(57)【要約】【課題】優れたアンチセンス又はアンチジーン活性を有し、生体内で安定であり、副作用の発現の少ない非天然型のオリゴヌクレオチド類縁体を提供する。【解決手段】下記式（１）で表わされるヌクレオシド類縁体又はその塩。2016149940.tif 000044【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表わされるヌクレオシド類縁体又はその塩。
【化１】
2016149940.tif 000042
［式中、Ｒ1及びＲ2は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎは０又は１を示す。Ｒ3及びＲ4は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基のいずれかを示す。ただし前記置換されたアミノ基における置換基は、低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、又は低級アルキル基、のいずれかを示す。また前記において、ｎが１のときには、Ｒ3及びＲ4が共に水素原子となることはない。］のいずれかを示すか、
又は、Ｒ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基を示し、
Ｂａｓｅは、プリン−９−イル基、２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示す。但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は、水酸基、保護された水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルキルチオ基、アミノ基、保護されたアミノ基、低級アルキル基で置換されたアミノ基、低級アルキル基、又はハロゲン原子のいずれか一つ、又はそれらの複数の組み合わせのいずれかを示す。］
【請求項２】
前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかであり、
Ｒ2が、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4 ［ｎは０又は１を示す。Ｒ3 及びＲ4 は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基のいずれかを示す。ただし前記置換されたアミノ基における置換基は、低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、又は低級アルキル基のいずれかを示す。また前記において、ｎが１のときには、Ｒ3 及びＲ4 が共に水素原子となることはない。］のいずれかであり、
又は、Ｒ1とＲ2とが、互いに連結して形成されているジオール保護基を示す、
請求項１に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項３】
前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかであり、
Ｒ2は、請求項１の記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
請求項１に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項４】
前記の式（１）において、
Ｒ2が、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎ、Ｒ3及びＲ4は、請求項１の記載と同一である。］のいずれかを示し、
Ｒ1は、請求項１ないし３のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
請求項１ないし３のいずれか１項に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項５】
前記の式（１）において、
Ｒ2が、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎ、Ｒ3及びＲ4は、請求項１の記載と同一である。］のいずれかを示し、
Ｒ1は、請求項１ないし３のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
請求項１ないし３のいずれか１項に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項６】
前記の式（１）において、
Ｒ2が、ホスホロアミダイド基、H−ホスホネート基、ホスホニル基のいずれかを示し、
Ｒ1は、請求項１ないし３のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
請求項１ないし３のいずれか１項に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項７】
前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
１）プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
２）２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル、
３）２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イル、
４）アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
５）６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、又は２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
６）４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、又は２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、あるいは
７）６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、又は２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、
のいずれかである、
請求項１ないし６のいずれか１項に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【請求項８】
下記一般式（２）で表される部分構造を少なくとも１個含有するオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩。
【化２】
2016149940.tif 000043
[式中、Ｂａｓｅは、プリン−９−イル基、２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示す。但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は、水酸基、保護された水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルキルチオ基、アミノ基、保護されたアミノ基、低級アルキル基で置換されたアミノ基、低級アルキル基、又はハロゲン原子のいずれか一つ、又はそれらの複数の組み合わせのいずれかを示す。該オリゴヌクレオチド類縁体中に前記部分構造を複数含有する場合は、それらの部分構造における各Ｂａｓｅは同一又は異なることができる。］
【請求項９】
前記の式（２）において、
該オリゴヌクレオチド類縁体中の各ヌクレオシド類縁体間の結合形態が、リン酸ジエステル結合、ホスホロチオアート結合、又はそれらの組み合わせのいずれかである、
請求項８に記載のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩。
【請求項１０】
前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、
１）プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
２）２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル、
３）２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イル、
４）アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
５）６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、又は２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
６）４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、又は２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、
７）６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、又は２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、
のいずれかを意味するか、又はその組み合わせを意味する、
請求項８又は９に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安定で優れたアンチセンス若しくはアンチジーン活性、及び特定遺伝子の検出薬（プローブ）若しくは増幅開始の為のプライマーとして優れた活性を有する新規なオリゴヌクレオチド類縁体、並びにその製造中間体である新規なヌクレオシド類縁体に関する。
【背景技術】
【０００２】
アンチセンス又はアンチジーン活性を有し、かつ、生体内で安定なオリゴヌクレオチド類縁体は、例えば、医薬品としての利用が期待され、ＤＮＡ又はｍＲＮＡとの安定な相補鎖形成能が高いオリゴヌクレオチド類縁体は、特定遺伝子の検出薬又は増幅開始の為のプライマーとして有用である。
【０００３】
一方、天然型オリゴヌクレオチドは、相補的塩基配列との親和性による制限で特定遺伝子の検出薬又は増幅開始の為のプライマーとしては充分な感度を持たない場合もあった。天然型オリゴヌクレオチドは、血液中や細胞内に存在する各種ヌクレアーゼにより、速やかに分解されてしまうことも知られている。
【０００４】
これらの欠点を克服すべく、種々の非天然型のオリゴヌクレオチド類縁体が製造され、それらを医薬又は特定遺伝子の検出薬等として開発する試みがなされている。例えば、オリゴヌクレオチドのホスホジエステル結合内のリン原子と結合する酸素原子を硫黄原子に置換したもの、該酸素原子をメチル基に置換したもの、該酸素原子をホウ素原子に置換したもの、オリゴヌクレオチドの糖部分や塩基部分を化学修飾したものなどが知られている。さらに、リボースの２’位をＯ−メトキシエチル化したＭＯＥ（２’−Ｏ−メトキシエチル）修飾型オリゴヌクレオチドは、生体内での安定性は非常に優れている。例えば、２０１３年に米国にて承認されたミポメルセンナトリウム（Ｋｙｎａｍｒｏ）はこのＭＯＥ修飾ギャップマー構造をもち、全身投与が可能になったアンチセンス医薬品である。（平成２５年度、規制動向調査報告書、公益財団法人  ヒューマンサイエンス振興財団提供）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３４２０９８４号特許公報
【特許文献２】米国特許第６６７０４６８号特許公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】平成２５年度、規制動向調査報告書、公益財団法人  ヒューマンサイエンス振興財団提供（http://www.jhsf.or.jp/paper/report/report_no82.pdf）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、優れたアンチセンス又はアンチジーン活性を有し、生体内で安定であり、副作用の発現の少ない非天然型のオリゴヌクレオチド類縁体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは上記の課題を解決すべく鋭意研究を行なった結果、アンチセンス又はアンチジーン活性の強さ、すなわち、ＤＮＡ又はｍＲＮＡとの安定な相補鎖形成能や、生体内の各種蛋白質と非特異的に結合する有用なオリゴヌクレオチド類縁体を得ることができ、それらが安定で優れたアンチセンス若しくはアンチジーン医薬、特定遺伝子の検出薬（プローブ）、又は増幅開始の為のプライマーとして有用であることを確認した。また、その製造中間体として有用なヌクレオチド類縁体を見出し、本発明を完成した。
【０００９】
本発明としては、例えば以下が例示される。
［１］下記式（１）で表わされるヌクレオシド類縁体又はその塩。
【化１】
2016149940.tif 000002
［式中、Ｒ1及びＲ2は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎは０又は１を示す。Ｒ3及びＲ4は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基のいずれかを示す。ただし前記置換されたアミノ基における置換基は、低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、又は低級アルキル基、のいずれかを示す。また前記において、ｎが１のときには、Ｒ3及びＲ4が共に水素原子となることはない。］のいずれかを示すか、
又は、Ｒ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基を示し、
Ｂａｓｅは、プリン−９−イル基、２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示す。但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は、水酸基、保護された水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルキルチオ基、アミノ基、保護されたアミノ基、低級アルキル基で置換されたアミノ基、低級アルキル基、又はハロゲン原子のいずれか一つ、又はそれらの複数の組み合わせのいずれかを示す。］
【００１０】
［２］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかであり、
Ｒ2が、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4 ［ｎは０又は１を示す。Ｒ3 及びＲ4 は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基のいずれかを示す。ただし前記置換されたアミノ基における置換基は、低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、又は低級アルキル基のいずれかを示す。また前記において、ｎが１のときには、Ｒ3 及びＲ4 が共に水素原子となることはない。］のいずれかであり、
又は、Ｒ1とＲ2とが、互いに連結して形成されているジオール保護基を示す、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１１】
［３］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかであり、
Ｒ2は、［１］の記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１２】
［４］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水酸基の保護基であるか、又は、Ｒ1とＲ2とが、互いに連結して形成されているジオール保護基を示す、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１３】
［５］前記の式（１）において、
Ｒ1が、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4のいずれかを示し、Ｒ2は、［１］の記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１４】
［６］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水酸基の保護基であり、
Ｒ2は、［１］の記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１５】
［７］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子であり、
Ｒ2は、［１］の記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１６】
［８］前記の式（１）において、
Ｒ1とＲ2とが、互いに連結して形成されているジオール保護基を示す、
上記［１］に記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１７】
［９］前記の式（１）において、
Ｒ2が、水素原子、水酸基の保護基、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎ、Ｒ3及びＲ4は、［１］の記載と同一である。］のいずれかを示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１８】
［１０］前記の式（１）において、
Ｒ2が、リン酸基、保護されたリン酸基、又は−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎ、Ｒ3及びＲ4は、［１］の記載と同一である。］のいずれかを示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００１９】
［１１］前記の式（１）において、
Ｒ2が、−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4［ｎ、Ｒ3及びＲ4は、［１］の記載と同一である。］を示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２０】
［１２］前記の式（１）において、
Ｒ2が、ホスホロアミダイド基、H−ホスホネート基、ホスホニル基のいずれかを示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２１】
［１３］前記の式（１）において、
Ｒ2が、リン酸基、又は保護されたリン酸基のいずれかを示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２２】
［１４］前記の式（１）において、
Ｒ2が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかを示し、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２３】
［１５］前記の式（１）において、
Ｒ2が、水素原子、又は水酸基の保護基のいずれかであり、
Ｒ1は、［１］〜［７］のいずれか一つの記載と同一であり、但し、Ｒ1とＲ2とが互いに連結することはない、
上記［１］〜［７］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２４】
［１６］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
１）プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
２）２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル、
３）２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イル、
４）アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
５）６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、又は２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
６）４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、又は２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、あるいは
７）６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、又は２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、
