(57)【要約】【課題】振動板をその振動方向に安定して往復運動させることができ、再生音の歪やノイズ音の発生を防止して安定した放音又は収音が可能な電気音響変換器を提供する。【解決手段】スピーカ（電気音響変換器）１００は、一対の縦割り筒状面が並列に形成され、隣接する縦割り筒状面１１の側方の端部どうしが接合され、その一対の縦割り筒状面１１の間に谷部１２が形成された振動板１と、振動板１の谷部１２の深さ方向に沿う振動とその振動に対応する電気信号との変換を行う変換部２と、振動板１を谷部１２の深さ方向に沿って移動可能に支持する支持部３と、振動板１の谷部１２の深さ方向の端部に配置され、谷部１２の深さ方向に沿って振動板１を移動可能に支持するとともに、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動を制限するガイド部３４とを備える。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の縦割り筒状面が並列に形成され、隣接する前記縦割り筒状面の側方の端部どうしが接合され前記一対の縦割り筒状面の間に谷部が形成された振動板と、
該振動板の前記谷部の深さ方向に沿う振動と該振動に対応する電気信号との変換を行う変換部と、
前記振動板を前記谷部の深さ方向に沿って移動可能に支持する支持部と、
前記振動板の前記谷部の深さ方向の端部に配置され、前記谷部の深さ方向に沿って移動可能に支持するとともに、前記谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動を制限するガイド部と
を備えることを特徴とする電気音響変換器。
【請求項２】
前記ガイド部は、帯状の板材を屈曲した板バネにより構成され、前記板バネの屈曲方向が、前記谷部の深さ方向と平行に配置されていることを特徴とする請求項１記載の電気音響変換器。
【請求項３】
前記ガイド部は、ブロック状の弾性部材により構成され、前記弾性部材は、前記谷部の深さ方向の厚みが、前記谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向の厚みよりも大きく設けられていることを特徴とする請求項１記載の電気音響変換器。
【請求項４】
前記ガイド部は、筒状に成形されたチューブにより構成され、該チューブの軸方向が前記谷部の深さ方向と直交して配置されて前記振動板の前記谷部の深さ方向の端部と前記チューブの外周面とが接合されていることを特徴とする請求項１記載の電気音響変換器。
【請求項５】
前記ガイド部は、前記谷部の深さ方向の端部と接合されたブロック状の弾性部材と、前記谷部の両側に取り付けられた一対の内側磁石と、該内側磁石に対してそれぞれ反発する磁極を対向させた一対の外側磁石とで構成されることを特徴とする請求項１記載の電気音響変換器。
【請求項６】
前記ガイド部は、前記谷部の深さ方向に設けられた第１バネと、前記谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向に前記谷部を挟んで該直交方向に設けられた一対の第２バネとで構成されることを特徴とする請求項１記載の電気音響変換器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縦割り筒状面を振動させて音を再生するスピーカ又は音を収音するマイクロホンに好適な電気音響変換器に関する。
【背景技術】
【０００２】
音を再生する種々のスピーカの中で、湾曲した振動板により構成されるリッフェル型スピーカが知られている。
例えば、特許文献１には、高分子樹脂フィルムの中央部分にボイスコイルとしての導電体パターンをプリント形成し、その中央部分を折り返し加工して接着することによって、導電体パターンを有する平板状の部分と、湾曲形状の第１、第２の駆動部とを一体化して備える振動板を有するスピーカが開示されている。このスピーカは、振動板の平板状の部分が磁気回路内の磁気ギャップ内に配置され、両振動部の先端が支持部材に固定された構造とされている。これにより、導電体パターンにオーディオ信号を供給すると、磁気ギャップの磁界と導電体パターンに生じる磁束変化とによって生じる磁極により、平板状の部分が上下方向に振動し、さらに第１、第２の振動部も上下方向に振動して再生音を放音できるようになっている。
また、特許文献２には、振動板中央部が凹部を形成した状態で折り返され、その凹部内に、長円の環状に巻回された偏平なボイスコイルが配置され、そのボイスコイルを上下に離間した二つの磁気ギャップ内に配置した構造のスピーカが開示されている。
【０００３】
