(57)【要約】【課題】小さな接地面積であっても十分な耐滑性能を有し、且つ十分な耐久性を備えたトップリフトを提供すること。【解決手段】婦人靴のヒール底部に取り付けるためのピン１が基部２から突出しているトップリフトであって、前記基部２は硬質ウレタン製で前記ピン１の突出側と反対側の接地面側２２には外周が前記硬質ウレタンで囲われた所望形状の凹部２３が形成され、前記凹部２３にはガラス繊維を含有している耐滑ゴム材３が配設され、また前記基部２の接地面側２２に対し前記耐滑ゴム材３の接地面３１が０．１〜１．０ｍｍ飛び出していることを特徴としている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
婦人靴のヒール底部に取り付けるためのピンが基部から突出しているトップリフトであって、
前記基部は硬質ウレタン製で前記ピンの突出側と反対側の接地面側には外周が前記硬質ウレタンで囲われた所望形状の凹部が形成され、
前記凹部にはガラス繊維を含有している耐滑ゴム材が配設されていることを特徴とするトップリフト。
【請求項２】
前記基部の接地面側に対し前記耐滑ゴム材の接地面が０．１〜１．０ｍｍ飛び出していることを特徴とする請求項１に記載のトップリフト。
【請求項３】
前記耐滑ゴム材の外周側面と前記基部の前記凹部の内周側面との間に間隙が設けられていることを特徴とする請求項１又は２に記載のトップリフト。
【請求項４】
前記耐滑ゴム材の外周側面と前記基部の前記凹部の内周側面が接していることを特徴とする請求項１又は２に記載のトップリフト。
【請求項５】
前記ピンの本数は１本又は複数本であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のトップリフト。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載のトップリフトを以下の工程を順に経て製造することを特徴とするトップリフトの製造方法。
（１）ガラス繊維を含有している未加硫ゴムを加硫成形して耐滑ゴム材となるシートを製造する工程。
（２）前記シートの片面に極性溶媒を含むバインダーを塗布し、次いでウレタン樹脂系接着剤を塗布して乾燥させる工程。
（３）前記シートをトップリフトの凹部の形状に合わしてカットして耐滑ゴム材とする工程。
（４）カットした前記耐滑ゴム材を金型内に接着剤塗布面側がウレタン樹脂注入側に面するようにセットし、またピンをウレタン樹脂で基部と同時成形しない場合には別途用意したピンを前記金型内で前記耐滑ゴム材と接しないように中空に浮かした状態でウレタン注入部分にセットする工程。
（５）射出成形機により硬質ウレタンペレットを注入し、前記耐滑ゴム材とウレタン樹脂を一体成形して接着する工程。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、婦人靴のヒール底面に装着されるトップリフト及びその製造方法に関し、特に積雪路面や氷結路面において優れた耐滑性能を有し、且つ十分な耐久性を備えるようにしたものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、婦人靴のヒール底面に装着されるトップリフトで濡れた路面での滑り防止を考慮したものはある。例えば、特許文献１として示す実公平５−６８０８号公報や特許文献２として示す特開平８−１０００７号公報には硬質ウレタン樹脂と軟質ウレタン樹脂とからなるトップリフトが記載されている。
【０００３】
また、特許文献３として示す特開２００８−２６４１４３号公報には軟質合成樹脂層と硬質合成樹脂層との二層とからなるトップリフトが記載されている。また、特許文献４として示す特開２０１４−１５８５３８号公報にはピンを設けた樹脂製の硬質部と硬質部よりも硬度の小さい樹脂製の軟質部を備えたトップリフトが記載されている。
【０００４】
また、特許文献５として示す実用新案登録第３０２１４３４号公報にはＪＩＳ−Ａ硬度が６０〜１００で、ウイリアム摩耗量が１００ｃｃ／ＨＰ・ｈｒ以下のゴム組成物からなるトップリフトが記載されている。また、特許文献６として示す特開２００６−３１４６７３号公報にはスチレンブタジエン合成ゴムとワックスを含有した熱可塑性ウレタン樹脂エラストマーを素材としたリフトが記載されている。
【０００５】
一方、氷結路面や積雪路面での滑りを防止しようとする機能（これを本願では「耐滑性能」と称している。）を持たせるようにした履物底も従来から各種のものがある。
【０００６】