のいずれかである、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２５】
［１７］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示し、但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は、［１］に記載と同一である、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２６】
［１８］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示すが、それらの基において、アミノ基、水酸基、及びメルカプト基がない核酸塩基である場合、又はアミノ基、水酸基、又はメルカプト基があり、それらが保護された核酸塩基である場合を意味する、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２７】
［１９］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかである、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２８】
［２０］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
２，６−ジクロロプリン−９−イル、２−オキソ−ピリミジン−１−イル
２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、２，６−ジメトキシプリン−９−イルのいずれかである、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００２９】
［２１］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかである、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３０】
［２２］前記の式（１）において、
Ｂａｓｅが、
６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、若しくは２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、若しくは２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、又は
６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イルのいずれかである、
上記［１］〜［１５］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３１】
［２３］前記の式（１）において、
式中のＲ1、Ｒ2、及びＢａｓｅのいずれかに水酸基の保護基が存在する場合に、その水酸基の保護基が、脂肪族アシル基、芳香族アシル基、置換若しくは非置換のアリール環にて置換されたメチル基［但し、該メチル基は合計１から３個の置換若しくは非置換のアリール環にて置換されている。置換アリール環における置換基は、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン原子、又はシアノ基のいずれかである。該置換アリール環が複数存在する場合には、それぞれの置換アリール環における置換基は、互いに同一又は異なっていてもよい。］、又はシリル基のいずれかである、
上記［１］〜［２２］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３２】
［２４］前記の式（１）において、
式中のＲ1とＲ2とにより形成されるジオール保護基がある場合に、そのジオール保護基が、アセタール基、カーボネート基、ボロネート基、オルトエステル、又はシリル基のいずれかである、
上記［１］〜［２２］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３３】
［２５］前記の式（１）において、
Ｒ1が、水素原子、脂肪族アシル基、芳香族アシル基、置換若しくは非置換のアリール環にて置換されたメチル基［但し、該メチル基は合計１から３個の置換若しくは非置換のアリール環にて置換されている。置換アリール環における置換基は、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン原子、又はシアノ基のいずれかである。該置換アリール環が複数存在する場合には、それぞれの置換アリール環における置換基は、互いに同一又は異なっていてもよい。］、又はシリル基であるか、あるいはＲ1とＲ2とにより形成されるジオール保護基が、アセタール基、カーボネート基、ボロネート基、オルトエステル、又はシリル基のいずれかである、
上記［１］〜［２２］のいずれか一つに記載のヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３４】
［２６］下記一般式（２）で表される部分構造を少なくとも１個含有するオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩。
【化２】
2016149940.tif 000003
[式中、Ｂａｓｅは、プリン−９−イル基、２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示す。但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は、水酸基、保護された水酸基、低級アルコキシ基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルキルチオ基、アミノ基、保護されたアミノ基、低級アルキル基で置換されたアミノ基、低級アルキル基、又はハロゲン原子のいずれか一つ、又はそれらの複数の組み合わせのいずれかを示す。該オリゴヌクレオチド類縁体中に前記部分構造を複数含有する場合は、それらの部分構造における各Ｂａｓｅは同一又は異なることができる。］
【００３５】
［２７］前記の式（２）において、
該オリゴヌクレオチド類縁体中の各ヌクレオシド類縁体間の結合形態が、リン酸ジエステル結合、ホスホロチオアート結合、又はそれらの組み合わせのいずれかである、
上記［２６］に記載のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩。
【００３６】
［２８］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、
１）プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
２）２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル、
３）２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イル、
４）アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
５）６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、又は２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
６）４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、又は２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、
７）６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、又は２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、
のいずれかを意味するか、又はその組み合わせを意味する、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３７】
［２９］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかであり、但し、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基は上記［２６］に記載と同一である、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３８】
［３０］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかを示し、それらの基において、アミノ基、水酸基及びメルカプト基がない核酸塩基である場合、又はアミノ基、水酸基又はメルカプト基があり、それらが保護された核酸塩基である場合を意味する、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００３９】
［３１］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、
プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基のいずれかである、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００４０】
［３２］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、
２，６−ジクロロプリン−９−イル、２−オキソ−ピリミジン−１−イル
２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イルのいずれかである、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００４１】
［３３］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、のいずれかである、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【００４２】
［３４］前記の式（２）において、
Ｂａｓｅの少なくとも一つが、
６−アミノプリン−９−イル（アデニン）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジン）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシン）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシル）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミン）、
４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシン）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、
６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、のいずれかである、
上記［２６］又は［２７］に記載のオリゴヌクレオシド類縁体又はその塩。
【発明の効果】
【００４３】
本発明の新規なヌクレオチド類縁体は、安定で優れたアンチセンス、アンチジーン医薬、特定遺伝子の検出薬（プローブ）、増幅開始のためのプライマー等として用いることができるので極めて有用である。また、本発明のヌクレオシド類縁体はその製造中間体として有用である。
【発明を実施するための形態】
【００４４】
前述の［１］に記載された式（１）で表されたヌクレオシド類縁体（以下、本発明のヌクレオシド類縁体と呼ぶことがある。）においては、場合によってはその塩を含めて表記している場合もある。
【００４５】
本発明のヌクレオシド類縁体は、一個以上の不斉中心を有する場合があり、このような不斉中心に基づく光学対掌体又はジアステレオ異性体などの立体異性体が存在する場合がある。純粋な形態の立体異性体、立体異性体の任意の混合物、又はラセミ体などはいずれも本発明の範囲に包含される。ラセミ体などの混合物は製造の容易さの点から好ましい別の態様もある。また、本発明のヌクレオシド類縁体がオレフィン性の二重結合を有する場合あるいは環状構造を有する場合には、二以上の立体異性体が存在する場合があるが、純粋な形態の任意の立体異性体又は立体異性体の任意の混合物はいずれも本発明の範囲に包含される。例えば、本発明のヌクレオシド類縁体はシクロアルキル環構造に基づく幾何異性体として存在する場合もあるが、純粋な形態の任意の幾何異性体又は幾何異性体の任意の混合物も本発明の範囲に包含される。さらに、本発明のヌクレオシド類縁体は互変異性体として存在しうる場合もあるが、互変異性体の存在は当業者に自明であり、互変異性体はいずれも本発明の範囲に包含される。
【００４６】
本発明のヌクレオシド類縁体は、塩であってもよい。塩の形態は特に限定されないが、一般的には酸付加塩が例示され、分子内対イオンの形態をとっていてもよい。又は置換基の種類によっては塩基付加塩が形成される場合もある。塩としては、薬学的に許容される塩が好ましい。薬学的に許容しうる塩を形成する酸及び塩基の種類は当業者には周知であり、例えばＪ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．，１−１９（１９７７）に記載しているものなどを参考にすることができる。例えば、酸付加塩としては、鉱酸塩、有機酸塩が挙げられる。また、一個以上の置換基が酸性部分を含有する場合、塩基付加塩も好ましい例として挙げられる。
【００４７】
鉱酸塩としては、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩、硫酸水素酸塩、リン酸塩、リン酸水素酸塩などが挙げられる。通常は、塩酸塩、リン酸塩、が好ましい例として挙げられる。
有機酸塩としては、例えば、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、グルコン酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、アスコルビン酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、又はｐ−トルエンスルホン酸塩などが挙げられる。通常は、酢酸塩等が好ましい例として挙げられる。
塩基付加塩としては、アルカリ金属の塩、アルカリ土類金属の塩、有機アミン塩、アミノ酸の付加塩が挙げられる。
【００４８】
前記のアルカリ金属の塩としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩などが挙げられる。また、アルカリ土類金属の塩としては、例えば、マグネシウム塩、カルシウム塩などが挙げられる。
有機アミン塩としては、例えば、トリエチルアミン塩、ピリジン塩、プロカイン塩、ピコリン塩、ジシクロヘキシルアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン塩等が例示される。
また、アミノ酸の付加塩としては、例えば、アルギニン塩、リジン塩、オルニチン塩、セリン塩、グリシン塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩などが挙げられる。
【００４９】
なお、本発明のヌクレオシド類縁体やその塩は、水和物又は溶媒和物として存在する場合もあり、これらの物質も本発明の範囲に含まれる。
本発明のヌクレオチド類縁体又はその塩は、後述の合成例や公知の方法に準じて、当業者は容易に調製することができる。
【００５０】
前述の［２６］に記載された、一般式（２）で表される部分構造を少なくとも１個含有するオリゴヌクレオシド類縁体（以下、本発明のオリゴヌクレオシド類縁体と呼ぶことがある）は、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体の説明において、場合によって、その塩を含めて表記する場合もある。
【００５１】
一般式（２）で表される部分構造は、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体中に複数個存在してもよく、その一般式（２）で表される部分構造は、互いに、同一又は異なることができる。また一般式（２）で表される部分構造の配置としては、互いに隣り合ってもよいし、離れて存在してもよい。
【００５２】
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体中において、一般式（２）で表される部分構造以外の部分構造としては、その他の天然のヌクレオチド、又は各種のヌクレオシド類縁体などに該当する部分配列であることが可能であり、適宜に結合してオリゴヌクレオチド類縁体を形成することができる。例えば、互いにリン酸ジエステル結合、リン酸モノエステル結合、チオリン酸エステル結合等の結合が例示され、特にリン酸ジエステル結合が好ましい例として挙げられる。
【００５３】
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体全体としては、ヌクレオシド類縁体等（つまり、一般式（２）で表される部分構造や、その他のヌクレオシド類縁体等）の個数を単位として、少なくとも２個以上、さらには８個以上であることが好ましく、特に好ましくは１５個以上であることが挙げられる。上限としては特に限定されないが、例えば５０個以下であることが例示され、さらには３０個以下が好ましい例として挙げられる。
【００５４】
一般式（２）で表される部分構造としては、例えば、前記ヌクレオチド類縁体の説明と同様に、一個以上の不斉中心を有する場合があり、立体異性体が存在する場合も同様であって、立体異性体の任意の混合物、又はラセミ体などはいずれも本発明の範囲に包含される。また互変異性体として存在しうる場合もある。
【００５５】
本発明のオリゴヌクレオシド類縁体は、塩であってもよい。塩の形態は特に限定されないが、薬学的に許容される塩が好ましい例として挙げられる。塩についての記載も上述のヌクレオシド類縁体の記載を参考にすることができる。
本発明のオリゴヌクレオシド類縁体、又はその塩としては、水和物や溶媒和物であってもよく、これらも本発明の範囲に含まれる。
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩は、後述の合成例等に従って、当業者は容易に調製することができる。
【００５６】
本明細書中、「低級」の置換基としては、該置換基を構成する炭素数が、最大１０個までである置換基が挙げられる。通常は炭素数１〜６個、又は炭素数１〜５個が例示され、さらには炭素数１〜４個、又は炭素数１〜３個であることが好ましい例として挙げられる。
【００５７】
本明細書中、アルキル基としては、直鎖状、分枝状、環状、又はそれらの組み合わせである飽和炭化水素基が挙げられる。通常は、低級アルキル基が好ましく、例えば炭素数１〜６個の低級アルキル基、又は炭素数１〜５個の低級アルキル基がより好ましい例として挙げられ、さらに炭素数１〜４個又は炭素数１〜３個の低級アルキル基が特に好ましい例として挙げられる。直鎖状の炭素数１から４までのアルキル基としては、メチル基、エチル基、n-プロピル基、又n-ブチル基等が好適な例として挙げられ、このうち、メチル基、エチル基、n-プロピル基、又n-ブチル基が特に好ましい例として挙げられる。また分枝状の炭素数１から４までのアルキル基としては、イソプロピル基、イソブチル基、s-ブチル基、t-ブチル基等が挙げられ、このうち、イソプロピル基が特に好ましい例として挙げられる。又、環状のの炭素数１から４までのアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、又はシクロプロピルメチル基等が挙げられる。
【００５８】
本明細書中、アルコキシ基としては、直鎖状、分枝状、環状、又はそれらの組み合わせである飽和アルキルエーテル基が挙げられる。低級アルコキシ基が好ましく、低級アルコキシ基としては、例えば炭素数１〜６個の低級アルコシキ基、又は炭素数１〜５個の低級アルコシキ基が挙げられ、さらには炭素数１〜４個、又は炭素数１〜３個のアルコキシ基が好ましく、炭素数１〜４個のアルコキシ基が特に好ましい。炭素数１〜４個のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、n-プロポキシ基、又はn-ブトキシ基等が好ましい例として挙げられる。また、イソプロポキシ基、イソブトキシ基、s-ブトキシ基、又はt-ブトキシ基等も好ましい例として挙げられる。また、シクロプロポキシ基、シクロブトキシ基も好ましく、シクロプロピルメトキシ基も好ましい例として挙げられる。
【００５９】