ところで、このように磁気ギャップ内に平板状のコイル部材を設けて、非接触状態で磁気回路により駆動させる構造においては、振動板の振動時において、磁気回路とコイル部材とが接触すると、再生音の歪やノイズ音の発生の原因になる。そこで、磁気回路とコイル部材との擦れ等を防止するため、コイル部材を磁気ギャップのほぼ中心に挿通するための種々の取り組みがなされている。
【０００４】
例えば、特許文献３では、ダンパーに設けた貫通孔に、平面状のボイスコイルの下部の一部又は全部を挿入して結合している。
また、特許文献４又は特許文献５では、平面型のボイスコイルボビンの他端をコルゲーション形状やロール形状等のダンパーで支持するとともに、磁気ギャップ内を磁性流体で充填することが行われており、これにより、ボイスコイルボビンを磁気ギャップ内に安定して支持しながら、振幅方向への往復運動できることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２‐７８０７９号公報
【特許文献２】特開２００７‐１７４２３３号公報
【特許文献３】特開２００２‐２２３４９５号公報
【特許文献４】特開２００８‐２１１７４９号公報
【特許文献５】特開２００９‐２６０５７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このように、特許文献３から５に記載されるスピーカでは、ボイスコイルの他端に取り付けたダンパーを断面が略Ｍ字状や略Ｗ字状の形状とすることで、振幅方向への振動の変移を可能としている。すなわち、略Ｍ字状の撓み（湾曲）が変形することで振動変移を吸収するとともに、その略Ｍ字状の撓みが左右から拮抗することで、左右方向の変移を制限している。しかし、このような形状のダンパーの弾性により、上下方向の移動を容易にし、左右方向の移動を困難に互いに相反するように制御することは、ダンパーの物性上及び形状上困難である。また、磁性流体は高価であるとともに、磁性流体を薄く安定した量を塗布することは困難であり、塗布量が不足する場合には、振動によりボイスコイルが磁気回路に接触するおそれがある。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、振動板をその振動方向に安定して往復運動させることができ、再生音の歪やノイズ音の発生を防止して安定した放音又は収音が可能な電気音響変換器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の電気音響変換器は、一対の縦割り筒状面が並列に形成され、隣接する前記縦割り筒状面の側方の端部どうしが接合され前記一対の縦割り筒状面の間に谷部が形成された振動板と、該振動板の前記谷部の深さ方向に沿う振動と該振動に対応する電気信号との変換を行う変換部と、前記振動板を前記谷部の深さ方向に沿って移動可能に支持する支持部と、前記振動板の前記谷部の深さ方向の端部に配置され、前記谷部の深さ方向に沿って前記振動板を移動可能に支持するとともに、前記谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動を制限するガイド部とを備える。
【０００９】
この電気音響変換器は、振動板の谷部の深さ方向の端部がガイド部によって支持され、谷部の深さ方向へ移動可能とされる一方で、谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動が制限されている。このため、振動板を谷部の深さ方向に安定して往復運動させることができ、振動板と変換部とが接触することを回避できる。
このように、本発明の電気音響変換器においては、振動板をその振動方向（谷部の深さ方向）に安定して往復運動させることができるので、振動板の縦割り筒状面及び谷部の形状を損なうことがない。したがって、再生音の歪やノイズ音の発生を防止することができ、優れた音響特性を維持することができる。
【００１０】
本発明の電気音響変換器において、前記ガイド部は、帯状の板材の途中部を屈曲して設けられる板バネにより構成され、前記板バネの屈曲方向が、前記谷部の深さ方向と平行に配置されているとよい。
板バネを用いた場合、その板バネの屈曲方向（撓み方向）である板の厚み方向と比べて、厚み方向と直交する面方向は変形し難い。このため、板バネの屈曲方向を谷部の深さ方向と平行に配置して、すなわち、板バネの屈曲方向を谷部の深さ方向と一致させて振動板の往復運動を案内することで、谷部の深さ方向への移動を許容しつつ、それと直交する面方向（谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向）への移動を制限することができる。
