(57)【要約】【課題】高温の排気ガスが通過する排気ダクトから筐体の背面パネルへ伝達される熱影響を緩和するフライヤーのダクト構造を提供する。【解決手段】  フライヤーのダクト構造は、筐体１２の背面パネル１３と、該背面パネル１３より内方に配置され、燃焼室からの燃焼ガスを外部へ排出する排気ダクト１８との間の間隙Ｇに中空ダクト３６を設けて、前記排気ダクト１８から前記背面パネル１３へ伝達される熱を前記中空ダクト３６の空気層３８で緩和させるよう構成される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油を貯留する油槽(14)と、前記油槽(14)を内部で支持する筐体(12)と、前記筐体(12)の内部に設けられて前記油槽(14)を加熱するバーナー(24)と、前記油槽(14)の外周を囲み、内部に前記バーナー(24)の燃焼室(CR)および連通空間(S)を画成する外装筐(28)と、前記筐体(12)の背面パネル(13)より内方に間隙(G)を保持して直立配置され、前記連通空間(S)に連通して前記燃焼室(CR)からの燃焼ガスを外部へ排出する排気ダクト(18)とからなるフライヤーにおいて、
前記背面パネル(13)と前記排気ダクト(18)との間の前記間隙(G)に中空ダクト(36)を設けて、前記排気ダクト(18)から前記背面パネル(13)へ伝達される熱を前記中空ダクト(36)の空気層(38)で緩和させるよう構成した
ことを特徴とするフライヤーのダクト構造。
【請求項２】
前記中空ダクト(36)の内壁(36A)と前記背面パネル(13)の内壁(13a)との間に、該中空ダクト(36)の内壁(36A)が熱影響で前記背面パネル(13)の内壁(13a)側へ反るのを防止する支持部材(40)を介在させた請求項１記載のフライヤーのダクト構造。
【請求項３】
前記支持部材(40)は、前記中空ダクト(36)の内壁(36A)に設けられる請求項２記載のフライヤーのダクト構造。
【請求項４】
前記支持部材(40)は、前記背面パネル(13)の内壁(13a)に設けられる請求項２記載のフライヤーのダクト構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、高温の燃焼ガスが通過する排気ダクトから筐体の背面パネルへ輻射される熱による影響を緩和させるようにしたフライヤーのダクト構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ハンバーガーショップやレストラン等の規模の大きな厨房では、ポテトやチキン等の各種食材を大量に調理油で揚げるフライヤーが広く使われている。このフライヤーは、本体に設置した油槽に貯留した調理油をガスバーナー等の加熱源により加熱し、前記食材を収納したバスケットを加熱された調理油に沈めることで、該食材を油揚げするものである。
【０００３】
本発明は、ガスや重油等を燃焼させるバーナーを加熱源とするフライヤーにおいて、筐体の背面パネルが排気ダクトから放射される高温の熱を緩和するためのダクト構造に係るものである。そこで、従来のガスバーナーを使用するフライヤーの基本構造を先に説明する。
【０００４】
図６は、一般的なガスフライヤー１０の外観を示し、筐体１２には上方に開口する油槽１４が収容されている。筐体１２の正面には、操作盤５０を設けたパネル１６が配設されると共に、前記油槽１４の後方には衝立状に直立する排気ダクト１８が設けられ、後述するガスバーナー２４による燃焼ガスを外部上方へ排出するようになっている。
【０００５】
図７は、図６に示すフライヤー１０の一部縦断側面である。図７に示すように、調理油３４を所定レベルに貯留する前記油槽１４は、該調理油３４を大量に深く貯留する第１ゾーン２０と、該調理油３４を浅く貯留する第２ゾーン２２とに分かたれ、これら第１ゾーン２０および第２ゾーン２２は油槽１４上部で連通している。また前記第２ゾーン２２は、前記第１ゾーン２０に向けて緩やかに傾斜している。更に、前記油槽１４における第１ゾーン２０の底部にドレンパイプ２６が設けられ、該ドレンパイプ２６に設けた開閉弁４１を操作して開放すると、該油槽１４に貯留した調理油３４は外部へ排出される。
【０００６】