本明細書中、アルキルチオ基としては、直鎖状、分枝状、環状、又はそれらの組み合わせである飽和アルキルチオ基が挙げられる。低級アルキルチオ基が好ましく、低級アルキルチオ基としては、例えば炭素数１〜６個の低級アルキルチオ基、又は炭素数１〜５個の低級アルキルチオ基が好ましく、さらには炭素数１〜４個の低級アルキルチオ基、又は炭素数１〜３個までのアルキルチオ基が特に好ましい例として挙げられる。炭素数１〜４個の飽和アルキルチオ基としては、例えば、メチルチオ基、エチオルチオ基、n-プロピルチオ基n-ブチルチオ基等が好ましい例として例示される。またイソプロピルチオ基、イソブチルチオ基、s-ブチルチオ基、又はt-ブチルチオ基等も好ましい例として例示される。またシクロプロピルチオ基、又はシクロブチルチオ基が好ましい例として挙げられ、さらにシクロプロピルメチルチオ基がさらに好ましい例として例示される。
【００６０】
本明細書中、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が挙げられる。
【００６１】
本発明に関連して、水酸基の保護基は、当業者には良く知られており、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、２００７年版）を参考にすることができる。
水酸基の保護基としては、代表的な例を挙げると、例えば、脂肪族アシル基、芳香族アシル基、低級アルコキシメチル基、適宜の置換基があってもよいオキシカルボニル基、適宜の置換基があってもよいテトラヒドロピラニル基、適宜の置換基があってもよいテトラチオピラニル基、合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）、又はシリル基、等が例示される。
【００６２】
これらのうち、脂肪族アシル基、芳香族アシル基、シリル基が特に好ましい例として挙げられる。また、合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但しその置換アリールにおける置換基は、前述の通り）も好ましい例として挙げられる。
【００６３】
上記の脂肪族アシル基としては、例えば、アルキルカルボニル基、カルボキシアルキルカルボニル基、ハロゲノ低級アルキルカルボニル基、又は低級アルコキシ低級アルキルカルボニルが挙げられる。
【００６４】
なお、前記アルキルカルボニル基におけるアルキルは前述の説明の通りである。すなわち、アルキルカルボニル基としては、例えばホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、ペンタノイル基、ピバロイル基、バレリル基、イソバレリル基、オクタノイル基、ノナノイル基、デカノイル基、３−メチルノナノイル基、８−メチルノナノイル基、３−エチルオクタノイル基、３，７−ジメチルオクタノイル基、ウンデカノイル基、ドデカノイル基、トリデカノイル基、テトラデカノイル基、ペンタデカノイル基、ヘキサデカノイル基、１−メチルペンタデカノイル基、１４−メチルペンタデカノイル基、１３，１３−ジメチルテトラデカノイル基、ヘプタデカノイル基、１５−メチルヘキサデカノイル基、オクタデカノイル基、１−メチルヘプタデカノイル基、ノナデカノイル基、アイコサノイル基、又はヘナイコサイル基が挙げられる。このうち、アセチル基、プロピオニル基、ブチリル基、イソブチリル基、ペンタノイル基、ピバロイル基が好ましい例として挙げられ、さらにはアセチル基が特に好ましい例として挙げられる。
また前記カルボキシ化アルキルカルボニル基におけるアルキルは前述の説明の通りである。カルボキシ化の置換位置などについても適宜選択できる。すなわち、カルボキシ化アルキルカルボニル基としては、例えばスクシノイル基、グルタロイル基、アジポイル基が挙げられる。
【００６５】
前記ハロゲノ低級アルキルカルボニル基における、ハロゲン、低級、及びアルキルについては前述の説明の通りである。ハロゲンの置換位置などについても適宜選択できる。すなわち、ハロゲノ低級アルキルカルボニル基としては、例えばクロロアセチル基、ジクロロアセチル基、トリクロロアセチル基、トリフルオロアセチル基が挙げられる。
【００６６】
前記低級アルコキシ低級アルキルカルボニル基における、アルコキシ及びアルキル、さらに低級については前述の説明の通りである。低級アルコキシが置換する位置などについても適宜選択できる。すなわち、低級アルコキシ低級アルキルカルボニル基として、例えばメトキシアセチル基が挙げられる。
【００６７】
上記の芳香族アシル基としては、例えば、アリールカルボニル基、ハロゲノアリールカルボニル基、低級アルキル化アリールカルボニル基、低級アルコキシ化アリールカルボニル基、カルボキシ化アリールカルボニル基、ニトロ化アリールカルボニル基、又はアリール化アリールカルボニル基が挙げられる。
【００６８】
前記アリールカルボニル基としては、例えばベンゾイル基、α−ナフトイル基、β−ナフトイル基が挙げられ、さらに好ましくはベンゾイル基が挙げられる。
前記ハロゲノアリールカルボニル基としては、例えば、２−ブロモベンゾイル基、４−クロロベンゾイル基が挙げられる。
前記低級アルキル化アリールカルボニル基としては、２，４，６−トリメチルベンゾイル基、４−トルオイル基、３−トルオイル基、２−トルオイル基が挙げられる。
前記低級アルコキシ化アリールカルボニル基としては、例えば４−アニソイル基、３−アニソイル基、２−アニソイル基が挙げられる。
【００６９】
前記カルボキシル化アリールカルボニル基としては、例えば２−カルボキシベンゾイル基、３−カルボキシベンゾイル基、４−カルボキシベンゾイル基が挙げられる。
前記ニトロ化アリールカルボニル基としては、例えば、４−ニトロベンゾイル基、３−ニトロベンゾイル基、２−ニトロベンゾイル基が挙げられる。
前記アリール化アリールカルボニル基としては、例えば、４−フェニルベンゾイル基が挙げられる。
【００７０】
低級アルコキシメチル基としては、例えばメトキシメチル基、１，１−ジメチル−１−メトキシメチル基、エトキシメチル基、プロポキシメチル基、イソプロポキシメチル基、ブトキシメチル基、ｔ−ブトキシメチル基が挙げられる。特に好ましくはメトキシメチル基が挙げられる。
【００７１】
適宜の置換基があってもよいオキシカルボニル基としては、低級アルコキシカルボニル基、ハロゲン又はシリル基で置換された低級アルコキシカルボニル基、又はアルケニルオキシカルボニル基が挙げられる。
【００７２】
前記低級アルコキシカルボニル基としては、例えばメトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｔ−ブトキシカルボニルイソブトキシカルボニル基が挙げられる。
前記ハロゲン又はシリル基で置換された低級アルコキシカルボニル基としては、２，２−トリクロロエトキシカルボニル基、/２−トリメチルシリルエトキシカルボニル基が挙げられる。
前記アルケニルオキシカルボニル基としては、ビニルオキシカルボニル基が挙げられる。
上記の、適宜の置換基があってもよいテトラヒドロピラニル基としては、例えばテトラヒドロピラン−２−イル基、又は、３−ブロモテトラヒドロピラン−２−イル基が好ましい例として挙げられ、特に好ましくはテトラヒドロピラン−２−イル基が挙げられる。
【００７３】
適宜の置換基があってもよいテトラチオピラニル基としては、例えばテトラヒドロチオピラン−２−イル基、４−メトキシテトラヒドロチオピラン−４−イル基が挙げられ、さらに好ましくはテトラヒドロチオピラン−２−イル基が挙げられる。
合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基、においては、前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。
【００７４】
合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基としては、例えばベンジル基、α−ナフチルメチル基、β−ナフチルメチル基、ジフェニルメチル基、トリフェニルメチル基、α−ナフチルジフェニルメチル基が挙げられ、好ましくはベンジル基、トリフェニルメチル基が挙げられる。その他に、例えば９−アンスリルメチル４−メチルベンジル基、２，４，６−トリメチルベンジル基、３，４，５−トリメチルベンジル基が挙げられ、好ましくは、２，４，６−トリメチルベンジル基、３，４，５−トリメチルベンジル基が挙げられる。その他の種類として、例えば４−メトキシベンジル基、４−メトキシフェニルジフェニルメチル基、４，４’−ジメトキシトリフェニルメチル基が挙げられ、好ましくは４−メトキシベンジル基、４−メトキシフェニルジフェニルメチル基、４，４’−ジメトキシトリフェニルメチル基が挙げられる。さらには、例えば４−クロロベンジル基、４−ブロモベンジル基が挙げられる。またその他に、例えば４−シアノベンジル基も好ましい例として挙げられる。
【００７５】
本発明において、シリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、イソプロピルジメチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、メチルジイソプロピルシリル基、メチルジ−ｔ−ブチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ジフェニルメチルシリル基、ジフェニルブチルシリル基、ジフェニルイソプロピルシリルフェニルジイソプロピルシリル基が挙げられる。このなかでさらに好ましくは、トリメチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ジフェニルメチルシリル基が挙げられ、特に好ましくは、トリメチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、ジフェニルメチルシリル基が挙げられる。
【００７６】
本発明の水酸基の保護基としては、化学的方法（例えば、加水素分解、加水分解、電気分解、又は光分解など）、又は生物学的方法（例えば、人体内で加水分解等。想像するに微生物等での誘導など）、のいずれかの方法により開裂し、脱離する置換基を意味する場合もある。水酸基の保護基としては、特に、加水素分解、又は加水分解により脱離する置換基が好ましい例として挙げられる。
【００７７】
保護されたリン酸基における保護基は当業者公知であり、上述の参考文献や説明を参考にすることができる。
リン酸基の保護基としては、例えば、低級アルキル基、シアノ基で置換された低級アルキル基、シリル基で置換されたエチル基、ハロゲンで置換された低級アルキル基、低級アルケニル基、シアノ基で置換された低級アルケニル基、シクロアルキル基、シアノ基で置換された低級アルケニル基、アラルキル基、ニトロ基でアリール環が置換されたアラルキル基、ハロゲンでアリール環が置換されたアラルキル基、低級アルキル基で置換されたアリール基、ハロゲンで置換されたアリール基、又はニトロ基で置換されたアリール基が挙げられる。
【００７８】
前記の低級アルキル基としては、前述したとおりである。
前記のシアノ基で置換された低級アルキル基としては、例えば２−シアノエチル基、２−シアノ−１、１−ジメチルエチル基が挙げられ、特に好ましくは、２−シアノエチル基が挙げられる。
前記のシリル基で置換されたエチル基としては、例えば２−メチルジフェニルシリルエチル基、２−トリメチルシリルエチル基、２−トリフェニルシリルエチル基が挙げられる。
【００７９】
前記のハロゲンで置換された低級アルキル基としては、例えば２，２，２−トリクロロエチル基、２，２，２−トリブロモエチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２，２，２−トリクロロエチル基が挙げられ、特に好ましくは、２，２，２−トリクロロエチル基が挙げられる。
前記の低級アルケニル基としては、例えばエテニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、１−メチル−２−プロペニル基、１−メチルー１−プロペニル基、２−メチル−１−プロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基などが挙げられる。
【００８０】
前記のシアノ基で置換された低級アルケニル基としては、例えば２−シアノエチル基、２−シアノプロピル基、２−シアノブテニル基が挙げられる。
前記のアラルキル基としては、例えばベンジル基、α−ナフチルメチル基、β−ナフチルメチル基、インデニルメチル基、フェナンスレニルメチル基、アントラセニルメチル基、ジフェニルメチル基、トリフェニルメチル基、１−フェネチル基、２−フェネチル基、１−ナフチルエチル基、２−ナフチルエチル基、１−フェニルプロピル基、２−フェニルプロピル基、３−フェニルプロピル基、１−ナフチルプロピル、２−ナフチルプロピル、３−ナフチルプロピル、１−フェニルブチル基、２−フェニルブチル基、３−フェニルブチル基、４−フェニルブチル基が挙げられ、さらに好ましくは、ベンジル基、ジフェニルメチル基、トリフェニルメチル基、１−フェネチル基、２−フェネチル基が挙げられ、特に好ましくは、ベンジル基が挙げられる。
【００８１】
前記のニトロ基でアリール環が置換されたアラルキル基としては、２−（４−ニトロフェニル）エチル基、０−ニトロベンジル基、４−ニトロベンジル基、２，４−ジニトロベンジル基、４−クロロ−２−ニトロベンジル基などが挙げられる。
【００８２】
本発明においてリン酸の保護基としては、化学的方法（例えば、加水素分解、加水分解、電気分解、又は光分解など）、又は生物学的方法（例えば、人体内で加水分解等。想像するに微生物等での誘導など）、のいずれかの方法により開裂し、脱離する置換基を意味する場合もある。リン酸の保護基としては、特に、加水素分解、又は加水分解により脱離する置換基が好ましい例として挙げられる。
【００８３】
上述の［１］に記載された本発明のヌクレオシド類縁体について説明する。
上述の［１］に記載された通り、Ｒ1及びＲ2は互いに同一又は異なっていてもよく、それぞれにおいて選択できる置換基は上述の［１］に記載された通りである。
Ｒ1及びＲ2において選択できる水酸基の保護基、及び保護されたリン酸基は前述で説明した通りである。
【００８４】
本発明のヌクレオシド類縁体のＲ1及びＲ2は、−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4となる場合がある。ｎは前述の［１］に記載されている通りであり、Ｒ3及びＲ4としては、前述の［１］に記載されている置換基が選択できる。なお、ｎが１のときには、Ｒ3及びＲ4が共に水素原子となることはない。
【００８５】
前記Ｒ3及びＲ4における、水素原子、水酸基、メルカプト基、及びアミノ基については説明を要さない。保護された水酸基、及び低級アルコキシ基は、前述の説明を参考にすることができる。
前記の保護されたメルカプト基も当業者には公知である。保護されたメルカプト基としては、例えば上記水酸基の保護基として挙げたものの他、例えばアルキルチオ基、アリールチオ基、脂肪族アシル基、芳香族アシル基が挙げられる。好ましくは、脂肪族アシル基、芳香族アシル基が挙げられ、特に好ましくは、芳香族アシル基が挙げられる。アルキルチオ基としては、低級アルキルチオ気が好ましく、例えば、メチルチオ、エチルチオ、ｔ−ブチルチオ基が好ましい例として挙げられる。アリールチオ基としては、例えばベンジルチオが挙げられる。また芳香族アシル基としてはベンゾイル基が挙げられる。
【００８６】
前記のシアノ低級アルコキシ基としては、例えば、シアノ基が置換した直鎖状、分枝状、環状、又はそれらの組み合わせである炭素数１〜５個のアルコキシ基（なお、シアノ基中の炭素の数を含めずに数えた場合）が好ましい例として挙げられ、具体的には例えば、シアノメトキシ、２−シアノエトキシ、３−シアノプロポキシ、４−シアノブトキシ、３−シアノ―２−メチルプロポキシ、又は１−シアノメチル−１，１−ジメチルメトキシ等が挙げられ、特に好ましくは、２−シアノエトキシ基が挙げられる。
【００８７】
前記Ｒ3及びＲ4においては、置換されたアミノ基が選択できる。そのアミノ基の置換基は、低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、又は低級アルキル基のいずれかを示す。なお前記Ｒ3及びＲ4共に、置換されたアミノ基である場合では、該置換されたアミノ基として互いに異なった置換されたアミノ基であってもよい。
前記の低級アルコキシ基、低級アルキルチオ基、シアノ低級アルコキシ基、及び低級アルキル基は、前述に説明された通りである。
【００８８】
−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4としては、より具体的には、ホスホロアミダイド基、H−ホスホネート基、又はホスホニル基が好ましい例として挙げられ、ホスホロアミダイド基が特に好ましい例として挙げられる。
【００８９】
−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4において、ｎが０であり、Ｒ3又はＲ4の少なくとも一方が置換されたアミノ基であり、他方は何であってもよい場合には、ホスホロアミダイド基となる。ホスホロアミダイド基としては、Ｒ3又はＲ4の一方が置換されたアミノ基であり、他方が低級アルコキシ基、又はシアノ低級アルコキシ基であるホスホロアミダイド基が、縮合反応の反応効率が良好であり、特に好ましい。その置換されたアミノ基としては、例えば、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基、ジメチルアミノ基等が好ましい例として挙げられ、特に好ましくはジイソプロピルアミノ基が例示される。また、Ｒ3又はＲ4の他方の置換基における低級アルコキシ基としては、メトキシキ基が好ましい例として挙げられる。また、シアノ低級アルコキシ基としては、２−シアノエチル基が好ましい例として挙げられる。
ホスホロアミダイド基としては、具体的には、-P（OC2H4CN）(N(CH(CH3)2)、又は-P（OCH3）(N(CH(CH3)2)が好ましい例として挙げられる。
【００９０】
−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4において、ｎが１であり、Ｒ3 又はＲ4の少なくとも一方が水素原子であり、他方は水素原子以外であれば何であってもよい場合には、H−ホスホネート基となる。その、水素以外の置換基としては、例えば、ヒドロキシル基、メチル基、メトキシ基、チオール基等が挙げられ、特に好ましくはヒドロキシル基が例示される。
【００９１】
また、−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4において、ｎが１であり、Ｒ3及びＲ4が共に低級アルコキシ基である場合には、ホスホニル基となる。なお、Ｒ3及びＲ4における低級アルコキシ基は互いに同一でも相違していてもよい。その低級アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基等が好ましい例として挙げられる。ホスホニル基としては、具体的には、‐P(=O)(OCH3)2が挙げられる。
【００９２】
本発明のヌクレオシド類縁体におけるＲ1及びＲ2は、互いに連結して形成されているジオール保護基となってもよい。ジオール保護基は、当業者公知であるが、例えば前述の参考文献や記載を参考にすることができる。そのジオール保護基としては、例えばアセタール基、ケタール基、カーボネート基、ボロネート基、オルトエステル、又はシリル基が挙げられるが、特にシリル基が好ましい例として挙げられる。そのシリル基としては、例えばtert-ブチルジメチルシリル基、又は１，１，３，３−テトライソプロピルジシロキサニリデニル基等が例示される。
ジオール保護基は、加水素分解、加水分解、電気分解、又は光分解のような化学的方法、又は人体内で加水分解等の生物学的方法により開裂しうる置換基として理解される場合もある。
【００９３】
本発明のヌクレオシド類縁体におけるＲ1としては、［１］に記載された置換基を選択できるが、この中で水素原子、又は水酸基の保護基が特に好ましい。
Ｒ1とＲ2とのジオール保護基であることも好ましい。さらには、リン酸基、保護されたリン酸基、又はＰ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4であることも好ましい。
Ｒ1としての具体的な例示を挙げると、水素原子、アセチル基、ベンゾイル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、ジメトキシトリチル基、モノメトキシトリチル基、tert-ブチルジフェニルシリル基、又はトリメチルシリル基が好ましい例として挙げられる。
【００９４】
本発明のヌクレオシド類縁体におけるＲ2としては、［１］に記載された置換基を選択できるが、この中で−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4であることが特に好ましい。−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4としては、ホスホロアミダイド基、H−ホスホネート基、又はホスホニル基が好ましい例として挙げられる。Ｒ2としては、その他にリン酸基、又は保護されたリン酸基であることも好ましい。さらにＲ2としては、水素原子、又は水酸基の保護基であることも好ましい。また前述した通り、Ｒ1とＲ2とのジオール保護基であることも好ましい。
【００９５】
