(57)【要約】      （修正有）【課題】給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる画像形成装置を提供する。【解決手段】像担持体と、像担持体に画像を形成する画像形成手段と、画像形成手段によって像担持体に形成された画像を所定の位置において記録材に転写する転写手段と、画像形成手段が前記像担持体に画像の形成を開始してから、前記所定の位置へ向けて記録材を給紙する給紙手段と、給紙手段と前記所定の位置の間に配置され、記録材の有無を検知する検知手段と、記録材の搬送を制御する制御手段と、を有する画像形成装置において、ＣＰＵ（制御手段）は、レジストセンサ（検知手段）による検知結果に基づいて、連続して複数の記録材に画像形成を行う場合の、先行する記録材に転写される画像の後端と後続の記録材に転写される画像の先端との間の画像形成間隔Ｔｉを広げる。【選択図】図２
2016014831.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、
前記像担持体に画像を形成する画像形成手段と、
前記画像形成手段によって前記像担持体に形成された画像を所定の位置において記録材に転写する転写手段と、
前記画像形成手段が前記像担持体に画像の形成を開始してから、前記所定の位置へ向けて記録材を給紙する給紙手段と、
前記給紙手段と前記所定の位置の間に配置され、記録材の有無を検知する検知手段と、
記録材の搬送を制御する制御手段と、
を有する画像形成装置において、
前記制御手段は、前記検知手段による検知結果に基づいて、連続して複数の記録材に画像形成を行う場合の、先行する記録材に転写される画像の後端と後続の記録材に転写される画像の先端との間の画像間隔を広げることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
複数の感光体と、
前記感光体の露光位置に光ビームを照射し、潜像を形成する露光手段と、
前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像を現像し、トナー像を形成する現像手段と、
前記現像手段により形成されたトナー像が転写される中間転写体と、を有し、
前記複数の感光体の中で前記中間転写体の移動方向の最上流に位置する感光体の露光位置から前記所定の位置までの距離が、前記給紙手段により記録材の給紙が開始される位置から前記所定の位置までの距離よりも長いことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間に基づき第一の時間を求め、前記第一の時間が所定の時間よりも長い場合には、前記画像間隔を広げることを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記第一の時間と前記所定の時間との差分に応じて、前記画像間隔を広げることを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記制御手段は、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間を複数測定し、測定した複数の前記時間の中で最も長い時間を前記第一の時間とすることを特徴とする請求項３又は４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記制御手段は、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間を複数測定し、測定した複数の前記時間の平均値と分散値を算出し、前記平均値及び前記分散値に基づき、前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項３又は４に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記制御手段は、所定の枚数の記録材が給紙されるごとに前記平均値及び前記分散値を算出して複数の平均値及び分散値を取得し、取得した前記複数の平均値及び分散値に基づき前記所定の枚数の記録材が給紙された後に予測される平均値及び分散値を算出し、前記予測される平均値及び分散値に基づいて、前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記第一の時間を記憶する不揮発性の記憶手段を備えることを特徴とする請求項３乃至７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記給紙手段が交換されたことに応じて、前記記憶手段に記憶された前記第一の時間を消去する消去手段を備えることを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
記録材を積載する給紙口を複数備え、
前記制御手段は、複数の前記給紙口ごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項３乃至９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記制御手段は、指定モードごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項３乃至１０のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記指定モードとは、普通紙モード及び厚紙モードを含むことを特徴とする請求項１１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記制御手段は、前記画像形成装置の環境ごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項３乃至１２のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記制御手段は、前記画像間隔を広げた場合には、前記トナー像が前記所定の位置に到達するタイミングと記録材が前記所定の位置に到達するタイミングが合うように、前記記録材の搬送速度を調整することを特徴とする請求項２乃至１３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
前記制御手段により前記画像間隔を変更するか否かを選択する選択手段を備えることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１６】
前記制御手段は、前記転写手段により先行する記録材へのトナー像の転写が開始されたタイミングに基づき、前記給紙手段により後続の記録材の給紙を開始させることを特徴とする請求項１乃至１５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１７】
像担持体と、前記像担持体に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段によって前記像担持体に形成された画像を所定の位置において記録材に転写する転写手段と、前記画像形成手段が前記像担持体に画像の形成を開始してから、前記所定の位置へ向けて記録材を給紙する給紙手段と、前記給紙手段と前記所定の位置の間に配置され、記録材の有無を検知する検知手段と、記録材の搬送を制御する制御手段と、を有する画像形成装置の制御方法において、
前記制御手段が、前記検知手段による検知結果に基づいて、連続して複数の記録材に画像形成を行う場合の、先行する記録材に転写される画像の後端と後続の記録材に転写される画像の先端との間の画像間隔を広げる変更工程を備えることを特徴とする画像形成装置の制御方法。
【請求項１８】
前記画像形成装置は、複数の感光体と、前記感光体の露光位置に光ビームを照射し、潜像を形成する露光手段と、前記露光手段により形成された前記感光体上の潜像を現像し、トナー像を形成する現像手段と、前記現像手段により形成されたトナー像が転写される中間転写体と、を有し、
前記複数の感光体の中で前記中間転写体の移動方向の最上流に位置する感光体の露光位置から前記所定の位置までの距離が、前記給紙手段により記録材の給紙が開始される位置から前記所定の位置までの距離よりも長いことを特徴とする請求項１７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項１９】
前記変更工程において、前記制御手段が、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間に基づき第一の時間を求め、前記第一の時間が所定の時間よりも長い場合には、前記画像間隔を広げることを特徴とする請求項１８に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２０】