例えば、特許文献７として示す特開平７−１４３９０３号公報や特許文献８として示す特開２００６−３２６１３７号公報には底接地面に向かう方向を軸とするガラス繊維やナイロン，アラミドなどの合成繊維の短繊維を含有するゴム層と、これらを含有しないゴム層を交互に配置したものが記載されている。また、特許文献９として示す特開２００８−９３０１６号公報には履物底のほぼ全体をガラス繊維やナイロン，アラミドなどの合成繊維の短繊維を含有するゴム層で形成したものが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】実公平５−６８０８号公報
【特許文献２】特開平８−１０００７号公報
【特許文献３】特開２００８−２６４１４３号公報
【特許文献４】特開２０１４−１５８５３８号公報
【特許文献５】実用新案登録第３０２１４３４号公報
【特許文献６】特開２００６−３１４６７３号公報
【特許文献７】特開平７−１４３９０３号公報
【特許文献８】特開２００６−３２６１３７号公報
【特許文献９】特開２００８−９３０１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、特許文献１〜６に示されるものはいずれも防滑を目的とはしてはいるが、氷結路面や積雪路面での滑り防止、すなわち耐滑性能までをも持たせることを目的としたものではない。
【０００９】
さらに、トップリフトのような接地面が小さなものの場合、特許文献１〜３，５，６に示されるように接地面全体を軟質の素材とすると、接地面積が小さいため摩耗が激しく耐久性に欠けるため実用的でない。また、特許文献４に示されるように軟質素材が接地面の一部に設けられたものであっても、トップリフトの外側の端までその軟質素材で形成されている箇所があると、この端部の軟質素材が極端に摩耗してしまいトップリフトの接地面全体が均一に摩耗しないため非常に歩き難いものとなってしまう。
【００１０】
一方、上記特許文献７〜９に示される履物底はある程度大きな接地面積がある本底部分を対象としており、接地面積が極めて小さい婦人靴のヒール部を対象としているものではない。それ故、この様な大きな接地面積を対象としているゴム製の履物底を接地面積が極めて小さいトップリフトにそのまま適用することは摩耗が激しいため耐久性の面から適切でない。また、この様な履物底の場合は、基本的に全てゴムで形成されているため、ゴムとウレタン樹脂との接着を考慮する必要はない。
【００１１】
ところで、トップリフトは接地面積が小さなものでありながら大きな荷重が作用するとともにヒール底面に装着するためのピンが必要となるためにピンを設ける部分は強度確保上、例えば硬質ウレタン樹脂で形成する必要がある。一方、耐滑性能を発揮させるためには接地面はゴムで形成されていることが望ましい。しかし、加硫ゴムの表面は活性に欠けており、未加硫ゴムに比して化学的結合が得にくいためウレタン樹脂との相性が悪く、加硫ゴムとウレタン樹脂は普通に一体成形したのでは接着し難い。
【００１２】
本発明は、このような問題点を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、トップリフトという小さな接地面積であっても十分な耐滑性能を有し、且つ十分な耐久性を備えたトップリフトを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記の目的を達成するために、本発明のトップリフトは、婦人靴のヒール底部に取り付けるためのピンが基部から突出しているトップリフトであって、前記基部は硬質ウレタン製で前記ピンの突出側と反対側の接地面側には外周が前記硬質ウレタンで囲われた所望形状の凹部が形成され、前記凹部にはガラス繊維を含有している耐滑ゴム材が配設されていることを特徴としている。
【００１４】
また、本発明においては、前記基部の接地面側に対し前記耐滑ゴム材の接地面が０．１〜１．０ｍｍ飛び出していることが好ましい。
【００１５】
また、本発明においては、前記耐滑ゴム材の外周側面と前記基部の前記凹部の内周側面との間には間隙が設けられていることが好ましい。
【００１６】
また、本発明においては、前記耐滑ゴム材の外周側面と前記基部の前記凹部の内周側面が接していることが好ましい。
【００１７】
また、本発明においては、前記ピンの本数は１本又は複数本であることが好ましい。
【００１８】
一方、本発明のトップリフトの製造方法は以下の工程を順に経ることを特徴とする。
（１）ガラス繊維を含有している未加硫ゴムを加硫成形して耐滑ゴム材となるシートを製造する工程。
（２）前記シートの片面に極性溶媒を含むバインダーを塗布し、次いでウレタン樹脂系接着剤を塗布して乾燥させる工程。
（３）前記シートをトップリフトの凹部の形状に合わしてカットして耐滑ゴム材とする工程。