Ｒ2の具体的な他の例示としては、水素原子、アセチル基、ベンゾイル基、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、トリメチルシリル基、tert-ブチルジフェニルシリル基、-P（OC2H4CN）(N(CH(CH3)2)、-P（OCH3）(N(CH(CH3)2)、又はホスホニル基が好ましい例として挙げられる。
【００９６】
本発明のヌクレオシド類縁体におけるＢａｓｅとしては、プリン−９−イル基、２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基が選択できる。この中で、置換プリン−９−イル基が特に好ましい例として挙げられる。
前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基それぞれにおける置換基は、水酸基、保護された水酸基、低級アルコキシ基、トリアゾール基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルキルチオ基、アミノ基、保護されたアミノ基、低級アルキル基で置換されたアミノ基、低級アルキル基、低級アルコキシメチル基、又はハロゲン原子のいずれか一つ、又はそれらの複数の組み合わせのいずれかである。
【００９７】
上述の［１］のヌクレオチド類縁体におけるＢａｓｅとしては、前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基が上述の［１］に記載された各置換基が好ましいが、これに加えてさらに、トリアゾール基、低級アルコキシメチル基が加わることも好ましい。
前記置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基における置換基がトリアゾール基である上述の［１］のヌクレオチド類縁体を使用して、上述の［２６］のオリゴヌクレオチド類縁体を調製した場合には、そのトリアゾール基はオリゴマーの合成途中で削除されてしまうことが多い。
【００９８】
Ｂａｓｅとしては、
１）プリン−９−イル基、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、が挙げられる。
また、置換プリン−９−イル基、又は置換２−オキソ−ピリミジン−１−イル基としては、例えば以下が好ましい例として挙げられる。
２）２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は２−オキソ−ピリミジン−１−イル、
３）２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、又は２，６−ジメトキシプリン−９−イル、
４）アミノ基が保護された２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基及び／又は水酸基が保護された２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、アミノ基が保護された２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、アミノ基が保護された６−アミノプリン−９−イル、又はアミノ基が保護された４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル基、
５）６−アミノプリン−９−イル（アデニンの残基に相当）、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル（グアニジンの残基に相当）、２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル（シトシンの残基に相当）、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル（ウラシルの残基に相当）、又は２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル（チミンの残基に相当）、
６）４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル（メチルシトシンの残基に相当）、２，６−ジアミノプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、６−メルカプトプリン−９−イル、４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、又は２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、
７）６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、又は２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル
などが挙げられる。
【００９９】
置換プリン−９−イル基の好ましい例としては、例えば、６−アミノプリン−９−イル、２，６−ジアミノプリン−９−イル、２−アミノ−６−クロロプリン−９−イル、２−アミノ−６−ブロモプリン−９−イル、２−アミノ−６−ヒドロキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−メトキシプリン−９−イル、６−アミノ−２−クロロプリン−９−イル、６−アミノ−２−フルオロプリン−９−イル、２，６−ジメトキシプリン−９−イル、２，６−ジクロロプリン−９−イル、又は６−メルカプトプリン−９−イル等が挙げられる。上述の置換基中にアミノ基や水酸基があれば、それらのアミノ基及び／又は水酸基が保護化された置換基が好ましい例として挙げられる。
【０１００】
置換２−オキソ−ピリミジン−１−イルとしては、例えば２−オキソ−４−アミノ−ピリミジン−１−イル、２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イル、４−（１H−１，４−アミノ−２−オキソ−５−クロロ−ピリミジン−１−イル、２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、２−オキソ−４−メルカプト−ピリミジン−１−イル、２−オキソ−４−ヒドロキシ−ピリミジン−1−イル、２−オキソ−４−ヒドロキシ−５−メチルピリミジン−１−イル、又は４−アミノ−５−メチル−２−オキソ−ピリミジン−１−イル等が挙げられる。
また、２−オキソ−４−メトキシ−ピリミジン−１−イル、又は４−（１H−１，２，４−トリアゾール‐１−イル）−ピリミジン−１−イルが好ましい例として挙げられる。
上述の置換基中にアミノ基や水酸基があれば、それらのアミノ基又は水酸基が保護化された置換基が好ましい例として挙げられる。
【０１０１】
本発明のヌクレオシド類縁体におけるＢａｓｅとしては、上述の５）−７）が好ましい例として挙げられる。また上記の２）及び／又は３）が好ましい。４）が好ましい場合もある。
【０１０２】
一般式（２）で表される部分構造を含む本発明のオリゴヌクレオシド類縁体においては、一般式（２）で表される部分構造が複数個存在することも可能であるため、複数個ある場合のその部分構造中のＢａｓｅは、それぞれが同一であっても、別異の種類の組み合わせとなることも可能である。個々のＢａｓｅについては、上記の本発明のヌクレオシド類縁体におけるＢａｓｅについての開示を参考にできる。上記の２）及び／又は３）が好ましい。また上記の４）も好ましい。上述の５）−７）が好ましい場合もある。
【０１０３】
前記したアミノ酸に対する保護基は当業者に周知されており、前述の参考文献を参照することができる。
具体的には、上記にて水酸基の保護基として挙げたものの他、例えばベンジル基、メチルベンジル基、クロロベンジル基、ジクロロベンジル基、フルオロベンジル基、トリフルオロメチルベンジル基、ニトロベンジル基、メトキシフェニル基、メトキシメチル（ＭＯＭ）基、Ｎ−メチルアミノベンジル基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンジル基、フェナシル基、アセチル基、トリフルオロアセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、フタルイミド基、アリルオキシカルボニル基、２，２，２−トリクロロエトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、ｔ−ブトキシカルボニル（Ｂｏｃ）基、１−メチル−１−（４−ビフェニル）エトキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）基、９−フルオレニルメトキシカルボニル基、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）基、又は２−（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭ）基などが挙げられる。さらに好ましくは、ベンジル基、メトキシフェニル基、アセチル基、トリフルオロアセチル基、ピバロイル基、ベンゾイル基、ｔ−ブトキシカルボニル（Ｂｏｃ）基、１−メチル−１−（４−ビフェニル）エトキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）基、９−フルオレニルメトキシカルボニル基、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）基、又は２−（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭ）基が挙げられ、特に好ましくは、ベンジル基、メトキシフェニル基、アセチル基、ベンゾイル基、ベンジルオキシメチル基が挙げられる。
【０１０４】
本発明においてアミノ酸の保護基としては、化学的方法（例えば、加水素分解、加水分解、電気分解、又は光分解など）、又は生物学的方法（例えば、人体内で加水分解等。想像するに微生物等での誘導など）、のいずれかの方法により開裂し、脱離する置換基を意味する場合もある。特に、加水素分解、又は加水分解により脱離する置換基がアミノ酸の保護基として好ましい。
【０１０５】
本発明のヌクレオシド類縁体について、具体的な化合物を表１、表２及び表３に例示する。
下記の式(1a)に記載された各置換基は表１記載の通りである。同様に、下記の式(1b)に記載された各置換基は表２に、また下記の式(1c)に記載された各置換基は表３にそれぞれ記載の通りである。なお、各表において、Ｂｎはベンジル基を示し、Ａｃはアセチル基を示し、Ｂｚはベンゾイル基を示し、ＰＭＢはｐ−メトキシベンジル基を示し、Ｔｒはトリフェニルメチル基を示し、ＭＭＴｒは４−メトキシトリフェニルメチル基を示し、ＤＭＴｒは４，４’−ジメトキシトリフェニルメチル基を示し、ＴＭＳはトリメチルシリル基を示し、ＴＢＤＭＳはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基を示し、ＴＢＤＰＳはｔｅｒｔ−ブチルジフェニルシリル基を示し、ＭＯＭはメトキシメチル基を示し、ＢＯＭはベンジルオキシメチル基を示し、ＳＥＭは２−（トリメチルシリル）エトキシメチル基を示す。
【０１０６】
【化３】
2016149940.tif 000004
【０１０７】
【表１】
2016149940.tif 000005
2016149940.tif 000006
2016149940.tif 000007
2016149940.tif 000008
2016149940.tif 000009
【０１０８】
【化４】
2016149940.tif 000010
【０１０９】
【表２】
2016149940.tif 000011
2016149940.tif 000012
2016149940.tif 000013
2016149940.tif 000014
2016149940.tif 000015
2016149940.tif 000016
【０１１０】
【化５】
2016149940.tif 000017
【０１１１】
【表３】
2016149940.tif 000018
2016149940.tif 000019
2016149940.tif 000020
【０１１２】
上記表１、表２及び表３の例示化合物中における好適な化合物としては、（１−２）、（１−８）、（１−９）、（１−１１）、（１−１４）、（１−１５）、（１−１７）、（１−１９）、（１−２１）、（１−２２）、（１−２３）、（１−２４）、（１−１１７）、（１−１１８）、（１−１１９）、（１−１２０）、（１−１２５）、（１−１２７）、（１−１４１）、（１−１４２）、（１−１４３）、（１−１４４）、（１−１６５）、（１−１６６）、（２−２）、（２−３）、（２−４）、（２−５）、（２−１１）、（２−１２）、（２−１３）、（２−１４）、（２−１５）、（２−１６）、（２−１７）、（２−１８）、（２−２４）、（２−２５）、（２−２６）、（２−２７）、（２−３７）、（２−３８）、（２−３９）、（２−４０）、（２−４６）、（２−４７）、（２−４８）、（２−４９）、（２−１６７）、（２−１６８）、（２−１６９）、（２−１７０）、（２−１７７）、（２−１７８）、（２−１７９）、（２−１８０）、（２−１８６）、（２−１８７）、（２−１８８）、（２−１８９）、（２−１９０）、（２−１９１）、（２−１９２）、（２−１９３）、（２−１９９）、（２−２００）、（２−２０１）、（２−２０２）、（３−１）、（３−２）、（３−５）、（３−６）、（３−１１）、（３−１２）、（３−２１）、（３−２２）、（３−２９）、（３−３０）、（３−７７）、及び（３−７８）が特に挙げられる。
【０１１３】
本発明のヌクレオシド類縁体、さらにオリゴヌクレオチド類縁体は、例えば下記の方法により製造できるが、本発明のヌクレオシド類縁体又はオリゴヌクレオチド類縁体の製造方法は下記の方法に限定されるものではない。
【０１１４】
それぞれの反応において、反応時間は特に限定されないが、後述の分析手段により反応の進行状態を容易に追跡できるため、目的物の収量が最大となる時点で終了すればよい。また、それぞれの反応は必要により、例えば、窒素気流下又はアルゴン気流下などの不活性ガス雰囲気下で行うことができる。それぞれの反応において、保護基による保護及びその後の脱保護が必要な場合は、後述の方法を利用することにより適宜反応を行うことができる。
【０１１５】
一般式（１）で示される本発明のヌクレオシド類縁体は、例えば以下の方法により合成することができるが、公知の方法と適宜組み合わせて合成することもできる。
本発明のヌクレオシド類縁体に含まれる、一般式（１ｅ）、（１ｆ）、（１ｇ）、（１ｈ）及び（１ｉ）で表される化合物は、下記の反応経路に従ってそれぞれ製造することができる。
【０１１６】
【化６】
2016149940.tif 000021
【０１１７】
一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ｅ）は、一般式（１ｄ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、塩基存在下、塩化４，４’−ジメトキシトリチル、臭化４，４’−ジメトキシトリチル、ヨウ化４，４’−ジメトキシトリチルなどを作用させることにより製造することができる。
【０１１８】
塩基としては、例えばピリジン、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、リン酸カリウム、又はカリウム−ｔ−ブトキシドなどを使用することができ、好ましくはピリジンである。塩基の使用量は一般式（１ｄ）で示されるヌクレオシド類縁体に対して１／２０から溶媒量使用することが好ましく、例えば２当量から溶媒が例示され、好ましくは溶媒量である。使用する塩化４，４’−ジメトキシトリチル、臭化４，４’−ジメトキシトリチル、ヨウ化４，４’−ジメトキシトリチルの使用量は、１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量が例示され、さらに好ましくは１当量から５当量である。反応に用いる溶媒としては、例えばピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、トルエン、キシレン、１，４−ジオキサン、又はテトラヒドロフランなどが挙げられピリジンが好ましい例として挙げられる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択される。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から４８時間が例示され、２時間から２４時間が好ましい例として挙げられる。
【０１１９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｆ）は、一般式（１ｅ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、例えば、以下に示す（Ａ）〜（Ｆ）に挙げた方法などにより実施することができる。
【０１２０】
脂肪族アシル基、芳香族アシル基、低級アルコキシメチル基、適宜の置換基があってもよいオキシカルボニル基、適宜の置換基があってもよいテトラヒドロピラニル基、適宜の置換基があってもよいテトラチオピラニル基、合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）、又はシリル基、等が例示される。
【０１２１】
（Ａ）保護基として脂肪族アシル基、芳香族アシル基、適宜の置換基があってもよいオキシカルボニル基であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、導入する置換基に対応するアシルハライド又はその無水物とカップリングさせることにより、製造することができる。そのようなアシル化反応は必要に応じて塩基存在下で行ってもよく、該必要に応じて用いられる塩基としては、例えばピリジン、トリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなどの有機塩基、炭酸カリウム又は炭酸セシウムなどの無機塩基等が例示される。好ましくはトリエチルアミン又はピリジンである。これらの塩基の使用量は、一般式（１ｆ）に対して、１／１０から２０当量用いることができ、好ましくは１／５当量から１０当量である。反応に用いる溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン又は１，２−ジメトキシエタンなどが挙げられる。好ましくはジクロロメタンである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−８０℃から１００℃で行うことができる。好ましくは０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、１時間から９６時間が例示され、３時間から４８時間が好ましい例として挙げられる。
【０１２２】
（Ｂ）保護基として脂肪族アシル基、芳香族アシル基、適宜の置換基があってもよいオキシカルボニル基であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、導入する置換基に対応するカルボン酸と縮合反応により製造することができる。導入する置換基に対応するカルボン酸の使用量は、一般式（１ｆ）に対して、０．５から１０倍モル、好ましくは１から５倍もるが例示される。脱水縮合剤としては、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）又は１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（ＷＳＣ）等のカルボジイミド系縮合剤、Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ−テトラメチルウロニウム  ヘキサフルオロホスフェート（ＨＢＴＵ）、Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ−テトラメチルウロニウム  テトラフルオロボレーと（ＴＢＴＵ）、又はＯ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ−テトラメチルウロニウム  ヘキサフルオロホスフェート（ＨＡＴＵ）等のウロニウム／グアニジウム塩型縮合剤、（ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ）トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウム  ヘキサフルオロホスフェート（ＢＯＰ）、（ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ）トリピロリジノホスホニウム  ヘキサフルオロホスフェート（ＰｙＢＯＰ）等のホスホニウム塩型縮合剤などが挙げられるが、好ましくはＷＳＣ等のカルドジイミド型縮合剤である。
【０１２３】