前記変更工程において、前記制御手段が、前記第一の時間と前記所定の時間との差分に応じて、前記画像間隔を広げることを特徴とする請求項１９に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２１】
前記変更工程において、前記制御手段が、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間を複数測定し、測定した複数の前記時間の中で最も長い時間を前記第一の時間とすることを特徴とする請求項１９又は２０に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２２】
前記変更工程において、前記制御手段が、前記給紙手段により記録材の給紙が開始されてから前記検知手段によって記録材が検知されるまでの時間を複数測定し、測定した複数の前記時間の平均値と分散値を算出し、前記平均値及び前記分散値に基づき、前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項１９又は２０に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２３】
前記変更工程において、前記制御手段が、所定の枚数の記録材が給紙されるごとに前記平均値及び前記分散値を算出して複数の平均値及び分散値を取得し、取得した前記複数の平均値及び分散値に基づき前記所定の枚数の記録材が給紙された後に予測される平均値及び分散値を算出し、前記予測される平均値及び分散値に基づいて、前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項２２に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２４】
前記第一の時間を不揮発性の記憶手段に記憶する記憶工程を備えることを特徴とする請求項１９乃至２３のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２５】
前記給紙手段が交換されたことに応じて、前記記憶手段に記憶された前記第一の時間を消去する消去工程を備えることを特徴とする請求項２４に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２６】
前記変更工程において、前記制御手段が、記録材を積載する複数の給紙口ごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項１９乃至２５のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２７】
前記変更工程において、前記制御手段が、指定モードごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項１９乃至２６のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２８】
前記指定モードとは、普通紙モード及び厚紙モードを含むことを特徴とする請求項２７に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項２９】
前記変更工程において、前記制御手段が、前記画像形成装置の環境ごとに前記第一の時間を求めることを特徴とする請求項１９乃至２８のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項３０】
前記制御手段が、前記画像間隔を広げた場合には、前記トナー像が前記所定の位置に到達するタイミングと記録材が前記所定の位置に到達するタイミングが合うように、前記記録材の搬送速度を調整する調整工程を備えることを特徴とする請求項１８乃至２９のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項３１】
前記制御手段により前記画像間隔を変更するか否かを選択する選択工程を備えることを特徴とする請求項１８乃至３０のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【請求項３２】
前記制御手段が、前記転写手段により先行する記録材へのトナー像の転写が開始されたタイミングに基づき、前記給紙手段により後続の記録材の給紙を開始させる工程を備えることを特徴とする請求項１８乃至３１のいずれか１項に記載の画像形成装置の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置及び画像形成装置の制御方法に関し、特に、複写機、プリンタ、ファックス等の電子写真方式の画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
カラー画像形成装置には、レーザによって感光ドラム上に露光が行われる位置から二次転写が行われる位置までの距離が、用紙の給紙が開始される位置から二次転写が行われる位置までの距離よりも長いものがある。このようなカラー画像形成装置で中間転写体を用いている場合、レーザによる露光を先に開始して、その後、給紙動作を実施している。そして、感光ドラムから転写された中間転写体上のトナー像が用紙上の所定の位置に転写されるように、二次転写が行われる位置にトナー像が到達するタイミングと用紙が到達するタイミングを合わせている。複数の用紙に連続して画像形成を行う場合の画像形成間隔は、複数の用紙を連続して給紙する給紙間隔に給紙の遅れ量を付加して決定している。この場合、給紙の遅れ量は、画像形成装置で使用可能な種々の紙種の中で保証される用紙の最大の遅れ量を想定して決定され、これにより画像形成間隔が決定されている。
【０００３】
しかし、給紙動作時に突発的に用紙のスリップが発生し、想定される最大の遅れ量よりも給紙が遅れた場合には、二次転写が行われる位置に到達したトナー像に対して用紙の到達が間に合わず、給紙遅延ジャムとなる場合がある。この課題に対し、給紙時間を測定して、給紙時間が規定よりも遅れた場合には給紙動作のスタートを早める。これにより、二次転写が行われる位置にトナー像が到達するタイミングと用紙が到達するタイミングを合わせる構成が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２２５１５７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、実際のユーザは想定外の用紙を使用するケースもある。特に炭酸カルシウムを多く含む用紙は、スリップが発生しやすいために給紙動作が遅れ、かつ遅れ量のばらつきも大きくなる。その場合、従来例のように、給紙動作を早めても、給紙遅延ジャムが発生する場合がある。
【０００６】
本発明は、このような状況のもとでなされたもので、給紙遅延ジャムの発生を抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明は、以下の構成を備える。
【０００８】
（１）像担持体と、前記像担持体に画像を形成する画像形成手段と、前記画像形成手段によって前記像担持体に形成された画像を所定の位置において記録材に転写する転写手段と、前記画像形成手段が前記像担持体に画像の形成を開始してから、前記所定の位置へ向けて記録材を給紙する給紙手段と、前記給紙手段と前記所定の位置の間に配置され、記録材の有無を検知する検知手段と、記録材の搬送を制御する制御手段と、を有する画像形成装置において、前記制御手段は、前記検知手段による検知結果に基づいて、連続して複数の記録材に画像形成を行う場合の、先行する記録材に転写される画像の後端と後続の記録材に転写される画像の先端との間の画像間隔を広げることを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施例１〜３の画像形成装置の概略断面図、画像形成装置のブロック図
【図２】実施例１の画像形成動作と給紙タイミングを示すシーケンス図
【図３】実施例１の給紙時間を説明する図
【図４】実施例１の画像形成動作と給紙タイミングを示すシーケンス図
【図５】実施例１の給紙時間から画像形成タイミングを決定する処理を示すフローチャート
【図６】実施例２の給紙時間を説明する図
【図７】実施例２の給紙時間から画像形成タイミングを決定する処理を示すフローチャート
【図８】実施例３の給紙時間を説明する図、給紙時間から画像形成タイミングを決定する処理を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明を実施するための形態を、実施例により図面を参照しながら詳しく説明する。
【実施例１】
【００１２】
［画像形成装置］
