(57)【要約】【課題】車載ネットワークに接続された際に、通信速度を自動で設定できる車両用の制御装置を提供する。【解決手段】車速センサ４５に接続されるセンサ接続部３７と、通信部３６に通信速度ＣＳｘを設定し、設定した通信速度ＣＳｘで通信させる制御を行う制御部３８とを備え、制御部３８が、センサ接続部３７を経由して直接取得した車速Ｖ１に一致するデータＤＶ１を、通信部３６に設定した通信速度ＣＳｘで通信させて車載ネットワーク２０を経由して取得できるか否かを判定し、取得できないと判定した場合には、通信部３６に通信速度ＣＳｘと異なる通信速度ＣＳｙを設定し、その異なる通信速度ＣＳｙで通信させて、再度判定し、取得できると判定した場合には、通信部３６に取得できると判定したときの通信速度ＣＬｚで通信させる構成にした。【選択図】図２
2016097920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両に搭載された車載ネットワークに接続されるネットワーク接続部と、前記車両に搭載された車載センサに接続される他の制御装置と該車載ネットワークを経由して通信する通信部とを備えた車両用の制御装置において、
前記車載センサに接続されるセンサ接続部と、前記通信部に通信速度を設定し、設定した該通信速度で通信させる制御を行う制御部とを備え、
前記ネットワーク接続部を前記車載ネットワークに接続し、前記センサ接続部を前記車載センサに接続した際に、
前記制御部が、前記センサ接続部を経由して直接取得した前記車載センサの検出値に一致するデータを、前記通信部に設定した前記通信速度で通信させて前記車載ネットワークを経由して取得できるか否かを判定し、
前記データを取得できないと判定した場合には、前記通信部に前記通信速度と異なる通信速度を設定し、その異なる通信速度で通信させて、再度判定し、
前記データを取得できると判定した場合には、前記通信部に前記データを取得できると判定したときの通信速度で通信させる構成にしたことを特徴とする車両用の制御装置。
【請求項２】
前記データが種別により異なる識別子と数値とを有し、
前記制御部が、前記車載センサの検出値を識別子と数値とに変換し、
前記データ及び前記検出値の識別子が一致したか否かと、前記データ及び前記検出値の数値が一致したか否かとの両方を判定し、
両方が一致しないと判定した場合には、前記通信部に前記通信速度と異なる通信速度を設定し、その異なる通信速度で通信させて、再度判定し、
両方が一致したと判定した場合には、前記通信部に両方が一致したと判定したときの通信速度で通信させる構成にした請求項１に記載の車両用の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用の制御装置に関し、より詳細には、車両への搭載時に通信速度を自動で設定できる車両用の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両には様々な電子機器が搭載されており、各電子機器を制御する制御装置も複数搭載されている。そして、これらの制御装置は、車載用ネットワークを介して相互に通信可能に接続されており、他の制御装置との間でデータを送受信している。
【０００３】
制御装置としては、パワートレイン系のエンジンの制御を行う機関制御装置、トランスミッションの制御を行う変速制御装置、排気ガス浄化装置の制御を行う浄化制御装置、電動モータの制御を行う電動制御装置を例示できる。この他、ボディ系の制御装置や快適装備系の制御装置もある。
【０００４】
また、車載用ネットワークとしては、ローカルインターコネクトネットワーク（ＬＩＮ）、コントローラエリアネットワーク（ＣＡＮ）、フレックスレイ（ＦｌｅｘＲａｙ）を例示できる。
【０００５】
このように複数の制御装置を車載ネットワークで相互に通信可能に接続した車両用通信システムが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
この車載用ネットワークを経由して複数の制御装置の間でデータを送受信する場合には、各制御装置の通信速度を予め定められた通信速度に設定する必要がある。この通信速度としては、８３．３ｋｂｐｓ、１２５ｋｂｐｓ、２５０ｋｂｐｓ、５００ｋｂｐｓ、１Ｍｂｐｓを例示できる。
【０００７】