【００１１】
本発明の電気音響変換器において、前記ガイド部は、ブロック状の弾性部材により構成され、前記弾性部材は、前記谷部の深さ方向の厚みが、前記谷部の深さ方向及び前記延伸方向の両方向と直交する方向の厚みよりも大きく設けられているとよい。
弾性部材は、谷部の深さ方向の厚みが、谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向の厚みよりも大きく設けられていることから、振動板の谷部の深さ方向への移動に際しては弾性部材が容易に伸縮変形して振動板の移動を円滑に案内することができる。一方、谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動に対しては、弾性部材が容易に変形しにくいことから、移動を制限することができる。
【００１２】
本発明の電気音響変換器において、前記ガイド部は、円筒状に成形されたチューブにより構成され、該チューブの軸方向が前記谷部の深さ方向と直交して配置されており、前記振動板の前記谷部の深さ方向の端部と前記チューブの外周面とが接合されているとよい。
チューブの径方向（谷部の深さ方向）と比べてチューブの軸方向は変形し難いので、チューブの軸方向を谷部の深さ方向と直交して配置することで、チューブの形状復元力を利用して、谷部の深さ方向の移動を円滑に案内することができる。
【００１３】
本発明の電気音響変換器において、前記ガイド部は、前記谷部の深さ方向の端部と接合されたブロック状の弾性部材と、前記谷部の両側に取り付けられた一対の内側磁石と、該内側磁石に対してそれぞれ反発する磁極を対向させた一対の外側磁石とで構成される。
弾性部材により振動板の端部を谷部の深さ方向に移動可能に支持するとともに、反発する磁極を有する内側磁石と外側磁石とを対向させることで、谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動を制限することができる。
【００１４】
本発明の電気音響変換器において、前記ガイド部は、前記谷部の深さ方向に伸縮可能に設けられた第１バネと、前記谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向に前記前記谷部の両側を挟んで該直交方向に伸縮可能に設けられた一対の第２バネとで構成される。
第１バネにより振動板を谷部の深さ方向に移動可能に支持するとともに、一対の第２バネによる互いの押力又は引張力を作用させることで、谷部の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動を制限することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、振動板を谷部の深さ方向に安定して往復運動させることでき、再生音の歪やノイズ音の発生を防止して安定した放音又は収音を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態のスピーカを一部破断して示した斜視図である。
【図２】図１のスピーカの横断面図である。
【図３】図１のスピーカの板バネを説明する要部縦断面図である。
【図４】ガイド部の他の変形例を説明するスピーカを一部破断して示した斜視図である。
【図５】図４のスピーカの横断面図である。
【図６】ガイド部の他の変形例を説明するスピーカを一部破断して示した斜視図である。
【図７】板バネの変形例を説明する要部断面図である。
【図８】ガイド部の他の変形例を説明する第２実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【図９】ガイド部の他の変形例を説明する第３実施形態のスピーカの要部断面図である。
【図１０】ガイド部の他の変形例を説明する第４実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【図１１】ガイド部の他の変形例を説明する第５実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【図１２】図１１に示すスピーカのＡ‐Ａ線に沿う断面図である。
【図１３】ガイド部の他の変形例を説明するスピーカの要部横断面図である。
【図１４】ガイド部の他の変形例を説明する第６実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【図１５】ガイド部の他の変形例を説明する第７実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【図１６】ガイド部の他の変形例を説明する第８実施形態のスピーカの要部横断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の電気音響変換器をスピーカに適用した実施形態について図面を参照して説明する。
