(57)【要約】【課題】この発明は、建築物の床や壁のいずれにも簡単に用いることができると共に、長尺木材を必要としないものとして、建築業者の手間とコストを大幅に削減することができる建築用面材を提供することを目的とする。【解決手段】建築物に取り付ける建築用面材１であって、建築用面材１は、平行四辺形であり、少なくとも２枚以上の板材２を備えたものであり、板材２は、平行四辺形であり、一対の長斜辺２０と一対の短辺２１とを備えたものであり、板材２の長斜辺２０の一方の側面には凸部３が設けられており、もう一方の側面には凹部４が設けられており、建築用面材１の平行四辺形は、凸部３と凹部４とが嵌合することにより、隣接する板材２同士を固定して形成されるものであることを特徴とする【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物に取り付ける建築用面材（１）であって、建築用面材（１）は、略平行四辺形であり、少なくとも２枚以上の板材（２）を備えたものであり、板材（２）は、略平行四辺形であり、一対の長斜辺（２０）と一対の短辺（２１）とを備えたものであり、板材（２）の長斜辺（２０）の一方の側面には凸部（３）が設けられており、もう一方の側面には凹部（４）が設けられており、建築用面材（１）の略平行四辺形は、凸部（３）と凹部（４）とが嵌合することにより、隣接する板材（２）同士を固定して形成されるものであることを特徴とする建築用面材。
【請求項２】
板材（２）は、鋭角が３０°〜６０°、鈍角が１２０°〜１５０°、長斜辺（２０）が１０００ｍｍ〜２０００ｍｍ、短辺（２１）が５０ｍｍ〜３００ｍｍであることを特徴とする請求項１に記載の建築用面材。
【請求項３】
板材（２）は、鋭角が４５°、鈍角が１３５°であることを特徴とする請求項２記載の建築用面材。
【請求項４】
板材（２）の両短辺（２１）それぞれには切欠き部（２６）が形成されており、切欠き部（２６）に固定具（８）を挿通させることで、建築用面材（１）は建築物に固定されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の建築用面材。
【請求項５】
建築物が木造軸組工法によって建てられることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の建築用面材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物の床や壁に用いられる建築用面材に関するものであり、特に木造軸組工法建築物の床に用いられるのに最適な建築用面材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、建築物の床面、天井面及び壁面を、建築物の軸体（桁、梁、柱など）に対して角度付けした複数の板材を貼る（斜め貼り）ことによって、耐震性が向上することが知られている。床面、天井面及び壁面を、斜め貼りするには、板材を貼り付けたい部分、つまり、軸体により形成される略長方形の区画を採寸し、この採寸した略長方形の区画に対応する寸法の板材を作成する必要があった。略長方形区画の中央側では、複数枚の同寸法の略平行四辺形の板材が必要となり、略長方形の区画の頂点に近づくとそれぞれ異なる形状の台形の板材が必要となり、略長方形区画の頂点においては、三角形又は五角形の板材が必要となるため、斜め貼りに必要な種々の形状の板材を作成する作業が煩雑であった。
【０００３】
そのため、例えば建築物の壁材として、新規な壁パネルが提案されている。この壁パネルは、建築物の軸体により形成される略長方形の区画に対応するように形成されており、複数の板材を縦方向に対して右斜め上がり、または右斜め下がりに相互の板厚端面どうしを接合させて長方形状に構成したものとしている。そして、建築物の柱の内側にあてがうようにした枠体が固定されている。（特許文献１）
【０００４】
しかしながら、特許文献１の壁パネルは、枠体を用いることによって建築物の壁面区画に対応するように形成されているため、壁面区画で定められた寸法と現場での実際の寸法とに誤差がある場合、対応が困難なものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実用新案登録番号第３０５３３１２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこでこの発明は、板材を一枚一枚、採寸し、切断する必要がなく、少ない切断作業と現場での調整作業で、床や天井や壁を容易に斜め貼りにすることができる建築用面材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために本件発明は以下の手段を用いた。
（請求項１記載の発明）