図７に示すように、前記筐体１２の内部には、前記油槽１４の下部と前記第１ゾーン２０および第２ゾーン２２の外側面とを囲む外装筐２８が設けられ、該油槽１４と該外装筐２８との間に所要幅の連通空間Ｓが形成されている。この連通空間Ｓは、図８の平面図に示すように、前記油槽１４の外周縁を囲んで形成されると共に、図７に示すように、該油槽１４の後ろ側で前記排気ダクト１８の下開口部１８ｂに連通している。
【０００７】
図７および図８に示すように、前記連通空間Ｓの内部で、かつ前記第２ゾーン２２の底面より下方には燃焼室ＣＲが画成され、この燃焼室ＣＲに前記ガスバーナー２４が配設されている。このガスバーナー２４は都市ガスやＬＰガスを燃焼源とし、例えばブンゼンバーナーが好適に使用される。前記ガスバーナー２４を燃焼させた際の炎は、図７における燃焼室ＣＲ内で略真直に立ち上がる。この炎が第２ゾーン２２の底面(裏面)に直接当たると、煤煙を発して不完全燃焼の原因になるので、該炎は第２ゾーン２２の裏面に接触しない範囲に調節され、前記燃焼室ＣＲの内部空気を燃焼ガスにより高温に加熱するようになっている。なお、前記外装筐２８の内部には、前記ガスバーナー２４の燃焼による高温が外部へ伝わるのを防止するため、耐熱性の高い断熱材３０でライニングされている。
【０００８】
前述した構成に係るフライヤー１０では、前記油槽１４における第１ゾーン２０および第２ゾーン２２に亘って調理油３４を貯留させてから、正面パネル１６の操作盤５０を操作して前記ガスバーナー２４を点火する。このガスバーナー２４は、前記燃焼室ＣＲでガス燃焼して前記油槽１４の第２ゾーン２２を裏側から加熱する。またガスバーナー２４の燃焼ガスにより加熱された空気は、図８に示すように前記連通空間Ｓを流通し、該空間Ｓにより外周を囲われた前記油槽１４を加熱して調理油３４を昇温させる。調理油３４が所定の温度に到達すると、各種食材の揚げ加工が行われる。調理油３４の温度は、図６に示す油温制御用サーミスタ３２により監視され、図示しない制御回路により開閉弁の開度を調節することで、前記ガスバーナー２４へのガス供給量が調節される。なお、前記燃焼室ＣＲおよび連通空間Ｓを流通して前記油槽１４を加熱した燃焼ガスは、図７に示すように、該油槽１４の後ろ側で前記排気ダクト１８の下開口部１８ｂから該ダクト１８内の排気通路１９へ流入し、排気ダクト１８の上開口部１８ａから外部上方へ排出される。なお、前記排気ダクト１８へ流入した燃焼ガスは、この時点で充分に大きい熱エネルギーを有している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】実開平７−２４２３５号公報
【特許文献２】特開２００１−３２７４１２号公報
【特許文献３】特開平９−２０６２２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
前記排気ダクト１８は、図８に示すように、油槽１４の後壁１４ａから上方に立設したバックガード１５と、前記筐体１２の背面パネル１３とにより囲われた排気筒１７の内部に配設されて、該背面パネル１３との間に間隙Ｇを保持している。このように従来のフライヤー１０では、前記排気ダクト１８と背面パネル１３が間隙Ｇを介して近接的に対向している。このため、前述した大きい熱エネルギーを有する燃焼ガスが前記排気ダクト１８を通過すると、該排気ダクト１８も高温になる。そして高温になった排気ダクト１８の熱は、前記背面パネル１３へ直接放射されるため、これに伴い該背面パネル１３も高温になってしまう。ところで一般にフライヤー１０は、限られた厨房のスペースを有効に活用するために、その背面や側面を厨房の壁や各種什器に極力近接させて設置される。しかし、従来のダクト構造では、高温になった背面パネル１３から厨房の壁等への熱影響が懸念されるので、フライヤー１０の背面を厨房の壁等に近接させて設置できず、スペース効率が悪いという問題がある。
【００１１】
本発明は、従来技術に係る前記問題に鑑み、これらを好適に解決するべく提案されたものであって、排気ダクトから筐体の背面パネルへ放射される熱の影響を緩和させるようにしたガスフライヤーのダクト構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、請求項１に係る発明は、
調理油を貯留する油槽と、前記油槽を内部で支持する筐体と、前記筐体の内部に設けられて前記油槽を加熱するバーナーと、前記油槽の外周を囲み、内部に前記バーナーの燃焼室および連通空間を画成する外装筐と、前記筐体の背面パネルより内方に間隙を保持して直立配置され、前記連通空間に連通して前記燃焼室からの燃焼ガスを外部へ排出する排気ダクトとからなるフライヤーにおいて、
