(57)【要約】【課題】簡単な構成で容易に部品を部材に保持できる部品の吊具、および、それを用いて柱部材のような部材に部品を保持する方法を提供する。【解決手段】建築現場に設けられた柱部材２１に、落下防止用の安全ネット３０を吊下げるための吊下げ用の吊具１０は、長手方向に延在する軸部材１１の一方端に設けられた貫通孔１２ａと、軸部材１１の他方端に間に軸部材１１を挟んで設けられた一対の挟持部１５ａ，１５ｂとを有する。吊具１０は軸部材１１の中心線に対して線対称であり、貫通孔１２ａは、落下防止用の安全ネット３０の周囲を保持する周囲ロープ３４の延長部に係合可能であり、周囲ロープ３４の一部は柱部材２１に巻きつけロープ２２として巻きつけられた後、吊具１０の一対の挟持部１５ａ，１５ｂで挟持される。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
部品を部材に吊下げるための吊具であって、
前記吊具は、
長手方向に延在する軸部材の一方端に設けられた貫通孔と、前記軸部材の他方側に設けられた挟持部とを有し、
前記貫通孔は、前記部品に接続されたロープに係合可能であり、
前記挟持部は前記貫通孔から離れた位置に一対設けられ、
前記一対の挟持部は、前記部材に巻きつけられたロープに係合可能である、吊具。
【請求項２】
前記吊具は線対称、または、点対称である、請求項１に記載の吊具。
【請求項３】
前記一対の挟持部は、前記軸部材の他方側に間に前記軸部材を挟んで設けられる、請求項１または２に記載の、吊具。
【請求項４】
前記部品に接続されたロープと、前記部材に固定されたロープとは接続されている、請求項１〜３のいずれかに記載の吊具。
【請求項５】
前記吊具は、１本の鋼材を折り曲げて形成される、請求項１〜４のいずれかに記載の吊具。
【請求項６】
前記吊具は、建築現場に設けられた柱状の部材に、落下防止用の安全ネットを吊下げるための吊具であり、
前記貫通孔は、前記落下防止用の安全ネットに接続されたロープに係合可能であり、
前記一対の挟持部は、前記柱状の部材に巻きつけられたロープに係合可能である、請求項１〜５のいずれかに記載の吊具。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載の吊具を用いて部品を部材に保持する方法であって、
部品に接続された支持ロープを前記吊具の前記貫通孔に係合させるステップと、
部材に固定された位置決めロープを前記吊具の前記一対の挟持部に挟持させるステップと、を含む、
部品を部材に保持する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は吊具および該吊具を用いて部品を部材に保持する方法に関し、特に、建築作業に使用される落下防止用の安全ネット等の部品を柱部材のような部材に保持するために使用する吊具およびそれを用いた部品を保持する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の建築作業に使用される落下防止用の安全ネットのような部品を吊下げる吊具が例えば、特開２０１１-２４６９８６号公報（特許文献１）に記載されている。特許文献１によれば、吊具は、所定太さの金属棒材を折曲げ状に一体的に成形したものであり、前部の下端に安全ネットを係止するフック部が折曲形成される左右平行の吊下部と、吊下部の上端を木造建築物躯体の横架材に外嵌可能な内法寸法で略下向きコ形に折曲形成した折曲部と、左右の折曲部の後端部側を連結する連接部とを有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１-２４６９８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の建築作業用の落下防止用の安全ネットのような部品を吊下げる吊具は上記のように構成されていた。このような構成であると、横架材等には容易に取付が可能であるが、鉛直に延在する柱等には取付られないという問題や、柱等への安全ネットの取付および吊下げが困難であるという問題や、部品の吊下げが容易でないという問題があった。