（４）カットした前記耐滑ゴム材を金型内に接着剤塗布面側がウレタン樹脂注入側に面するようにセットし、またピンをウレタン樹脂で基部と同時成形しない場合には別途用意したピンを前記金型内で前記耐滑ゴム材と接しないように中空に浮かした状態でウレタン注入部分にセットする工程。
（５）射出成形機により硬質ウレタンペレットを注入し、前記耐滑ゴム材とウレタン樹脂を一体成形して接着する工程。
【発明の効果】
【００１９】
本発明のトップリフトによれば、トップリフトという小さな面積でありながら接地面の中央部分にガラス繊維を含有している耐滑性能に優れた耐滑ゴム材を配し、その周囲を硬質ウレタン樹脂で囲むようにしたので、トップリフトという小さな接地面積であっても十分な耐滑性能を有し、且つ十分な耐久性を備えたトップリフトを提供することができる。また、本発明の製造方法によれば、本来表面の活性が欠けていて化学的結合が得にくいためウレタン樹脂との相性が悪い加硫ゴムとウレタン樹脂を一体成形により接着でき、かつ十分な接着強度を有するためトップリフトとしての使用が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係るトップリフトの一例を示す平面図である。
【図２】図１に示すトップリフトの側面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ線断面図である
【実施例】
【００２１】
［実施例１］
本発明のトップリフトの実施例を、図１〜図３に基づいて説明する。
本発明のトップリフトは、従来のトップリフトと同様に婦人靴のヒール底部に取り付けるためのピン１が基部２から突出するように設けられている。基部２は硬質ウレタン製であって、ピン１の突出側２１と反対側の接地面側２２の中央部分には外周を基部２の硬質ウレタンで囲われた所望形状の凹部２３が形成されている。また、ピン１は図３に示すようにその頂部１１が円盤状になっており、基部２内に円盤状の頂部１１が埋め込まれたように形成されている。
【００２２】
凹部２３にはガラス繊維を含有している耐滑ゴム材３が配設されている。耐滑ゴム材３は例えばゴムマトリックスに接地面に向かう方向を軸方向とするガラス短繊維を混合したものや、あるいはゴムマトリックスに接地面に向かう方向を軸方向とするガラス短繊維とナイロン短繊維を混合したものが使用できる。ただし、耐滑ゴム材３としてはこれらに限定されるものではなく、ゴムマトリックスに少なくともガラス繊維が混合されていればよく、ガラス繊維の向きも任意に選択可能である。
【００２３】
また、基部２の接地面側２２に対し耐滑ゴム材３の接地面３１が０．１〜１．０ｍｍ飛び出している。この様な構成にしておくと、地面接地時には耐滑ゴム材３の接地面３１が最初に地面に接地することにより耐滑性能が確実に発揮されることとなる。
【００２４】
なお、凹部２３は耐滑ゴム材３よりも若干大きめに形成されており、耐滑ゴム材３の外周側面との間に間隙４が設けられている。間隙４があることにより耐滑ゴム材３が自由に大きく変形可能となるため、耐滑ゴム材３の硬さや種類によっては耐滑性能を発揮しやすくなるとともに過度の摩耗を防止できる。
【００２５】
ただし、耐滑ゴム材３はその周囲を間隙４を介して基部２の接地面側２２で囲われているため、一定量以上には変形することはないので耐滑ゴム材３が腰砕け状態になることはなく、耐滑性能が急激に失われることがない。
【００２６】
さらに、基部２の接地面側２２も地面に接触することにより摩耗するため、耐滑ゴム材３は非変形時には常に耐滑ゴム材３の接地面３１の方が基部２の接地面２２よりも飛び出していることとなる。
【００２７】
これをさらに詳しく説明すると、トップリフトが地面に接地する際には最初に耐滑ゴム材３が地面に接触する。そして耐滑ゴム材３が基部２の接地面側２２との突出量だけ変形してその高さが基部２の接地面側２２と等しくなると、両者が同時に地面に接触することになる。すると耐滑ゴム材３と基部２の接地面側２２が同時に摩耗することになる。ただし、この状態でも耐滑ゴム材３には圧縮力が働いているため耐滑ゴム材３は地面に対し強く押し付けられていることになるため、耐滑性能が減じることはない。なお、耐滑ゴム材３はその周囲を硬質ウレタン製の基部２で囲われているため、基部２の接地面側２２が接地して荷重を受けることにより耐滑ゴム３単独の過度の摩耗が防止される。
【００２８】