建築物に取り付ける建築用面材であって、建築用面材は、略平行四辺形であり、少なくとも２枚以上の板材を備えたものであり、板材は、略平行四辺形であり、一対の長斜辺と一対の短辺とを備えたものであり、板材の長斜辺の一方の側面には凸部が設けられており、もう一方の側面には凹部が設けられており、建築用面材の略平行四辺形は、凸部と凹部とが嵌合することにより、隣接する板材同士を固定して形成されるものであることを特徴とする。
（請求項２記載の発明）
請求項２記載の発明は、請求項１記載の建築用面材において、板材は、鋭角が３０°〜６０°、鈍角が１２０°〜１５０°、長斜辺が１０００ｍｍ〜２０００ｍｍ、短辺が５０ｍｍ〜３００ｍｍであることを特徴とする。
（請求項３記載の発明）
請求項３記載の発明は、請求項２記載の建築用面材において、板材は、鋭角が４５°、鈍角が１３５°であることを特徴とする。
【０００８】
（請求項４記載の発明）
請求項４記載の発明は、請求項１乃至３のいずれかに記載の建築用面材において、板材の両短辺それぞれには切欠き部が形成されており、切欠き部に固定具を挿通させることで、建築用面材は建築物に固定されることを特徴とする。
（請求項５記載の発明）
請求項５記載の発明は、請求項１乃至４のいずれかに記載の発明において、建築物が木造軸組工法によって建てられることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
この発明の建築用面材は、板材を一枚一枚、採寸し、切断する必要がなく、少ない切断作業と現場での調整作業で、床や天井や壁を容易に斜め貼りにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、第１実施形態に係る建築用面材の平面図である。
【図２】図２は、図１に示す建築用面材の右側面図である。
【図３】図３は、図１に示す建築用面材の左側面図である。
【図４】図４は、図１中のＡ−Ａ線拡大断面図である。
【図５】図５は、図１中のＢ−Ｂ線拡大断面図である。
【図６】図６は、図１に示す建築用面材の正面図である。
【図７】図７は、建築用面材１の連結方法の説明図である。
【図８】図８は、第１実施形態の建築用面材を取り付けた状態の一例を示す図である。
【図９】図９は、図８のＣ１−Ｃ１断面斜視図である。
【図１０】図１０は、図８の間取り例を説明する図である。
【図１１】図１１は、第１実施形態の受け材仕様の斜視図である。
【図１２】図１２は、本発明の第２実施形態に係る建築用面材の平面図である。
【図１３】図１３は、本発明の第２実施形態に係る建築用面材の底面図である。
【図１４】図１４は、図１２に示す建築用面材の右側面図である。
【図１５】図１５は、図１２に示す建築用面材の左側面図である。
【図１６】図１６は、図１２中のＤ−Ｄ線拡大断面図である。
【図１７】図１７は、図１２中のＥ−Ｅ線拡大断面図である。
【図１８】図１８は、図１２に示す建築用面材の正面図である。
【図１９】図１９は、図１２に示す建築用面材の背面図である。
【図２０】図２０は、第２実施形態に係る建築用面材を建築物に取り付けた状態の一例を示す図である。
【図２１】図２１は、図２０のＦ−Ｆ断面斜視図である。
【図２２】図２２は、第２実施形態に係る建築用面材を建築物に取り付ける際に用いられる各種ジョイナーの説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る実施形態を図面に従って説明するが、本発明はこの実施形態に限定されるものではない。
【００１２】
〔第１実施形態〕
図１は、第１実施形態に係る建築用面材１の平面図である。図２は、図１に示す建築用面材１の右側面図である。図３は、図１に示す建築用面材１の左側面図である。図４は、図１中のＡ−Ａ線拡大断面図である。図５は、図１中のＢ−Ｂ線拡大断面図である。図６は、図１に示す建築用面材１の正面図である。図示しないが、底面図は平面図と対称であり、背面図は、正面図と同一である。
図１から図６に示す、第１実施形態に係る建築用面材は、主として下地材として用いられるものである。この建築用面材１は、建築物の軸体に取り付けられるものであって、複数の略平行四辺形状の板材２がこれら板材２の長斜辺２０同士が接するように並べられた状態で連結された略平行四辺形状である。各板材２は、一対の長斜辺２０と一対の短辺２１とを有する略平行四辺形状の板体である。板材２には、隣接する板材２同士が嵌合可能な凹部４と凸部３が設けられ、この一方の板材２の凹部４と他方の板材２の凸部３が嵌合することにより、板材２同士が連結される。
【００１３】
建築用面材１の鋭角（以下、建築用面材１の鋭角の角度を「α」とする場合がある。）と板材２の鋭角は等しく、建築用面材１の鈍角と板材２の鈍角は等しい。建築用面材１の一方の対辺の長さは、板材２の長斜辺２０に等しい長さ（以下、「斜辺長さ１１」という。）である。建築用面材１の他方の対辺、つまり、板材２の連結方向に延びる連結方向辺１６の長さは、複数の板材２の短辺２１の長さをそれぞれ足した長さ（以下、「連結方向長さ１０」という。）である。図１に示す建築用面材１のように、略同一形状の板材２を連結した場合の連結方向長さ１０は、板材２の短辺２１長さに板材２の枚数を乗じた長さとなる。一方の連結方向辺１６から他方の連結方向辺１６までの垂直距離（以下、「建築用面材幅１２」という。）は、長斜辺２０×ｓｉｎαの長さとなる。