通信速度は、車載ネットワークに接続される制御装置の数及び各制御装置の通信頻度に基づいて予め設定されている。そのため、車両の車種が異なれば、車載ネットワークの通信速度も異なるものになる。
【０００８】
従って、各制御装置を製造するときに、車種ごとに異なる通信速度に設定する工程が必要となると共に、通信速度毎に分類することで各制御装置の型番が増加するという問題が生じている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２００３−１９１８０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記の問題を鑑みてなされたものであり、その課題は、車両への搭載時に通信速度を自動で設定できる車両用の制御装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するための本発明の車両用の制御装置は、車両に搭載された車載ネットワークに接続されるネットワーク接続部と、前記車両に搭載された車載センサに接続される他の制御装置と該車載ネットワークを経由して通信する通信部とを備えた車両用の制
御装置において、前記車載センサに接続されるセンサ接続部と、前記通信部に通信速度を設定し、設定した該通信速度で通信させる制御を行う制御部とを備え、前記ネットワーク接続部を前記車載ネットワークに接続し、前記センサ接続部を前記車載センサに接続した際に、前記制御部が、前記センサ接続部を経由して直接取得した前記車載センサの検出値に一致するデータを、前記通信部に設定した前記通信速度で通信させて前記車載ネットワークを経由して取得できるか否かを判定し、前記データを取得できないと判定した場合には、前記通信部に前記通信速度と異なる通信速度を設定し、その異なる通信速度で通信させて、再度判定し、前記データを取得できると判定した場合には、前記通信部に前記データを取得できると判定したときの通信速度で通信させる構成にしたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の車両用の制御装置によれば、車載ネットワークと車載センサとに接続されたときに、制御部が、センサ接続部を経由して直接取得した車載センサの検出値に一致するデータを、車載ネットワークを経由して取得できるか否かを判定し、取得できない場合には、別の通信速度に変更して再度取得できるか否か判定する。そして、検出値に一致するデータを取得できる通信速度を探し出して、通信部にその通信速度で通信させることで、車両への搭載する前に所定の通信速度に設定されていなくても、自動で設定することができる。
【００１３】
これにより、この車両用の制御装置を製造するときに、車種ごとに異なる通信速度に設定する工程を回避できると共に、通信速度毎に分類する必要もなくなることから型番を減らすこともできるので、製造コストの低減や製造管理の単純化に有利となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の車両用の制御装置を搭載した車両を例示する模式図である。
【図２】図１の車両用の制御装置の実施形態を例示する模式図である。
【図３】図１の車両用の制御装置が通信速度を設定する際の動作を示したフローチャートである。
【図４】図１の車載ネットワークにおけるデータの転送フォーマットを示し、図４（ａ）は通信速度８３．３ｋｂｐｓを例示し、図４（ｂ）は通信速度１２５ｋｂｐｓを例示する。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の車両用の制御装置について説明する。図１は、本発明の実施形態の変速制御装置３４の構成を示す。この変速制御装置３４は、車両１０に搭載された車載ネットワーク２０に接続されて、変速機１３を制御するものである。なお、この実施形態では、変速制御装置３４を例に説明するが、本発明はこれに限定されずに、機関制御装置３１、浄化制御装置３２、動力伝達制御装置３３にも適用できる。
【００１６】
車両１０においては、エンジン１１の動力は、動力伝達システム１２を経由して変速機（トランスミッション）１３に伝達され、更に、変速機１３より推進軸（プロペラシャフト）１４を介して作動装置（デファレンシャルギア）１５に伝達され、作動装置１５より駆動軸（ドライブシャフト）１６を介して駆動輪１７に伝達される。これにより、エンジン１１の動力が駆動輪１７に伝達され、車両１０が走行する。