実施例１の画像形成装置は、像担持体である中間転写ベルト方式のカラー画像形成装置である。図１（ａ）を用いて、給紙部からの本実施例の画像形成装置の構成及び動作について説明する。画像形成装置１００は、ドラム状の電子写真感光体（以下、感光ドラムという）１Ｙを備えており、感光ドラム１Ｙは図中矢印の方向（反時計回り方向）に所定の周速度（プロセススピード）で回転駆動される。感光ドラム１Ｙは回転の過程で、帯電ローラ２Ｙにより所定の極性、所定の電位に一様に帯電され、露光手段である露光装置３から照射された光ビームにより露光される。これにより、感光ドラム１Ｙ上（感光体上）には、カラー画像のイエロー色成分像に対応した静電潜像が形成される。感光ドラム１Ｙ上に形成された静電潜像は、現像位置において現像手段である現像器４Ｙにより現像され、トナー像として可視化される。
【００１３】
中間転写体である中間転写ベルト１０は無終端ベルトであり、張架部材によって張架され、感光ドラム１Ｙと当接した当接部で、感光ドラム１と略同一の周速度で回転駆動される。ここで、駆動ローラ１１、テンションローラ１２、補助ローラ１８、１９は、中間転写ベルト１０の張架部材を構成している。感光ドラム１Ｙ上に形成された第１色（例えばイエロー色）のトナー像は、感光ドラム１Ｙと中間転写ベルト１０との当接部を通過する過程で、一次転写電圧を印加された一次転写ローラ１４Ｙによって、中間転写ベルト１０の上に転写される。尚、感光ドラム１Ｙ表面に残留したトナーは、クリーニング装置５Ｙにより清掃、除去された後、次の画像形成プロセスに供せられる。
【００１４】
以下、第１色（例えば、イエロー色（Ｙ））の画像形成と同様に、第２色（例えば、マゼンタ色（Ｍ））のトナー像、第３色（例えば、シアン色（Ｃ））のトナー像、第４色（例えば、ブラック色（Ｋ））のトナー像が形成される。そして、形成された各色のトナー像は中間転写ベルト１０上（中間転写体上）に順次重ねて転写され、中間転写ベルト１０上に目的のカラー画像に対応した合成カラー画像が得られる。以降、色を表す添え字Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋは、必要な場合を除いて省略する。
【００１５】
中間転写ベルト１０上の４色のトナー像は、中間転写ベルト１０と転写手段である二次転写ローラ２０とで形成された二次転写ニップ部を通過する過程で、記録材Ｐに転写される。中間転写ベルト１０上の４色のトナー像は、不図示の二次転写電源により二次転写電圧を印加された二次転写ローラ２０によって、用紙カセット５２から給紙ローラ５０により給紙された記録材Ｐの表面に一括に転写される（以下、二次転写という）。以降、二次転写が行われる所定の位置を二次転写位置という。このとき、給紙モータ５０ｂを駆動して給紙ソレノイド５０ａをオンにすることで、給紙モータ５０ｂの回転がギアを介して伝達されて給紙ローラ５０が回転する。給紙ソレノイド５０ａがオンしたことに連動して、用紙カセット５２の昇降板５４が上昇して、用紙カセット５２に積載された記録材Ｐが給紙ローラ５０に当接し、記録材Ｐの給紙動作が行われる。給紙手段である給紙ローラ５０によって給紙された記録材Ｐは、レジストレーションローラ対５１に到達し、検知手段であるレジストセンサ５３がオンされる。より詳細には、レジストセンサ５３は、記録材Ｐが到達していないときには例えばローレベルの信号を出力し、記録材Ｐの先端が到達するとハイレベルの信号を出力する。また、レジストセンサ５３は、記録材Ｐの後端がレジストセンサ５３を通過すると、ローレベルの信号を出力する。ここで、レジストセンサ５３の出力がローレベルからハイレベルに変化したときをオン、ハイレベルからローレベルに変化したときをオフとする。このように、給紙ローラ５０と二次転写位置の間に配置されたレジストセンサ５３は、記録材Ｐの有無を検知する。
【００１６】
また、中間転写ベルト１０上に形成された４色のトナー像が給紙ローラ５０により給紙された記録材Ｐの所定の位置に転写されるようにするために、レジストレーションローラ対５１の駆動タイミングの調整又は記録材Ｐの搬送速度の調整が行われる。記録材Ｐに中間転写ベルト１０上の４色のトナー像が転写された後、４色のトナー像を担持した記録材Ｐは定着器３０に導入され、定着器３０により加熱及び加圧されることにより、４色のトナーが溶融し混色して、記録材Ｐに定着される。以上の動作により、記録材Ｐ上にフルカラーの画像が形成される。また、中間転写ベルト１０の表面に残留したトナーは、ベルトクリーニング装置１６により清掃、除去され、トナー回収容器１７に収納される。
【００１７】
［画像形成装置のシステム構成］
図１（ｂ）を用いて、画像形成装置のシステム構成を説明する。コントローラ部２０１は、ホストコンピュータ２００、エンジン制御部２０２、コントロールパネル２０３のそれぞれと相互に通信が可能となっている。コントローラ部２０１は、ホストコンピュータ２００から画像情報と印字命令を受信すると、受信した画像情報を解析してビットデータに変換する。そして、コントローラ部２０１は、ビデオインターフェイス部２１０を介して、記録材Ｐ毎に印字予約コマンド、印字開始コマンド、及びビデオ信号をエンジン制御部２０２に送信する。また、コントローラ部２０１は、コントロールパネル２０３に画像形成装置の状態に関する情報等をユーザに通知するために表示する。コントローラ部２０１は、エンジン制御部２０２に対してホストコンピュータ２００からの印字命令に従って印字予約コマンドを送信する。また、コントローラ部２０１は、画像形成装置が印字可能な状態となったタイミングで、エンジン制御部２０２へ印字開始コマンドを送信する。
【００１８】
エンジン制御部２０２は、コントローラ部２０１から受信した印字予約コマンドの順に印字動作を実行するための準備を行って、コントローラ部２０１から印字開始コマンドが送信されてくるまで待機する。エンジン制御部２０２は、コントローラ部２０１から印字開始コマンド（印字指示ともいう）を受信すると、コントローラ部２０１にビデオ信号の出力の基準タイミングとなる／ＴＯＰ信号を出力し、受信した印字予約コマンドに従って印字動作を開始する。エンジン制御部２０２において、制御手段であるＣＰＵ１０１は、画像形成部１０２、定着制御部１０３、用紙搬送部１０４、給紙制御部１０５、転写制御部１０６を制御して、印字動作に必要な画像形成処理を実行する。ＣＰＵ１０１は、ＲＯＭ１０１ａに記憶された各種プログラムに従って、ＲＡＭ１０１ｂを作業領域として使用しながら、上述した各部を制御する。また、ＣＰＵ１０１は、不揮発性メモリ１０７に種々の情報を記憶できる構成となっている。更に、ＣＰＵ１０１は、タイマ機能を有しており、時間を計測することもできる。
【００１９】
図１に示す本実施例の画像形成装置は、次のような構成となっている。即ち、感光ドラム１の中で中間転写ベルト１０の移動方向（図中、矢印）の最上流に位置する感光ドラム１Ｙの露光位置から二次転写位置までの距離が、給紙ローラ５０により記録材Ｐの給紙が開始される位置から二次転写位置までの距離よりも長い。尚、本実施例では、中間転写ベルト１０の移動方向の最上流には、感光ドラム１Ｙが配置されているが、他の色の感光ドラムが配置されても良く、この構成に限定されるものではない。
【００２０】
［給紙タイミング］
図２を用いて、／ＴＯＰ信号の出力タイミングと、給紙ソレノイド５０ａをオンするタイミングについて説明する。図２（ａ）は、一例として２枚の記録材Ｐに連続して画像形成を行う動作（以下、２枚印字動作という）を実施したときの画像形成及び給紙のタイミングを示している。図２（ａ）（ｉ）にはエンジン制御部２０２が出力する／ＴＯＰ信号の出力タイミング、図２（ａ）（ｉｉ）には、第１色のビデオ信号、第２色のビデオ信号、第３色のビデオ信号、第４色のビデオ信号の出力タイミングをそれぞれ示す。図２（ａ）（ｉｉｉ）には給紙ソレノイド５０ａをオンするタイミング、図２（ａ）（ｉｖ）にはレジストセンサ５３がオンとなるタイミングをそれぞれ示す。図２（ａ）（ｖ）には給紙モータ５０ｂの調整動作の状態、図２（ａ）（ｖｉ）には二次転写のタイミングをそれぞれ示す。横軸はいずれも時間を示す。
【００２１】
エンジン制御部２０２は、コントローラ部２０１から印字指示を受信すると、コントローラ部２０１にビデオ信号の出力の基準タイミングとなる／ＴＯＰ信号を出力して印字動作を開始する（図２（ａ）（ｉ））。コントローラ部２０１は、エンジン制御部２０２から受信した／ＴＯＰ信号を基準として、第１色から第４色までのビデオ信号を順次出力して、画像形成を実施する。ここで、２枚印字動作の１枚目の記録材Ｐ（以下、用紙Ｐ１とする）に対するビデオ信号は、Ｐ１（１ｓｔ）〜Ｐ１（４ｓｔ）と示している。例えば、用紙Ｐ１に対する第１色のビデオ信号を、Ｐ１（１ｓｔ）と表記している（図２（ａ）（ｉｉ））。また、２枚印字動作の２枚目の記録材Ｐ（以下、用紙Ｐ２とする）に対するビデオ信号は、Ｐ２（１ｓｔ）〜Ｐ２（４ｓｔ）と示している（図２（ａ）（ｉｉ））。尚、１ｓｔ〜４ｓｔは、図１の第１色から第４色までの画像形成ステーション（図１中、１ｓｔ〜４ｓｔと図示）に対応している。用紙Ｐ２に対するビデオ信号は、用紙Ｐ１に対する各ビデオ信号の送信が終了したタイミングから、時間Ｔｉ分の間隔を開けて出力されている（図２（ａ）（ｉｉ））。ここで、時間Ｔｉを、連続して複数の記録材Ｐに画像形成を行う場合の、先行する用紙に転写される画像の後端と後続の用紙に転写される画像の先端との間の画像間隔である画像形成間隔Ｔｉともいう。中間転写ベルト１０上に形成された、用紙Ｐ１に対するトナー像の先端は、１枚目の／ＴＯＰ信号が出力されたタイミングから時間Ｔｉ２が経過した後に、二次転写部へ到達する（図２（ａ）（ｖｉ））。
