(57)【要約】【課題】従来に比べて小さな接合面積であっても接合前の超電導線材と同等の臨界電流値Ｉｃを得ることができる超電導線材の製造技術を提供する。【解決手段】酸化物超電導膜を有する超電導線材の端部同士を接合面として接合して長尺化された超電導線材を製造する超電導線材の製造方法であって、接合面の酸化物超電導膜上に、酸化物超電導材料の前駆体を形成する前駆体形成工程と、前駆体が形成された接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせる超音波接合工程と、貼り合わされた接合面の前駆体を加熱して接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成することにより酸化物超電導材料の超電導層を接合層として形成して、接合面同士を接合する加熱接合工程とを備えている超電導線材の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
酸化物超電導膜を有する超電導線材の端部同士を接合面として接合して長尺化された超電導線材を製造する超電導線材の製造方法であって、
前記接合面の前記酸化物超電導膜上に、酸化物超電導材料の前駆体を形成する前駆体形成工程と、
前記前駆体が形成された前記接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせる超音波接合工程と、
貼り合わされた前記接合面の前記前駆体を加熱して、前記接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成することにより前記酸化物超電導材料の超電導層を接合層として形成して、前記接合面同士を接合する加熱接合工程とを備えている超電導線材の製造方法。
【請求項２】
前記接合層を構成する酸化物超電導材料が、前記超電導線材の前記酸化物超電導膜を構成する酸化物超電導材料と同じ温度、もしくは、より低い温度で結晶が成長する酸化物超電導材料である請求項１に記載の超電導線材の製造方法。
【請求項３】
前記接合層の形成方法が、酸化物超電導材料を構成する金属の有機化合物を含む溶液を用いた塗布熱分解法である請求項１または請求項２に記載の超電導線材の製造方法。
【請求項４】
前記金属の有機化合物として、フッ素を含まない有機金属化合物を用いる請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の超電導線材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超電導線材の製造方法および前記製造方法を用いて製造された超電導線材に関する。
【背景技術】
【０００２】
液体窒素の温度で超電導性を有する酸化物超電導材料の発見以来、ケーブル、限流器、マグネットなどの電力機器への応用を目指した超電導線材の開発が活発に行われている。
【０００３】
そして、超電導機器用の超電導ケーブルや超電導コイル等の製造には、長尺の超電導線材が必要とされるため、複数の超電導線材を順次接続することにより長尺化が図られている（例えば、特許文献１、２参照）。
【０００４】
しかし、超電導線材の超電導膜を形成する酸化物超電導材料は、セラミックスであり、融点付近までは安定した相を持つ一方で、融点を超えると分解し易いという特性を有しているため、複数の超電導線材を超電導膜面同士で接合しようとしても、金属の接合に一般的に用いられている加熱拡散接合のような方法を適用することができない。
【０００５】
このため、従来は超電導膜の上に成膜された保護層や安定化層同士を、Ａｇによる拡散接合やはんだを用いて接合する方法が一般的に用いられていたが、このような方法では有限の抵抗が発生して、超電導状態で接続されないため、永久電流モードで使用できないという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明者らは、接合面に酸化物超電導材料からなる超電導層を形成し、この接合面を介して超電導線材の超電導膜面同士を接合する接合技術を開発した（特許文献３参照）。これにより、抵抗の発生がない超電導状態で接続することができる。
【０００７】
