部と前記第２突起部は、上下方向及び幅方向いずれにおいても重なっていないことが好ましい。
【００１１】
屋根（例えば、後述の屋根１００）の上に設置され、前記連結構造により連結されたレール部材と、前記レール部材上に設置され、前記レール部材１０により支持される太陽光パネル（例えば、後述の太陽光パネル２００）と、を備える太陽光パネルの設置構造であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、施工性を向上させるともに、強度を高めたレール部材の連結構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１実施形態に係るレール部材の連結構造を備える太陽光パネルの設置構造を示す分解斜視図である。
【図２】第１実施形態に係るレール部材の連結構造の斜視図である。
【図３】第１実施形態に係るレール部材の連結構造を備える太陽光パネルの設置構造の正面図である。
【図４】第１実施形態に係るレール部材の連結構造の正面図である。
【図５】第１実施形態に係るレール部材の連結構造の側面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るレール部材の連結構造の正面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係るレール部材の連結構造の斜視図である。
【図８】本発明の第４実施形態に係るレール部材の連結構造の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の第１実施形態について、図面を参照しながら詳しく説明する。
本発明の第１実施形態に係るレール部材の連結構造は、重ね式の折半屋根の上に太陽光パネルを設置する太陽光パネルの設置構造に適用される。
図１は、レール部材の連結構造１を備える太陽光パネル２００の設置構造を示す分解斜視図である。
【００１５】
図１に示すように、屋根１００は、交互に配置される複数の山部１０１と谷部１０２を有する。屋根１００は、緩やかに上方から下方へ下り傾斜している。複数のレール部材１０は、長手方向に連結され屋根１００の山部１０１に沿って配置される。レール部材１０は、屋根１００の傾斜方向に直交する方向に互いに離間して配置される。本実施形態では、太陽光パネル２００は、互いに離間する複数のレール部材１０上に架け渡された、いわゆる横置きの設置構造によって設置される。
【００１６】
図２は、レール部材の連結構造１の斜視図である。図３は、レール部材の連結構造１を備える太陽光パネル２００の設置構造の正面図である。図４は、レール部材の連結構造１の正面図である。
図２〜図４に示すように、レール部材の連結構造１は、レール部材１０と、固定部材２０と、締結部材３０と、を備える。
【００１７】
まず、レール部材１０について説明する。
図３及び４に示すように、レール部材１０は、中空の構造部材であり、長尺状に延びる上面部１１及び下面部１２と、上面部１１及び下面部１２を繋ぐ一対の側面部１３とを有する。図３に示すように、レール部材１０は、長手方向に直交する方向の断面形状が略矩形状である。また、レール部材１０は、上面部１１に形成される一対の溝部１４と、下面部１２に形成される一対の第１突起部１５と、を有する。
【００１８】
上面部１１は、太陽光パネル２００を載置可能な平坦な面１１１を有している。また、上面部１１の幅方向の中央部には、太陽光パネル２００を固定するためのボルトの頭部を収容し、このボルトを締結位置までスライド可能とするパネル固定用溝部１１２が形成されている。パネル固定用溝部１１２は、上面部１１がレール部材１０の全長にわたって下方に凹むことにより形成される。
【００１９】
下面部１２は、屋根１００の山部１０１の頂部に形成された平面に載置可能となるように、平坦な面で形成されている。
【００２０】
一対の側面部１３は、その上側と下側のそれぞれに、長手方向に沿ってレール部材１０の内部側に凹む上側溝１３１と、下側溝１３２と、を有する。
上側溝１３１には、太陽光パネル２００に接続される各種配線を収容する整線トレイ１０３が取り付けられる。
下側溝１３２には、図３に示すように、屋根１００に取り付けられた支持部材１０４の一部が係止される。
【００２１】