【００２２】
一方、エンジン制御部２０２は、用紙Ｐ１に対する第１色のビデオ信号Ｐ１（１ｓｔ）の出力が開始されたタイミングを基準に、給紙ソレノイド５０ａをオンする（図２（ａ）（ｉｉｉ））。給紙ソレノイド５０ａがオンされると、用紙カセット５２から用紙Ｐ１が給紙されて、レジストセンサ５３に到達し、給紙モータ５０ｂが停止される（矢印α、図２（ａ）（ｉｖ））。その後、中間転写ベルト１０上のトナー像が二次転写位置に到達するタイミングに合うように中間転写ベルト１０上のトナー像と用紙Ｐ１の位置合わせが行われ、給紙モータ５０ｂが再駆動される（図２（ａ）（ｖｉ））。
【００２３】
次に、中間転写ベルト１０上のトナー像の用紙Ｐ１への転写が開始されたタイミングを基準にして給紙ソレノイド５０ａがオンされ（矢印β）、用紙Ｐ２が用紙カセット５２から給紙されて、レジストセンサ５３に到達する（矢印γ、図２（ａ）（ｉｖ））。用紙Ｐ２を給紙するために給紙ソレノイド５０ａがオンされてから、用紙Ｐ２の到達によってレジストセンサ５３がオンされるまでに要する時間は、Ｔｔｙｐｍｉｎである（図２（ａ）（ｉｉｉ））。ここで、時間Ｔｔｙｐｍｉｎは、画像形成装置の設計上想定される最短の給紙時間であり、想定最小給紙時間Ｔｔｙｐｍｉｎという。この場合、レジストセンサ５３で計測される用紙Ｐ１の後端と用紙Ｐ２の先端の間の時間（以下、紙間時間とする）は、Ｔｐとなる（図２（ａ）（ｉｖ））。
【００２４】
その後、用紙Ｐ２は、中間転写ベルト１０上のトナー像が二次転写位置に到達するタイミングに合わせて、給紙モータ５０ｂの速度を調整（単に、速度調整ともいう）する制御である減速加速制御を実施する（図２（ａ）（ｖ））。このように給紙モータ５０ｂの減速加速制御を実施して用紙Ｐ２の搬送速度を調整することで、中間転写ベルト１０上のトナー像と用紙Ｐ２の位置合わせが行われる。ここで、中間転写ベルト１０上のトナー像と用紙Ｐの位置を合わせるためには、給紙モータ５０ｂの速度調整は、遅くとも中間転写ベルト１０上のトナー像が二次転写部へ到着するタイミングまでに完了していなければならない。このため、図２には、このタイミングを調整完了リミットとして記載している。尚、紙間時間Ｔｐは、レジストセンサ５３で検知可能な最小の紙間となるように設定されており、最小給紙間隔Ｔｐともいう。従って、給紙ソレノイド５０ａがオンされたタイミングからレジストセンサ５３がオンされるまでに要する時間が、想定最小給紙時間Ｔｔｙｐｍｉｎよりも小さくなると、レジストセンサ５３で用紙Ｐ１と用紙Ｐ２の紙間が検知できなくなる。これにより、レジストセンサ５３によって用紙Ｐ２の先端を検知することができず、給紙遅延ジャムと判断される。
【００２５】
一方、図２（ｂ）では、用紙Ｐ２を給紙するために給紙ソレノイド５０ａがオンされたタイミングから、用紙Ｐ２によってレジストセンサ５３がオンされるまでに要する時間が、Ｔｔｙｐｍａｘの場合を示している（図２（ｂ）（ｉｉｉ））。ここで、時間Ｔｔｙｐｍａｘは、画像形成装置の設計上想定される最長の給紙時間であり、所定の時間である想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘともいう。この場合、レジストセンサ５３で計測される用紙Ｐ１の後端と用紙Ｐ２の先端の紙間時間は、画像形成間隔Ｔｉと同じ時間になる（図２（ｂ）（ｉｖ））。レジストセンサ５３で計測される用紙Ｐ１の後端と用紙Ｐ２の先端の紙間時間が画像形成間隔Ｔｉと同じなので、その後、用紙Ｐ２については給紙モータ５０ｂの速度は変更されない（図２（ｂ）（ｖ））。この場合、給紙モータ５０ｂの速度の減速加速制御は実施されず、中間転写ベルト１０上のトナー像と用紙Ｐ２の位置合わせが行われる。
【００２６】
尚、本実施例では、給紙モータ５０ｂの速度調整の上限値を、記録材Ｐの給紙時と同じ速度にしている。このため、給紙ソレノイド５０ａがオンされたタイミングからレジストセンサ５３がオンされるまでに要する時間が、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きくなると、トナー像に対して用紙Ｐ２を合わせられなくなる。即ち、中間転写ベルト１０上のトナー像が二次転写位置に到達するタイミングに、用紙Ｐ２の到達が間に合わなくなる。このため、給紙遅延ジャムと判断される。
【００２７】
以上のことから、給紙モータ５０ｂの速度調整でトナー像に対して用紙Ｐ２の搬送速度を補正することが可能な最大の時間（以下、補正最大時間）Ｔｗは、次のように求められる。即ち、式１に示す通り、想定最小給紙時間Ｔｔｙｐｍｉｎと、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分となる。
Ｔｗ＝Ｔｔｙｐｍａｘ−Ｔｔｙｐｍｉｎ・・・（式１）
尚、想定最小給紙時間Ｔｔｙｐｍｉｎと、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘは、次のようにして設定される。即ち、給紙ローラ５０の外径の製造上のばらつきや、給紙ローラ５０の使用が進んだことによる摩耗、印刷に対応している種々の用紙が長時間放置された後に給紙された場合等を考慮して設定される。また、想定最小給紙時間Ｔｔｙｐｍｉｎと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの値は、ＲＯＭ１０１ａに記憶されているものとする。
【００２８】
本実施例のように、画像形成動作を給紙動作よりも先行して実施する場合、画像形成間隔Ｔｉは、用紙Ｐ２の給紙時間がばらついても、給紙モータ５０ｂの速度調整を行って補正することができるように設定されている。即ち、連続プリント中の画像形成間隔Ｔｉは、最小給紙間隔Ｔｐと、補正最大時間Ｔｗにより、以下の式２に従って決定される。
Ｔｉ＝Ｔｐ＋Ｔｗ・・・（式２）
【００２９】
［画像形成間隔の変更制御］
図３を用いて、給紙時間を測定し、所定のタイミングよりも給紙が遅れた場合に、画像形成間隔Ｔｉを変更する方法について説明する。尚、以降の説明では、ｎ（ｎ≧１）枚の記録材Ｐの連続印刷を行う場合について説明し、ｎ枚目の記録材Ｐを用紙Ｐｎとし、ｎ枚目の記録材Ｐに対して測定された結果等には、添え字ｎを付すこととする。図３において、縦軸は用紙カセット５２から記録材Ｐの給紙が開始（以下、給紙開始という）されてから、記録材Ｐがレジストセンサ５３に到達するまでに要する時間（以下、給紙時間Ｔｎという）である。ＣＰＵ１０１は、タイマにより、給紙時間Ｔｎを、各用紙Ｐｎについて測定し、測定した各給紙時間Ｔｎの最大値を、最大給紙時間ＴｄｔｃｔｍａｘとしてＲＡＭ１０１ｂや不揮発性メモリ１０７等に記憶しておく。言い換えれば、ＣＰＵ１０１は、給紙時間Ｔｎを複数測定し、測定した複数の給紙時間Ｔｎの中で最も長い給紙時間を最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘとする。以降、測定した給紙時間Ｔｎの最大値を、第一の時間である測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘという。
【００３０】
図３（ａ）では、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘ以下である場合を示している（Ｔｄｔｃｔｍａｘ≦Ｔｔｙｐｍａｘ）。この場合、最も給紙が遅れた場合でも、給紙モータ５０ｂの速度調整により、中間転写ベルト１０上のトナー像に対して用紙Ｐｎの搬送のタイミングを合わせることができる。この場合、画像形成間隔Ｔｉは、上述した式２の通りＴｉ（＝Ｔｐ＋Ｔｗ）のタイミングで実施される。
【００３１】
一方、図３（ｂ）は、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの方が、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きい場合を示している（Ｔｄｔｃｔｍａｘ＞Ｔｔｙｐｍａｘ）。この場合、画像形成間隔Ｔｉのままでは、最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの方が想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きいため、上述したように給紙遅延ジャムが発生する。そこで、本実施例では、用紙Ｐｎの給紙時間Ｔｎが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きくなった場合でも、給紙モータ５０ｂの速度調整が実施できるように、補正最大時間Ｔｗを以下の式３のように、Ｔｗ’に変更する。