【００１４】
建築用面材１が取り付けられる建築物は、建築物を設計する上で基準となる基本寸法（以下、「モジュール」という。）に基づいて建築されている。モジュールには、尺が基準となる尺モジュール、１ｍが基本単位のメーターモジュール、１２１８ｍｍ（１インチ）が基本単位のインチモジュールがある。この中で、日本の住宅建築において最も多く使用されている尺モジュールは、関東間サイズといわれる９１０ｍｍを基本寸法とするもの、関西間サイズといわれる９８５ｍｍを基本寸法とするもの、また、近年ハウスメーカー等が採用する１０００ｍｍを基本寸法とするもの等がある。例えば、尺モジュールを関東間サイズの９１０ｍｍとした場合、軸体（桁、梁、柱など）の芯と芯の間隔（以下、「芯芯寸法Ｍ」という。）を９１０ｍｍ、芯芯寸法Ｍを９１０ｍｍの２分の１の４５５ｍｍ、芯芯寸法Ｍを９１０ｍｍの３分の１の約３０３ｍｍ、又は、芯芯寸法Ｍを９１０ｍｍの２倍の１８２０ｍｍ等として建築物が建築される。
【００１５】
建築用面材１の寸法は、取り付ける建築物のモジュールに基づいた寸法とする。そして、建築用面材１の対角を適宜の角度とすれば、建築用面材１の形状が決定する。具体的な建築用面材１の寸法については後述する。
モジュールに基づいて建築用面材１の寸法および形状が決定され、さらに建築用面材１を構成する板材２の枚数が決まれば、板材２の寸法および対角の角度αが決定する。具体的には、板材２の長斜辺２０の長さは、建築用面材１の斜辺長さ１１と同一となり、板材２の短辺２１の長さは、建築用面材１の連結方向長さ１０を板材２の枚数で割った長さとなる。なお、短辺２１の長さが異なる板材２同士を連結する場合は、連結される複数の板材２の短辺２１の長さを足した長さが、連結方向長さ１０と等しくなるように板材２を構成する。また、上述したように板材２の鋭角αは、建築用面材１の鋭角と同じ角度となり、板材２の鈍角は、建築用面材１の鈍角と同じ角度の「１８０°-α」となる。建築用面材１の鋭角αは３０°〜６０°、鈍角が１２０°〜１５０°の範囲内で設定し、鋭角αが４５°、鈍角が１３５°とするのが好ましい。
【００１６】
図２〜図５に示すように、板材２の一方の長斜辺２０側の側面には長斜辺２０の全長にわたって凸部３が設けられており、他方の長斜辺２０側の側面には、長斜辺２０の全長にわたって凹部４が設けられている。また、図４に示すように、凸部３は、一方の長斜辺２０の側面の板材厚み寸法２３方向の略中央から突設しており、この凸部３に対応する凹部４が他方の長斜辺２０の側面の板材厚み寸法２３方向の略中央に設けられている。したがって、板材厚み寸法２３が等しい板材２を互いに連結することで、平坦な建築用面材１となる。この建築用面材１を２枚以上用いて、一方の建築用面材１の凸部３ともう一方の建築用面材１の凹部４とを互いに連結することで建築物の床板や天井板や壁板とすることができる。床板や天井板や壁板に用いる場合、板材２の板材厚み寸法２３は、１２〜３６ｍｍとするのが好ましい。例えば、板材厚み寸法２３を１２ｍｍとし、両サイド４ｍｍずつを凹部４の両肩とし、中央の４ｍｍを凸部３とすることができる。
【００１７】
また、凸部３の両角部を面取り加工すると共に、凹部４の溝の両隅も面取り加工する構成としてもよい。この実施形態においては、板材２同士を連結させる際、凸部３又は凹部４に接着剤等を塗布して連結させているが、接着剤等を使用せずに連結させてもよい。上述したような連結方法は、所謂「本実加工」と呼ばれる連結加工方法であり、板材２と板材２とが強固に組合い、かつ、継ぎ目の体裁も良好なものとなる。なお、板材２に設けられている凸部３と凹部４の形状または配置は、隣接する板材２同士が適切に嵌合可能であり、建築用面材１を構成できるものであれば特に限定されない。
【００１８】
図７は、建築用面材１の連結方法の説明図である。
略平行四辺形の建築用面材１を互いに連結させて床板や天井板や壁板として用いるには、図７ａに示す切断と、図７ｂに示す連結と、図７ｃに示す配置と嵌合とを行う。
図７ａに示すように、一方の鈍角頂点から延びる連結方向に垂直な線を切断部１３とし、この切断部１３を切断することにより、三角形面材１ａと台形面材１ｂを形成する。図７ｂに示すように、適宜の枚数の建築用面材１を、一方の長斜辺２０の凸部３ともう一方の長斜辺２０の凹部４とを嵌合させて連結させる。図７ｃに示すように、複数の建築用面材１を連結した略平行四辺形状の板状体が略長方形の板状体になるように、三角形面材１ａと台形面材１ｂとを配置させ嵌合させる。このようにすれば、板体が斜め貼りされた状態の略長方形の板状体を容易に形成することができる。