具体的には、特許文献３の接合技術は、塗布熱分解法（ＭＯＤ法：Ｍｅｔａｌ  ＯｒｇａｎｉｃＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）を応用しており、超電導線材の接合面上に酸化物超電導材料を構成する金属の有機化合物を含む溶液（ＭＯＤ溶液）を塗布して仮焼熱処理を行うことにより酸化物超電導材料の前駆体としての仮焼膜を形成し、この仮焼膜同士を貼り合わせた状態で本焼熱処理を行うことにより２つの超電導線材の各超電導膜の間に酸化物超電導材料の超電導層を接合層として形成させて超電導膜面同士を接合している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許４８１０２６８号公報
【特許文献２】特開２０１１−２２８０６５号公報
【特許文献３】特開２０１３−２３５６９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記の接合技術を用いて接合された超電導線材において接合前の超電導線材と同等の臨界電流値Ｉｃを得るためには、超電導線材同士の接合面積を広くとる必要があり、さらなる技術改善が求められていた。
【００１０】
そこで、本発明は、従来に比べて小さな接合面積であっても接合前の超電導線材と同等の臨界電流値Ｉｃを得ることができる超電導線材の製造技術を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一態様に係る超電導線材の製造方法は、
酸化物超電導膜を有する超電導線材の端部同士を接合面として接合して長尺化された超電導線材を製造する超電導線材の製造方法であって、
前記接合面の前記酸化物超電導膜上に、酸化物超電導材料の前駆体を形成する前駆体形成工程と、
前記前駆体が形成された前記接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせる超音波接合工程と、
貼り合わされた前記接合面の前記前駆体を加熱して、前記接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成することにより前記酸化物超電導材料の超電導層を接合層として形成して、前記接合面同士を接合する加熱接合工程とを備えている超電導線材の製造方法である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、従来に比べて小さな接合面積であっても接合前の超電導線材と同等の臨界電流値Ｉｃを得ることができる超電導線材の製造技術を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に係る製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材を模式的に示す断面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る製造方法の超音波接合工程を模式的に示す断面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材の接合部を模式的に示す断面図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材のＩＶ線図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る製造方法において接合する前の超電導線材のＩＶ線図である。
【図６】従来の製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材のＩＶ線図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［本発明の実施形態の説明］
最初に本発明の実施態様を列記して説明する。
【００１５】
（１）本発明の一態様に係る超電導線材の製造方法は、
酸化物超電導膜を有する超電導線材の端部同士を接合面として接合して長尺化された超電導線材を製造する超電導線材の製造方法であって、
前記接合面の前記酸化物超電導膜上に、酸化物超電導材料の前駆体を形成する前駆体形成工程と、
前記前駆体が形成された前記接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせる超音波接合工程と、
貼り合わされた前記接合面の前記前駆体を加熱して、前記接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成することにより前記酸化物超電導材料の超電導層を接合層として形成して、前記接合面同士を接合する加熱接合工程とを備えている超電導線材の製造方法である。
【００１６】