縮合反応に用いられる脱水縮合剤の使用量は、一般式（Ｘ）に対して、０．１〜１０倍モル、好ましくは０．５〜５倍モルである。そのような縮合反応は必要に応じて塩基の存在下で行ってよく、該必要に応じて用いられる塩基としては、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン、イミダゾール、又は２，６−ルチジン等の有機アミン塩基類などが挙げられるが、好ましくはトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミンである。該縮合反応に用いられる塩基の使用量は一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対して０．５〜１０倍使用することが好ましく、好ましくは１〜５倍モルである。
【０１２４】
反応に用いる溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、酢酸エチル、アセトニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、１，４−ジオキサン、又はテトラヒドロフランなどが挙げられＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドが好ましい例として挙げられる。反応温度は、脱水縮合剤、塩基、溶媒の種類等によって異なるが、通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択される。また、カルボジイミド型縮合剤を用いる縮合反応に際しては、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）又は１−ヒドロキシ−１−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）等の縮合補助剤を加えてもよく、その使用量は一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対して０．１〜１０倍モル、好ましくは１〜５倍モルである。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から４８時間が例示され、２時間から２４時間が好ましい例として挙げられる。
【０１２５】
（Ｃ）保護基として低級アルコキシメチル基、合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、低級アルコキシメチル基、合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）に対応するアルキル化剤を、必要があれば塩基の存在下で反応させることにより製造することもできる。
【０１２６】
アルキル化剤として、例えば低級アルコキシメチル基のハライド体又は合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）のハライド体などを使用することができ、例えばメトキシメチルクロリド、４、４´−ジメトキシトリチルクロリドなどが挙げられる。また、該ハライドの代わりにメシレート、トシレート、トリフレートなどの他の脱離基を有するアルキル化剤も有用である。アルキル化剤の使用量としては一般式（１ｆ）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１０当量が例示され、好ましくは１当量から１当量である。
【０１２７】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられる。塩基の使用量としては、一般式（１ｆ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒として、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフラン又はＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から１００℃で行うことができ、好ましくは−１０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から２４時間が例示され、１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１２８】
（Ｄ）保護基として合わせて１から３個の置換又は無置換のアリール基にて置換されたメチル基（但し前述の置換アリールにおける置換基としては、低級アルキル、低級アルコキシ、ハロゲン、又はシアノ基を意味する。）であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）に対して、アルキルアルコールを不活性溶媒中、リン試薬及びアゾ化合物存在下にて反応させる方法が挙げられる（Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ，５３９−５４２（１９９４）又はＳｙｎｔｈｅｓｉｓ，１（１９８１）等参照）。不活性溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、又はジクロロメタンなどが挙げられ、テトラヒドロフラン又はジクロロメタンが好ましい。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。リン試薬としては、例えばトリフェニルホスフィン又はトリブチルホスフィンなどが挙げられる。アゾ化合物としては、例えばアゾジカルボン酸エチル、アゾジカルボン酸ジイソプロピル、又はＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルアゾジカルボン酸アミドが挙げられる。リン試薬の使用量としては一般式（１ｆ）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１０当量が例示され、好ましくは１当量から１当量である。アゾ化合物の使用量としては、一般式（１ｆ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から３０当量であることが例示され、１当量から５当量であることが好ましい。
【０１２９】
反応に用いる溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、トルエン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフラン又はトルエンである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から１００℃で行うことができ、好ましくは−１０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から７２時間が例示され、１時間から２４時間が好ましい例として挙げられる。
【０１３０】
（Ｅ）保護基として適宜の置換基があってもよいテトラヒドロピラニル基、適宜の置換基があってもよいテトラチオピラニル基であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、ジヒドロピラン又はジヒドロチオピランを作用させることで製造できる。溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、又はジクロロメタンなどが挙げられ、テトラヒドロフラン又はトルエンが好ましい。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。ジヒドロピラン又はジヒドロチオピランの使用量としては、一般式（１ｆ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から３０当量であることが例示され、１当量から５当量であることが好ましい。反応温度は通常−２０℃から１００℃で行うことができ、好ましくは−１０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から７２時間が例示され、１時間から２４時間が好ましい例として挙げられる。
【０１３１】
（Ｆ）保護基としてシリル基であるヌクレオシド類縁体は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、置換基に対応するシリル化剤を、必要があれば塩基の存在下で反応させることにより製造することもできる。シリル化剤として例えば、例えばトリイソプロピルクロリド、トリメチルシリルクロリド、ｔ−ブチルジフェニルシリルクロリド又はｔ−ブチルジメチルシリルクロリドなどが挙げられる。また、該ハライドの代わりにメシレート、トシレート、トリフレートなどの他の脱離基を有するシリル化剤も有用である。シリル化剤の使用量としては一般式（１ｆ）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１０当量が例示され、好ましくは１当量から５当量である。反応に際して必要に応じて塩基を使用することができ、塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられる。塩基の使用量としては、一般式（Ｘ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒として、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフラン又はＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から１００℃で行うことができ、好ましくは−１０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から２４時間が例示され、１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１３２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1が水素原子でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｇ）は、一般式（１ｆ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、例えば以下に示す（１）〜（２）に上げた方法などにより実施することができる。
【０１３３】
（１）アルカリ加水分解による脱保護反応は、例えば極性溶媒中で塩基と反応させることで行われる。ここで用いる塩基としては、例えば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム、水酸化バリウム、水酸化カルシウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、ナトリウムメトキシド、又はカリウム  ｔ−ブトキシドなどのアルカリ金属塩基や、トリエチルアミンなどの有機塩基が挙げられる。これらの使用量は反応物に対し、アルカリ金属塩基の場合、通常は１〜２０倍モル量、好ましくは１〜１０倍モル量が例示され、また、有機塩基の場合、１倍モル〜大過剰量が例示される。
【０１３４】
反応溶媒は、通常、反応を妨げない不活性媒体、好ましくは極性溶媒中で反応せしめることが好ましい。極性溶媒としては、水、メタノール、エタノール、テトラヒドロフラン又はジオキサン等が挙げられ、必要に応じてこれらを混合して用いることができる。反応温度は、例えば−１０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択される。反応時間はアルカリ金属塩基を用いた場合は、通常は０．５〜７２時間で好ましくは１〜４８時間が例示され、有機塩基を用いた場合、通常は５時間〜１４日間が例示されるが、薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）等により反応経過を追跡することが可能であるから、通常は目的化合物の収量が最大となるところで適宜反応を終了させればよい。
【０１３５】
（２）酸性条件化での脱保護反応は、例えば有機溶媒（ジクロロメタン、クロロホルム、ジオキサン、酢酸エチル又はアニソール等）中、有機酸（酢酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、又はｐ−トルエンスルホン酸等、ルイス酸（三臭化ホウ素、三フッ化ホウ素、臭化アルミ、又は塩化アルミ等）又は無機酸（塩基、又は硫酸等）あるいはこれらの混合物（臭化水素／酢酸等）を用いて−１０〜１００℃の温度で行われる。また添加剤としてエタンチオール又は１，２−エタンジオールなどなどを添加する方法もある。
【０１３６】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ１とＲ２が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｈ）は、一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、Ｒ1がＤＭＴｒ基でＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｆ）の製造方法に準じて行うことができる。
【０１３７】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基、例えば１，１，３，３−テトライソプロピルジシロキサンで保護されたヌクレオシド類縁体（１ｉ）は、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて行えばよいが、例えば一般式（１ｅ）で示されるヌクレオシド類縁体に対し、１，３−ジクロロ−１，１，３，３−テトライソプロピルジシロキサンを、必要があれば塩基の存在下で反応させることにより製造することもできる。また、該ハライドの代わりにメシレート、トシレート、トリフレートなどの他の脱離基を有するシリル化剤も有用である。シリル化剤の使用量としては一般式（１ｅ）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１０当量が例示され、好ましくは１当量から５当量である。
【０１３８】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられる。塩基の使用量としては、一般式（１ｅ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒として、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフラン又はＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から１００℃で行うことができ、好ましくは−１０℃から５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から２４時間が例示され、１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１３９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（４）から（１０）、（１ｊ）及び（１ｅ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１４０】
【化７】
2016149940.tif 000022
【０１４１】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2が−Ｈであるヌクレオシド類縁体（１ｅ）は、一般式（１ｊ）で示されるヌクレオシド類縁体のベンジル基を加水素分解による脱保護反応を行うことにより製造できる。例えば溶媒[エーテル系（テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシエタン、又はジエチルエーテル等）、アルコール系（メタノール、又はエタノール等）、ベンゼン系（ベンゼン、又はトルエン等）、ケトン系（アセトン、又はメチルエチルケトン等）、ニトリル系（アセトニトリル等）、アミド系（ジメチルホルムアミド等）、エステル系（酢酸エチル等）、水、酢酸、又はそれらの２種類以上の混合溶媒等]中、触媒（パラジウム炭素粉末、酸化白金（ＰｔＯ２）、活性化ニッケル等）の存在下、常圧又は加圧下の水素ガス、ギ酸アンモニウム、又はヒドラジン水和物などの水素源存在下、−１０〜６０℃での温度で行うことができる。
【０１４２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2がベンジル基で置換されているヌクレオシド類縁体（１ｊ）は、一般式（１０）と、オキセタニル基に対応するアルキル化剤を、必要があれば塩基の存在下で反応させることにより製造することもできる。アルキル化剤としては例えば、ハライド体などを使用することができ、例えばヨウ化オキセタニル、臭化オキセタニル、又は塩化オキセタニルなどが挙げられる。また、該ハライドの代わりにメシレート、トシレート、トリフレートなどの他の脱離基を有するアルキル化剤も有用である。アルキル化剤の使用量としては、一般式（１０）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１００当量が例示され、好ましくは１当量から３０当量である。
【０１４３】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられる。塩基の使用量としては、一般式（１）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフラン又はＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から２００℃で行うことができ、好ましくは５０℃から１５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．１時間から２４時間が例示され、０．１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１４４】
別の態様として、アルキルアルコールを不活性溶媒中、リン試薬及びアゾ化合物存在下にて反応させる方法が挙げられる（Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．，５３９−５４２（１９９４）又はＳｙｎｔｈｅｓｉｓ，１（１９８１）等参照）。不活性溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、又はジクロロメタンなどが挙げられ、テトラヒドロフラン又はジクロロメタンが好ましい。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。リン試薬としては、例えばトリフェニルホスフィン又はトリブチルホスフィンなどが挙げられる。アゾ化合物としては、例えばアゾジカルボン酸ジエチル、アゾジカルボン酸ジイソプロピル、又はＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルアゾジカルボンアミドなどが挙げられる。
【０１４５】
一般式（１０）で示されるヌクレオシド類縁体は、塩化スルフリルを反応させることにより製造することもできる。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはジクロロメタン、クロロホルムである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から２００℃で行うことができ、好ましくは５０℃から１５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．１時間から２４時間が例示され、０．１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１４６】
一般式（９）で示されるヌクレオシド類縁体は、一般式（８）に対して公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、一般式（１ｆ）の製造方法（３）を用いることでも製造できる。
【０１４７】
一般式（８）で示されるヌクレオシド類縁体は、一般式（７）に対して公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、例えば水と混和しうる有機溶媒（テトラヒドロフラン、又はアセトニトリル等）中、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムフルオリド等を用いて、−１０〜６０℃の温度で反応させることで製造できる。
【０１４８】
一般式（７）で示されるヌクレオシド類縁体は、一般式（６）に対して公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、例えば、一般式（６）に対してベンジルクロロメチルエーテルを反応させることで製造することもできる。アルキル化剤の使用量としては、一般式（１０）に対して当量ないし過剰量使用することができ、例えば１当量から１００当量が例示され、好ましくは１当量から３０当量である。