また、台形面材１ｂにおける、建築用面材１と嵌合させる斜辺と最短辺１５とが交わる点から、対向する底辺に向けた垂線よりも最短辺１５側に形成される略長方形領域（以下、「調整部１４」という。）を適宜切断することにより、建築用面材１が連結された略長方形の板状体の長手方向の長さを調整することができる。具体的には、調整部１４における最短辺１５の適宜の位置から、最短辺１５に対して垂直に切断することにより、略長方形状の板状体の長手方向の長さを容易に微調整することができる。
このようにすると、従来のように板材２を一枚一枚、採寸し、切断する必要がなく、少ない切断作業と現場での調整作業で、床や天井や壁を容易に斜め貼りにすることができる。
【００１９】
また、設計の都合によりモジュール長さ通りに設計されていない間取り（所謂「間くずれ」）の部屋であっても、このような建築用面材１であれば、現場にて、建築用面材１を間崩れ部分に対応する形状に切断することにより、間くずれの部屋であっても、容易に斜め貼りすることができる。
【００２０】
以下に第１実施形態に係る建築用面材１を建築物に取り付ける際の具体的な取り付け方法を例示すると共に、各取り付け方法に用いられる建築用面材１の寸法等の決定方法について説明する。
図８は、木造軸組工法によって建築された建築物における二階部分の床に第１実施形態の建築用面材を取り付けた状態の一例を示す図である。図９は、図８のＣ１−Ｃ１断面斜視図である。図１０は、図８の間取りを説明する図である。
建築用面材１は、建築物の軸体へ固定具を用いて取り付けられるものであって、軸体は主にＸ軸体５とＹ軸体６とＺ軸体７に分けることができる。そして、図８〜図９に示すように建築用面材１は、Ｘ軸体５とＹ軸体６に取り付けて床板や天井板とすることができる。または、Ｘ軸体５とＺ軸体７またはＹ軸体６とＺ軸体７に取り付けて壁板としても良い（図示しない）。Ｘ軸体５としては、桁や梁や根太や胴差しなどを例示することができ、Ｙ軸体６としては、桁や梁や根太や胴差しなどを例示することができ、Ｚ軸体７としては柱や通し柱や管柱を例示することができる。
【００２１】
第１実施形態の建築用面材１が取り付けられる建築物は、少なくとも、モジュール毎に軸体が設けられている。図８および図１０に示す建築物は、関東間サイズの９１０ｍｍを基本寸法とするモジュールＭに基づいて建築されたものである。すなわち、Ｚ軸体７それぞれは、モジュール毎に配置されている。そして、図８に示すように、第１実施形態の建築用面材１は、基本的にこの隣り合うＺ軸体７の略芯芯間の１モジュールに対して、１枚の建築用面材１が位置するように連結される。なお、建築用面材１を建築物に取り付ける際、取り付け方によっては、Ｚ軸体７の略芯芯間の１モジュールに対して、１枚の建築用面材１が配置されず、ズレが生じる場合もあるが、現場にて建築用面材を適宜切断等調整して対応することができる。
【００２２】
間取りは、建築物に合わせて、自在に設計することができる。図８および図１０に例示する間取りは、８畳間と６畳間と３畳間と廊下、階段部分を有する。このような間取りにおいて、Ｚ軸体７が立ち並ぶ通り（壁が設けられる通り）を「柱通り」といい。Ｚ軸体７が立ち並ぶことなく壁を設けない通りを、「柱通り以外の通り」という。
建築用面材１は、壁が設けられる柱通り側と、壁が設けられない柱通り以外の通り側とで、取り付け方法が異なるものである。
【００２３】
前述の柱通りの説明を踏まえ、床面として建築用面材１を取り付ける方法について説明する。
連結方向辺１６が柱通り以外の通り側に配置される場合（図９の左側参照）と、連結方向辺１６が柱通り側に配置される場合（図９の右側参照）とでは、取り付け方法が異なる。
連結方向辺１６近傍を柱通り側以外の軸体に取り付ける場合は、図８および図９に示すように、連結方向辺１６近傍をＹ軸体６（図９においては床梁）の上端面に載置し、固定具８を打ち込んで取り付ける。具体的には、Ｙ軸体６の短手方向の略中央部分にて、隣接する連結方向辺１６の側面同士が当接するように配置して取り付ける。
連結方向辺１６近傍を柱通りに取り付ける場合は、Ｙ軸体６に設けられた受け材６０の上端面に連結方向辺１６近傍を載置し、固定具８を打ち込むことにより固定する。具体的には、図９に示すように、柱通りに配されるＹ軸体６における、建築用面材１が取りつけられる側の側面に受け材が釘等の固定具８によって取り付けられている。受け材６０は、長尺体の受け材６０をＹ軸体６に設ける構成でもよいし、短尺体の受け材６０を並べてＹ軸体６に連続的に設ける構成としてもよいし、短尺材の受け材６０を適宜の位置に設ける構成としてもよい。
【００２４】
図９に示すように、受け材６０の上端面は平坦な面でありＹ軸体６の上端面とは面一である。したがって、建築用面材１を略水平に取り付けることができる。柱通りにおいては、板材厚み寸法２３分、Ｙ軸体６の上端面よりも建築用面材１の上面が高くなり段差を生じることとなるが、この段差は、壁を取り付けることにより、隠すことができる。