図４に示すように、一対の溝部１４は、レール部材１０の上面部１１における両端側に、パネル固定用溝部１１２を挟んでそれぞれ形成される。溝部１４は、上面部１１がレール部材１０の長手方向に延び、全長にわたって下方に凹むことにより形成される。溝部１４は、溝部底面１４１と、係止壁１４２と、を有する。
溝部底面１４１は、上面部１１の平坦な面１１１より低い位置で幅方向に延びる。
係止壁１４２は、溝部底面１４１の幅方向外側で上方に向かって起立する。係止壁１４２は、上端が上面部１１の平坦な面１１１より低い位置に位置している。
【００２２】
一対の第１突起部１５は、それぞれが下面部１２の幅方向における両端部から、下方かつレール部材１０の幅方向内側に向かって、突出して形成されている。
【００２３】
次に、固定部材２０について説明する。
図５は、レール部材の連結構造１の側面図である。図５に示すように、固定部材２０は、レール部材１０の上端側から下面部１２まで延びるように、レール部材１０の側面部１３を覆っている。固定部材２０の上下方向の長さは、レール部材１０の上下方向の長さよりも長く形成されている。
固定部材２０は、本体部２１と、係止部２２と、延出部２３と、第２突起部２４と、締結孔２５と、を有する。
【００２４】
本体部２１は、レール部材１０の側面部１３を覆う固定部材２０の主要な部分である。図５に示すように、本体部２１は、レール部材の連結構造１の側面から見て長方形に形成され、長手方向がレール部材１０の長手方向に沿うように配置される。本体部２１では、一方の端部が、固定部材２０によりレール部材１０が覆われた状態で上端側に位置し、他方の端部が下端側に位置する。
【００２５】
係止部２２は、本体部２１の上端に設けられ、下方に向かって屈曲して形成される。係止部２２は、レール部材１０の溝部１４に係止可能に構成される。係止部２２は、溝部１４に係止する係止部２２の上面が、レール部材１０の上面部１１よりも低くなるように形成されている。図４に示すように、係止部２２の高さＨ１、つまり固定部材の上端から係止部２２の下端までの長さは、溝部１４の溝部底面１４１から上面部１１の平坦な面１１１までの高さＨ２と同一か、溝部底面１４１から上面部１１の平坦な面１１１までのよりも、例えば０．１ｍｍ〜５ｍｍ程度小さく構成されている。
【００２６】
延出部２３は、本体部２１の下端に設けられ、レール部材１０の下面部１２に沿って幅方向内側に所定長さ延出する。延出部２３は、レール部材１０の第１突起部１５を越えて幅方向内側まで延出する。延出部２３は、下面部１２に当接せず、下面部１２から上方に離間している。
【００２７】
第２突起部２４は、延出部２３の先端に上方に突出して形成される。第２突起部２４は、レール部材１０の第１突起部１５と斜め方向に向き合っている。しかし第２突起部２４及び第１突起部１５は、上下方向及び幅方向のいずれにおいても、重ならない位置関係となるように離間している。
【００２８】
締結孔２５は、本体部２１における長手方向及び幅方向の略中央部に設けられている。締結孔２５は、レール部材の連結構造１において、隣接するレール部材１０同士の間の隙間Ｓに対向する位置に形成される。締結孔２５には、以下に説明する締結部材３０が挿通可能な径を有する。
【００２９】
次に、締結部材３０について説明する。締結部材３０は、ボルト３１と、ナット３２と、ワッシャ３３と、を有する。
ボルト３１のねじ部３１０は、レール部材１０を固定部材２０で覆ったレール部材の連結構造１における幅方向の長さよりも長く形成される。
図２及び図３に示すように、締結部材３０は、固定部材２０に形成された締結孔２５を挿通して締結される。
【００３０】
次に、レール部材１０の連結方法について説明する。
図２及び図５に示すように、複数のレール部材１０を、長手方向に沿って隣接させるとともに、間に隙間Ｓを空けて並べて配置する。次に、固定部材２０を、互いに隣接する両方のレール部材１０の側面部１３に跨って取り付ける。
【００３１】
このとき、作業者は、固定部材２０の係止部２２を、レール部材１０の溝部１４に係止させる。係止部２２は固定部材２０の上端側に形成されているので、レール部材１０の上端側に配置されている溝部１４に係止させて作業者が手を放すと、係止部２２を回動軸として固定部材２０が回動する。これにより、本体部２１の内側面がレール部材１０の側面部１３に当接し、固定部材２０の延出部２３がレール部材１０の下面部１２側の所定の位置に配置される。
【００３２】