【０１４９】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられるが、好ましくは、１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデカ−７−エンである。塩基の使用量としては、一般式（１）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。不活性溶媒としては、例えばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどが挙げられる。好ましくはテトラヒドロフランである。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いても好適である。反応温度は通常−２０℃から２００℃で行うことができ、好ましくは５０℃から１５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．１時間から２４時間が例示され、０．１時間から５時間が好ましい例として挙げられる。
【０１５０】
一般式（６）で示されるヌクレオシド類縁体は、例えば一般式（５）に対してジメチルスルホキド溶液中、酢酸と無水酢酸を反応させることで製造できる。反応温度は通常−２０℃から２００℃で行うことができ、好ましくは５０℃から１５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．１時間から２４時間が例示され、３時間から２４時間が好ましい例として挙げられる。
【０１５１】
一般式（５）で示されるヌクレオシド類縁体は、一般式（４）に対して公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、一般式（１ｉ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ｌ）、（１ｍ）、（１ｎ）、（１ｏ）及び（１ｐ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１５３】
【化８】
2016149940.tif 000023
【０１５４】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ｌ）は、一般式（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５５】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｍ）は、一般式（１ｆ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５６】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1が水素原子でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｎ）は、一般式（１ｇ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５７】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｎ）は、一般式（１ｈ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５８】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基、例えば１，１，３，３、−テトライソプロピルジシロキサンで保護されたヌクレオシド類縁体（１ｐ）は、一般式（１ｉ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１５９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ｋ）、（１ｓ）、（１ｒ）及び（１ｑ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１６０】
【化９】
2016149940.tif 000024
【０１６１】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、Ｒ1とＲ2が水素原子である一般式（１ｋ）は、一般に購入できる試薬を用いることもできるが、一般式（１ｒ）に対して公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の脱保護方法などに準じて反応を行えばよいが、Ｒ1とＲ2がベンジル基である一般式（１ｒ）に対して、一般式（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１６２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、Ｒ1とＲ2が保護基である一般式（１ｒ）は、一般式（１ｑ）で示されるヌクレオシド類縁体とアミノ化剤と反応させることにより製造することができる。本反応は公知の方法、例えば前記の参考文献等に準じて行われるが、一例として一般式（１ｑ）を、溶媒中、アミノ化剤を作用させる方法が好ましいものとして挙げられる。アミノ化剤としては例えば、飽和アンモニア水、２Ｍメタノール−アンモニア（和光純薬社製）などが挙げられる。アミノ化剤の使用量は一般式（１ｑ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。ハロゲン化剤の使用量は一般式（１ｑ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。
【０１６３】
反応に際して必要に応じて溶媒を使用することができ、例えば１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、メタノール、エタノール又はプロパノールなどが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いることもできる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択されるが、好ましくは２０℃から８０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．５時間から２４時間が例示され、１時間から１２時間が好ましい例として挙げられる。
【０１６４】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、Ｒ1とＲ2が保護基である一般式（１ｑ）は、一般式（１ｈ）で示されるヌクレオシド類縁体と求核剤と塩基存在下、ハロゲン分子と反応させることにより製造することができる。本反応は公知の方法、例えばＣｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２０１４年度版）に記載された方法に準じて行われるが、一例として一般式（１ｈ）を、有機溶媒中、求核剤と塩基を混合させた後、ハロゲン化剤を作用させる方法が好ましいものとして挙げられる。求核剤としては例えば１，２，４−テトラゾール、イミダゾールなどが挙げられる。ハロゲン化剤としては例えば、塩化ホスホリルなどが挙げられる。求核剤の使用量は一般式（１ｈ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。ハロゲン化剤の使用量は一般式（１ｈ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。
【０１６５】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられ、トリエチルアミンが特に好ましい。塩基の使用量としては、一般式（１ｈ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に用いる溶媒としては不活性溶媒を用いることができる。反応に際して必要に応じて溶媒を使用することができ、例えば１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、又は四塩化炭素などが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いることもできる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択されるが、好ましくは２０℃から８０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．５時間から２４時間が例示され、１時間から１２時間が好ましい例として挙げられる。
【０１６６】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ｔ）、（１ｕ）、（１ｖ）、（１ｗ）及び（１ｘ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１６７】
【化１０】
2016149940.tif 000025
【０１６８】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ｔ）は、一般式（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１６９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｕ）は、一般式（１ｆ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７０】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がが水素原子でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｖ）は、一般式（１ｇ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７１】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｎ）は、一般式（１ｗ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基、例えば１，１，３，３、−テトライソプロピルジシロキサンで保護されたヌクレオシド類縁体（１ｘ）は、一般式（１ｉ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７３】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ｓ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１７４】
【化１１】
2016149940.tif 000026
【０１７５】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ｓ）は、一般式（１１）より出発し一般式（１ｊ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７６】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ｘ）及び（１ａａ）は、下記の反応経路に従って製造できる。またさらに、下記の反応経路に示す通り一般式（１ａａ）からは、一般式（２）が製造できる。
【０１７７】
【化１２】
2016149940.tif 000027
【０１７８】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ｘ）は、一般式（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１７９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＤＭＴｒ基でありＲ2が−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4[ｎ＝０あるいは１、Ｒ3及びＲ4は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基] で示されるヌクレオシド類縁体（１ａａ）は、一般式（１ｘ）をホスホロアミダイト化剤、ホスホニル剤、Ｈ−ホスホネート剤と反応させることにより製造することができる。本反応は公知の方法に準じて行われるが、一例として一般式（１ｘ）を、溶媒中、ホスホロアミダイト化剤、ホスホニル剤、Ｈ−ホスホネート剤を作用させる方法が好ましいものとして挙げられる。ホスホロアミダイト化剤としては、例えば、そのＲ3、Ｒ4のシアノ低級アルコキシ基の低級アルコキシ基の炭素数が、１−５個である各試薬が市販されており、それを利用することが簡便であり好ましい。特に好ましくは２−シアノエチル−Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルホスホロクロリダートなどが挙げられる。ホスホロアミダイト化剤の使用量は一般式（１ｘ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。
【０１８０】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられ、ピリジンが特に好ましい。塩基の使用量としては、一般式（１ｘ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に際して必要に応じて溶媒を使用することができ、例えば１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、メタノール、エタノール又はプロパノールなどが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いることもできる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択されるが、好ましくは２０℃から８０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．５時間から２４時間が例示され、１時間から１２時間が好ましい例として挙げられる。
【０１８１】
ホスホニル剤としては、例えば、そのＲ3、Ｒ4のシアノ低級アルコキシ基の低級アルコキシ基の炭素数が１−５個の各試薬が市販されており、それを利用することが簡便であり好ましい。特に好ましくはジメチルクロロホスフェートなどが挙げられる。ホスホニル剤の使用量は一般式（１ｘ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。
【０１８２】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられ、ジイソプロピルエチルアミンが特に好ましい。塩基の使用量としては、一般式（１ｘ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に際して必要に応じて溶媒を使用することができ、例えば１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、メタノール、エタノール又はプロパノールなどが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いることもできる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択されるが、好ましくは２０℃から８０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．５時間から２４時間が例示され、１時間から１２時間が好ましい例として挙げられる。
【０１８３】
Ｈ−ホスホネート剤としては、例えば、そのＲ3、Ｒ4のシアノ低級アルコキシ基の低級アルコキシ基の炭素数が１−５個の各試薬が市販されており、それを利用することが簡便であり好ましい。特に好ましくはジフェニルＨ−ホスホネートなどが挙げられる。Ｈ−ホスホネート剤の使用量は一般式（１ｘ）に対して１／５から２０当量用いることができ、好ましくは１／２当量から１０当量であり、より好ましくは１当量から５当量である。
【０１８４】
反応に際して必要に応じて塩基を使用することができる。塩基としては、有機又は無機の塩基のいずれであってもよく、例えば水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、又はピリジンなどが挙げられ、トリエチルアミンが特に好ましい。塩基の使用量としては、一般式（１ｘ）に対して当量又は過剰量使用することができ、１当量から１００当量であることが例示され、１当量から３０当量であることが好ましい。反応に際して必要に応じて溶媒を使用することができ、例えば１，４−ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、クロロホルム、メタノール、エタノール又はプロパノールなどが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して用いることもできる。反応温度は通常０℃から溶媒の還流温度までの適当な温度が選択されるが、好ましくは２０℃から８０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．５時間から２４時間が例示され、１時間から１２時間が好ましい例として挙げられる。
【０１８５】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ａｃ）は、下記の反応経路に従って製造することが可能である。
【０１８６】
【化１３】
2016149940.tif 000028
【０１８７】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1及びＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体は、以下の（Ａ）、（Ｂ）の２つの方法から製造できる。
（Ａ）一般式（１）中のＲ1とＲ2のどちらかが保護基であり水素原子であるヌクレオシド類縁体、あるいはともに保護基であるヌクレオシド類縁体（１ａｂ）に対して、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて反応を行えばよいが、一般式（１）中のＲ1が水素原子でありＲ2が保護基であるヌクレオシド類縁体（１ｇ）の製造方法、あるいは一般式（１）中のＲ１とＲ２が−Ｈであるヌクレオシド類縁体（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１８８】
（Ｂ）一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1とＲ2とは、互いに連結して形成されているジオール保護基、例えば１，１，３，３、−テトライソプロピルジシロキサンで保護されたヌクレオシド類縁体（１ａｄ）に対して、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて行えばよいが、一般式（８）で示されるヌクレオシド類縁体の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１８９】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１ａｅ）、（１ａｆ）、（１ａｇ）及び（１ａｈ）は、下記の反応経路に従って製造できる。またさらに、下記の反応経路に示す通り一般式（１ａｈ）からは、一般式（２）が製造できる。
【０１９０】
【化１４】
2016149940.tif 000029
【０１９１】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1がＴＢＤＰＳ基でありＲ2が水素原子であるヌクレオシド類縁体（１ａｅ）は、シリル化剤としてｔ−ブチルジフェニルシリルクロリド用いて、一般式（１ｆ）−（Ｆ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１９２】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1が保護基でありＲ2がＤＭＴｒ基であるヌクレオシド類縁体（１ａｆ）は、一般式（１ｅ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１９３】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1が水素原子でありＲ2がＤＭＴｒ基であるヌクレオシド類縁体（１ａｇ）は、一般式（１ａｆ）に対して、公知の方法、例えばＰｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎＯｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ  刊（２００７年版）に記載の方法などに準じて行えばよいが、例えば水と混和しうる有機溶媒（テトラヒドロフラン、又はアセトニトリル等）中、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムフルオリド等を用いて、−１０〜６０℃の温度で反応させることで製造できる。
【０１９４】