柱通りのＹ軸体６に受け材６０を取り付ける内容について例示したが、柱通りのＸ軸体５に受け材６０を取り付けても同様であり、このような場合、図８のＣ２-Ｃ２断面斜視図は、Ｙ軸体６にＸ軸体５を入れ替えたＣ１-Ｃ１断面斜視図の図９と同様になる。
上述のように、建築用面材１の連結方向辺１６近傍は、柱通り側に取り付ける場合、Ｘ軸体５またはＹ軸体６に取り付けられた受け材６０に固定される。そして、建築用面材１の切断部１３によって形成された切断辺近傍、または、調整部１４を切り取られて形成された切断辺近傍も連結方向辺１６近傍と同様に、柱通り側に取り付ける場合、Ｘ軸体５またはＹ軸体６に取り付けられた受け材６０に固定される。
【００２５】
芯芯寸法Ｍを関東間サイズの９１０ｍｍとして図９のように取り付けた場合、第１実施形態に用いられる建築用面材１の寸法は、柱通り側と、柱通り以外の通り側と、に分けられ、以下のように建築物のモジュールに基づいて算出され決定される。
（柱通り側の建築用面材１の寸法）
図８と図９に示す、Ｙ軸体６それぞれの芯芯寸法Ｍを１モジュールと同じ長さとした場合、
建築用面材幅１２＝モジュール長さ−（柱通り側のＹ軸体６寸法Ｎ÷２）  となり、
建築用面材の斜辺長さ１１＝建築用面材幅１２÷ｓｉｎα  となる。
（柱通り側の板材２の寸法）
柱通り側の板材２の寸法は、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）が９１０ｍｍであり、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍであり、板材２の角度αが４５°の場合、
建築用面材幅１２  ＝  （モジュール長さＭ−Ｙ軸体６寸法Ｎ÷２）
＝  ９１０ｍｍ−１０５ｍｍ÷２
＝  ８５７ｍｍ        となり、
斜辺長さ１１＝８５７ｍｍ÷ｓｉｎ４５°＝１２１１ｍｍとなる。
【００２６】
次に、建築用面材１が６枚の略同一の板材２からなる場合、図１に示す短辺２１の長さは、  短辺２１長さ  ＝  ９１０ｍｍ÷６  ＝  １５１ｍｍ  とすることができる。
このことから、図１に示す幅２２は、
幅＝１５１ｍｍ×ｓｉｎ４５°＝１０６．７７・・・ｍｍ≒１０７ｍｍ  となる。
また、長斜辺２０  ＝  斜辺長さ１１  ＝  １２１１ｍｍとなる。
上述のように、図９に示すようなモジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）を９１０ｍｍとし、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍとした場合は、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）に基づいて、以下のように、建築用面材１を形成する板材２を設計すると、建築用面材１を形成する板材２は、
長斜辺２０：１２１１ｍｍ          短辺２１  ：１５１ｍｍ
幅２２    ：１０７ｍｍ            鋭角      ：４５°
鈍角      ：１３５°              枚数      ：６枚
となる。
【００２７】
（柱通り以外の通り側の建築用面材１の寸法）
Ｙ軸体６それぞれの芯芯寸法Ｍを１モジュールと同じ長さとした場合、図８に示すように、柱通り側以外の建築用面材幅１２は、
建築用面材幅１２＝モジュール長さＭ  となり、
斜辺長さ１１＝建築用面材幅１２÷ｓｉｎαとなる。
【００２８】
（柱通り以外の通り側の板材２の寸法）
柱通り以外の通り側の板材２の寸法は、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）が９１０ｍｍであり、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍであり、板材２の角度αが４５°の場合、
建築用面材幅１２＝モジュール長さＭ＝９１０ｍｍ  となり、
長斜辺２０＝９１０ｍｍ÷ｓｉｎ４５°＝１２８６ｍｍとなる。
次に、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）９１０ｍｍに用いる建築用面材１を、６枚の略同一の板材２からなるものとする場合、図１に示す短辺２１の長さは
短辺２１長さ＝９１０ｍｍ÷６＝１５１ｍｍ  とすることができる。
【００２９】
このことから、図１に示す幅２２は、
幅＝１５１ｍｍ×ｓｉｎ４５°＝１０６．７７・・・ｍｍ≒１０７ｍｍ  となる。