本発明者は、上記した従来の接合技術において、酸化物超電導材料の超電導層を接合層として超電導膜面同士を接合するときに、従来よりも小さな接合面積で、接合前の超電導線材のＩｃと同等の接合Ｉｃを得ることができる具体的手法について鋭意検討を行った。
【００１７】
この結果、ＭＯＤ法を応用した従来技術では接合面に酸化物超電導材料の前駆体としての仮焼膜を形成させた後、仮焼膜同士を重ね合わせて貼り合わせていたが、この仮焼膜は硬いセラミックスであり、表面に凹凸が形成されているため、接合面同士を重ね合わせて貼り付けても仮焼膜同士が点接触する。そして、この点接触の状態のまま、本焼熱処理されるため仮焼膜から超電導層を形成した後においても、超電導層が局所的に接合してしまい、十分な接触面積を確保することができない。このため、従来技術において接合前の超電導線材のＩｃと同等の接合Ｉｃを得るためには、仮焼膜同士の接合面積を大きく確保する必要があることが分かった。
【００１８】
そこで、本発明者は、酸化物超電導材料の結晶が生成されてｃ軸配向する前に、仮焼膜同士の接触面積が確保されていれば、本焼熱処理において、従来よりも小さな接合面積で十分な接触面積を確保して、超電導層を接合層として形成することができると考えた。
【００１９】
そして、前駆体としての仮焼膜同士の接触面積を大きくする手法として、超音波接合を用いて仮焼膜表面の凹凸を破壊しながら接着させることに思い至った。
【００２０】
即ち、超音波接合は、小さな振幅で振動する超音波により仮焼膜表面の凹凸部分を加熱、破壊して仮焼膜の接合界面を適切に貼り合わせることができる方法であり、また、下地となる酸化物超電導膜に比べて遥かに薄い膜である前駆体同士の点接触している凹凸部分のみを破壊することができるため、酸化物超電導膜を破壊することなく仮焼膜の表面を適切に平坦化させることができる。
【００２１】
そして、さらに検討を行った結果、この超音波接合を用いる方法は、上記したような仮焼膜を前駆体とする場合だけでなく、この仮焼膜に対してさらにＢａＣＯ３などを分解する処理を行って得られたランダム配向した微結晶状態の超電導材料を前駆体とする場合でも同様に適用でき、さらに、ＭＯＤ法以外の方法で形成された前駆体においても同様に適用できることが分かり、本発明を完成するに至った。
【００２２】
（２）前記接合層を構成する酸化物超電導材料は、前記超電導線材の前記酸化物超電導膜を構成する酸化物超電導材料と同じ温度、もしくは、より低い温度で結晶が成長する酸化物超電導材料であることが好ましい。
【００２３】
このように接合層を、酸化物超電導膜と同じ温度、もしくは、より低い温度で結晶が成長する酸化物超電導材料で形成することにより、酸化物超電導膜の構造を破壊することなく接合層と酸化物超電導膜との密着性を向上させることができ、超電導線材をより適切に接合させることができる。
【００２４】
（３）また、前記接合層の形成方法は、酸化物超電導材料を構成する金属の有機化合物を含む溶液を用いた塗布熱分解法であることが好ましい。
【００２５】
接合層の形成方法として、有機溶媒に溶解した有機金属錯体の溶液を塗布して加熱処理する塗布熱分解法を用いることにより、接合前の超電導線材の酸化物超電導膜よりも表面を平滑化させることができ、さらに十分な接触面積を確保することができる。
【００２６】
（４）前記金属の有機化合物として、フッ素を含まない有機金属化合物を用いることが好ましい。
【００２７】
フッ素を含む有機金属化合物を有機溶媒に溶解した溶液を用いた場合、このフッ素が接合面の超電導層を溶かしてしまい、溶液の膜から良好な結晶性を得ることができないため、接合抵抗を十分に抑制することができない。フッ素を含まない有機金属化合物を有機溶媒に溶解した溶液を用いた場合には、これらの問題が発生しないため好ましい。
【００２８】
[本発明の実施形態の詳細]
以下、本発明を実施形態に基づき、図面を参照して説明する。なお、本発明はこれらの例示に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【００２９】
１．本実施形態に係る超電導線材
はじめに、本実施形態に係る超電導線材について説明する。図１は本実施形態に係る製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材を模式的に示す断面図である。そして、図２は本実施形態に係る製造方法の超音波接合工程を模式的に示す断面図であり、（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、超音波接合の開始前、終了後における状態を示している。また、図３は本実施形態に係る製造方法を用いて製造された長尺の超電導線材の接合部を模式的に示す断面図である。