前記背面パネルと前記排気ダクトとの間の前記間隙に中空ダクトを設けて、前記排気ダクトから前記背面パネルへ伝達される熱を前記中空ダクトの空気層で緩和させるよう構成したことを要旨とする。
【００１３】
請求項１に係る発明によれば、背面パネルと排気ダクトとの間に中空ダクトを設けたので、排気ダクトからの高温が背面パネルへ直接放射されるのを回避でき、排気ダクトから背面パネルへの熱伝達を中空ダクトの空気層により緩和できる。すなわち、燃焼ガスの通過により高温となる排気ダクトから背面パネルへ及ぶ熱影響を緩和できる。
【００１４】
請求項２に係る発明は、前記中空ダクトの内壁と前記背面パネルの内壁との間に、該中空ダクトの内壁が熱影響で前記背面パネルの内壁側へ反るのを防止する支持部材を介在させたことを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、中空ダクトの内壁と背面パネル側の内壁との間に支持部材を介在させたので、支持部材により中空ダクトの内壁が背面パネルの内壁側へ反るのを防止できる。すなわち、支持部材により中空ダクトの空気層を確保し、該空気層により排気ダクトから背面パネルへ伝わる熱を適切に抑制し得る。
【００１５】
請求項３に係る発明は、前記支持部材は、前記中空ダクトの内壁に設けられることを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、中空ダクトの内壁に設けた支持部材により該中空ダクトの空気層を確保することができる。
【００１６】
請求項４に係る発明は、前記支持部材は、前記背面パネルの内壁に設けられることを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、背面パネルの内壁に設けた支持部材により中空ダクトの空気層を確保することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るフライヤーのダクト構造によれば、高温の排気ガスが通過する排気ダクトから筐体の背面パネルへ伝達される熱影響を緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例に係るフライヤーのダクト構造を、部分的に拡大して示す縦断側面図である。
【図２】実施例に係るフライヤーのダクト構造を、部分的に拡大して示す横断平面図である。
【図３】図１に示すダクト構造を背面側から観察した斜視図であって、排気筒、排気ダクトおよび中空ダクトの上方を破断して示している。
【図４】図２に示すダクト構造の拡大平面図である。
【図５】支持部材を背面パネルの内壁に設けた別の実施に係るダクト構造を部分的に拡大した横断平面図である。
【図６】従来技術に係るフライヤーの外観を示す斜視図であって、排気筒の一部を切り欠いて排気ダクトを露出させている。
【図７】図６に示すフライヤーの縦断側面であって、キャビネット本体の下部は図示を省略してある。
【図８】図６に示すフライヤーを、図７のＡ−Ａ線方向に切断した平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
次に、本発明に係るフライヤーのダクト構造の好適な実施例について、添付図面を参照しながら説明する。なお、実施例で説明するフライヤーは、加熱源としてガスバーナーを使用するガスフライヤーであって、基本的に図６〜図８で説明した構造を備えている。従って、既出の部材については、同じ参照符号で示し、それら部材の詳細な説明は省略する。
【実施例】
【００２０】
(基本構造)
図１および図２に示す実施例に係るフライヤー１０は、図６〜図８で説明したフライヤー１０と同様に、調理油３４を貯留する油槽１４と、前記油槽１４を内部で支持する筐体１２と、前記筐体１２の内部に設けられて前記油槽１４を加熱するガスバーナー(バーナー)２４と、前記油槽１４の外周を囲み、内部に前記ガスバーナー２４の燃焼室ＣＲおよび連通空間Ｓを画成する外装筐２８と、前記筐体１２の背面パネル１３より内方に間隙Ｇを保持して直立配置され、前記連通空間Ｓに連通して前記燃焼室ＣＲからの燃焼ガスを外部上方へ排出する排気ダクト１８とを備えている。