【０００５】
この発明は上記のような問題点に鑑みてなされたもので、簡単な構成で容易に部品を部材に保持できる部品の吊具、および、それを用いて柱部材のような部材に部品を保持する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係る吊具は、部品を部材に吊下げるための吊具である。吊具は、長手方向に延在する軸部材の一方端に設けられた貫通孔と、軸部材の他方側に設けられた挟持部とを有し、貫通孔は、部品に接続されたロープに係合可能であり、挟持部は貫通孔から離れた位置に一対設けられ、一対の挟持部は、部材に巻きつけられたロープに係合可能である。
【０００７】
好ましくは、吊具は線対称、または、点対称である。
【０００８】
一対の挟持部は、軸部材の他方側に間に軸部材を挟んで設けられてもよい。
【０００９】
部品に接続されたロープと、部材に固定されたロープとは接続されていてもよい。
【００１０】
吊具は、１本の鋼材を折り曲げて形成されるのが好ましい。
【００１１】
この発明の一実施の形態によれば、吊具は、建築現場に設けられた柱状の部材に、落下防止用の安全ネットを吊下げるための吊具である。吊具の貫通孔は、落下防止用の安全ネットに接続されたロープに係合可能であり、一対の挟持部は、柱状の部材に巻きつけられたロープに係合可能である。
【００１２】
この発明の他の局面は、上記の吊具を用いて部品を部材に保持する方法である。この方法は、部品に接続された支持ロープを吊具の貫通孔に係合させるステップと、部材に固定された位置決めロープを吊具の一対の挟持部に挟持させるステップと、を含む。
【発明の効果】
【００１３】
安全ネット等の部品を取り付けるロープを貫通孔に固定し、その逆方向端部に一対の挟持部を設け、外部の柱等の部材に固定するように巻きつけたロープの端部を一対の挟持部で固定するようにしたため、簡単な作業で部品を柱状部材のような部材に保持できる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】この発明の一実施の形態に係る落下防止用の安全ネットを吊下げる吊具を示す平面図である。
【図２】４隅に設けられた柱部材に吊具を用いて安全ネットを取り付けた状態を示す図である。
【図３】吊具にロープを通した状態をより具体的に示した図である。
【図４】柱に固定したロープを吊具に保持させる他の実施の形態を示す図である。
【図５】柱に固定したロープを吊具に保持させるさらに他の実施の形態を示す図である。
【図６】他の実施の形態に係る吊具を示す平面図である。
【図７】吊具の他の使用形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明の一実施の形態を、図面を参照して説明する。図１はこの発明の一実施の形態に係る吊具を示す平面図である。この実施の形態に係る吊具１０は、英文字「J」をその縦方向の軸を中心として線対称に２個配置したような形状である。すなわち、図１を参照して、長手方向に延在する軸部材１１の一方端に設けられた貫通孔１２ａと、軸部材１１の他方端に設けられ、軸部材１１を挟んで設けられた一対の挟持部１５ａ，１５ｂとを有する。
【００１６】
軸部材１１の他方側端部は、所定の分離位置１１ｃで相互に１８０°離れて反対方向に３６０°回転して、分離位置１１ｃの近傍まで折り曲げられた環状部１３，１４に接続されている。環状部１３,１４の端部は軸部材１１にほぼ平行に直線状に延びる棒状部１３ａ，１４ａを形成する。この、軸部材１１と棒状部１３ａ，１４ａとで挟まれる部分が挟持部１５ａ，１５ｂとなる。軸部材１１ａ，１１ｂは離れていてもよい。