【００３０】
図１に示すように、本実施形態においては、２本の超電導線材１１、２１の酸化物超電導膜１４、２４が接合層３１を介して接合されて、長尺化された超電導線材１が製造される。具体的には、超電導線材１１の酸化物超電導膜１４と、超電導線材２１の酸化物超電導膜２４とを対向させて重ね合わせた接合面に酸化物超電導材料の超電導層が接合層３１として形成されている。なお、図１中の１２、２２は金属基板であり、１３、２３は中間層である。そして、このような長尺化された超電導線材１は以下の方法を用いて２本の超電導線材１１、２１を接合することにより製造される。
【００３１】
２．本実施形態に係る超電導線材の製造方法
本実施形態においては、前駆体形成工程、超音波接合工程、加熱接合工程を経て、図１に示す接合層３１として酸化物超電導材料の超電導層を形成することにより、接合層３１を介して２本の超電導線材１１、２１の酸化物超電導膜１４、２４同士を接合している。以下、接合層３１の形成にＭＯＤ法を用いた場合を例に挙げて工程順に説明する。
【００３２】
（１）前駆体形成工程
最初に、接合面となる２本の超電導線材１１、２１の長尺方向の両端部の酸化物超電導膜１４、２４上に、酸化物超電導材料の前駆体１５、２５（図２参照）の膜を形成する。
【００３３】
具体的には、超電導線材１１、２１の両端部の酸化物超電導膜１４、２４上に、酸化物超電導材料を構成する金属の有機化合物を含む溶液（ＭＯＤ溶液）を塗布した後、乾燥させて塗膜を形成し、乾燥した塗膜を熱処理することにより熱分解して、酸化物超電導材料の前駆体を形成する。
【００３４】
ＭＯＤ溶液としては、ＲＥＢＣＯ（ＲＥ：希土類元素）系の酸化物超電導材料を構成する金属、即ち、ＹやＧｄなどのＲＥ、Ｂａ、Ｃｕの有機化合物（有機金属化合物）を有機溶媒に溶解した溶液が用いられる。
【００３５】
そして、上記の有機金属化合物としては、これら金属のアセチルアセトナートなどのフッ素を含まない有機金属化合物などが好ましく、これらの有機金属化合物をアルコールなどの有機溶媒に溶解させることによりＭＯＤ溶液を調製することができる。
【００３６】
酸化物超電導膜へ溶液を塗布する方法としては、例えば、ダイコート方式やインクジェット方式などを挙げることができるが、それ以外の塗布方法を採用してもよい。また、塗布は接合面となる酸化物超電導膜１４、２４上の全面に行うが、塗布厚みは適宜設定する。
【００３７】
そして、熱処理としては、乾燥した塗膜に対して、有機金属化合物の分解温度以上、かつ酸化物超電導材料の生成温度より低い温度で熱処理（仮焼熱処理）を行う。これにより、塗膜の有機金属化合物が熱分解して、酸化物超電導材料の前駆体として、Ｂａの炭酸化合物であるＢａＣＯ３、およびＹ２Ｏ３などの希土類元素酸化物、ＣｕＯから構成される膜が仮焼膜として形成される。
【００３８】
具体的な加熱温度としては５００℃程度が好ましく、昇温速度としては１０〜２０℃／分程度が好ましい。また、処理雰囲気としては、露点が１５〜２０℃、酸素濃度が２０％以上の雰囲気が好ましい。そして、加熱処理時間は２０分程度が好ましい。
【００３９】
なお、上記した前駆体形成工程において、形成された仮焼膜を、１〜１００％の酸素濃度雰囲気下、前記仮焼膜の分解温度以上の温度で、さらに熱処理することにより、仮焼膜のＢａＣＯ３などを分解して、ランダム配向した微結晶状態の前駆体を形成してもよい。
【００４０】
（２）超音波接合工程
次に、前駆体１５、２５が形成された接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせる。
【００４１】
図２（ａ）に示すように、前駆体形成工程において形成された前駆体１５、２５の表面には、多数の凹凸が形成されている。このため、前駆体１５、２５が形成された接合面同士を重ね合わせて、治具を用いて固定しても、前駆体１５、２５同士が凸部において点接触している。
【００４２】
このような点接触状態では、後述する加熱接合工程を経ても、超電導層が十分な接触面積を確保することができないため、本実施形態においては、固定された前駆体１５、２５の表面に対して超音波振動を与えることにより凸部を破壊させて、前駆体１５、２５の表面を平坦化させる。これにより、図２（ｂ）に示すように、前駆体１５、２５同士を面で接触させて適切に貼り合わせることができる。
【００４３】