【００２１】
(中空ダクト３６について)
図１〜図３に示すように、前記排気ダクト１８の後壁１８Ａと、前記背面パネル１３の内壁(以下、パネル内壁という)１３ａとの間の前記間隙Ｇには、該排気ダクト１８から放射される熱を遮断するための中空ダクト３６が設けられている。すなわち、前記中空ダクト３６は、断面がコ字をなす所謂チャンネル部材３５を前記パネル内壁１３ａに密着させることで構成されている。このため前記中空ダクト３６は、前記コ字状チャンネル部材３５と前記背面パネル１３とにより囲われて上下に延在する筒状空間をなし、内部に断熱特性に優れた空気層３８が介在する。前記空気層３８の前後幅寸法(厚み)は特に限定されないが、実施例における空気層３８の前後幅寸法は、約５ｍｍ程度に設定されている。前記中空ダクト３６のチャンネル部材３５は、図示しないネジなどの固定手段や溶接等により前記パネル内壁１３ａに固定されている。また、前記排気ダクト１８と中空ダクト３６との間には、高温になった排気ダクト１８が熱影響を受けて該中空ダクト３６側へ変形しても、これら排気ダクト１８と中空ダクト３６とが接触しないだけの隙間４２が確保されるようになっている。
【００２２】
図１に示す如く、前記中空ダクト３６は、その下部開口３６ｂにおいて、前記フライヤー１０の筐体内部空間に連通し、該下部開口３６ｂから周囲の外気を取り込み得るようになっている。また、前記中空ダクト３６の上部開口３６ａは、前記排気筒１７の内部に開口し、該排気筒１７の内部で前記排気ダクト１８と空間的に連通している。従って、排気ダクト１８の上開口部１８ａから排出される燃焼ガスのドラフト効果によって、中空ダクト３６の下部開口３６ｂから外気が積極的に吸引されて上方へ排出される。すなわち、前記中空ダクト３６の内部空気は、燃焼ガスが前記排気ダクト１８を通過している間は、滞留することなく常に入れ替わっている。
【００２３】
図２および図３に示すように、前記中空ダクト３６の左右幅寸法は、前記排気ダクト１８の左右幅寸法以上に設定される。実施例では、中空ダクト３６の左右幅寸法と排気ダクト１８の左右幅寸法とは同程度に設定され、中空ダクト３６が前記排気ダクト１８の後壁１８Ａを覆うよう中空ダクト３６および排気ダクト１８が前記隙間４２をあけて前後に重なるよう配置されている。
【００２４】
(支持部材４０について)
図２および図３に示すように、前記パネル内壁１３ａに対向する前記中空ダクト３６の内壁(以下、ダクト内壁という)３６Ａと、該パネル内壁１３ａとの間には、該ダクト内壁３６Ａが熱影響でパネル内壁１３ａ側へ反り返って接触するのを防止する支持部材４０が介在している。図２に示す実施例では、前記ダクト内壁３６Ａにおける左右の中央に、上下方向に離間して複数の支持部材４０が設けられている。すなわち前記支持部材４０は、前記ダクト内壁３６Ａに固定されて、前記中空ダクト３６の前記空気層３８に存在している。このとき前記支持部材４０の寸法は、その端部４０ａが前記パネル内壁１３ａに当接または近接する程度に設定されている。そして、前記支持部材４０は、前記ダクト内壁３６Ａが前記パネル内壁１３ａ側へ熱変形する際に、該支持部材４０の端部４０ａが該パネル内壁１３ａに当接することで、ダクト内壁３６Ａがパネル内壁１３ａ側へ変形するのを規制し、両内壁３６Ａ,１３ａの間に前記空気層３８を確保するようになっている。すなわち、前記中空ダクト３６が、熱影響により変形したとしても、前記ダクト内壁３６Ａとパネル内壁１３ａとが接触することはない。なお、実施例の支持部材４０は所謂ネジであって、該支持部材４０の外表面にネジ山が形成されると共に、一端部に大径な頭部４３が設けられている。そして前記ダクト内壁３６Ａに形成されたネジ孔３７(図４参照)に前記支持部材４０を前方から螺挿することで、該内壁３６Ａに固定されている。なお、支持部材４をダクト内壁３６Ａに形成した通孔に挿入し、図示しないナットで固定するようにしてもよい。
【００２５】
〔実施例の作用〕