図１から図３は、本発明の第１実施形態のスピーカを示す。
この実施形態のスピーカ（電気音響変換器）１００は、振動板１と、この振動板１を往復駆動するアクチュエータ（変換部）２と、これら振動板１及びアクチュエータ２を支持するための支持部３と、振動板１を移動可能に支持するガイド部３４とを備えている。
【００１８】
振動板１は、図１及び図２に示すように、一対の縦割り筒状面１１が並列に形成されるとともに、隣接する縦割り筒状面１１の側方の端部どうしが接合され一対の縦割り筒状面１１の間に谷部１２を形成した表面形状とされている。図示例の振動板１は、縦割り筒状面１１に沿って湾曲形成された一対の湾曲板１３により構成されており、両湾曲板１３の谷部１２を形成している側方の端部どうしを一体に接合することにより、谷部１２の延伸方向に帯状に形成された接合部１４を有している。
【００１９】
なお、上述の縦割り筒状面１１とは、筒状の面の一部を縦割りにして切り取った面のことであり、上述の湾曲板１３の側部とは、縦割り筒状面１１の湾曲する方向の側部のことである。そして、この振動板１においては、谷部１２の延伸方向が縦方向、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向が横方向である。なお、以下、本発明を説明するにあたって、図１に示すように、振動板１の谷部１２の深さ方向をｚ方向、谷部１２の延伸方向をｘ方向、谷部１２の深さ方向（ｚ方向）及び延伸方向（ｘ方向）の両方向と直交する方向をｙ方向と言い換えて、これらｘｙｚ方向を適宜用いることとする。
【００２０】
また、振動板１は、その材質が限定されるものではなく、スピーカの振動板として一般的に用いられる合成樹脂、紙、金属等の材料を用いることができ、例えばポリプロピレン、ポリエステル等の合成樹脂からなるフィルムを真空成形することにより、比較的容易に成形することができる。
【００２１】
また、湾曲板１３の縦割り筒状面１１は、必ずしも単一円弧面でなくてもよく、複数の曲率を連続させたもの、縦割り筒状面１１の周方向（横方向）に沿う断面が放物線形状やスプライン曲線など曲率が一定ないし連続的に変化するもの、角筒状面としたもの、階段状に複数の段差部を有する形状としたものなどを採用することができ、一方向（縦割り筒状面１１の周方向：横方向：ｙ方向）に湾曲し、その一方向と直交する方向（縦割り筒状面１１の縦方向：ｘ方向）へは直線状となっている。そして、一対の湾曲板１３がその凸となる方向を同じ表面側に向けて並列に配置されるとともに、隣接する側部どうしが接線方向を共通にした状態で接合されている。したがって、谷部１２は、両湾曲板１３の間に、縦割り筒状面１１の縦方向（ｘ方向）に沿う直線状に形成されている。また、この谷部１２の底部に、両湾曲板１３の側方の端部どうしを谷部１２の深さ方向（ｚ方向）に沿う一定の幅で接着することにより、谷部１２の延伸方向（ｘ方向）に沿って接合部１４が設けられている。そして、この接合部１４の長さ方向（縦割り筒状面１１の縦方向：ｘ方向）の途中の位置（好ましくは中央の位置）に、後述するアクチュエータ２が接続される。
【００２２】
なお、均一な再生音を得るために、図２に示すように、両湾曲板１３を、縦割り筒状面１１の共通の接線Ｌに対して線対称に形成することが好ましい。ただし、本発明においては、必ずしも線対称でなくてもよい。
【００２３】
アクチュエータ２は、振動板１の谷部１２をその深さ方向（ｚ方向）に振動させるものであり、例えばボイスコイルモータが用いられる。本実施形態においては、アクチュエータ２は、図１及び図２に示すように、振動板１の接合部１４に取り付けられた平面コイル部材４と、支持部３に固定された磁気回路５とにより構成される。
平面コイル部材４は、谷部１２の延伸方向（接合部１４の長さ方向：ｘ方向）に沿って平面状に巻回された導電体パターンにより形成されており、本実施形態においては、平面コイル部材４が両湾曲板１３の間に挟まれた状態で接着剤等を介して固着されている。
【００２４】
また、磁気回路５は、矩形棒状の磁石５１と、この磁石５１の両極に固定された矩形板状の側部ヨーク５２と、磁石５２と対向して接合部１４を介して反対側に配置された対向ヨーク５３とを備えており、これら側部ヨーク５２と対向ヨーク５３との間に、谷部１２の延伸方向に沿うスリット状の磁気ギャップ５４が形成され、この磁気ギャップ５４内に振動板１の接合部１４及び平面コイル部材４が挿通して配置され、接合部１４の先端部分（振動板１の谷部１２の深さ方向の端部）が磁気ギャップ５４を貫通して設けられている。