一般式（１）で示されるヌクレオシド類縁体のうち、一般式（１）中のＲ1が−Ｐ(＝O)ｎ(Ｒ3)Ｒ4、[ｎ＝０、Ｒ3及びＲ4は、互いに同一又は異なっていてもよく、水素原子、水酸基、保護された水酸基、メルカプト基、保護されたメルカプト基、低級アルコキシ基、シアノ低級アルコキシ基、アミノ基、又は置換されたアミノ基] であり、Ｒ2がＤＭＴｒ基で示されるヌクレオシド類縁体（１ａｈ）は、一般式（１ａｂ）の製造方法を用いることでも製造できる。
【０１９５】
一般式（２）で示されるオリゴヌクレオチド類縁体は、各種の本発明のヌクレオチド誘導体から、例えば、前述の一般式（１ａａ）、又は一般式（１ａh）となし、それらを使用すれば容易に調製できる。 すなわち、一般式（１ａａ）、又は一般式（１ａh）等の本発明のヌクレオチド誘導体を使用して、公知のＤＮＡシンセサイザーを用いて合成することができ、得られるオリゴヌクレオチド類縁体は逆相カラムを用いて精製し、生成物の純度を逆相ＨＰＬＣやＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳで分析することにより、精製オリゴヌクレオチド類縁体の精製を確認できる。
【０１９６】
前記一般式（１）、（２）、（１Ａ）、（２Ａ）、（１Ｂ）、（２Ｂ）、（３Ｂ）又は（４Ｂ）で示されるヌクレオシド類縁体からその塩を製造することができる。塩の製造方法は特に限定されないが、酸付加塩を製造する方法としては、例えば、一般式（１）、（２）、（１Ａ）、（２Ａ）、（１Ｂ）、（２Ｂ）、（３Ｂ）又は（４Ｂ）で示される化合物をメタノール、エタノールなどのアルコール類に溶解し、当量若しくは数倍量の酸成分を加えることにより、それらの酸付加塩を得ることができる。用いられる酸成分としては、例えば前述した酸付加塩に対応する酸成分であればよく、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硫酸水素、リン酸二水素、クエン酸、マレイン酸、酒石酸、フマル酸、グルコン酸、又はメタンスルホン酸などの薬学的に許容される鉱酸又は有機酸を好適な例として挙げることができる。また、塩基付加塩を製造する方法としては、前記酸付加塩を製造する方法と同様に、酸成分の代わりに塩基成分を用いて実施することができる。用いられる塩基成分としては、前述の塩基付加塩に対応する塩基成分であればよく、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、２−アミノエタノール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、アルギニン、又はリジンなどの薬学的に許容される塩基を好適な例として挙げることができる。
【０１９７】
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体は、例えば、センスＲＮＡと二重鎖を形成して病因となる生体内成分（タンパク質）を形成してｍＲＮＡへの転写を阻害する。また、感染したウイルスの増殖を阻害すると考えられる。
【０１９８】
このことから本発明のオリゴヌクレオチド類縁体は、抗腫瘍剤、抗ウイルス剤をはじめとする遺伝子の働きを阻害して疾病を治療する種々の医薬品としての有用性が期待される。すなわち、安定で優れたアンチセンスもしくはアンチジーン活性、又は特定遺伝子の検出薬又は増幅開始のためのプライマーとして優れた活性を有する、オリゴヌクレオチド類縁体が提供される。またその製造中間体であるヌクレオシド類縁体が提供される。
【０１９９】
本発明の化合物を様々な形態で修飾したオリゴヌクレオチド類縁体は、各種の生理・生物活性物質類、医薬品類の材料、ＲＮＡ干渉法やデコイ法用などの二重鎖オリゴヌクレオチドの機能性材料、ｃＤＮＡなどの一本鎖核酸を標的とするＤＮＡチップ、モレキュラービーコンなどの機能性素材、様々なアンチセンス法（リボザイム、ＤＮＡザイムを含む）、アンチジーン法や遺伝子相同組み換え法用途への機能性素材、蛍光や発光物質との組み合わせによる生体微量成分の高感度分析用材料や遺伝子機能解析解明等の研究試薬の開発素材として有用である。
【０２００】
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩が疾病を治療する種々の医薬品、例えば抗腫瘍剤として有用であることは、以下に示すようなヒト肺胞基底上皮腺癌細胞であるＡ５４９細胞株の増殖試験（Barbie, D. et al., Nature, 462, pp108-112, 2009）などで確認すればよい。例えば、細胞を１０００個から１００００個／ｍＬの細胞懸濁液として調整し、０．０１ｍＬから１ｍＬの懸濁液をマイクロチューブやマイクロプレートなどに分注する。そこにリポフェクション試薬と化合物を混合させた溶液を細胞懸濁液の１／１００倍量から１倍量添加し、化合物の終濃度が０．００１μＭから１μＭになるような細胞培養液中で、３７℃、５％ＣＯ２下で数日間培養する。培養終了後、リアルタイムＰＣＲ法により化合物がターゲットとしているｍＲＮＡを定量するとともに、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ  Ａｓｓａｙ（プロメガ社）などを用いて生細胞数を測定する。ターゲットとするｍＲＮＡに対する化合物のノックダウン効果及び細胞に対する増殖抑制を測定することで、抗腫瘍剤としての有用性を確認することができる。
【０２０１】
本発明のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩についての確認として、以下に列挙した方法が例示される。
細胞毒性試験（HL60細胞や肝細胞を使った試験など）、遺伝毒性試験（Ames試験、マウスリンフォーマTK試験、染色体異常試験、小核試験など）、皮膚感作性試験（ビューラー法、GPMT法、APT法、LLNA試験など）、皮膚光感作性試験（Adjuvant and Strip法など）、心血管系に対する安全性薬理試験（テレメトリー法、APD法、hERG阻害評価法など）、中枢神経系に対する安全性薬理試験（FOB法、Irwinの変法など）、呼吸系に対する安全性薬理試験（呼吸機能測定装置による測定法、血液ガス分析装置による測定法など）、一般毒性試験、生殖発生毒性試験などが含まれる。
【０２０２】
また、薬物動態性能に関する試験としては、例えば以下に列記するものを含むが、この例示に限定されるものではない。チトクロームP450酵素の阻害あるいは誘導試験、細胞透過性試験（CaCO-2細胞やMDCK細胞などを使った試験）、薬物トランスポーター ATPase assay、経口吸収性試験、血中濃度推移測定試験、代謝試験（安定性試験、代謝分子種試験、反応性試験など）、溶解性試験（濁度法による溶解度試験など）などが含まれる。
【０２０３】
以上により、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体を含有する医薬としての有用性を確認できる。その医薬としては、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体又はその塩（特に好ましくはその薬理学的に許容される塩）の１種又は２種以上の混合物をそのまま用いてもよいが、一般式（１）で示される化合物又はその薬理学的に許容される塩の１種又は２種以上の混合物と、１種又は２種以上の薬理学的に許容される担体とを添加して医薬組成物を調製して投与することが例示される。薬理学的に許容される担体の種類は特に限定はされないが、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、又は添加剤などが例示される。賦形剤としては、例えばＤ−マンニトールなどが挙げられる。結合剤としては、例えばカルボキシメチルセルロースなどが挙げられる。崩壊剤としては、例えばトウモロコシデンプンなどが挙げられる。滑沢剤としては、例えばグリセリンなどが挙げられる。添加剤としては、例えばパラオキシ安息香酸エステル類などが挙げられる。さらに添加剤としては、Polyoxyethylenesorbitan monooleate(tween80)やHC60などの界面活性剤が挙げられる。
本発明の医薬をヒトに投与する際は、錠剤、粉末、顆粒、カプセル、糖衣錠、液剤、又はシロップ剤等の形態で経口投与することができ、あるいは注射剤、点滴剤、坐剤、経皮又は吸収剤などの形態で非経口投与することも可能である。
【実施例】
【０２０４】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明するが、本発明の範囲は以下の実施例に限定されることはない。
以下の実施例において、特にことわりのない限り、種々の分析は次のようにして行った。
薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）はＰｒｅｃｏａｔｅｄ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（メルク社製）、又はＮＨ２  Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４  Ｐｌａｔｅ−Ｗａｋｏ（和光純薬社製）を使用した。クロロホルム：メタノール（１：０〜１：１）、又はヘキサン：酢酸エチル（１：０〜０：１）により展開後、ＵＶ（２５４ｎｍ又は３６５ｎｍ）照射、硫酸メタノール溶液、ヨウ素蒸気、ｐ−アニスアルデヒド溶液、りんモリブデン酸（エタノール溶液）、ニンヒドリン、又はジニトロフェニルヒドラジン塩酸溶液などによる呈色により確認した。有機溶媒の乾燥には無水硫酸マグネシウムあるいは無水硫酸ナトリウムを使用した。カラムクロマトグラフィーはマルチプレップＹＦＬＣ（山善社製）を用い、カラムは同社製Ｈｉ−ＦｌａｓｈＣｏｌｕｍｎ（４０μｍ）シリーズ、同社製ＵＮＩＶＡＲＳＡＬｃｏｌｕｍｎ（４０μｍ）、又はＳＨＯＫＯ  ＳＣＩＥＮＴＩＦＩＣ社製ＰｕｒｉｆＰａｃｋ−ＮＨ（６０μｍ）シリーズを使用した。核磁気共鳴スペクトル（ＮＭＲ）の測定には、ＡＬ−３００（ＦＴ−ＮＭＲ、ＪＥＯＬ社製）、又はＡＶＡＮＣＥIIIＨＤ  ４００ＭＨｚ（ＦＴ−ＮＭＲ、ＢＲＵＫＥＲ社製）を用いて測定した。溶媒は特に記載しない限り、重クロロホルムを用い、化学シフトはテトラメチルシラン（ＴＭＳ）を内部標準として用い、δ（ｐｐｍ）で、また結合定数はＪ（Ｈｚ）で示した。
【０２０５】
「ＬＣＭＳ」については液体クロマトグラフ質量分析スペクトル（ＬＣ−ＭＳ）にてマススペクトルを測定した。質量分析装置としてシングル四重極型質量分析装置；ＵＰＬＣ／ＳＱＤシステム［Ｗａｔｅｒｓ社製］を用い、エレクトロスプレー（ＥＳＩ）法により測定した。液体クロマト装置はＷａｔｅｒｓ社製Ａｃｑｕｉｔｙ  Ｕｌｔｒａ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ＬＣシステムを使用した。分離カラムはＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８  ２．１×５０ｍｍ  １．７μｍ［Ｗａｔｅｒｓ社製］を用いた。
【０２０６】
ＬＣ条件について特に記載のある実施例又は参考例については、下記の溶媒条件にて測定されていることを示す。またｍ／ｚはマススペクトルのデータ（Ｍ＋Ｈ又はＭ−Ｈを併せて記載）を示す。
ＬＣ条件：（条件１）
流速：０．６ｍｌ／ｍｉｎ
溶媒：Ａ液＝水，０．１％（ｖ／ｖ）酢酸含有，Ｂ液＝アセトニトリル，０．１％（ｖ／ｖ）酢酸含有
０分から２分まで：〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液１０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２分から２．５分まで：〔Ａ液１０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．５分から２．６分まで：〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．６分から３．２分まで：〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕に保持
【０２０７】
ＬＣ条件：（条件２）
流速：０．６ｍｌ／ｍｉｎ
溶媒：Ａ液＝０．１Ｍ酢酸アンモニウム水溶液，Ｂ液＝アセトニトリル
０分から２分まで：〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液１０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２分から２．５分まで：〔Ａ液１０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．５分から２．６分まで：〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．６分から３．２分まで：〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕に保持
ＬＣ条件：（条件３）
流速：０．６ｍｌ／ｍｉｎ
溶媒：Ａ液＝水，０．１％（ｖ／ｖ）酢酸含有，Ｂ液＝アセトニトリル，０．１％（ｖ／ｖ）酢酸含有
０分から２分まで：〔Ａ液３０％＋Ｂ液７０％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液３０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２分から２．５分まで：〔Ａ液３０％＋Ｂ液９０％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．５分から２．６分まで：〔Ａ液２％＋Ｂ液９８％（ｖ／ｖ）〕から〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕まで直線グラジエント
２．６分から３．２分まで：〔Ａ液９５％＋Ｂ液５％（ｖ／ｖ）〕に保持
【０２０８】
参考例１
【化１５】
2016149940.tif 000030
【０２０９】
５−メチルウリジン（５０．６ｇ、東京化成社製、化合物１２）のピリジン（８３０ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、氷浴で冷却しながら１，３−ジクロロ−１，１，３，３、−テトライソプロピルジシロキサン（６４．３ｍＬ、関東化学社製）を滴下し、室温で終夜攪拌した。反応溶液にメタノール（１００ｍＬ）を滴下後、３０分撹拌後、クロロホルム（７５０ｍL）を加え、氷浴で冷却しながら飽和炭酸水素化ナトリウム水溶液（７５０ｍL）を滴下し、９０分同温で撹拌した。反応液をクロロホルムで抽出（７５０ｍＬ）し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去した。得られた残渣をトルエン（３×２００ｍＬ）で共沸し、５時間乾燥させて、化合物１３を１０６．７８ｇ得た。
【０２１０】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：０．９８−１．０９（４Ｈ，ｍ）、１．０４（１２Ｈ，ｓ）、１．０９（１２Ｈ，ｓ）、１．９１（３Ｈ，ｓ）、４．０５−４．０８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．０、６．０Ｈｚ）、４．１５−４．２０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．０、９．０Ｈｚ）、４．４１−４．４５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．０、９．０Ｈｚ）、５．９４（１Ｈ，ｓ）、７．３６（１Ｈ，ｓ）、８．３３（１Ｈ、ｂｒｓ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件１）：ＨＰＬＣ保持時間２．２９、ｍ／ｚ５０１（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１１】
参考例２
【化１６】
2016149940.tif 000031
【０２１２】
化合物１３（５０ｇ）のジメチルスルホキシド（１００ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、酢酸（１５０ｍＬ、和光純薬社製）、無水酢酸（１００ｍＬ、関東化学社製）を加え、室温で１５時間撹拌した。これら２バッチ分の反応溶液を、氷冷下で飽和炭酸カリウム水溶液に注ぎ、酢酸エチルで抽出（２００ｍｌ×４）し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）で精製し、化合物１４を８２．０ｇ得た。
【０２１３】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：０．８４−１．１２（２８Ｈ，ｍ）、１．９２（３Ｈ，ｓ）、２．１９（３Ｈ，ｓ）、３．９８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、１．５Ｈｚ）、４．１３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、０．９Ｈｚ）、４．２４−４．２８（２Ｈ，ｍ）、４．３６（１Ｈ，ｄ，０．６Ｈｚ）、４．９９（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ、１．８Ｈｚ）、５．７１（１Ｈ，ｓ）、７．６０（１Ｈ，ｓ）、８．６８（１Ｈ，ｓ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件３）：ＨＰＬＣ保持時間０.８９、ｍ／ｚ６１９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１４】
参考例３
【化１７】
2016149940.tif 000032
【０２１５】
化合物１４（６８．３ｇ）のテトラヒドロフラン（６００ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、室温で１，８−ジアザビシクロ［５，４，０］ウンデカ−７−エン（３６．４ｍＬ、アルドリッジ社製）を加え撹拌後、氷浴で冷却しながらベンジルクロロメチルエーテル（２５．１ｍＬ、東京化成社製）を滴下し、室温で終夜攪拌した。反応溶液にメタノール（８０ｍＬ）を滴下後、２時間撹拌後、溶媒留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝３：１）で精製し、化合物１５を６５．９ｇ得た。
【０２１６】
１Ｈ ４００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：１．０１−１．１２（２８Ｈ，ｍ）、１．９０（３Ｈ，ｓ）、２．２０（３Ｈ，ｓ）、３．９８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ、１３．６Ｈｚ）、４．１１−４．１３（１Ｈ，ｍ）、４．２０−４．３１（３Ｈ，ｍ）、４．７１（２Ｈ，ｓ）、５．０２（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．４、３８．６Ｈｚ）、５．５０（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．８、１１．４Ｈｚ）、５．７１（１Ｈ，ｓ）、７．２２−７．３９（５Ｈ，ｍ）、７．５５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．１Ｈｚ）
【０２１７】
参考例４
【化１８】
2016149940.tif 000033
【０２１８】
化合物１５（６６．６ｇ）のテトラヒドロフラン（６００ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、室温でテトラブチルアンモニウムフルオリド（１９５ｍＬ、１Ｍテトラヒドロフラン溶液、東京化成社製）を加え、室温で１時間攪拌した。反応溶液を溶媒留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝３：１）で精製し、化合物１６を４１．２ｇ得た。
【０２１９】
１Ｈ ４００ＭＨｚ（ＣＤ3ＯＤ）、δ：１．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ）、２．１１（３Ｈ，ｓ）、３．７６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．７、１２．４Ｈｚ）、３．９２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４、１２．３Ｈｚ）、４．０１−４．０４（１Ｈ，ｍ）、４．２５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ）、４．３６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２、５．１Ｈｚ）、４．６８（２Ｈ，ｓ）、４．８８（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．６、５０．７Ｈｚ）、５．５１（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．８、１１．７Ｈｚ）、５．９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．９Ｈｚ）、７．２４−７．３５（５Ｈ，ｍ）、７．９６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件３）：ＨＰＬＣ保持時間０．２４、ｍ／ｚ４３９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２０】