Ｔｗ’＝Ｔｗ＋（Ｔｄｔｃｔｍａｘ−Ｔｔｙｐｍａｘ）・・・（式３）
Ｔｄｔｃｔｍａｘ＞Ｔｔｙｐｍａｘの場合
式３に示す通り、補正最大時間Ｔｗ’は、補正最大時間Ｔｗに対して、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加される。
【００３２】
補正最大時間をＴｗからＴｗ’に変更した場合、式２から最小給紙間隔Ｔｐは変更できないため、画像形成間隔を以下の式４の通り変更する。
Ｔｉ’＝Ｔｐ＋Ｔｗ’・・・（式４）
式４の通り、画像形成間隔Ｔｉ’も同様に、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加する。即ち、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの方が想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きい場合には、画像形成間隔Ｔｉを画像形成間隔Ｔｉ’に広げる。その結果、図４に示すように、画像形成間隔Ｔｉ’が画像形成間隔Ｔｉよりも広がって、スループットは低下するが、給紙モータ５０ｂの調整に必要な補正最大時間Ｔｗ’が設定される。
【００３３】
ここで、図４は、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘより大きくなった場合に、本実施例の処理を適用した場合の画像形成及び給紙のタイミングを示す図である。尚、図４（ｉ）〜図４（ｖｉ）は、図２（ａ）（ｉ）〜図２（ａ）（ｖｉ）に対応しており、説明は省略する。図４では、用紙Ｐ１の給紙時間Ｔに基づき求められた測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘにより、最大補正時間ＴｗがＴｗ’に変更され、画像形成間隔ＴｉがＴｉ’に変更されている。そして、用紙Ｐ２に対して変更された画像形成間隔Ｔｉ’で画像形成が実施されている様子が示されている。図４では、レジストセンサ５３で検知される用紙Ｐ１の後端と用紙Ｐ２の先端の紙間時間が画像形成間隔Ｔｉよりも大きくなったとしても、変更された補正最大時間Ｔｗ’の範囲内で給紙モータ５０ｂの速度調整が実施される。その結果、図４では給紙遅延ジャムは発生しない。
【００３４】
［画像形成間隔の変更処理］
図５を用いて、給紙時間Ｔｎを測定した結果から、画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更するフローチャートについて説明する。尚、図５では、ｎ＋１枚（ｎ≧１）の記録材Ｐに連続印刷を実施するとして説明し、ｎ枚目の記録材Ｐを用紙Ｐｎ、給紙時間をＴｎ等と記載する。また、以下の処理は、用紙カセット５２から記録材Ｐが１枚給紙されるごとに、ＣＰＵ１０１により実行される。ステップ（以下、Ｓとする）１０１でＣＰＵ１０１は、給紙ソレノイド５０ａをオンすることにより、用紙カセット５２から用紙Ｐｎの給紙を開始する。また、ＣＰＵ１０１は、タイマをリセットしてタイマによる給紙時間Ｔｎの計測を開始する（タイマスタート）。Ｓ１０２でＣＰＵ１０１は、用紙Ｐｎがレジストセンサ５３に到達したか否か、即ち、レジストセンサ５３がオンしたか否かを判断する。Ｓ１０２でＣＰＵ１０１は、レジストセンサ５３がオンしていないと判断した場合、Ｓ１０２の処理を繰り返す。Ｓ１０２でＣＰＵ１０１は、レジストセンサ５３がオンしたと判断した場合、Ｓ１０３の処理に進む。Ｓ１０３でＣＰＵ１０１は、タイマによる計測を終了し（タイマストップ）、タイマを参照することにより、Ｓ１０１の給紙開始からレジストセンサ５３がオンするまでの、給紙時間Ｔｎを取得する。
【００３５】
Ｓ１０４でＣＰＵ１０１は、Ｓ１０３で取得した給紙時間Ｔｎと、既にＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されている過去に測定した給紙時間Ｔの中で最も大きい給紙時間である測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを比較する。そして、ＣＰＵ１０１は、給紙時間Ｔｎが最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ以下であるか否かを判断する。Ｓ１０４でＣＰＵ１０１は、給紙時間Ｔｎが最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ以下であると判断した場合は、処理を終了する。一方、Ｓ１０４でＣＰＵ１０１は、給紙時間Ｔｎが最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘよりも大きいと判断した場合、Ｓ１０５の処理に進む。
【００３６】
Ｓ１０５でＣＰＵ１０１は、用紙Ｐｎについて測定した給紙時間Ｔｎがこれまで測定した給紙時間Ｔｎの中で最大値となるので、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを給紙時間Ｔｎで更新する。Ｓ１０６でＣＰＵ１０１は、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが、補正最大時間Ｔｗで設定されている予め決められた想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きいか否かを判断する。Ｓ１０６でＣＰＵ１０１は、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘ以下であると判断した場合は、処理を終了する。最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘ以下である場合は、補正最大時間Ｔｗ内に給紙モータ５０ｂの速度調整が可能であるため、補正最大時間Ｔｗと画像形成間隔Ｔｉを維持する。一方、Ｓ１０６でＣＰＵ１０１は、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きいと判断した場合、Ｓ１０７の処理に進む。Ｓ１０７でＣＰＵ１０１は、上述した式３により、補正最大時間Ｔｗを、補正最大時間Ｔｗ’に変更する。Ｓ１０８でＣＰＵ１０１は、上述した式４により、画像形成間隔Ｔｉを、画像形成間隔Ｔｉ’に変更し、処理を終了する。
【００３７】
尚、画像形成装置が給紙口（用紙カセット５２）を複数備える場合には、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘは、表１に示すように、各給紙口毎にＲＡＭ１０１ｂ等に記憶される構成とすることが望ましい。
【表１】
2016014831.tif 000003
例えば、画像形成装置が給紙口１と給紙口２のように、２つの用紙カセットを備えている場合、各給紙口について給紙時間Ｔｎが測定されるように構成する。そして、給紙口１について測定された給紙時間Ｔｎから測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが、例えばＸＸミリ秒（ｍｓｅｃ）と求められ、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶される構成とする。また、給紙口２について測定された給紙時間Ｔｎから測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが、例えばＹＹミリ秒（ｍｓｅｃ）と求められ、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶される構成とする。
【００３８】
更に、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘは、指定モード毎、環境毎に記憶される構成とすることで、より正確に補正最大時間Ｔｗを確保することができる。ここで、指定モードには、例えば、普通紙モードや厚紙モード等がある。また、環境としては、高温、高湿な環境や、低温、低湿な環境等がある。また、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘは、不揮発性メモリ１０７に記憶することで、電源のオフオンによって記憶された情報が消去されないようにできる。このため、電源がオフされた後にオンされた場合でも、不揮発性メモリ１０７に記憶された測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを用いることができる。また、ユーザによって記憶された情報をクリアする消去手段を備える構成とすることで、給紙ローラ５０が交換された場合等に、記憶された情報をリセットすることが可能となる。更に、画像形成間隔Ｔｉを変更する制御を、本体の使用時間に応じて実施するか否かを選択可能とする選択手段を備える構成にしても良い。例えば、使用初期の段階では画像形成間隔Ｔｉを変更しないようにしても良い。また、画像形成間隔Ｔｉを変更する制御を、ユーザにより実施するか否かを選択可能とする選択手段を備える構成にしても良い。尚、これらは、以下の実施例でも同様とする。