【００２５】
支持部３は、例えば金属材により成形され、図示例では、矩形の枠状に形成されたフランジ部３１と、フランジ部３１の下方に取り付けられて有底矩形箱状に形成された筐体部３２とを備えている。そして、筐体部３２に、磁気回路５を支持する台座部３３と、振動板１の谷部１２の深さ方向の端部に配置され、一対の板バネ６１により形成されたガイド部３４とが設けられている。なお、図１及び図３においては台座部３３を省略している。
そして、フランジ部３１内の空間に、谷部１２の延伸方向がフランジ部３１の長辺方向と平行となるように振動板１が配置され、振動板１の周縁部、つまり両湾曲板１３の接合部１４とは反対側の側部がフランジ部３１に支持されている。また、両湾曲板１３の接合部１４の下先端部分はガイド部３４により、谷部１２の深さ方向（ｚ方向）に沿って移動可能に支持されるとともに、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動が制限されている。
【００２６】
ガイド部３４は、図３に示すように、帯状の金属板の途中部を屈曲させて折り返すことにより、両端部に平行な平面を形成した一対の板バネ６１により構成されている。そして、板バネ６１の両端部の平面は、その面の方向が谷部１２の深さ方向と直交して配置されており、一方の平面が筐体部３２の底面３２ａに固定され、他方の平面が接合部１４の先端部分に固定されている。従って、板バネ６１の両端部の平面は、振動板１の深さ方向（ｚ方向）に対して直交して配置され、板バネ６１の屈曲方向（撓み方向）が、谷部１２の深さ方向と平行に配置される。このため、振動板１が振動する方向（谷部１２の深さ方向及び接合部１４が振動する方向）は、板バネ６１の屈曲方向と一致する。他方、谷部１２の深さ方向に直交する方向（ｘ方向及びｙ方向）へは、板バネ６が屈曲しない。
【００２７】
この場合、図１〜図３からもわかるように、板バネ６１の厚み寸法は、幅寸法や奥行寸法よりも十分小さく設けられていることから、板バネ６１の屈曲方向（撓み方向）である板の厚み方向と比べて、その厚み方向（ｚ方向）と直交する面方向（ｘ方向及びｙ方向）は、曲げ応力が大きく変形し難くなっている。すなわち、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への変形は、板バネ６１に対してはせん断方向または捻り方向の変形を要求することとなり、板バネ６１の屈曲方向の変形よりも遥かに変形しにくい。言い換えれば、板バネ６１は、谷部１２の深さ方向（ｚ方向）の弾性係数が、谷部１２の深さ方向と直交する方向（ｘ方向及びｙ方向）の弾性係数よりも小さい構成とされる。なお、弾性係数は変形のしにくさを表す定数であり、この弾性係数の値が大きいほど変形しにくく、値が小さいほど変形しやすい。
このため、板バネ６１の厚み方向を谷部１２の深さ方向と一致させて配置することで、谷部１２の深さ方向と直交する方向（ｘ方向及びｙ方向）への移動が拘束される。従って、接合部１４においては、板バネ６１の厚み方向、すなわち谷部１２の深さ方向への移動は許容されるが、それと直交する面方向への移動が制限され、振動板１の接合部１４の往復運動を谷部１２の深さ方向に円滑に案内することができるようになっている。
【００２８】
なお、ガイド部３４を構成する板バネ６１は、一対に限定されるものではなく、２つ以上の板バネ６１でガイド部３４を構成することも可能である。
また、板バネ６１は、図１〜図３に示すように、その屈曲方向を谷部１２の深さ方向と平行に配置した場合に、谷部１２の深さ方向と直交する方向（ｘ方向及びｙ方向）への移動を制限できる。このため、第１実施形態のように、板バネ６１の面の長手方向を谷部１２の延伸方向（ｘ方向）に一致させて配置する他、例えば図４及び図５に示すように、板バネ６１の面の長手方向の向きを変更して配置した場合にも、板バネ６１の屈曲方向と谷部１２の深さ方向とが平行に配置されていることから、谷部１２の深さ方向と直交する方向への移動を制限することができる。なお、図６に示すように、板バネ６１の向きを異なるように配置した複数の板バネ６１を組み合わせた場合にも、第１実施形態のガイド部３４と同様の効果を得ることができる。
【００２９】
また、板バネ６１の材料も金属に限定されるものではなく、樹脂材料等の弾性変形可能な材料を用いることができる。