参考例５
【化１９】
2016149940.tif 000034
【０２２１】
化合物１７（３６．８ｇ）のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（５６０ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、氷浴で冷却しながら水素化ナトリウム（８．７９ｇ、関東化学社製）を加え５分撹拌後、同温ベンジルクロロメチルエーテル（２４．０ｍＬ、和光純薬社製）を滴下し、室温で終夜攪拌した。反応溶液に飽和食塩水（２０ｍＬ）を滴下後、２時間撹拌し、反応液を酢酸エチルで抽出（５００ｍＬ）し、飽和食塩水（５００ｍＬ）で洗浄、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）で精製し、化合物１８を４６．８ｇ得た。
【０２２２】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：１．４３（１Ｈ，ｓ）、２．１６（３Ｈ，ｓ）、３．６８（１Ｈ，ＡＢＸのＡ部分、Ｊ＝６Ｈｚ）、３．９８（１Ｈ，ＡＢＸのＢ部分、Ｊ＝６Ｈｚ）、４．１４（１Ｈ，ｔｄ、Ｊ＝３．０Ｈｚ、６．０Ｈｚ）、４．３１（１Ｈ，Ｄ，Ｊ＝３．０Ｈｚ）、４．４１（１Ｈ，ｄｄ、Ｊ＝３．０Ｈｚ、６．０Ｈｚ）、４．５２（１Ｈ，ＡＢＸのＡ部分、Ｊ＝１２Ｈｚ）、４．６９（２Ｈ、ｓ）、４．７８（１Ｈ，ＡＢＸのＢ部分、Ｊ＝１２Ｈｚ）、４．８９（１Ｈ，ＡＢＸのＡ部分、Ｊ＝１２Ｈｚ）、５．０８（１Ｈ，ＡＢＸのＢ部分、Ｊ＝１２Ｈｚ）、５．４７（２Ｈ，ｓ）、５．９５（２Ｈ，ｓ）７．２０−７．３８（１５Ｈ、ｍ）、７．６９（１Ｈ，ｓ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件３）：ＨＰＬＣ保持時間０．８８、ｍ／ｚ６１９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２３】
参考例６
【化２０】
2016149940.tif 000035
【０２２４】
化合物１８（３４．１ｇ）のジクロロメタン（５００ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、氷冷下で塩化スルフリル（５．３５ｍＬ、和光純薬社製）を加え、室温で１時間３０分間撹拌した。反応溶液の溶媒を留去し、残渣をジオキサン（２００ｍＬ、和光純薬社製）に溶解し、２Ｍ水酸化ナトリウム水溶液（和光純薬社製、２００ｍＬ）を加え、４０℃で３０分間撹拌した。反応溶液に氷冷下、酢酸（２０ｍＬ、和光純薬社製）を加え、クロロホルム（２００ｍＬ）で抽出し、乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）で精製し、化合物１９を２０．１ｇ得た。
【０２２５】
１Ｈ ４００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：２．９１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）、３．５６（１Ｈ，ＡＢＸのＡ部分、Ｊ＝２．４Ｈｚ）、３．８１（１Ｈ，ＡＢＸのＢ部分、Ｊ＝２．４Ｈｚ）、４．１４（１Ｈ，ｍ）、４．４５（２Ｈ，ｍ）、４．５４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．８Ｈｚ）、４．６３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．４Ｈｚ）、４．６８（３Ｈ，ｓ）、５．４７（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．４Ｈｚ）、５．９７（１Ｈ，ｄ，４．４Ｈｚ）７．２４−７．４４（１０Ｈ、ｍ）、７．４４（１Ｈ，ｓ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件１）：ＨＰＬＣ保持時間１．９３、ｍ／ｚ５５９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２６】
例１
【化２１】
2016149940.tif 000036
【０２２７】
化合物１９（６．７ｇ）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（３０ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、３−ブロモオキセタン（１６．７ｍＬ、ファルマブロック社製）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（１００ｍＬ）溶液を加え、１００℃で１０分間撹拌した。同温で、水素化ナトリウム（２．８８ｇ、関東化学社製）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（３０ｍＬ）溶液を加え、１５分間撹拌した。反応溶液を氷浴にて冷却し、ジエチルエーテル（２００ｍＬ）で希釈後、飽和塩化アンモニウム水溶液（２００ｍＬ）を加えた。有機層を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去し、残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）で精製し、化合物２０を１．７０ｇ得た。
【０２２８】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：３．６９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ）、３．８６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ）、４．００（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ）、４．０６−４．１１（１Ｈ，ｍ）、４．３３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）、４．４８−４．７７（８Ｈ，ｍ）、４．８５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、４．９５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、５．４５（２Ｈ，ｓ）、５．７５（１Ｈ，ｓ）、７．２１−７．４４（１０Ｈ、ｍ）、７．７２（１Ｈ，ｓ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件１）：ＨＰＬＣ保持時間２．０１、ｍ／ｚ６１５（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２９】
例２
【化２２】
2016149940.tif 000037
化合物２０（２．３７ｇ）のメタノール（４０ｍＬ、和光純薬社製）溶液に１０％パラジウム／カーボン（１．１ｇ，メルク社製）を加え、水素雰囲気下、室温で１時間３０分撹拌した。反応溶液をセライト濾過により不溶物を除去し、溶媒を留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝９：１）で精製し、化合物２１を９７４ｍｇ得た。
【０２３０】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤ3ＯＤ）、δ：３．７５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ、０．３Ｈｚ）、３．８９−３．９３（２Ｈ，ｍ）、３．９６−４．００（１Ｈ，ｍ）、４．１７−４．２１（１Ｈ，ｍ）、４．６０−４．６８（２Ｈ，ｍ）、４．７４−４．９１（４Ｈ，ｍ）、５．８６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ）、７．９５（１Ｈ，ｄ，０．３Ｈｚ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件１）：ＨＰＬＣ保持時間０．２１、ｍ／ｚ３１５（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３１】
例３
【化２３】
2016149940.tif 000038
【０２３２】
化合物２１（９６４ｍｇ）のピリジン（３０ｍＬ、和光純薬社製）溶液に４、４´−ジメトキシトリチルクロリド（１．６６ｇ、和光純薬社製）を加え、室温で２３時間撹拌した。反応溶液にメタノール（１０ｍＬ、和光純薬社製）を加え、溶媒を留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝１：３）で精製し、化合物２２を１．７０ｇ得た。
【０２３３】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：１．３４（３Ｈ，ｓ）、３．４７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ，１．２Ｈｚ）、３．５９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ，１．２Ｈｚ）、３．７９（６Ｈ，ｓ）、３．９７（１Ｈ，ｄｄ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ，０．６Ｈｚ）、４．０８−４．１４（１Ｈ，ｍ）、４．４５−４．５２（１Ｈ，ｍ）、４．６１−４．６９（２Ｈ，ｍ）、４．８４（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．７５Ｈｚ）、４．８９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．７５Ｈｚ）、５．００−５．０６（１Ｈ，ｍ）、５．８４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ）、６．８５（４Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ）、７．２４−７．３２（７Ｈ，ｍ）、７．３２−７．４２（２Ｈ，ｍ）、７．６８（１Ｈ，ｓ）、８．２１（１Ｈ，ｂｒ）
【０２３４】
例４
【化２４】
2016149940.tif 000039
【０２３５】
化合物２２（４１０ｍｇ）のジクロロメタン（４ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（３５０ｕｌ、和光純薬社製）を加えた。反応溶液に２−シアノエチルジイソプロピルクロロホスホロアミダイト（３００ｕＬ、和光純薬社製）のジクロロメタン（４ｍＬ、和光純薬社製）溶液を加え、室温で２時間撹拌した。反応溶液にエタノール（５００ｕＬ、和光純薬社製）を加え、飽和重曹水（２０ｍＬ）で洗浄した。有機層を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（アミノシルカ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：４）で精製し、化合物２３を４５４ｍｇ得た。
【０２３６】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：１．０１−１．３１（１４Ｈ，ｍ）、２，３９（１Ｈ，ｔ，０．６Ｈｚ）、２，６０−２，６５（１Ｈ，ｔ，ｍ）、３．３２−３．４０（１Ｈ，ｍ）、３．５４−３．８０（９Ｈ，ｍ）、４．６３−４．８７（５Ｈ，ｍ）、４．９３−４．９９（１Ｈ，ｍ）、５．８４−５．９１（１Ｈ，ｍ）、６．８１−６．８６（４Ｈ，ｍ）、７．２６−７．３３（７Ｈ，ｍ）、７．７１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、８．１０（１Ｈ，ｂｒ）;  ＬＣ−ＭＳ（条件１）：ＨＰＬＣ保持時間２．１５、２．２２、ｍ／ｚ８１７（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３７】
例５
【化２５】
2016149940.tif 000040
【０２３８】
化合物２２（６１７ｍｇ）のアセトニトリル（２０ｍＬ、和光純薬社製）にトリエチルアミン（２．８ｍＬ、和光純薬社製）を加え、氷冷下でトリメチルシリルクロリド（６３５ｕＬ、東京化成社製）を加え、同温で３０分間撹拌した。反応溶液にトリアゾール（１．０４ｇ、東京化成社製）、オキシ塩化リン（２８０ｕＬ、和光純薬社製）を加え、室温に昇温後、５時間撹拌した。反応溶液に氷冷下で水（２０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０ｍＬ）で抽出した後、飽和重曹水（１５ｍＬ）で洗浄した。有機層を乾燥（Ｎａ２ＳＯ４）後、溶媒留去した。得られた残渣ののジオキサン（６ｍＬ、和光純薬社製）に、アンモニア水溶液（２．５ｍＬ、和光純薬社製）を加え、室温で１６時間撹拌した。反応溶液にエタノール（２０ｍＬ、和光純薬社製）を加え、溶媒を留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝９：１）で精製し、化合物２４を６１５ｍｇ得た。
【０２３９】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤＣｌ3）、δ：１．３３（３Ｈ，ｓ）、３．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、１．２Ｈｚ）、３．６２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）、３．８０（６Ｈ，ｓ）、３．９４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ）、４．０８−４．１０（１Ｈ，ｍ）、４．４８（１Ｈ，ｂｒ）、４．５９−４．６３（１Ｈ，ｍ）、４．６７−４．７１（１Ｈ，ｍ）、４．８７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、４．９６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、５．２７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．６Ｈｚ）、５．８２（１Ｈ，ｓ）、６．８３−６．８６（４Ｈ，ｍ）、７．２１−７．３４（７Ｈ，ｍ）、７．４１−７．４５（２Ｈ，ｍ）、７．８７（１Ｈ，ｓ）
【０２４０】
例６
【化２６】
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【０２４１】
アデノシン（８００ｍｇ、東京化成社製、化合物２５）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（７．５ｍＬ、和光純薬社製）溶液に、３−ブロモオキセタン（２．２５ｍＬ、ファルマブロック社製）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（１３．５ｍＬ）溶液を加え、１００℃で１０分間撹拌した。同温で、水素化ナトリウム（２００ｍｇ、関東化学社製）のＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（７．５ｍＬ、和光純薬社製）溶液を加え、３０分間撹拌した。反応溶液を濃縮し、メタノール（２０ｍＬ）で希釈後、不溶物をろ過し、溶媒を留去した。得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（クロロホルム：メタノール＝４：１）で精製し、化合物２６を１４７ｍｇ得た。
【０２４２】
１Ｈ ３００ＭＨｚ（ＣＤ3ＯＤ）、δ：３．２０−３．２１（１Ｈ，ｍ）、３．６４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、１．２Ｈｚ）、３．７９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、１．２Ｈｚ）、４．０６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．３Ｈｚ、０．３Ｈｚ）、４．２４−４．３１（２Ｈ，ｍ）、４．４２（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝０．４５Ｈｚ）、４．５０−４．５５（２Ｈ，ｍ）、４．６１−４．６５（２Ｈ，ｍ）、６．００（１Ｈ，ｄ，０．３Ｈｚ）、８．０９（１Ｈ，ｓ）、８．２７（１Ｈ，ｓ）
【０２４３】
例７：オリゴヌクレオチド類縁体の合成
核酸合成機（ジーンデザイン社製、商品名：ｎｓ−８）を用い、０．２μｍｏｌスケールで行った。各合成サイクルにおける溶媒、試薬、ホスホロアミダイトの濃度は天然オリゴヌクレオチド合成の場合と同様の条件を用い、溶媒、試薬は、天然型ヌクレオシドのホスホロアミダイトは全て、ＧｌｅｎＲｅｓｅａｒｃｈ社製のものを用いた。固相担体としてＵｎｉＬｉｎｋｅｒ（ＧｌｅｎＲｅｓｅａｒｃｈ社製）を用い、天然ヌクレオチド合成用の４種の核酸塩基からなるアミダイト及び例４で得た化合物２３を用いて縮合反応を繰り返し行い、修飾オリゴヌクレオチド類縁体を合成した。合成サイクルは以下の通りである。
【０２４４】
合成サイクル
１）ｄｅｔｒｙｔｙｌａｔｉｏｎ  ３％トリクロロ酢酸／ジクロロメタン；２０秒
２）ｃｏｕｐｌｉｎｇ  ホスホロアミダイト(０．１Ｍ)、ベンジルチオテロラゾール／アセトニトリル（０，２５Ｍ）；１０分又は３２秒
３）ｃａｐｐｉｎｇ  無水酢酸／ピリジン／テトラヒドロフラン／１−メチルイミダゾール；４０秒
４）ｏｘｉｄａｔｉｏｎ  ヨウ素／水／ピリジン／テトラヒドロフラン；２０秒
【０２４５】
上記において、サイクル２）は、化合物２３を用いて反応を行う場合は、１０分間反応を行い、他のホスホロアミダイトを用いる場合は３２秒間反応を行った。
合成サイクル終了後は、濃アンモニア水処理によってオリゴマーを支持体から切り出すとともに、リン酸基上の保護基のシアノエチル基をはずし、さらに５５℃で終夜加熱を行い、アデニン、グアニン、シトシンのアミノ基の保護基の脱保護を行った。
得られたオリゴヌクレオチド類縁体は、逆相ＨＰＬＣ（ＧＥヘルスケア製ＡＫＴＡｐｕｒｉｆｉｅｒ、）で精製を行い目的のオリゴヌクレオチドを得た。
本合成法に従い、コントロール用として、配列表の配列番号１に示される天然型オリゴヌクレオチド（以下、「オリゴヌクレオチド（１）」と呼ぶことがある。）を得た。また、配列番号１に記載された配列において天然型の１０個の「Ｔ」の全てを本発明のヌクレオチド類縁体に置き換えた本発明のオリゴヌクレオチド類縁体（以下、「オリゴヌクレオチド（２）」と呼ぶことがある。）を得た。
【０２４６】
試験例１：本発明のオリゴヌクレオチド類縁体についてのＴｍ値測定試験
最終濃度がそれぞれ塩化ナトリウム１００ｍＭ、リン酸ナトリウム１０ｍＭ、エチレンジアミン四酢酸０．１ｍＭとなる緩衝液（ｐＨ７．２）を調製した。この緩衝液に、前記のオリゴヌクレオチド（１）を４μＭの濃度になるよう加え、サンプル溶液とした。このサンプル溶液を９０℃に昇温し、３０分かけて２０℃まで冷却した。冷却後、分光光度計（島津製作所製、ＴＭＳＰＣ−８）を用いて加温測定した。温度は２０℃から９５℃まで上昇させて、１℃間隔で２６０ｎｍ付近の吸収極大波長における紫外吸収強度を測定してコントロールの値を得た。また、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体であるオリゴヌクレオチド（２）を用いて、同様の操作を行った。
【０２４７】
１℃あたりの変化量が最大になる温度をＴｍ（融解温度）とし、この温度でオリゴヌクレオチド類縁体の相補鎖形成能を評価した。以下に、及びに対するＴｍ測定結果を示す。
その結果、オリゴヌクレオチド（１）（天然型ＤＮＡ：比較例）のＴｍ（℃）が５５℃であるのに対して、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体であるオリゴヌクレオチド（２）のＴｍ（℃）は６８．１℃であり、高い相補鎖形成能を示した。
【０２４８】
試験例２：本発明のオリゴヌクレオチド類縁体についての各種のヌクレアーゼに対する安定性の確認試験
オリゴヌクレオチド溶液に、エキソヌクレアーゼ、又はエンドヌクレアーゼ、又はウシ胎児血清のそれぞれを混合する。混合液を３７℃に保ち、一定時間後、混合液中のオリゴヌクレオチドの残量を逆相高速液体カラムクロマトグラフィー、又はゲル電気泳動により確認し、各種のヌクレアーゼ存在下でのオリゴヌクレオチド量の経時的変化を測定することにより、本発明のオリゴヌクレオチド類縁体の優れた安定性が確認できる。
【配列表】
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