【００３９】
以上述べてきたように、ＣＰＵ１０１は、レジストセンサ５３による検知結果に基づいて、連続して複数の記録材Ｐに画像形成を行う場合の画像形成間隔を変更する構成である。このように、記録材Ｐの給紙状態に応じて画像形成間隔Ｔｉを変更することで、記録材Ｐの給紙が想定以上に遅れた場合でも、中間転写ベルト１０上のトナー像に対して記録材Ｐの到達を合わせることが可能となる。このため、記録材Ｐの給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。また、記録材Ｐの給紙時間を測定し、測定された値の中で最大の給紙時間を記憶する構成である。このため、突発的な遅れが発生した場合も、記憶された情報が有効になるため、給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。また、一度給紙遅延ジャムが発生したとしても、画像形成間隔を変更することによって、その後給紙遅延ジャムが頻発することを抑えることができる。
【００４０】
以上、本実施例によれば、給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる。
【実施例２】
【００４１】
実施例２の構成については、画像形成装置の構成やブロック図等については実施例１と同様とし、実施例１の構成と異なる部分のみ説明する。そして、実施例１の構成と同じ構成には同じ符号を付し、説明を省略する。実施例１では、複数測定した給紙時間の中で最大値となった給紙時間を測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘとし、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘから、画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更する方法について説明した。本実施例では、給紙時間の平均値と分散値から、画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更する方法について説明する。実施例１では、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを更新するタイミングで給紙遅延ジャムが発生するおそれがあるが、給紙時間の平均値と分散値を用いることで、給紙遅延ジャムの発生を抑制することを目的としている。
【００４２】
［画像形成間隔の変更制御］
図６を用いて、各記録材Ｐの給紙時間を測定し、記録材Ｐの給紙が遅れた場合に画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更する方法について説明する。尚、本実施例でも、ｎ＋１枚（ｎ≧１）の記録材Ｐに連続印刷を実施するとして説明し、ｎ枚目の記録材Ｐを用紙Ｐｎ、給紙時間をＴｎ等と記載する。また、図６の縦軸は実施例１で説明した図３と同じであるため、説明を省略する。ＣＰＵ１０１は、給紙開始から用紙Ｐｎがレジストセンサ５３に到着するまでに要する給紙時間Ｔｎを各用紙Ｐｎについてタイマにより測定する。ＣＰＵ１０１は、現在までに測定した給紙時間Ｔ１〜Ｔｎから、給紙時間Ｔ１〜Ｔｎの平均値（以下、測定平均給紙時間）Ｔｄｔｃｔａｖｅと、分散値Ｔｂを算出し、これらに基づき最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを決定する。尚、給紙時間Ｔ１〜Ｔｎ−１の値は、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されているものとする。
【００４３】
測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅは式５、分散値Ｔｂは式６、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘは式７の通り算出する。
2016014831.tif 000004
【００４４】
図６（ａ）では、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅと分散値Ｔｂから算出された測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘ以下である場合を示している。この場合、最も給紙が遅れた場合でも、給紙モータ５０ｂの速度調整を実行することにより、中間転写ベルト１０上のトナー像に対して記録材Ｐの到達タイミングを合わせることができる。この場合、画像形成間隔Ｔｉは、式２の通りＴｉ（＝Ｔｐ＋Ｔｗ）のタイミングで実施される。
【００４５】
一方、図６（ｂ）は、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅと分散値Ｔｂから算出した測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが、想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きい場合を示している。この場合、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きいため、画像形成間隔Ｔｉのままでは給紙遅延ジャムが発生する。そこで、本実施例では、給紙時間Ｔｎが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きくなった場合でも、給紙モータ５０ｂの速度調整を実行することができるように、補正最大時間Ｔｗを以下の式８のようにＴｗ’に変更する。
Ｔｗ’＝Ｔｗ＋（Ｔｄｔｃｔｍａｘ−Ｔｔｙｐｍａｘ）・・・（式８）
Ｔｄｔｃｔｍａｘ＞Ｔｔｙｐｍａｘの場合
式８の通り、補正最大時間Ｔｗ’は、補正最大時間Ｔｗに対して、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加される。
【００４６】
補正最大時間Ｔｗを補正最大時間Ｔｗ’に変更した場合、式２の最小給紙間隔Ｔｐは変更できないため、画像形成間隔Ｔｉを以下の式９の通りＴｉ’に変更する。
Ｔｉ’＝Ｔｐ＋Ｔｗ’・・・（式９）
式９の通り、画像形成間隔Ｔｉ’も補正最大時間Ｔｗ’と同様に、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加する。そのため、図４のように、画像形成間隔Ｔｉ’が広がって、スループットは低下する。しかし、補正最大時間Ｔｗ’が給紙モータ５０ｂの速度調整に必要な分だけ増加するため、レジストセンサ５３で計測される用紙Ｐｎと用紙Ｐｎ＋１の紙間時間が画像形成間隔Ｔｉよりも大きいＴｉ’となっても、給紙遅延ジャムが発生しない。
【００４７】
［画像形成間隔の変更処理］
図７を用いて、測定した用紙Ｐｎの給紙時間Ｔｎの平均値と分散値から、画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更するフローチャートについて説明する。尚、以下の処理は、用紙カセット５２から記録材Ｐが１枚給紙されるごとに、ＣＰＵ１０１により実行される。また、図７のＳ２０１〜Ｓ２０３の処理は、実施例１で説明した図５のＳ１０１〜Ｓ１０３の処理と同じであり、説明を省略する。Ｓ２０４でＣＰＵ１０１は、Ｓ２０３で取得した用紙Ｐｎについての給紙時間Ｔｎを含む、ｎ枚分の記録材Ｐについてのｎ個の給紙時間Ｔｎを用いて、次の値を算出する。即ち、ＣＰＵ１０１は、式５から測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅを、式６から分散値Ｔｂをそれぞれ算出して、式７から測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを算出する。尚、Ｓ２０５〜Ｓ２０７の処理は、図５のＳ１０６〜Ｓ１０８の処理と同じであり、説明を省略する。このように、本実施例では、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの算出方法が実施例１とは異なっている。
【００４８】
尚、画像形成装置が給紙口（用紙カセット５２）を複数備える場合には、表２に示すように、各給紙口毎に給紙時間Ｔを測定し、ＲＡＭ１０１ｂ等に測定した情報を記憶しておくことが望ましい。
【表２】
2016014831.tif 000005