次に、実施例に係るフライヤー１０のダクト構造の作用について説明する。前記ガスバーナー２４を燃焼させると、前記燃焼室ＣＲ内の燃焼ガスは、前記連通空間Ｓを流通した後に、図１および図３の矢印ａに示す如く、前記排気ダクト１８の排気通路１９に流入し、該排気ダクト１８の上開口部１８ａから外部上方へ排出される。この際、前記排気ダクト１８は燃焼ガスとの接触により加熱され温度が大きく上昇する。しかし実施例では、排気ダクト１８と前記パネル内壁１３ａとの間の間隙Ｇに前記中空ダクト３６を設けたので、該排気ダクト１８からの高温が背面パネル１３へ直接放射されるのを遮断でき、該排気ダクト１８から該背面パネル１３への熱伝達が緩和される。従って、前記排気ダクト１８と前記背面パネル１３とが直接対向する従来の構成に比べて、該背面パネル１３の温度上昇を抑えることができる。従って、フライヤー１０の背面を厨房の壁等に極力近接させて設置できるので、スペース効率が良い。
【００２６】
また、実施例のダクト構造は、前記中空ダクト３６の下部開口３６ｂから前記空気層３８へ外気を取り込み可能に構成されているので、燃焼ガスが前記排気ダクト１８の上開口部１８ａから排出されると、ドラフト効果により図１および図３の矢印ｂに示す如く該中空ダクト３６の下部開口３６ｂから外気が取り込まれて上昇し、上部開口３６ａから放出される。従って、空気層３８への外気の流入により中空ダクト３６の温度上昇が規制され、排気ダクト１８から背面パネル１３への熱伝達を中空ダクト３６により効果的に抑制できる。
【００２７】
ここで、前記中空ダクトの内壁３６Ａは、前記排気ダクト１８からの熱影響により、前記パネル内壁１３ａ側へ大きく反って変形することがある。前記支持部材４０のない構成では、前記ダクト内壁３６Ａは前記パネル内壁１３ａ側へ熱変形により反る虞れがある。そして図４に２点鎖線で示すように、前記ダクト内壁３６Ａがパネル内壁１３ａに接触するまで変形すると、両内壁３６Ａ,１３ａの間の前記空気層３８の占有面積が低下し、断熱効果が低減してしまう。実施例のダクト構造では、前記ダクト内壁３６Ａとパネル内壁１３ａとの間に前記支持部材４０を介在させたので、前記排気ダクト１８からの熱影響によりダクト内壁３６Ａがパネル内壁１３ａ側へ反るのを防止することができる。すなわち、熱影響によりダクト内壁３６Ａがパネル内壁１３ａ側へ変形し始めると、前記支持部材４０の端部４０ａがパネル内壁１３ａに当接することで、該支持部材４０が固定されたダクト内壁３６Ａが、パネル内壁１３ａ側へ変形するのが規制されるので、両内壁３６Ａ,１３ａが離間した状態が保たれ、中空ダクト３６の空気層３８を確保することができる。このため、空気層３８により排気ダクト１８から背面パネル１３への熱伝達を適切に抑制し得る。また、実施例のダクト構造では、支持部材４０としてネジを採用しているので、中空ダクト３６へ簡単に取り付けることができ、また製造コストを抑える効果も期待できる。
【００２８】
〔別の実施例〕
前述の実施例は、支持部材４０をダクト内壁３６Ａに設けたものであった。これとは逆に、別の実施例では、図５に示す如く、パネル内壁１３ａに支持部材４０を設けている。図５に示す支持部材４０は、パネル内壁１３ａに形成されたネジ孔３７に後方から螺挿することで、該内壁１３ａに固定されている。この別の実施例では、熱影響によりダクト内壁３６Ａにパネル内壁１３ａ側へ反るような力が加わると、支持部材４０の端部４０ａがダクト内壁３６Ａに当接することで、該内壁３６Ａがパネル内壁１３ａ側へ反るのを防止して、中空ダクト３６の空気層３８を確保できる。
【００２９】
〔変更例〕
本発明に係るフライヤーのダクト構造は前述した実施例の構成に限定されるものでなく、例えば以下のように変更することが可能である。
(1) 実施例では、チャンネル部材と背面パネルの内壁とにより中空ダクトを形成したが、背面パネルを利用しない中空ダクトであってもよい。例えば、筒状の中空ダクトを背面パネルに固定する構成であってもよい。
(2) 支持部材は、実施例で挙げたネジに限らず、中空ダクトにおける排気ダクト側の壁部が背面パネル側へ反るのを防止し得るものであればよい。
【符号の説明】
【００３０】
１０ フライヤー，１２ 筐体，１３ 背面パネル，
１３ａ パネル内壁(背面パネルの内壁)，１４ 油槽，１８ 排気ダクト，
２４ ガスバーナー(バーナー)，２８ 外装筐，３６ 中空ダクト，
３６Ａ ダクト内壁(中空ダクトの内壁)，３８ 空気層，４０ 支持部材，
Ｇ 間隙，Ｓ 連通空間，ＣＲ 燃焼室
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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