すなわち、固定部材２０の係止部２２が、レール部材１０の上端に配置された溝部１４に係止され、固定部材２０の本体部２１がレール部材１０の側面部１３に当接して、固定部材２０の延出部２３が、レール部材１０の下端から回り込むように延出する。このため、固定部材２０がレール部材１０の上端から下端までの全体を覆っているので、レール部材１０自体に締結孔を設けずに、隣接するレール部材１０とレール部材１０との間に締結部材３０を配置する構成であっても、レール部材１０同士の連結構造の強度が向上する。
【００３３】
図２に示すように、締結孔２５が隣接するレール部材１０同士の間に位置するように、固定部材２０の位置を調整する。そして、締結孔２５にボルト３１を挿通させて、締結する。これにより隣接するレール部材１０同士が連結される。
この後、図３に示すように、連結構造１の上面には、太陽光パネル２００が載置される。レール部材１０の上面部１１にはパネル固定用溝部１１２が形成されているので、このパネル固定用溝部１１２にボルトの頭部を配置して、パネル固定用溝部１１２をスライドさせ、所定の位置で太陽光パネル２００に締結する。
【００３４】
図３及び図４に示すように、レール部材１０の下面部１２の幅方向外側端部と、固定部材２０における第２屈曲部２１２の端部には、それぞれ第１突起部１５、第２突起部２４が形成されて、斜め向かいに向き合っている。連結構造１の上部には、太陽光パネル２００が載置され、また、下部では屋根１００の支持部材１０４に固定されるため、連結構造１には、大きな荷重がかかっている。また、屋根１００上に連結構造１を設置した場合には、風雨にも晒されて外部からも大きな圧力を受ける。このため、レール部材１０及び固定部材２０は歪みやすい。
しかし、本実施形態によれば、レール部材１０の下面部１２と固定部材２０の延出部２３とは離間しており、第１突起部１５と第２突起部２４とが、上下方向及び幅方向のいずれにおいても重ならずに、斜めに向き合って配置されている。このため、レール部材１０又は固定部材２０に荷重等がかかっても、下面部１２と固定部材２０の延出部２３との間の隙間により歪みや変形を吸収すると同時に、荷重等の力を逃がすことができ、レール部材１０又は固定部材２０が変形しても、レール部材１０と固定部材２０との締結は強固に保たれる。
また、固定部材２０が上下方向に動いた場合には、係止部２２と溝部１４の係合又は第１突起部１５と第２突起部２４の係合により、固定部材２０が外れることが防止される。固定部材２０が左右方向に動いた場合には、係止部２２と溝部１４の係合により、固定部材２０が外れることが防止される。固定部材２０が斜め方向に動いた場合には第１突起部１５と第２突起部２４との係合により、固定部材２０が外れることが防止される。
【００３５】
第１実施形態の効果をまとめると、以下の通りである。
第１実施形態では、長手方向に並んで配置された複数のレール部材１０と、一対の側面部１３に設けられ、並んで配置された複数のレール部材１０における隣接する２つの側面部１３に跨って取り付けられた一対の固定部材２０と、を含んでレール部材１０の連結構造１を構成した。また、レール部材１０の上面部１１における幅方向の両端に、長手方向に延びる一対の溝部１４を形成した。また、固定部材２０を、側面部１３を覆いかつ締結孔２５が形成された本体部２１と、本体部２１の上端に設けられて溝部１４に係止する係止部２２と、本体部２１の下端に設けられて下面部１２に沿ってその幅方向内側に所定長さ延出する延出部２３と、を含んで構成した。そして、一対の固定部材２０の締結孔２５に締結部材３０を締結し、レール部材１０同士を連結した。
【００３６】
第１実施形態によれば、取り付け作業時において、固定部材２０の係止部２２をレール部材１０の上面部１１に形成された溝部１４に係止させることで、作業者が手を放しても、溝部１４に係止された係止部２２を回動軸として固定部材２０が下方に回動し、固定部材２０の下端に設けられた延出部２３をレール部材１０の下面部１２側の所定の位置に配置できる。従って本実施形態によれば、作業者は固定部材２０を手で支持することなく締結部材３０を締結することができ、施工性が向上する。
【００３７】
また、固定部材２０が側面部１３を上端から下端まで覆うため、固定部材２０の上下方向の寸法を大きくできる。すなわち、一対の固定部材２０は、レール部材１０を幅方向両側から抱え込むように覆うため、固定部材２０を高背化してレール部材１０を保持する面積を増やし、隣接するレール部材同士の連結構造の強度を向上させることができる。そのため、所定の強度を確保するために固定部材２０を肉厚にする必要がなく、製造コストを低減できる。