【００１７】
また、エンジン１１においては、排気通路に配置した還元剤噴射弁１８及び排気ガス浄化装置１９により、エンジン１１から排出される排気ガス中のＮＯｘ（窒素酸化物）、ＰＭ（微粒子状物質）等を浄化処理している。
【００１８】
この車両１０のエンジン１１、動力伝達システム１２、変速機１３、及び還元剤噴射弁１８は、車載ネットワーク２０を経由して相互に通信可能に接続された制御装置３０として機関制御装置３１、浄化制御装置３２、動力伝達制御装置３３、及び変速制御装置３４のそれぞれにより各装置の組み込まれた電子機器が電子制御されている。
【００１９】
図２に示すように、車載ネットワーク２０は、ライン型構造で接続される各制御装置３０に平等な送受信を可能とするマルチマスター方式のコントロールエリアネットワーク（ＣＡＮ）で構成されている。この車載ネットワーク２０においては、各制御装置３０から送信されたデータＤｘは、二線式差動電圧方式によって、すなわち二本線のツイストペアケーブル２１、２２のそれぞれに流れる電圧の差によって送信されている。
【００２０】
このデータＤｘは、ツイストペアケーブル２１、２２の両方の電圧が、例えば２．５Ｖのときにリセッシブとなり、ツイストペアケーブル２１の電圧が、例えば３．４Ｖ、且つツイストペアケーブル２２の電圧が、例えば、１．６Ｖのときにドミナントとなっている。このツイストペアケーブル２１、２２の両端には反射電圧の抑制や電圧の調整などを行う終端抵抗２３ａ、２３ｂが設けられている。
【００２１】
変速制御装置３４は、車載ネットワーク２０のツイストペアケーブル２１、２２のそれぞれに接続されるネットワーク接続部３５ａ、３５ｂと、車載ネットワーク２０を経由して他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３と通信する通信部３６とを備えている。
【００２２】
上記の車載ネットワーク２０を経由して、各制御装置３０が相互に通信可能にするためには、各制御装置３０の通信速度ＣＳｘを一致させなければならない。
【００２３】
そこで、本発明の変速制御装置３４は、車載センサ４０に接続されるセンサ接続部３７と、通信部３６に通信速度ＣＳｘを設定し、設定した通信速度ＣＳｘで通信させる制御を行う制御部３８とを備えて構成されている。
【００２４】
センサ接続部３７は、車載センサ４０の検出値を制御部３８に送信している。
【００２５】
なお、車載センサ４０としては、エンジン１１の回転数を検出値とするエンジン回転数センサ４１、エンジン１１の冷却水の温度を検出値とする水温センサ４２、排気ガス中の窒素酸化物の濃度を検出値とするＮＯｘセンサ４３、動力伝達システム１２のクラッチの回転数を検出値とするクラッチ回転数センサ４４、車両１０の車速を検出値とする車速センサ４５、変速機１３を潤滑する潤滑油の温度を検出値とする油温センサ４６などを例示できる。この実施形態ではセンサ接続部３７に車載センサ４０として車速センサ４５を接続した例を説明する。
【００２６】
制御部３８は、変速制御装置３４に備えられた記憶部３９に予め記憶された複数の通信速度ＣＳｘのそれぞれを順次通信部３６に設定し、通信部３６にその設定した通信速度で通信させている。複数の通信速度ＣＳｘは、通信速度ＣＳ１として８３．３ｋｂｐｓ、通信速度ＣＳ２として１２５ｋｂｐｓ、通信速度ＣＳ３として２５０ｋｂｐｓ、通信速度ＣＳ４として５００ｋｂｐｓ、通信速度ＣＳ５として１Ｍｂｐｓを例示できる。なお、この通信速度ＣＳｘはこれに限定されない。
【００２７】
次に、この変速制御装置３４における通信速度ＣＳｘを自動設定する動作について図３のフローチャートを参照しながら説明する。なお、ここでは、他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３については既に車載ネットワーク２０に接続されており、通信速度ＣＳ２（１２５ｋｂｐｓ）で通信しているものとする。
【００２８】
この動作においては、制御部３８が、直接取得した車速センサ４５の検出値である車速Ｖ１に一致するデータＤＶ１を、通信部３６に設定した通信速度ＣＳｘで通信させて車載ネットワーク２０を経由して取得できるか否かを判定する。そして、一致するデータＤＶ１を取得できないと判定した場合には、通信部３６に通信速度ＣＳｘと異なる通信速度ＣＳｙを設定し、その異なる通信速度ＣＳｙで通信させて、再度判定する。これを繰り返して、一致するデータＤＶ１を取得できると判定した場合には、通信部３６に取得できると判定したときの通信速度ＣＳｚで通信させる。