上述のように、図８と図９に示すようなモジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）を９１０ｍｍとし、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍとした場合は、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）に基づいて、以下のように、建築用面材１を形成する板材２を設計すると、建築用面材１を形成する板材２は、
長斜辺２０：１２８６ｍｍ          短辺２１  ：１５１ｍｍ
幅２２    ：１０７ｍｍ            鋭角      ：４５°
鈍角      ：１３５°              枚数      ：６枚
となる。
【００３０】
また、柱通り側のＸ軸体５と、柱通り以外の通り側のＸ軸体５の双方、または、柱通り側のＹ軸体６と、柱通り以外の通り側のＹ軸体６の双方に受け材６０を設け、建築用面材１を受け材６０に固定することもできる。
図１１に示すように、隣り合うＹ軸体６（図１１においては床梁）の互いに向かい合う側面にそれぞれ受け材６０が設けられ、この受け材６０に建築用面材１を取り付ける構成である。受け材６０は互いに対向する位置に設けられており、この各受け材６０に建築用面材幅１２方向（図１１においてはＸ軸方向）の両端近傍がそれぞれ載置され、釘等の固定具８によって受け材６０に固定される。受け材６０は、長尺体の受け材６０をＹ軸体６に設ける構成でもよいし、短尺体の受け材６０を並べてＹ軸体６に連続的に設ける構成としてもよいし、短尺材の受け材６０を適宜の位置に設ける構成としてもよい。
【００３１】
受け材６０の上端面は平坦で水平な面であり、この上端面がＹ軸体６の側面に対して略垂直になるよう受け材６０がＹ軸体６に設けられている。各受け材６０の上端面とＹ軸体６の上端面までの長さは、建築用面材１の厚みと略同一である。したがって、受け材６０に取り付けられた建築用面材１の上面とＹ軸体６の上面とは面一になる。Ｙ軸体６に受け材６０を取り付ける内容について例示したが、Ｘ軸体５に受け材６０を取り付ける場合であっても同様である。
また、図示しないが、対向するＸ軸体５又は対向するＹ軸体６の一部分を切欠くことで、建築用面材１を載置させる段部を設け、この段部に建築用面材が嵌合するように載置して固定することもできる。この場合、段部の深さの寸法を建築用面材１の板材厚み寸法２３と略同一にすれば、建築用面材１を面一に取り付けることができる。
【００３２】
（建築用面材１の寸法）
この受け材仕様に用いられる建築用面材１の寸法は、以下のように建築物のモジュールに基づいて算出され決定される。
図１１に示すＹ軸体６それぞれの芯芯寸法Ｍを１モジュールと同じ長さとした場合、
建築用面材幅１２  ＝  
モジュール長さＭ−（一方のＹ軸体６寸法Ｎ÷２＋他方のＹ軸体６寸法Ｎ÷２）
となり、
建築用面材の斜辺長さ１１  ＝  建築用面材幅１２÷ｓｉｎα  となる。
なお、Ｙ軸体幅寸法Ｎが同一の場合は、
建築用面材幅１２  ＝（モジュール長さＭ−Ｙ軸体幅寸法Ｎ）  で良い。
【００３３】
そして、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）が９１０ｍｍであり、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍであり、板材２の角度αが４５°の場合、
建築用面材幅１２＝（モジュール長さ−Ｙ軸体６寸法Ｎ）＝９１０ｍｍ−１０５ｍｍ
＝８０５ｍｍ    となり、
斜辺長さ１１＝８０５ｍｍ÷ｓｉｎ４５°＝１１３８ｍｍとなる。
【００３４】
（板材２の寸法）
次に、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）９１０ｍｍに用いる建築用面材１を、略同一の６枚の板材２からなるものとする場合、図１に示す短辺２１の長さは
短辺２１長さ＝９１０ｍｍ÷６＝１５１ｍｍ  とすることができる。
このことから、図１に示す幅２２は、
幅＝１５１ｍｍ×ｓｉｎ４５°＝１０６．７７・・・ｍｍ≒１０７ｍｍ  となる。
また、長斜辺２０＝斜辺長さ１１＝１１３８ｍｍ  となる。
上述のように、図１１に示すようなモジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）を９１０ｍｍとし、Ｙ軸体幅寸法Ｎが１０５ｍｍとした受け材仕様の場合は、モジュール長さ（芯芯寸法Ｍ）に基づいて、以下のように、建築用面材１を形成する板材２を設計すると、建築用面材１を形成する板材２は、
長斜辺２０：１１３８ｍｍ          短辺２１  ：１５１ｍｍ
幅２２    ：１０７ｍｍ            鋭角      ：４５°
鈍角      ：１３５°              枚数      ：６枚
となる。
【００３５】