表２は、２つの給紙口、給紙口１及び給紙口２毎に、記録材Ｐのｎ−９枚目からｎ枚目までの、合計１０ページ分の給紙時間Ｔｎの情報がＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されている場合を示している。例えば、給紙口１については、ｎ−９枚目の給紙時間Ｔｎ−９はＸＸ（ｎ−９）、ｎ−８枚目の給紙時間Ｔｎ−８はＸＸ（ｎ−８）、・・・、ｎ枚目の給紙時間ＴｎはＸＸ（ｎ）のように、記憶されている。給紙口２については、ｎ−９枚目の給紙時間Ｔｎ−９はＹＹ（ｎ−９）、・・・、ｎ枚目の給紙時間ＴｎはＹＹ（ｎ）のように、記憶されている。尚、記録材Ｐの枚数は１０ページ分が記憶されている例について説明したが、各画像形成装置の給紙性能に応じて最適化することが望ましい。
【００４９】
以上述べてきたように、本実施例では、記録材Ｐの給紙状態に応じて画像形成間隔Ｔｉを調整するため、給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。そして、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅと分散値Ｔｂから測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを算出する構成である。このため、適切な補正最大時間Ｔｗ’を設定することが可能となり、生産性を維持したまま、給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。
【００５０】
以上、本実施例によれば、給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる。
【実施例３】
【００５１】
実施例３の構成については、画像形成装置の構成やブロック図等については実施例１と同様とし、実施例１及び実施例２と異なる部分のみ説明する。そして、実施例１及び実施例２と同じ構成については同じ符号を付し、説明を省略する。本実施例では、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶された現在まで給紙時間の平均値と分散値に基づいて、所定の枚数が印刷された後の給紙時間を予測して、画像形成間隔ＴｉをＴｉ’に変更する方法について説明する。本実施例では、実施例２に対して将来の給紙時間を予測するため、将来発生する可能性のある給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる。尚、本実施例でも、ｎ＋１枚（ｎ≧１）の記録材Ｐに連続印刷を実施するとして説明し、ｎ枚目の記録材Ｐを用紙Ｐｎ、給紙時間をＴｎ等と記載する。
【００５２】
［画像形成間隔の変更制御］
図８（ａ）で、現在までに測定した測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅのデータから、将来印刷する際の予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘと予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅを算出する方法について説明する。尚、現在までに測定した測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅの情報は、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されているものとする。図８（ａ）は、横軸に記録材Ｐの枚数、縦軸に給紙時間を示すグラフである。図８（ａ）には、現在までにプリントした（ｎ−９９）〜（ｎ−９０）枚までの１０枚、（ｎ−９）〜（ｎ）枚までの１０枚の、それぞれの測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ（黒い四角印）と測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅ（黒い丸印）を示している。また、図８（ａ）には、将来印刷が行われる記録材Ｐの枚数である（ｎ＋８１）〜（ｎ＋９０）枚までの１０枚の予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅ（白い丸印）と予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘ（白い四角印）を示している。
【００５３】
より詳細には、（ｎ−９９）〜（ｎ−９０）枚の測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅは、次のようにして算出したものである。ＣＰＵ１０１は、用紙Ｐ（ｎ−９０）が給紙されると、給紙時間Ｔｎ−９０を測定する。ＣＰＵ１０１は、（ｎ−９９）〜（ｎ−９１）枚の給紙時間Ｔ（ｎ−９９）〜Ｔ（ｎ−９１）と測定した給紙時間Ｔｎ−９０から、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ−９０）と分散値Ｔｂ（ｎ−９０）を算出する。ここで、（ｎ−９９）〜（ｎ−９１）枚の給紙時間Ｔ（ｎ−９９）〜Ｔ（ｎ−９１）は、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されているものとする。そして、ＣＰＵ１０１は、算出した測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ−９０）と分散値Ｔｂ（ｎ−９０）から測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ−９０）を算出する。尚、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの算出方法は実施例２と同様であり、説明を省略する。（ｎ−９）〜（ｎ）枚目の記録材Ｐについての測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ）、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ）についても同様である。
【００５４】
予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅは式１０、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘについては式１１の通り算出する。式１０、式１１は、言い換えれば、図８（ａ）に示す測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅや測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘの傾きから、予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅや予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを求めているともいえる。
Ｔｐｒｉａｖｅ（ｎ＋９０）＝Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ）＋
（Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ）−Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ−９０））・・・（式１０）
Ｔｐｒｉｍａｘ（ｎ＋９０）＝Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ）＋
（Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ）−Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ−９０））・・・（式１１）
（※）Ｔｐｒｉａｖｅ（ｎ＋９０）：（ｎ＋８１）〜（ｎ＋９０）枚の予測平均給紙時間
（※）Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ）：（ｎ−９）〜（ｎ）枚の測定平均給紙時間
（※）Ｔｄｔｃｔａｖｅ（ｎ−９０）：（ｎ−９９）〜（ｎ−９０）枚の測定平均給紙時間
（※）Ｔｐｒｉｍａｘ（ｎ＋９０）：（ｎ＋８１）〜（ｎ＋９０）枚の予測最大給紙時間
（※）Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ）：（ｎ−９）〜（ｎ）枚の測定最大給紙時間
（※）Ｔｄｔｃｔｍａｘ（ｎ−９０）：（ｎ−９９）〜（ｎ−９０）枚の測定最大給紙時間
【００５５】
予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きい場合、算出した第一の時間である予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘから、補正最大時間Ｔｗ’は、以下の式１２により算出される。
Ｔｗ’＝Ｔｗ＋（Ｔｐｒｉｍａｘ−Ｔｔｙｐｍａｘ）・・・（式１２）
Ｔｐｒｉｍａｘ＞Ｔｔｙｐｍａｘの場合