【００３８】
また、第１実施形態では、複数のレール部材１０を、長手方向に隙間Ｓを開けて配置し、固定部材２０の締結孔２５を、隙間Ｓに対向する位置に配置し、締結部材３０を、締結孔２５に挿通されるとともに隙間Ｓを貫通させて締結した。このため、レール部材１０を連結する際に、レール部材１０自体に締結部材３０を挿通させるための貫通孔を形成する必要がないため、施工性がさらに向上する。
【００３９】
また、第１実施形態では、溝部１４を、係止する係止部２２の上面がレール部材１０の上面部１１よりも低くなるように形成した。このため、レール部材１０の上面部１１の上に太陽光パネル２００を載置して固定する場合に、固定部材２０が太陽光パネル２００に干渉することを防止することができる。
【００４０】
また、第１実施形態では、レール部材１０の下面部１２における幅方向の両端に、下方に突出する一対の第１突起部１５を形成した。また、一対の固定部材２０の延出部２３の先端に、上方に突出する第２突起部２４を形成した。そして、第１突起部１５と第２突起部２４とを、上下方向及び幅方向のいずれにおいても重ならないように構成した。
第１実施形態によれば、第１突起部１５と第２突起部２４とが重ならずに隙間を有するように構成したため、レール部材１０が太陽光パネル２００の荷重等により多少変形した場合であっても、この隙間により変形によるずれを吸収でき、固定部材２０がレール部材１０から外れるのを抑制できる。また、レール部材１０が上記荷重等により大きく変形した場合には、第１突起部１５と第２突起部２４が係合することで、レール部材１０から固定部材２０が外れるのを抑制できる。ひいては、レール部材１０の連結が解除されるのを抑制できる。
【００４１】
また、第１実施形態では、レール部材１０の連結構造１を、太陽光パネル２００の設置構造に適用した。特に、折半屋根における太陽光パネル２００の設置構造にレール部材１０の連結構造１を適用した。従って本実施形態によれば、折半屋根の屋根１００の上に太陽光パネル２００を設置する際に、太陽光パネル２００を支持するレール部材１０の連結が容易になり施工性が向上するとともに、レール部材１０同士の連結強度が向上する。
【００４２】
次に、本発明の第２実施形態について、図６を参照しながら説明する。図６は、第２実施形態に係るレール部材の連結構造１Ａの正面図である。第２実施形態以降の説明において、第１実施形態と、共通する構成については同じ符号を用いて表している。また、第２実施形態以降において特に説明のない部分については、第１実施形態と同様の構成を有する。
【００４３】
図６に示すように、第２実施形態では、固定部材２０Ａの延出部２３Ａがレール部材１０の下面部１２に当接するように延出している。またこの実施形態では、レール部材１０Ａは、第１突起部１５を有しておらず、レール部材１０Ａは、第２突起部２４を有していない。また、延出部２３Ａは、内側（下面部１２側に対向する側）の面が、延出部２３Ａの先端に向かう従い下方に傾斜している。これにより、固定部材２０Ａの延出部２３Ａとレール部材１０Ａの下面部１２Ａとの間に隙間が形成されていなくても、係止部２２を回動軸として回動させて、固定部材２０Ａを固定部材２０Ａに取り付けることが可能である。
【００４４】
第２実施形態によっても、固定部材２０Ａがレール部材１０Ａの上端から下面部１２までを覆うことができ、上記実施形態と同様に、施工性が向上するとともに、隣接するレール部材同士の連結構造の強度を向上させることができる。
【００４５】
次に、本発明の第３実施形態について、図７を参照しながら説明する。図７は、第３実施形態に係るレール部材の連結構造１Ｂの斜視図である。
図７に示すように、第３実施形態では、複数のレール部材１０Ｂが、長手方向に直接接して隣接しており、間に隙間Ｓが形成されていない。また、固定部材２０Ｂには、締結孔２５Ｂが、本体部２１Ｂ上に間隔を開けて２つ形成されている。また、第３実施形態では、互いに接触して配置されるレール部材１０の端部近傍における側面部１３Ｂに、貫通孔（図示せず）が形成される。
【００４６】
第３実施形態に係るレール部材１０Ｂの連結方法について説明する。