【００１７】
軸部材１１と棒状部１３ａ，１４ａとで挟まれる挟持部は貫通孔１２ａから離れるにつれてテーパ状に狭くなっているのが好ましい。
【００１８】
また、吊具１０は軸部材１１の中心線に対して線対称である。
【００１９】
貫通孔１２ａは、後に説明するように、落下防止用ネットに接続されたロープに係合可能であり、一対の挟持部１５ａ，１５ｂは仮設用の柱部材に固定されたロープに係合可能である。
【００２０】
また、吊具１０は、所定の強度を有する鋼材、例えば、棒状の鋼材を図１に示すように折り曲げて形成するのが好ましい。すなわち、一方側の挟持部１５ａを構成する直線状の棒状部１３ａの端部から３６０°折り曲げて環状部１３および軸部材の一方側１１ａを形成し、その後端部で３６０°折り返して貫通孔１２ａ、および、軸部材１１の他方側１１ｂを形成し、その後、他方側の挟持部１５ｂを構成するように３６０°折り曲げて、環状部１４および棒状部１４ａを形成する。このとき、貫通孔１２ａは、１８０°曲げられた棒状の鋼材１２を１８０°折り曲げて形成する。
【００２１】
なお、一対の挟持部１５ａ，１５ｂを構成する一方側および他方側の棒状部１３ａ，１４ａの端部１３ｂ，１４ｂは、それぞれ、環状部１３,１４と接触するのが好ましい。
【００２２】
図２は吊具１０の使用方法を示す模式図である。ここでは、矩形状の部屋の４隅に設けられた４本の柱部材２１ａ〜２１ｄのような部材に、落下防止用の安全ネット３０のような部品を保持するために吊具１０を使用する場合について説明する。ここでは、手前側の柱部材２１ｄについては、取付状態が見えないため吊具の図示を省略している。
【００２３】
図２を参照して、それぞれの柱部材２１ａ〜２１ｄの所定の位置にロープが巻きつけロープ２２ａ〜２２ｄとして巻きつけられて固定され、巻きつけられたロープの端部が吊具１０ａ〜１０ｄの、一対の挟持部１５ａ，１５ｂに挟持されて固定される。安全ネット３０は矩形状であり、その外周部が所定の強度を有する周囲ロープ３４で保持されている。周囲ロープ３４は、安全ネット３０の４隅３１ａ〜３１ｃから、後に説明するように２本ずつ取り出されて、これが柱部材２１に取り付けられる巻きつけロープ２２ａ〜２２ｄになる。
【００２４】
ここでは、周囲ロープ３４が柱部材２１に取り付けられるロープになる場合について説明するが、これに限らず、これらを別のロープとしてもよい。
【００２５】
以上のように、この実施の形態においては、図１で示した吊具１０ａ〜１０ｃを用いて、矩形の安全ネット３０を建設現場に設けられた４本の柱部材に固定する。
【００２６】
したがって、簡単な構成で容易に鉛直に延在する柱等にも取り付け可能な、建築現場で使用される落下防止用の安全ネットの吊具の使用方法が提供できる。
【００２７】
次に、吊具１０と安全ネット３０、および、柱との接続方法について説明する。図３は安全ネット３０の外周を保持する隣接する２本の周囲ロープ３４ａ，３４ｂを用いて、柱部材２１に安全ネット３０を取り付ける状態を示す図である。
【００２８】
ここでは、理解の容易のために、２本のロープ３４ａ，３４ｂが離れて位置するように示しているが、実際は密着している。
【００２９】
図３を参照して、ここでは、２本の周囲ロープ３４ａ，３４ｂは、それぞれ、複数の撚糸を撚って構成されており、そのうちの１方のロープ３４ａの撚糸間部３６ａを貫通するように他方のロープ３４ｂを通し、２本のロープ３４ａ，３４ｂを一体化し、また、ロープ３４ｂの撚糸間部３６ｂを貫通するように他方のロープ３４ａを通し、２本のロープ３４ａ，３４ｂを一体化している。その後、一方のロープ３４ａを吊具１０の貫通孔１２ａを通し、他方のロープ３４ｂと一体化して、２本をまとめて結び目３４ｃを形成している。