さらに、板バネ６１の両端部に設けられる平面は、振動板１との接合時の便宜のために設けられるものであって、板バネの形状は、両端部に平面が形成された形状に限定されるものではない。図７に示すように、両端部に平面を設けない形状の板バネ６１Ａを用いることもできるし、その他の形状の板バネを用いてガイド部を構成することもできる。
【００３０】
このように構成されたスピーカ１００においては、振動板１に固定されたアクチュエータ２の平面コイル部材４にオーディオ信号に応じた駆動電流が流れると、その駆動電流によって生じる磁束変化と、磁気ギャップ５４内の磁界とにより、平面コイル部材４に駆動電流に応じた駆動力が作用し、磁界と直交する方向（谷部１２の深さ方向、図２では矢印で示す上下方向）に平面コイル部材４を振動させる。これにより、この平面コイル部材４が取り付けられている振動板１が、谷部１２の深さ方向に沿って振動し、表面から再生音が放射される。
【００３１】
この際、振動板１の接合部１４の先端部分はガイド部３４によって支持され、谷部１２の深さ方向へ移動可能とされる一方で、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向への移動が制限されている。このため、振動板１を谷部１２の深さ方向に安定して往復運動させることができ、接合部１４及び平面コイル部材４と磁気回路５とが接触することを回避できる。
このように、本実施形態のスピーカ１００においては、振動板１をその振動方向（谷部１２の深さ方向）に安定して往復運動させることができるので、振動板１の縦割り筒状面１１及び谷部１２の形状を損なうことがない。したがって、再生音の歪やノイズ音の発生を防止することができ、優れた音響特性を維持することができる。
【００３２】
図８〜図１６は、本発明のスピーカを構成するガイド部のその他の実施形態を示している。これらの実施形態において、振動板等の構成要素は第１実施形態と同じものが用いられるので、各図において、第１実施形態と共通要素には同一符号を付して説明を簡略化する。また、いずれの図もガイド部付近のみを示している。
【００３３】
図８に示す第２実施形態では、振動体１の接合部１４を支持するガイド部３５が、帯状の金属板の側部を屈曲させて折り返すことにより形成した湾曲部６２ａを有する一対の板バネ６２により構成されている。また、板バネ６２の湾曲部６２ａと反対側の側部には平面部６２ｂが設けられている。そして、一対の板バネ６２の平面部６２ｂがそれぞれ筐体部３２の底面３２ａに固定されるとともに、双方の湾曲部６２ａの先端が振動板１の接合部１４の先端部分に固定される。具体的には、板バネ６２の湾曲部６２ａの先端どうしが、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）から振動板１の接合部１４を挟んで固定されており、湾曲部６２ａが撓む（弾性変形する）ことにより谷部１２の深さ方向への移動を許容するとともに、その湾曲部６２ａの撓みにより接合部１４の両側（ｙ方向）から付勢されることによりｙ方向への移動が制限される。なお、谷部１２の延伸方向（ｘ方向）は、板バネ６２が厚み寸法よりも幅寸法が大きく、板バネ６２の屈曲方向（撓み方向）である板の厚み方向と比べて曲げ応力（弾性係数）が大きく変形しにくくなっていることから、板バネ６２の深さ方向（ｚ方向）の変形よりも遥かに変形しにくく、その谷部１２の延伸方向（ｘ方向）への移動は制限される。
【００３４】
図９に示す第３実施形態では、振動体１の接合部１４を支持するガイド部３６が、帯状の金属板の側部を屈曲させて断面を円弧状に形成した一対の板バネ６３により構成されている。そして、一対の板バネ６３の湾曲方向の一端部がそれぞれ筐体部３２の底面３２ａに固定されるとともに、他端部が振動板１の接合部１４の先端部分に固定される。この一対の板バネ６３の他端部どうしは、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）から振動板１の接合部１４を挟んで固定されており、接合部１４は、その両側（ｙ方向）から一対の板バネ６３により付勢され、ｙ方向への移動が制限されるとともに、振動板１の振動方向（谷部１２の深さ方向）には、板バネ６３の円弧形状が撓む（弾性変形する）ことにより、円滑に案内されるようになっている。また、谷部１２の延伸方向（ｘ方向）については、板バネ６３の厚み寸法よりも幅寸法が大きく設けられていることにから、板バネ６３の屈曲方向（撓み方向）である板の厚み方向と比べて、曲げ応力（弾性係数）が大きく遥かに変形しにくくなっており、その谷部１２の延伸方向（ｘ方向）への移動は制限される。
【００３５】