上述のような第１実施形態であると、容易に斜め貼りを行うことが可能となる。また、建築物のモジュールと取り付け方法が決定すると、その建築物に使用される建築用面材１の形状および寸法などが決定する。したがって、建築用面材１を構成するための板材２の必要枚数が容易に分かるものとなり事前準備を行うことができる。そして、事前準備を行うと、現場作業は、建築用面材１の取り付けと、若干の微調整を行うのみのものとなる。
さらに、建築物の床や天井や壁を斜め貼りにすると建築物の耐震性は向上し、この斜め貼りを安価で簡易なものとすることにより普及を促進し、地震による影響の少ない木造建築物を増やすことができる。なお、前述の斜め貼りは、板材２の鋭角を４５°鈍角を１３５°とし、図８に示すような矢羽根貼りとすると建築物の耐震性もより向上する。
【００３６】
以上、第１実施形態として種々の取り付け方法を説明したが、これらは適宜組み合わせることができ、特にこれらに限定されるものではない。なお、上述した取り付け方法によればいずれも固定具８が露出した状態で取り付けられるので、主として下地材に用いられる。しかしながら、ログハウスなど固定具８を露出させても良い場合などにおいては、仕上げ材として第１実施形態の取り付け方法を用いることができる。
【００３７】
〔第２実施形態〕
第２実施形態に係る建築用面材１は、切欠き部２６が設けられている点で第１実施形態と異なるが、その他の点は基本的に第１実施形態と同様である。
図１２は、本発明の第２実施形態に係る建築用面材１の平面図である。図１３は、本発明の第２実施形態に係る建築用面材１の底面図である。図１４は、図１３に示す建築用面材１の右側面図である。図１５は、図１４に示す建築用面材１の左側面図である。図１６は、図１２中のＤ−Ｄ線拡大断面図である。図１７は、図１２中のＥ−Ｅ線拡大断面図である。図１８は、図１２に示す建築用面材１の正面図である。図１９は、図１２に示す建築用面材１の背面図である。
【００３８】
図１２から図１９に示す、第２実施形態に係る建築用面材１は、主として仕上げ材として用いられるものである。この建築用面材１は、建築物の軸体に取り付けられるものであって、複数の略平行四辺形状の板材２がこれら板材２の長斜辺２０同士が接するように並べられた状態で連結された略平行四辺形状である。各板材２は、一対の長斜辺２０と一対の短辺２１とを有する略平行四辺形状の板体である。各板材２の一対の短辺２１には、それぞれ切欠き部２６が設けられている。板材２の一対の長斜辺２０には、隣接する板材２同士が嵌合可能な凹部４と凸部３が設けられ、この一方の板材２の凹部４と他方の板材２の凸部３が嵌合することにより、板材２同士が連結される。このようにして連結された建築用面材１には、連結方向１０と平行な２辺にそれぞれ切欠き部２６が形成される。したがって、図１８および図１９に示すように、建築用面材１における両方の切欠き部２６の間に化粧部２４が形成される。切欠き部２６は、建築用面材１を建築物に取り付ける際に、固定具８を挿通させる部分となる。
【００３９】
切欠き部２６の厚み（以下、「切欠き部厚み寸法２７」という。）は、図１４に示すように、板材２の最大厚み寸法２３（板材厚み寸法２３）から化粧部の厚み寸法２５（以下、「化粧部厚み寸法２５」という。）分を切欠いた厚みとなる。
板材厚み寸法２３は１８ｍｍ〜４５ｍｍ、化粧部厚み寸法２５は６ｍｍ〜１８ｍｍ、切欠き部厚み寸法２７は１２ｍｍ〜２７ｍｍとするのが好ましい。例えば、厚み寸法２３を３０ｍｍ、化粧部厚み寸法２５を１８ｍｍ、切欠き部厚み寸法２７を１２ｍｍとすることができる。切欠き部厚み寸法が１２ｍｍであると、第１実施形態で例示した板材厚み寸法２３の１２ｍｍと同じ厚みとなる。この場合、第１実施形態と同様に、両サイド４ｍｍずつを凹部４の両肩とし、中央の４ｍｍを凸部３とすることができる。凸部３と凹部４は第１実施形態と同様に本実加工で複数の板材２を連結し、建築用面材１とすることができる。そして、図７に示すように第１実施形態と同様に、建築用面材１の凸部３と凹部４を連結し、床板や天井板や壁板とすることができる。第２実施形態に係る建築用面材１は、主として仕上げ材に用いられるので、比較的厚みのある化粧部２４を形成して、建築用面材１の強度を高めることができる。
【００４０】
切断、配置、建築物のモジュール、角度αについては、第１実施形態と同様である。
以下に、第２実施形態の建築用面材１を床板として取り付ける方法を説明する。
図２０は、第２実施形態に係る建築用面材を建築物に取り付けた状態の一例を示す図である。図２１は、図２０のＦ−Ｆ断面斜視図である。図２２は、第２実施形態に係る建築用面材を建築物に取り付ける際に用いられる各種ジョイナーの説明図である。
図２０および図２１に示すように、建築用面材１における切欠き部２６をそれぞれＹ軸体６（図２１においては床梁）の上端面へ固定具８を打ち込んで取り付ける。具体的には、Ｙ軸体６の上端面に切欠き部２６を載置する。図２１に示すように、取り付けられた建築用面材１における板体２の連結方向１０とＹ軸体６の長手方向とが平行となる。