また、補正最大時間Ｔｗ’の変更に伴って、画像形成間隔Ｔｉ’は式４と同様に算出する。
【００５６】
式１２及び式４の通り、補正最大時間Ｔｗ’は、補正最大時間Ｔｗに対して、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加される。また、画像形成間隔Ｔｉ’も補正最大時間Ｔｗ’と同様に、画像形成間隔Ｔｉに対して、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘと想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘの差分だけ増加する。即ち、ｎ枚目の記録材Ｐの給紙時間Ｔｎが測定され、算出された予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘを超える場合には、ｎ＋１枚目の用紙Ｐｎ＋１から、変更後の画像形成間隔Ｔｉ’と補正最大時間Ｔｗ’が適用される。結果、図４のように、画像形成間隔Ｔｉ’が広がって、スループットは低下する。しかし、給紙モータ５０ｂの速度調整に必要な分だけ補正最大時間Ｔｗ’を変更するため、給紙遅延ジャムが発生しない。また、本実施例の構成は、図８（ａ）のように、記録材Ｐの印刷枚数が増えるに従って徐々に給紙時間が遅れるような画像形成装置に好適である。このように記録材Ｐの印刷枚数が増えるに従って徐々に給紙時間が遅れるような場合でも、将来の予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘと予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅを予測することで、より給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。
【００５７】
［画像形成間隔の変更処理］
図８（ｂ）を用いて、給紙時間の平均値と分散値と、平均値の傾きから、画像形成間隔Ｔｉを変更するフローチャートについて説明する。ＣＰＵ１０１は、所定のカウンタによって、用紙カセット５２から給紙された記録材Ｐの枚数（給紙枚数）Ｎを管理しているものとし、給紙ローラ５０により記録材Ｐが給紙されるごとにカウンタに１を加算するものとする。尚、図８（ｂ）のＳ３０１〜Ｓ３０４の処理は、図７のＳ２０１〜Ｓ２０４の処理と同様であり、説明を省略する。
【００５８】
Ｓ３０５でＣＰＵ１０１は、記録材Ｐの給紙枚数Ｎが１００枚に達したか否かを判断する。Ｓ３０５でＣＰＵ１０１は、記録材Ｐの給紙枚数Ｎが１００枚に達していないと判断した場合、Ｓ３０８の処理に進む。一方、Ｓ３０５でＣＰＵ１０１は、カウンタを参照して給紙枚数Ｎが、所定の枚数である１００枚に達したと判断した場合は、カウンタをリセットしてＳ３０６の処理に進む。Ｓ３０６のＣＰＵ１０１は、Ｓ３０４で算出した情報に基づき、過去に測定してＲＡＭ１０１ｂ等に記憶しておいた、（ｎ−９９）〜（ｎ−９０）枚、（ｎ−９）〜（ｎ）枚の情報を更新する。Ｓ３０７でＣＰＵ１０１は、Ｓ３０６で更新したデータから、将来プリントする枚数である（ｎ＋８１）〜（ｎ＋９０）枚までの１０枚の予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅと予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出し、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶する。より詳細には、ＣＰＵ１０１は、Ｓ３０６で更新した測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅを用いて式１０から予測平均給紙時間Ｔｐｒｉａｖｅを算出する。また、ＣＰＵ１０１は、Ｓ３０６で更新した測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを用いて式１１から予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出する。
【００５９】
Ｓ３０８でＣＰＵ１０１は、Ｓ３０７で算出した予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘが、補正最大時間Ｔｗで設定されている想定最大給紙時間Ｔｔｙｐｍａｘよりも大きいか否かを判断する。尚、Ｓ３０５で給紙枚数Ｎが１００枚ではないと判断してＳ３０８の判断を行う場合には、ＣＰＵ１０１は、ＲＡＭ１０１ｂ等に記憶されている予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘの値を用いる。カセット５２から給紙された記録材Ｐの累計枚数が少なく、これまでに一度もＳ３０７において予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出していない場合は、サンプル数が足りないとしてＳ３０８以降をスキップさせてもよい。もしくは、Ｓ３０４で算出した測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅに基づき、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出してもよい。Ｓ３０８でＣＰＵ１０１は、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｒｙｐｍａｘ以下であると判断した場合は、処理を終了する。Ｓ３０８でＣＰＵ１０１は、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘが想定最大給紙時間Ｔｒｙｐｍａｘより大きいと判断した場合は、Ｓ３０９の処理に進む。尚、Ｓ３０９、Ｓ３１０の処理は、図７のＳ２０６、２０７の処理と同様であり、説明を省略する。
【００６０】
尚、画像形成装置が給紙口（用紙カセット５２）を複数備える場合には、表３に示すように、測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅは、各給紙口毎に算出された情報がＲＡＭ１０１ｂ等に保存されることが望ましい。
【表３】
2016014831.tif 000006
ここで、表３は、記録材Ｐの（ｎ−９９）枚目から（ｎ−９０）枚までの１０枚と、（ｎ−９）枚目から（ｎ）枚までの１０枚の、それぞれの測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘと、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅのデータを各給紙口について示している。表３では、測定最大給紙時間ＴｄｔｃｔｍａｘをＸＸｍａｘ２等、測定平均給紙時間ＴｄｔｃｔａｖｅをＸＸａｖｅ２等としている。尚、本実施例では、記録材Ｐの１００枚間隔で、各１０枚分の測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅと分散値Ｔｂから測定最大給紙時間Ｔｄｔｃｔｍａｘを算出した。そして、算出した測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅと測定最大給紙時間ｔｄｔｃｔｍａｘのデータをＲＡＭ１０１ｂ等に保持する場合について説明した。しかし、測定平均給紙時間Ｔｄｔｃｔａｖｅや分散値Ｔｂを算出する際の記録材Ｐの枚数や、図８（ｂ）のＳ３０６で情報を更新する間隔の枚数（Ｎ）は、画像形成装置の給紙性能に応じて最適化することが望ましい。また、図８（ａ）や表３では、現在までの２つのタイミングで算出した情報に基づき、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出した。しかし、例えば、現在までの１０のタイミングで算出した情報に基づく等、２以上の複数の過去の情報に基づいて、予測最大給紙時間Ｔｐｒｉｍａｘを算出してもよい。
【００６１】
以上述べてきたように、本実施例では、記録材Ｐの給紙状態に応じて画像形成間隔Ｔｉを調整するため、給紙遅延ジャムが発生しにくい構成となる。更に、給紙時間の平均値と、分散値と、平均値の傾きから将来の最大給紙時間を予測するため、適切な補正最大時間Ｔｗ’を設定することが可能となり、生産性を維持したまま、給紙ジャムが発生しにくい画像形成装置を提供することが可能となる。
【００６２】
以上、本実施例によれば、給紙遅延ジャムの発生を抑制することができる。
【符号の説明】
【００６３】
１      感光ドラム
１０    中間転写ベルト
５０    給紙ローラ
５３    レジストセンサ
１０１  ＣＰＵ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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