なお、上述した第１実施形態から第３実施形態においては、ガイド部を３種類の異なる形状の板バネを用いて構成したが、板バネの形状は、上記実施形態の形状に限定されるものではない。上記実施形態の板バネの形状と異なる形状の板バネであっても、振動板１の振動方向に屈曲可能に設けられた板バネであれば、ガイド部を構成することができる。
【００３６】
図１０に示す第４実施形態では、振動板１の接合部１４を支持するガイド部３７が、低硬度ゴム又は発泡弾性体等からなるブロック状の弾性部材６４により構成されている。また、弾性部材６４は、筐体部３２の底面３２ａに固定された保持部材６５によって保持されており、谷部１２の深さ方向（ｚ方向）の厚みが、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）の厚みよりも大きく設けられている。
そして、この弾性部材６４と接合部１４の先端部分とが接合されており、振動板１の谷部１２の深さ方向（ｚ方向）への移動に際しては弾性部材６４が容易に伸縮変形して接合部１４の移動を円滑に案内することができる。一方、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動に対しては、弾性部材６４が容易に変形しにくいことから、その移動を制限することができる。
【００３７】
図１１及び図１２に示す第５実施形態では、振動板１の接合部１４を支持するガイド部３８が、低硬度ゴム又は発泡弾性体等により筒状に成形されたチューブ６６により構成される。また、チューブ６６は、その軸方向が谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交して、すなわち軸方向がｙ方向と平行に配置されており、チューブ６６の外周面の一側部が筐体部３２の底面３２ａに固定されるとともに、その固定部分の反対側に配置される外周面の側部に接合部１４の先端部分が接合されている。
この場合、チューブ６６の径方向の厚み寸法（筒幅寸法）よりも、軸方向の長さ寸法が十分大きく設けられていることから、チューブ６６の径方向（谷部１２の深さ方向）と比べてチューブ６６の軸方向は変形し難い。このため、チューブ６６の軸方向を谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交して配置することで、チューブ６６の弾性による形状復元力を利用して、谷部１２の深さ方向の移動を円滑に案内することができる。
【００３８】
なお、ガイド部３８を構成するチューブ６６は、１つに限定されるものではなく、谷部１２の延伸方向に２つ以上のチューブ６４を並べて配置することも可能である。また、図１３に示すように、チューブ６６の軸方向を谷部１２の延伸方向（ｘ方向）と平行に配置することも可能である。この場合においても、チューブ６６の弾性による形状復元力を利用して、谷部１２の深さ方向の移動を円滑に案内することができる。
【００３９】
図１４に示す第６実施形態では、振動板１の接合部１４を支持するガイド部３９が、接合部１４の先端部分と接合された低硬度ゴム又は発泡弾性体等からなるブロック状の弾性部材６７と、接合部１４の両面に取り付けられた一対の内側磁石６８と、その内側磁石６８に対してそれぞれ反発する磁極を対向させた一対の外側磁石６９とで構成される。そして、一対の内側磁石６８は、互いに吸引して設けられ、接合部１４を挟んで配置されている。また、一対の外側磁石６９は、筐体部３２の底面３２ａに配置されたヨーク７０に固定されている。
したがって、ガイド部３９においては、弾性部材６７により接合部１４を谷部１２の深さ方向（ｚ方向）に移動可能に支持するとともに、反発する磁極を有する内側磁石６８と外側磁石６９とを対向させることで谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動を制限することが可能となっている。
【００４０】
図１５に示す第７実施形態では、振動板１の接合部１４を支持するガイド部４０が、谷部１２の深さ方向に伸縮可能に設けられた第１バネ７１と、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向に接合部１４を挟んでその直交方向に伸縮可能に設けられた一対の第２バネ７２とで構成される。