一方、トップリフトが地面から離れると、耐滑ゴム材３は圧縮力がなくなるためもとの形状に戻る。ただし、摩耗量だけその高さを減じている。一方、基部２は圧縮力がなくなってもほとんどその形状に変化はないため摩耗量だけ接地面側２２の高さは低くなる。すなわち、地面接地時には耐滑ゴム材３と基部２の接地面側２２は同時に摩耗することになるが、耐滑ゴム材３の方が地面接地時の変形量が大きいため、圧縮力がなくなった際には常に耐滑ゴム材３の方が基部２の接地面側２２よりも飛び出していることになる。
【００２９】
したがって、歩行時には常に最初に耐滑ゴム材３の接地面３１が地面に接地し耐滑性能を確保した後に基部２の接地面側２２が地面に接することとなるため、耐滑ゴム材３による耐滑性能は常時確保される。一方、耐滑ゴム材３はその周囲を硬質ウレタン製の基部２で囲われているため、歩行時に基部２の接地面側２２が荷重を受けることにより耐滑ゴム材３の過度な摩耗が防止される。よって、トップリフトの長期にわたる耐滑性能が確保されることとなる。
【００３０】
なお、本実施例では間隙４がある例を示したが、耐滑ゴム材３の種類や特性によってはこの間隙４はなくてもよく、耐滑ゴム材３の外周側面が凹部２３の内周側面と直接接触していてもよい。この場合は、成形時に耐滑ゴム材３と凹部４の間を仕切る金型が不要となる。そして、この様に間隙４を設けない場合は耐滑ゴム材３の外周部分のガラス繊維が倒れたりあるいはばらけたりすることを防止できる。
【００３１】
また、ピン１の本数は図示するように１本でもよいが、パンプス用のようにある程度の面積がある場合は複数本設けられていてもよい。また、ピン１の材質としてはアルミニウム、ステンレス、鉄など従来使用されているものが使用可能である。なお、ピン１は基部２と同素材により一体成形により形成されていてもよい。この場合は後述する実施例２の製造方法で成形時に金型内でピン１をセットする必要がなくなる。
【００３２】
なお、図３において基部２のピン突出側２１と接地面側２２との間の厚さを４〜７ｍｍ、凹部２３が形成されている箇所でピン突出側２１と凹部底面部との間の厚さを２〜４ｍｍ、耐滑ゴム材３の凹部底面側と接地面３１との間の厚さを２〜４ｍｍ程度とする。また、凹部２３の内周側面と耐滑ゴム材３の外周側面との間の間隙は０ｍｍ〜２．０ｍｍ程度とする。ただし、これらの寸法は適宜選択可能である。
【００３３】
また、図１では基部２が馬蹄形で耐滑ゴム材３が六角形のものを示したがこれらの形状は適宜選択可能であり、いずれの形状の場合であっても耐滑ゴム材３の周囲が硬質ウレタン製の基部２により囲われていればよい。
【００３４】
［実施例２］
次に、本発明のトップリフトの製造方法について説明する。
まず、本発明で使用するガラス繊維を含有している耐滑ゴム材について説明する。ガラス繊維を含む場合の未加硫ゴムの製造方法の一例を下記（１）に、ガラス繊維とナイロン繊維を含む場合の未加硫ゴムの製造方法の一例を下記（２）に示す。そして、これらの未加硫ゴムを用いた耐滑ゴム材の製造方法の一例を下記（３）に示す。
【００３５】
（１）ガラス繊維を含む未加硫ゴムの製造
未加硫ゴムにガラス短繊維の向きをできれば揃えて並べ、厚み３ｍｍ〜８ｍｍの範囲で所望の厚さに圧延する。具体的成分の一例は下記の通りである。なお、ガラス短繊維の向きが必ずしも揃っていなくても、圧延することにより繊維は圧延方向にその向きが自然と揃う性質をもっている。
【００３６】
ＳＢＲ                        ４０．０ｐｈｒ
ＩＲ                          ６０．０
ＺｎＯ                          ５．０
ステアリン酸                    １．５
ホワイトカーボン              ２０．０
ポリエチレングリコール          ０．５
ガラス繊維                    ２０．０
硫黄                            １．７
加硫促進剤                      ３．５
【００３７】
（２）ガラス繊維とナイロン繊維を含む未加硫ゴムの製造
未加硫ゴムにガラス短繊維とナイロン短繊維の向きをできれば揃えて並べ、厚み３ｍｍ〜８ｍｍの範囲で所望の厚さに圧延する。具体的成分の一例は下記の通りである。なお、ガラス短繊維やナイロン短繊維の向きが必ずしも揃っていなくても、圧延することによりこれら繊維は圧延方向にその向きが自然と揃う性質をもっている。
【００３８】
ＳＢＲ                        ４０．０ｐｈｒ
ＩＲ                          ６０．０
ＺｎＯ                          ５．０
ステアリン酸                    １．５
ホワイトカーボン              ２０．０