第２実施形態に係る建築用面材１を柱通り以外の部分に取り付ける場合は、図２１中の左側に示すように、対向する建築用面材１の一方の建築用面材１の切欠き部２６と、他方の建築用面材１の切欠き部２６が、Ｙ軸体６上に間隙９を有する状態で固定されている。つまり、対向する切欠き部２６の間によって形成される間隙と、対向する化粧部２４の間によって形成される間隙とを合わせたものが間隙９である。
【００４１】
この間隙９に、各種ジョイナーを設置することによって、固定具８が見えないようにすると共に、取り付けられる建築用面材１同士が面一になるようにする。
固定具８が見えないようにする各種ジョイナーは、次の３種類を例示することができる。
ジョイナー９０は、図２２（ａ）に示すように、対向する化粧部２４間によって形成される間隙に対応するジョイナー９０を嵌合させることができる。このようにすると安価な施工が可能になる。
小型ジョイナー９１は、図２２（ｂ）に示すように、切欠き部２６間から形成される間隙を埋めることを目的とし、切欠き部厚み寸法２７と同じ厚さの板形状とした。小型ジョイナー９１とジョイナー９０を組み合わせると床材として強度が高いものとなる。
凸型ジョイナー９２、図２２（ｃ）に示すように、ジョイナー９０と小型ジョイナー９１とを一体化させた。このようにすると、一つの部品で施工ができると共に強度の高いものとなる。
これらの各種ジョイナー９０、９１、９２は、長尺木材を用いても良いし、短尺木材を連続的に設けてもよい。各種ジョイナー９０、９１、９２は、接着剤などによって固定することができる。
【００４２】
第２実施形態に係る建築用面材１を柱通りに取り付ける場合は、図２０に示すように、柱通りには、間柱７０と管柱７１等のＺ軸体７が設けられている。
管柱７１のＸ軸方向寸法が、間柱７０のＸ軸方向寸法よりも大きい場合、以下のように対応することができる。
図２１に示すように、管柱７１は、中央部にホゾ部７２を設け、その両脇にＹ軸体接触部７３と切欠き部接触部７４とが設けられている。
ホゾ部７２は、Ｙ軸体に設けられたホゾ穴に差し込まれるものである。Ｙ軸体接触部７３はホゾ部７２の隣で、Ｙ軸体６の上面に接触するものである。具体的には、嵌合する切欠き部２６に対応する形状に管柱７１が切欠かれている。このことから、Ｚ軸方向において、ホゾ部７２下端からＹ軸体接触部７３までの寸法に切欠き部厚み寸法２７を加えると、ホゾ部７２下端から切欠き部接触部７４までの寸法となるように設計することができる。つまり、管柱７１を切欠き部厚み寸法２７の分だけ切欠くことにより、切欠き部接触部７４が形成されている。
【００４３】
また、第１実施形態と同様のモジュールであると第２実施形態の建築用面材１を形成する板材２は、
長斜辺２０：１２４０ｍｍ  両端の２０ｍｍそれぞれは切欠き部
短辺２１  ：１５１ｍｍ
幅２２    ：１０７ｍｍ            鋭角      ：４５°
鈍角      ：１３５°              枚数      ：６枚
とすることができる。
【００４４】
第２実施形態に係る建築用面材１は、固定具８を各種ジョイナー９０、９１、９２で隠すことが可能であるから、見栄えが良く、仕上げ材として用いることができる。
上述の第１実施形態および第２実施形態においては、長斜辺２０が１０００ｍｍ〜２０００ｍｍ、短辺２１が５０ｍｍ〜３００ｍｍといった短尺材を板材２として用いており、これらをまとめて建築用面材１として切断することができる。つまり、材料費用が安い短尺材を、人件費のかからない少ない回数の切断作業で、建築用面材１に加工することができる。
以上のとおり、図面を参照しながら本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で、種々の追加、変更又は削除が可能である。したがって、そのようなものも本発明の範囲内に含まれる。
【符号の説明】
【００４５】
１    建築用面材
１０  連結方向長さ
１１  斜辺長さ
１２  建築用面材幅
１３  切断部
１４  調整部
１５  最短辺
１６  連結方向辺
２    板材
２０  長斜辺
２１  短辺
２２  幅
２３  板材厚み寸法
２４  化粧部
２５  化粧部厚み寸法
２６  切欠き部
２７  切欠き部厚み寸法
３    凸部
４    凹部
５    Ｘ軸体
６    Ｙ軸体
６０  受け材
７    Ｚ軸体
７０  間柱
７１  管柱
７２  ホゾ部
７３  Ｙ軸体接触部
７４  切欠き部接触部
８    固定具
９    間隙
９０  ジョイナー
９１  小型ジョイナー
９２  凸型ジョイナー
Ｍ    芯芯寸法
Ｎ    Ｙ軸体幅寸法
α    角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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