まず、隣接するレール部材１０Ｂ同士の端部を直接的に接するように合わせて配置する。次に、固定部材２０Ｂの本体部２１Ｂに形成された２つの締結孔２５Ｂの間の中心に、レール部材１０Ｂの端部を配置し、レール部材１０Ｂの側面部１３Ｂにおける固定部材２０Ｂの締結孔２５Ｂに対応する位置に、貫通孔を電動ドリル等で形成する。次に、固定部材２０Ｂを、固定部材２０Ｂに設けられた締結孔２５Ｂの位置と、側面部１３Ｂに形成された貫通孔との位置を合わせる。また、固定部材２０Ｂの係止部２２をレール部材１０Ｂの溝部１４に係止させ、係止部２２を軸として回動させて、固定部材２０Ｂをレール部材１０Ｂに係止させる。そして、締結部材３０を締結孔２５Ｂ及び貫通孔に通して締結する。２つの締結孔２５Ｂ両方を締結することで、隣接するレール部材１０Ｂ同士が、固定部材２０Ｂを介して連結される。
【００４７】
第３実施形態によれば、第１実施形態と同様の効果が得られる。さらに、締結部材３０が、レール部材１０Ｂの幅方向に貫通して締結され、レール部材１０Ｂの端部を間に挟んで長手方向の一方と他方とで２箇所で締結されるため、より連結強度が向上する。
なお、レール部材１０Ｂの貫通孔は、連結作業の前に予め形成してもよい。
【００４８】
次に、本発明の第４実施形態について、図８を参照しながら説明する。図８は、第４実施形態に係るレール部材の連結構造１Ｃの斜視図である。
図８に示すように、第４実施形態では、第３実施形態の場合と同様に、複数のレール部材１０が、長手方向に直接接して隣接しており、間に隙間Ｓが形成されていない。一方、第４実施形態では、締結孔２５Ｃが、本体部２１Ｃ上に間隔を開けて２対形成されている。すなわち、本体部２１Ｃには、合計４個の締結孔２５Ｃによって、間隔を開けた２つの孔からなる一対の締結孔２５Ｃが２つ形成されており、本体部２１Ｃの長手方向における一方側に一対、他方側に一対配置されている。第４実施形態における締結孔２５Ｃは、第１〜第３実施形態と比べて径が小さい。また、第４実施形態における固定部材２０Ｃは、第１〜第３実施形態と比べて長手方向の長さが長い。
第４実施形態では、締結部材３０は、ドリルねじ３１Ｃにより構成される。このドリルねじ３１Ｃは、ねじ溝の形成されたねじ部が短いものであり、レール部材１０Ｃの幅方向を貫通する程の長さを有していない。従って、第４実施形態では、ドリルねじ３１Ｃは、レール部材１０Ｃにおける幅方向の一方の側面部１３Ｃと、他方の側面部１３Ｃとに、それぞれ固定部材２０Ｃを介して締結される。
【００４９】
第４実施形態によれば、第１及び第３実施形態と同様の効果が得られる。さらに、締結部材３０Ｃの長さが短く、一対の側面部１３Ｃにおける一方と他方にそれぞれ締結させることができる。また、電動ドリル等で締結されるため、レール部材１０Ｃに締結部材３０Ｃを挿通させるための貫通孔を形成することが不要となるので、施工性が向上する。
【００５０】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれる。
例えば、上記実施形態では、レール部材１０を、太陽光パネル２００の設置の際に用いているが、太陽光パネルの設置の場合に限られない。長手方向に隣接するレール部材１０同士を連結する場合であれば、テラスやサンルーム、手摺の設置の際等にも用いることができる。また、レール部材の上に構造物を載置する場合には、特に有効である。
【００５１】
また、上記実施形態では、屋根１００は重ね式の折半屋根として説明したが、これに限られない。レール部材１０を取り付けることが可能であれば、屋根の種類は限定されない。
また、上記実施形態では、レール部材１０は縦桟として用いられているが、設置の方向は限定されず、横桟であってもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１    レール部材の連結構造
１０  レール部材
１１  上面部
１２  下面部
１３  側面部
１４  溝部
１５  第１突起部
２０  固定部材
２１  本体部
２２  係止部
２３  延出部
２４  第２突起部
２５  締結孔
３０  締結部材
１００  屋根
２００  太陽光パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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