【００２９】
この動作は、変速制御装置３４のネットワーク接続部３５ａ、３５ｂを車載ネットワーク２０に接続し、センサ接続部３７を車速センサ４５に接続すると開始される。なお、開始時の変数ｘはゼロが代入されている。
【００３０】
まず、ステップＳ１０では、制御部３８がセンサ接続部３７を経由して車速センサ４５の検出した車速Ｖ１を取得する。次いで、ステップＳ２０では、変数ｘに１が代入される。
【００３１】
次いで、ステップＳ３０では、制御部３８が記憶部３９に記憶された通信速度ＣＳ１（８３．３ｋｂｐｓ）を通信部３６に設定する。このステップＳ３０で通信速度ＣＳ１が設定された通信部３６は、その通信速度ＣＳ１で車載ネットワーク２０を経由して他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３と通信する。
【００３２】
次いで、ステップＳ４０では、制御部３８が、車速Ｖ１と一致するデータＤＶ１を、車載ネットワーク２０を経由して取得できるか否かを判定する。
【００３３】
車速センサ４５は機関制御装置３１にも接続されており、この機関制御装置３１から車載ネットワーク２０に車速Ｖ１と一致するデータＤＶ１が送信されている。しかし、変速制御装置３４の通信部３６は通信速度ＣＳ１で通信しており、他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３は通信速度ＣＳ２で通信しているため、通信部３６はデータＤＶ１を取得することができない。
【００３４】
そのため、ステップＳ４０が不成立（ＮＯ）となり、ステップＳ２０へ進む。次いで、ステップＳ２０では、変数ｘに２が代入される。次いで、ステップＳ３０では、制御部３８が記憶部３９に記憶された通信速度ＣＳ２（１２５ｋｂｐｓ）を通信部３６に設定する。
【００３５】
次いで、ステップＳ４０では、制御部３８が、車速Ｖ１と一致するデータＤＶ１を、車載ネットワーク２０を経由して取得できるか否かを再度判定する。ここで、各制御装置３０に設定されている通信速度ＣＳ２が一致するため、通信部３６は機関制御装置３１から車載ネットワーク２０に送信された車速Ｖ１と一致するデータＤＶ１を取得できるので、ステップＳ４０が成立（ＹＥＳ）となり、ステップＳ５０へ進む。
【００３６】
ステップＳ５０では、制御部３８が、通信部３６にステップＳ４０が成立したときの通信速度ＣＳ２で通信させることを維持して、完了する。
【００３７】
本発明の変速制御装置３４によれば、変速制御装置３４のネットワーク接続部３５ａ、３５ｂが車載ネットワーク２０に接続され、センサ接続部３７が車速センサ４５に接続されたときに、制御部３８が、センサ接続部３７を経由して直接取得した車速Ｖ１に一致するデータＤＶ１を、車載ネットワーク２０を経由して取得できるか否かを判定し、取得できない場合には、別の通信速度ＣＳｙに変更して再度取得できるか否か判定する。そして
、車速Ｖ１に一致するデータＤＶ１を取得できる通信速度ＣＳｚを探し出して、通信部３６にその通信速度ＣＳｚで通信させることで、車両１０への搭載する前に所定の通信速度ＣＳｚに設定されていなくても、自動で設定することができる。
【００３８】
これにより、この変速制御装置３４を製造するときに、車種ごとに異なる通信速度に設定する工程を回避できると共に、通信速度毎に分類する必要もなくなることから型番を減らすこともできるので、製造コストの低減や製造管理の単純化に有利となる。
【００３９】
図４に示すように、車載ネットワーク２０におけるデータの転送フォーマット５０は、標準フォーマットにおいては、ＳＯＦ（Ｓｔａｒｔ  ｏｆ  Ｆｒａｍｅ）５１、識別子（ＩＤ）５２、ＲＴＲ（Ｒｅｍｏｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）５３、コントロールフィールド５４、数値（データフィールド）５５、ＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）５６、及びＥＯＦ（Ｅｎｄ  Ｏｆ  Ｆｒａｍｅ）５７の順に読み込まれる。なお、拡張フォーマットにおいては、ベースＩＤ及び拡張ＩＤの両方の識別子を用いてより多くの種類のデータに対応可能である。