【００３０】
周囲ロープ３４ａの２つの貫通間部３６ａ，３６ｂに貫通孔１２ａを固定している。
【００３１】
２本をまとめた結び目３４ｃの後部において、一方のロープ３４ｄのみがそのまま柱部材２１に巻きつけられて巻きつけロープ２２となる。他方のロープ３４ｆは切断される。
【００３２】
柱部材２１に巻きつけられて巻きつけロープ２２として機能したあとで、ロープ３４ｄは、吊具１０の一対の挟持部１５ａ，１５ｂに挟持され、その端部３４ｅとして所定の長さだけ延在する。
【００３３】
ここでは、ロープ３４ｄが柱部材２１に対して３度巻きつけられて、所定の位置に位置決めされている。このように、柱部材へのロープの巻きつけは２回以上が好ましい。これは、２回以上巻きつけると、柱部材からのずれがなくなるためである。
【００３４】
図３に示すように、周囲ロープ３４ｂ（３４ｄ）がそのまま柱状部２１に巻きつけられるようにすると、安全ネット３０が直接、柱部材２１に巻きつけられるため、好ましい。
【００３５】
次に、吊具１０と安全ネット３０とを接続するロープ、および、吊具１０と柱部材に固定するロープとが異なる場合について説明する。図４はこの状態を示す図である。図４の上部を参照して、ここでは、安全ネット３０の周囲ロープ３４の隅に別のロープ３５が巻きつけられ、ロープ３５が吊具１０の貫通孔１２ａを経たあとで結び目３５ａを形成している。ロープ３４と３５との結合部と結び目３５ａとの間に貫通孔１２ａが固定される。
【００３６】
その後、ロープ３５は図示のない柱部材に巻きつけられた後、先の実施の形態と同様に、吊具１０の一対の挟持部１５ａ，１５ｂで挟持される。
【００３７】
この実施の形態によれば、安全ネット３０と吊具１０とを接続するロープとを別にできるため、構成の自由度が高まる。
【００３８】
次に、一対の挟持部１５ａ，１５ｂへの柱に巻きつけた後のロープの挟持方法について具体的に説明する。図４を参照して、図示のない柱部材の所定の位置に巻きつけられたロープ３５はその後、吊具１０の挟持部１５ａ，１５ｂに挟持される。このとき、ロープ３５は吊具１０の裏面（ここでは、吊具１０の棒状部１３ａの裏側）から、棒状部１３ａと軸部材１１ａとで挟まれた一方側の挟持部１５ａの手前側へ送られ、その後、棒状部１４ａと軸部材１１ｂとで挟まれた他方側の挟持部１５ｂの裏側へ送られる。
【００３９】
このとき、これらの一対の挟持部１５ａ，１５ｂによって吊具１０における位置決めロープの位置が動かないように十分挟持されるようにする。
【００４０】
そのためには、図１に示すように、テーパ状になった軸部材１１と棒状部１３ａ，１４ａとの最も広い間隔ｄに対して、位置決めロープ３５の太さ（径寸法）は１倍〜３倍程度であるのが好ましい。
【００４１】
次に、吊具を用いて安全ネットを柱に固定する他の実施の形態について説明する。図５はこの実施の形態を示す図である。図５を参照して、この実施の形態においても、図３と同様に、２本の周囲ロープ３４ａ，３４ｂで安全ネットが保持されている。このうち、一方のロープ３４ｂを吊具１０の貫通孔１２ａを通し、他方のロープ３４ａと一体化して、２本をまとめて結び目を形成している。
【００４２】
２本をまとめた結び目の後部において、一方のロープ３４ｂのみがそのまま柱部材２１に巻きつけられて巻きつけロープ２２となる。他方のロープ３４ａは切断される。
【００４３】
柱部材２１に巻きつけられて巻きつけロープ２２として機能したあとで、ロープ３４ｂは、吊具１０の一対の挟持部に挟持され、その端部として所定の長さだけ延在する。
【００４４】
次に吊具の他の実施の形態について説明する。図６（Ａ）はこの発明の他の実施の形態を示す吊具の平面図であり、先の実施の形態における図１に対応する図である。図６（Ａ）を参照して、この実施の形態に係る吊具６０は、それぞれが基本的に先の実施の形態と同様の「Ｊ」字状の挟持部を一対有している。