ポリエチレングリコール          ０．５
ガラス繊維                    ２０．０
ナイロン繊維                    ２．０
硫黄                            １．７
加硫促進剤                      ３．５
【００３９】
（３）耐滑ゴム材の製造
次に、上記（１）のガラス繊維を含む未加硫ゴムや、上記（２）のガラス繊維とナイロン繊維を含む未加硫ゴムを用いて耐滑ゴム材を製造する。
上記（１）のガラス繊維を含む未加硫ゴムや上記（２）のガラス繊維とナイロン繊維を含む未加硫ゴムを所望枚数重ね合わせて積層し未加硫のゴムを所定の厚みにして加硫成形する。あるいは上記（１）と（２）の未加硫ゴムを交互に所望枚数重ね合わせて積層し未加硫のゴムを所定の厚みにして加硫成形する。この時、未加硫ゴムはガラス繊維やナイロン繊維の方向が揃うように圧延方向を揃えて積層する。そして加硫積層ゴムを、圧延方向と直角となるように厚さ３ｍｍ〜５ｍｍ程度に切断してシート状の耐滑ゴム材にする。すると、ガラス短繊維やナイロン短繊維が切断面方向に向くので、この面が接地面となるようにする。なお、シート状にする耐滑ゴム材の厚さは製造するトップリフトの凹部の深さより若干厚くなるようにしておく。
【００４０】
次に、上記耐滑ゴム材を用いた本発明のトップリフトの製造方法を下記（４）に示す。
加硫ゴムの表面は活性に欠け化学的結合が得にくいためウレタン樹脂との相性が悪く、普通に一体成形などを行ったのでは接着しない。そこで、以下の（ａ）〜（ｄ）の方法により耐滑ゴム材と硬質ウレタン樹脂を一体成形により接着してトップリフトを製造する。
【００４１】
（４）トップリフトの製造方法
（ａ）上記（３）の耐滑ゴム材のシートの接地面となる側と反対側（ウレタンとの接着面側）の面にバインダー（プライマー）を塗布する。バインダーとしては例えば、ＭＥＫ（メチルエチルケトン）やＤＭＦ（Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）などの極性溶媒を使用する。そして、塗布面を室温で乾燥させる。次いで、その上に変性ウレタン樹脂を主成分とする接着剤を塗布し室温で２時間程度乾燥させる。また、変性ウレタン樹脂を主成分とする接着剤とともに、芳香族型ウレタン樹脂硬化剤を数％加えてもよい。
【００４２】
（ｂ）次に、接着剤を乾燥させた耐滑ゴム材のシートを、製造するトップリフトの凹部の形状に合わして例えば図１に示すように六角形にカットする。カットする大きさは、基部となるウレタン樹脂の凹部と耐滑ゴム材の間に間隙を設ける場合には凹部よりも若干小さくなるようにする。
また、間隙を設けない場合は凹部の大きさとほぼ等しい大きさとする。この場合は基部となるウレタン樹脂の凹部の形状は耐滑ゴム材の形状により決定されることとなる。
なお、カットする形状は任意に選択可能である。
【００４３】
（ｃ）次に、カットした耐滑ゴム材を金型内に、接地面が金型と接し接着剤塗布面側がウレタン注入側に面するようにセットする。
また、ピンをウレタン樹脂で基部と同時成形しない場合には、別途用意したピンを前記耐滑ゴム材と接しないように中空に浮かした状態でウレタン注入部分にセットする。
【００４４】
（ｄ）射出成形機により硬質ウレタンペレットを注入し、基部となるウレタン樹脂と耐滑ゴム材を一体成形して接着する。これにより本発明のトップリフトが製造される。本来接着しない加硫ゴムとウレタン樹脂が、加硫ゴムにウレタン樹脂系の接着剤を予め塗布し約２００℃でウレタン樹脂と焼付け成形することによりこれらの接着面が融合しやすくなり、確実な接着が行われることとなる。
なお、出願人が接着性を確認するために剥離実験をしたところ１２０Ｎ〜１６０Ｎで剥離がおこったが、そのほとんどはゴム面での破壊であった。したがって、耐滑ゴム材とウレタン樹脂との接着は強固であり、トップリフトとしての使用に十分耐えることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明のトップリフトはピンヒールなどの極めて接地面積の小さなヒールに利用できるのはもちろんのこと、婦人靴のパンプスの踵部分などある程度の接地面積があるものにも利用できる。
【符号の説明】
【００４６】
１    ピン
１１  頂部
２    基部
２１  ピン突出側
２２  接地面側
２３  凹部
３    耐滑ゴム材
３１  接地面
４    間隙
【図１】
2016131799.tif 000003
【図２】
2016131799.tif 000004
【図３】
2016131799.tif 000005