具体的な超音波の周波数、振幅、印加時間、治具による押圧力などの接合条件は、前駆体の材質や厚みなどに応じて適宜設定される。
【００４４】
（３）加熱接合工程
次に、貼り合わされた接合面の前駆体１５、２５を加熱して、接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成させることにより酸化物超電導材料の超電導層を接合層３１として形成させて接合面同士を接合する。
【００４５】
具体的には、前駆体１５、２５を酸化物超電導材料の結晶が生成される温度以上の温度で熱処理（本焼熱処理）を行う。より具体的には、酸素濃度１００ｐｐｍ程度の低酸素濃度のＡｒ雰囲気下において、１００℃／分程度の昇温速度で８００℃程度まで昇温し、その後、同程度の降温速度で常温まで降温する。
【００４６】
これにより、接合面の前駆体１５、２５がｃ軸配向して互いの接合面を跨ぐ形で粗大化して酸化物超電導材料の結晶として成長していく。この結果、図３に示すように、酸化物超電導材料の超電導層を一体化させて接合層３１を形成することができる。そして、この接合層３１を介して、酸化物超電導膜１４と２４とを接合することができるため、超電導状態で接合して長尺化された超電導線材１を製造することが可能となる。
【００４７】
本実施形態に係る製造方法においては、上記したように、加熱接合工程を行う前に超音波接合工程を行って前駆体１５、２５同士が点接触している部分を破壊して平坦化させて貼り合わせているため、加熱接合工程により前駆体１５、２５同士を接合して超電導層を形成する際に、十分な接触面積を確保することができる。この結果、２本の超電導線材の接合面積が従来より小さくても、接合後の超電導線材においてＩｃの低下が発生することを適切に抑制することができる。
【００４８】
なお、上記においては、前駆体を形成する方法としてＭＯＤ法を例に挙げて説明したが、前駆体を形成する方法としては、液相法としてのＭＯＤ法以外に、気相法などを採用することもできる。具体的な気相法としては、パルスレーザ蒸着（ＰＬＤ：Ｐｕｌｓｅｄ  Ｌａｓｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法や電子ビーム蒸着法などの物理蒸着（ＰＶＤ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｖａｐｏｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法、有機金属気相成長（ＭＯＣＶＤ：Ｍｅｔａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｖａｐｏｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法などの化学蒸着（ＣＶＤ：Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｖａｐｏｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法などを好ましく用いることができる。
【００４９】
そして、このとき接合層として形成される超電導層における酸化物超電導材料は、酸化物超電導膜１４、２４と、必ずしも同じ酸化物超電導材料である必要はないが、酸化物超電導膜１４、２４と同じ温度、もしくは、より低い温度で結晶化する酸化物超電導材料であることが好ましい。
【００５０】
［実験例］
次に実験例に基づき、本発明をより具体的に説明する。
【００５１】
（実験例１）
１．超電導線材の作製
厚み１５０μｍのＮｉ／Ｃｕ／ＳＵＳからなる金属基板１２、２２の上に厚み６００ｎｍの中間層１３、２３を形成させた後、ＦＦ−ＭＯＤ法を用いて厚み３μｍのＹＢＣＯ系の酸化物超電導膜１４、２４を形成することにより、幅４ｍｍ、長さ１００ｍｍの超電導線材１１、２１を作製した。
【００５２】
２．超電導線材の接合
次に、超電導線材１１、２１を以下の手順に従って接合し、長尺化された超電導線材１を作製した。
【００５３】
（１）前駆体形成工程
まず、Ｙ：Ｂａ：Ｃｕのモル比が１：２：３であって、Ｙ＋Ｂａ＋Ｃｕの合計イオン濃度が１ｍｏｌ／Ｌの、Ｙ、Ｂａ、Ｃｕのアセチルアセトナート錯体を含むアルコール溶液を用意し、超電導線材１１、２１の両端部の酸化物超電導膜１４、２４の表面に溶液を約２５μｍの厚みで塗布し、大気中、１５０℃の温度で１０分乾燥し塗膜を形成させた。
【００５４】