【００４０】
図４（ａ）は、通信速度ＣＳ１で通信した際のデータＤＶ１の転送フォーマット５０を示し、図４（ｂ）は、通信速度ＣＳ２で通信した際のデータＤＶ１の転送フォーマット５０を示している。
【００４１】
このように、通信速度ＣＳ１と通信速度ＣＳ２とでは、識別子５２の位置が異なる。そのため、変速制御装置３４の通信部３６が、他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３の通信速度ＣＳ２と異なる通信速度ＣＳ１、ＣＳ３〜ＣＳ５で通信した場合には、データＤＶ１の識別子５２を識別することができない。
【００４２】
そこで、上記の変速制御装置３４においては、制御部３８が、車速Ｖ１を識別子５２と数値５５とに変換し、データＤＶ１及び車速Ｖ１の識別子５２が一致したか否かと、データＤＶ１及び車速Ｖ１の数値５５が一致したか否かとの両方を判定する構成が望ましい。そして、上記の動作と同様に、両方が一致しないと判定した場合には、通信部３６に通信速度ＣＳ１と異なる通信速度ＣＳ２を設定し、その異なる通信速度ＣＳ２で通信させて、再度判定し、両方が一致したと判定した場合には、通信部３６に両方が一致したと判定したときの通信速度ＣＳ２で通信させることを維持する。
【００４３】
なお、車速Ｖ１を識別子５２と数値５５とに変換することは、通信部３６からセンサ接続部３７を経由して取得した車速Ｖ１を通信部３６から車載ネットワーク２０を経由させての機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３へ送信する際に行われていることである。
【００４４】
変速制御装置３４の制御部３８が、車載ネットワーク２０を経由して取得するデータＤＶ１の識別子５２と数値５５との両方を判定することで、より確実に変速制御装置３４の通信部３６の通信速度ＣＳ２を他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３の通信速度ＣＳ２と一致させることができる。
【００４５】
また、上記の変速制御装置３４においては、車速センサ４５に加えて、センサ接続部３７に他の車載センサ４０を接続して、他の検出値とそれに一致するデータを取得できるか否かを判定してもよい。複数の検出値と複数のデータを用いることで、自動で通信速度ＣＳｘを設定する際の誤設定の回避に有利となる。例えば、エンジン回転数センサ４１を接続して、エンジン回転数Ｎ１とそれに一致するデータＤＮ１を取得できるか否か、あるいはクラッチ回転数センサ４４を接続して、クラッチ回転数Ｎ２とそれに一致するデータＤＮ２を取得できるか否かなどを判定するとよい。
【００４６】
加えて、上記の変速制御装置３４においては、車速Ｖ１と一致するデータＤＶ１を複数回取得できるか否かを判定してもよい。複数回判定することで、自動で通信速度ＣＳｚを設定する際の誤設定の回避に有利となる。
【００４７】
更に、上記の変速制御装置３４のセンサ接続部３７に接続される車載センサ４０は、車両１０の停車中、又は車両１０に搭載されたエンジン１１がアイドル運転のときに検出値を検出するセンサで構成されることが望ましい。
【００４８】
例えば、車速センサ４５は、車両１０が停車している場合には、検出値である車速Ｖ１はゼロとなる。すなわち、車載ネットワーク２０を経由して取得したデータＤＶ１の数値５５もゼロとなったときに、他の機関制御装置３１、浄化制御装置３２、及び動力伝達制御装置３３の通信速度ＣＳ２と一致する。
【符号の説明】
【００４９】
１０  車両
１３  変速機
２０  車載ネットワーク
３０  制御装置
３１  機関制御装置
３２  浄化制御装置
３３  動力伝達制御装置
３４  変速制御装置
３５ａ、３５ｂ  ネットワーク接続部
３６  通信部
３７  センサ接続部
３８  制御部
３９  記憶部
４０  車載センサ
４５  車速センサ
ＣＬｘ、ＣＬｙ、ＣＬｚ  通信速度
ＣＳ１〜ＣＬ５  通信速度
ＤＶ１  データ
Ｖ１  車速
【図１】
2016097920.tif 000003
【図２】
2016097920.tif 000004
【図３】
2016097920.tif 000005
【図４】
2016097920.tif 000006