図１５に示す例では、第１バネ７１は、接合部１４の先端部分と筐体部３２の底面３２ａとの間に配置されており、振動板１の自重により自然長よりも縮められ、圧縮して配置される。また、一対の第２バネ７２は、第１バネ７１を挟んで両側に立設されたブラケット７３と接合部１４の両面との間に、それぞれ自然長よりも縮められ、圧縮して組み込まれており、互いに反発力を内部に有して配置されている。このように、２つの第２バネ７２で接合部１４を挟むことで、一対の第２バネ７２による互いの反発力が合成されて、接合部１４に元の位置に戻る力を作用させることができる。また、第１バネ７１による谷部１２の深さ方向の弾性係数は、一対の第２バネ７２による谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向の弾性係数よりも小さく設定されており、これら第１バネ７１と一対の第２バネとで構成されるガイド部４０は、谷部１２の深さ方向へは変形しやすく、谷部１２の深さ方向及び延伸方向と直交する方向へは変形しにくくなっている。これにより、第１バネ７１によって接合部１４を谷部１２の深さ方向（ｚ方向）に移動が容易に支持するとともに、一対の第２バネ７２が互いに接合部１４を押す力の釣り合いにより、接谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動が容易でないように支持することができる。
【００４１】
なお、上記の第７実施形態のように、一対の第２バネ７２を予め自然長よりも圧縮して配置する構成の他、予め自然長よりも伸ばして第２バネ７２の双方に引張力を発揮させるように配置する構成を採ることもできる。この場合、一対の第２バネ７２が互いに引っ張る力の釣り合いにより、谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動が容易でないように支持することができる。
また、一対の第２バネ７２は、双方に反発力と引張力のいずれも発揮させずに配置する構成を採ることもできる。この場合、一方の第２バネ７２が圧縮された際には、他方の第２バネ７２は引っ張られることになる。この際、圧縮された第２バネ７２には反発力が発生して接合部１４を元の位置に戻す力が作用する。一方で、伸ばされた第２バネ７２には引張力が発生して接合部１４を元の位置に戻す力が作用する。このように、一対の第２バネ７２の双方には、それぞれ接合部１４を元の位置に戻す力が作用する。したがって、一対の第２バネ７２を、双方に反発力と引張力のいずれも発揮させずに配置する構成とした場合においても、接合部１４を谷部１２の深さ方向及び延伸方向の両方向と直交する方向（ｙ方向）への移動が容易でないように支持することができる。
【００４２】
図１６に示す第８実施形態では、振動板１の接合部１４を支持するガイド部４１が、ポースリエの直進運動機構７４により構成され、その直進運動機構７４の直進運動方向を谷部１２の深さ方向と一致させて接合部１４を案内する構成とされる。
ポースリエの直進運動機構７４は、図１６に示すように、菱形をなす４本の菱形リンクと、その菱形の対角点に接続させた一対の同じ長さの長尺リンクと、両長尺リンクの筐体部３２の底面３２ａへの固定点からの距離と等しい長さの１本の短尺リンクとから構成される。このポースリエの直進運動機構７４において４本の菱形リンクが広がったり狭まったりすることで、菱形リンクの頂点に接続された接合部１４を谷部１２の深さ方向（ｚ方向）に沿って円滑に案内するとともに、谷部１２の深さ方向と直交する方向（ｘ方向及びｙ方向）への移動を制限することができる。
【００４３】
なお、上記実施形態では、いずれも本発明をスピーカに適用したが、本発明をマイクロホンに適用することも可能である。本発明をスピーカに適用する場合は、ボイスコイルモータの変換部が、音声信号に基づく電気信号を振動板の振動に変換するが、本発明をマイクロホンに適用する場合も、変換部としてボイスコイルモータを用いることができ、その場合の変換部は、音波を受けて振動する振動板の振動を電気信号に変換する。
【００４４】
また、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１…振動板、２…アクチュエータ（変換部）、３…支持部、４…平面コイル部材、５…磁気回路、１１…縦割り筒状面、１２…谷部、１３…湾曲板、１４…帯状部、３１…フランジ部、３２…筐体部、３２ａ…底面、３３…台座部、３４〜４１…ガイド部、５１…磁石、５２…側部ヨーク、５３…対向ヨーク、５４…磁気ギャップ、６１，６１Ａ，６２，６３…板バネ、６４…弾性部材、６５…筒状部材、６６…チューブ、６７…弾性部材、６８…内側磁石、６９…外側磁石、７０…ヨーク、７１…第１圧縮バネ、７２…第２圧縮バネ、７３…ブラケット、７４…直進運動機構、１００…スピーカ（電気音響変換器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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