その後、露点が１５℃〜２０℃、酸素濃度が２０％の雰囲気下に塗膜を置き、２．５℃／分の昇温速度で５００℃まで昇温することにより、酸化物超電導材料の前駆体１５、２５を膜として形成させた。
【００５５】
（２）超音波接合工程
次に、前駆体１５、２５が形成された酸化物超電導膜１４、２４の接合面同士を重ね合わせて超音波接合により貼り合わせた。
【００５６】
具体的には、前駆体１５、２５が形成された酸化物超電導膜１４、２４の接合面同士を、接合面積が１０ｍｍ２になるように重ね合わせ、治具を用いて１ＭＰａの圧力で押圧しながら、周波数２０ｋＨｚ、振幅０．１ｍｍの超音波を印加して、酸化物超電導膜１４、２４の接合面同士を超音波接合して貼り合わせた。
【００５７】
（３）加熱接合工程
次に、貼り合わされた接合面の前駆体１５、２５を加熱して、接合面に酸化物超電導材料の結晶を生成させて、酸化物超電導材料の接合層３１を形成させることにより、超電導線材１１と２１とを接合し、長尺化された超電導線材１を作製した。
【００５８】
具体的には、前駆体１５、２５を１ａｔｍ、Ｏ２濃度１００ｐｐｍのＡｒ雰囲気中に置き、１０００℃／分以下の昇温速度で８００℃程度まで昇温して２０分間程度保持した。温度保持終了後、５００℃程度まで降温させてから酸素１００％雰囲気に切り替えて常温まで降温させた。
【００５９】
（実験例２）
超音波接合を行わずに加熱して、超電導線材同士を接合したこと以外は実験例１と同じ方法で超電導線材を接合し、長尺化された超電導線材を作製した。
【００６０】
（実験例３）
前駆体同士の接合面積を２０ｍｍ２にしたこと以外は実験例２と同じ方法で超電導線材を接合し、長尺化された超電導線材を作製した。
【００６１】
（実験例４）
前駆体同士の接合面積を３０ｍｍ２にしたこと以外は実験例２と同じ方法で超電導線材を接合し、長尺化された超電導線材を作製した。
【００６２】
２．評価
（１）ＩＶ特性
実験例１で作製された長尺の超電導線材におけるＩＶ特性を測定し（図４）、接合前の超電導線材におけるＩＶ特性（図５）と比較した。
【００６３】
図４、図５に示すように、実験例１では、接合後においても、Ｉｃがほぼ同一の値であった。また、実施例４のように超音波接合を行わずに接合を行った場合、表１および図６より、接合後においても好適なＩＶ特性を得るためには、前駆体同士の接合面積を３０ｍｍ２程度確保する必要があることが確認された。
【００６４】
（２）接合前後におけるＩｃの変化
実験例１〜４で作製された長尺の各超電導線材に対して、四端子法を用いて液体窒素温度（７７Ｋ）におけるＩｃを測定し、接合前のＩｃからどの程度変化しているかを求めた。結果を表１に示す。
【００６５】
【表１】
2016149248.tif 000002
【００６６】
表１より、超音波接合を行った実験例１では、加熱接合工程により超電導層を形成して超電導線材同士を接合した後においても接合前と同様のＩｃが維持されていることが分かる。
【００６７】
一方、超音波接合を行なわない従来の方法では、接合面積を実験例１と同じに設定した実験例２では接合前に比べてＩｃが低下しており、接合前と同様のＩｃを得るためには、実験例４のように接合面積を十分に広く設定する必要があることが分かる。
【００６８】
以上の結果より、加熱接合工程を行う前に超音波接合を行うことにより、接合面積を小さく設定しても十分な接触面積を確保して、接合前と同様のＩｃが得られるため、超電導線材同士を超電導状態で適切に接続できることが確認できた。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明は、酸化物超電導膜を有する超電導線材の接合において、酸化物超電導材料を用いて酸化物超電導膜同士を接合することにより、永久電流モードで使用される超電導ケーブルなどの製造に用いられる長尺の超電導線材を提供することを可能にするものである。
【符号の説明】
【００７０】
１              長尺化された超電導線材
１１、２１      超電導線材
１２、２２      金属基板
１３、２３      中間層
１４、２４      酸化物超電導膜
１５、２５      前駆体
３１            接合層
【図１】
2016149248.tif 000003
【図２】
2016149248.tif 000004
【図３】
2016149248.tif 000005
【図４】
2016149248.tif 000006
【図５】
2016149248.tif 000007
【図６】
2016149248.tif 000008