【００４５】
ここでは、軸部材は、長手の第１部材６１ａと、第１部材６１ａに平行に、同一側に設けられ、それぞれが、第１部材６１ａの１／２以下の寸法を有する第２および第３部材６１ｂ，６１ｃと、第２および第３部材６１ｂ，６１ｃが近接した位置に設けられた一対の環状部６３ａ，６３ｂと、一対の環状部６３ａ，６３ｂの端部に設けられた棒状部６４ａ，６４ｂとを含み、棒状部６４ａ，６４ｂと、第２および第３部材６１ｂ，６１ｃとが一対の挟持部６５ａ，６５ｂを構成する。
【００４６】
また、第１部材６１ａの両端部に、第２および第３部材６１ｂ，６１ｃを用いて貫通孔６２ａ，６２ｂが形成されている。この実施の形態においては、吊具６０は、第１部材６１ａの垂直二等分線に対して線対称である。
【００４７】
次に吊具のさらに他の実施の形態について説明する。図６（Ｂ）はこの発明のさらに他の実施の形態を示す吊具の平面図である。図６（Ｂ）を参照して、この実施の形態に係る吊具７０も、それぞれが基本的に先の実施の形態と同様の「Ｊ」字状の挟持部を一対有しており、長手方向の両端部に一対の貫通孔７２ａ，７２ｂが設けられている点は同じであるが、挟持部の位置が異なる。
【００４８】
ここでは、図６（Ａ）に対して、軸部材を構成する長手の第１部材７１ａに対して、その一方側と他方側に一対の挟持部７５ａ，７５ｂが形成されている。それ以外の部分は先の実施の形態と同じである。この実施の形態においては、吊具７０は、第１部材７１ａの中点に対して点対称である。
【００４９】
また、この実施の形態においても、ロープと挟持部を構成する棒状部材との寸法関係は先の実施の形態と同様である。
【００５０】
次に、吊具の他の使用形態について説明する。上記の実施の形態においては、柱部材に吊具１０を取り付けて使用する場合について説明したが、吊具１０は柱部材に限らず、梁等の他の建築部材に部品を吊下げるためにも使用できる。
【００５１】
図７はこの場合の使用形態を示す模式図である。図７を参照して、ここでは、梁４１に部品４３を吊下げるために吊具１０を使用している。吊具１０の貫通孔１２ａに梁４１に巻きつけたロープ４２を通して固定し、部品４３を支持するロープ４４を吊具１０の挟持部１５ａ，１５ｂで挟持して保持する。
【００５２】
なお、この実施の形態においても、ロープ４２とロープ４４とを連続した１本のロープとしてもよい。
【００５３】
上記実施の形態においては、吊具は１本の丸棒等の鋼材を折り曲げて形成される場合について説明したが、これに限らず、軸部材の一方端側に貫通孔が設けられ、他方側に一対の挟持部が設けられていれば、平板で構成されていてもよい。
【００５４】
図面を参照してこの発明の実施形態を説明したが、本発明は、図示した実施形態に限定されるものではない。本発明と同一の範囲内において、または均等の範囲内において、図示した実施形態に対して種々の変更を加えることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
この発明によると、簡単な作業で落下防止用の安全ネットを柱状部材に保持できるため、建設現場における落下防止用の安全ネットの吊具として有利に利用される。
【符号の説明】
【００５６】
１０，６０，７０  吊具、１１，６１，７１  軸部材、１１ｃ  分離位置、１２ａ，６２ａ，７２ａ  貫通孔、１３,１４  環状部，１３ａ，１４ａ  棒状部、１５ａ，１５ｂ，６５ａ，６５ｂ，７５ａ，７５ｂ  挟持部、２１  柱部材、２２  巻きつけロープ、３０  安全ネット、３４  周囲ロープ、３５  ロープ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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