(57)【要約】【課題】ユーザーの移動速度が変化する場合であっても目標地点への到着時刻又は目標地点までの所要時間を計算することのできる電子機器、計算方法、及びプログラムを提供することを目的とする。【解決手段】本発明に係る電子機器は、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算する処理部を含む。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算する処理部を含む、
電子機器。
【請求項２】
前記ヒトには、
前記ユーザーが含まれる、
請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記処理部は、
前記ユーザーが前記電子機器を携帯して前記予定ルートを移動している期間中に、前記予想所要時間と前記予想到着時刻との少なくとも一方を再計算する、
請求項１又は２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記処理部は、
前記ユーザーが前記電子機器を携帯して前記予定ルートを移動している期間中に、前記特性データの少なくとも一部を構成するデータを収集する、
請求項２又は３の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項５】
前記ユーザーの所定部位へ装着可能である、
請求項１〜４の何れか一項に記載の電子機器。
【請求項６】
前記所定部位は、腕又は手首である、
請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
電子機器のコンピューターが実行する計算方法であって、
路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算すること、を含む、
計算方法。
【請求項８】
電子機器のコンピューターが実行可能なプログラムであって、
路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算すること、を含む、
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器、計算方法、及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
登山の安全の基本は、ルートの始点（出発地点）から終点（目標地点）までの所要時間を事前に見積もること、或いは、登山当日に現在地点から目標地点までの所要時間を適時に見積もることにある。これらの見積もりに失敗すると、目標地点への到着時刻が遅れ、夜間登山になったり最終バスの発車時刻に間に合わなかったりするため、危険である。
【０００３】
目的地点への予想到着時刻を計算する装置としては、一般道路の交差点に接続した道路ごとに到着時刻を算出し、予定よりも所定時間以上の遅れを生じる場合に利用者へ警告をするカーナビゲーション装置が既に提案されている（特許文献１等を参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−８５９３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、ヒトは自動車とは異なり路面の状況などによって移動速度が大きく変化するため、特許文献１のナビゲーション装置を登山などへ適用した場合には、目標地点への到着時刻を正確に予測できないと考えられる。
【０００６】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、本発明のいくつかの態様は、ユーザーの移動速度が変化する場合であっても目標地点への到着時刻又は目標地点までの所要時間を計算することのできる電子機器、計算方法、及びプログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は前述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の態様又は適用例として実現することが可能である。
【０００８】
［適用例１］
本適用例に係る電子機器は、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算する処理部を含む。
【０００９】
処理部は、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を計算に反映させることができる。従って、電子機器は、予定ルートの勾配が非一様であるために予定ルートの移動中にユーザーの速度が変化し得るような場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を計算することができる。
【００１０】
［適用例２］
本適用例に係る電子機器において、前記ヒトには、前記ユーザーが含まれる。
【００１１】
処理部は、路面の勾配とユーザーの移動速度との関係を計算に反映させることができる
。従って、電子機器は、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、ユーザーが含まれない場合よりも高い精度で（ユーザーの所要時間や到着時間に近い値として）計算することができる。
【００１２】
［適用例３］
本適用例に係る電子機器において、前記処理部は、前記ユーザーが前記電子機器を携帯して前記予定ルートを移動している期間中に、前記予想所要時間と前記予想到着時刻との少なくとも一方を、再計算する。
【００１３】
処理部は、ユーザーが予定ルートを移動している期間中に、予想所要時間と予想到着時間との少なくとも一方を再計算することができる。従って、電子機器は、例えば、予定ルートの移動中にユーザーの速度が予想外の変化をした場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、再計算しない場合よりも正確に計算することができる。
【００１４】
［適用例４］
本適用例に係る電子機器において、前記処理部は、前記ユーザーが前記電子機器を携帯して前記予定ルートを移動している期間中に、前記特性データの少なくとも一部を構成するデータを収集する。
【００１５】
従って、処理部は、例えば、ユーザーの移動中に収集したデータを特性データに反映させることができる。従って、電子機器は、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、収集しない場合よりも高い精度で計算することができる。
【００１６】
［適用例５］
本適用例に係る電子機器は、前記ユーザーの所定部位へ装着可能である。
【００１７】
従って、ユーザーは、ハンズフリーの状態で移動することができる。よって、本適用例に係る電子機器は、例えばスポーツに好適である。
【００１８】
［適用例６］
本適用例に係る電子機器において、前記所定部位は、腕又は手首である。
【００１９】
従って、ユーザーは、電子機器を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【００２０】
［適用例７］
本適用例に係る計算方法は、電子機器のコンピューターが実行する計算方法であって、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算すること、を含む。
【００２１】
従って、コンピューターは、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を計算に反映させることができる。従って、コンピューターは、予定ルートの勾配が非一様であるために予定ルートの移動中にユーザーの速度が変化し得るような場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を計算することができる。
【００２２】
［適用例８］
本適用例に係るプログラムは、電子機器のコンピューターが実行可能なプログラムであって、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データに基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、前記予定ルートの目標地点に対する前記ユ
ーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算すること、を含む。
【００２３】
従って、コンピューターは、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を計算に反映させることができる。従って、コンピューターは、予定ルートの勾配が非一様であるために予定ルートの移動中にユーザーの速度が変化し得るような場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を計算することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】第１実施形態における電子機器１の概要を説明するための図である。
【図２】電子機器１の構成を説明するための機能ブロック図である。
【図３】ユーザーによるルートの指定方法の一例を説明するための図である。
【図４】特性データの一例を説明するための図である。
【図５】ルートの所要時間を計算する方法の一例を説明するための図である。
【図６】事前準備における情報端末２の処理を説明するためのフローチャートである。
【図７】当日における電子機器１の処理を説明するためのフローチャートである。
【図８】ルートの出発地点に電子機器１が位置しているときに表示される画面の一例である。
【図９】ルートの途中地点に電子機器１が位置しているときに表示される画面の一例である。
【図１０】ルートの目標地点への到着時刻が予定より大幅に遅延することが見込まれるときに表示される画面の一例である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の好適な実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下に説明する実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また以下で説明される構成の全てが本発明の必須構成要件であるとは限らない。
【００２６】
１．電子機器の実施形態
１−１．電子機器の概要
図１は、第１実施形態における電子機器の概要を説明するための図である。
【００２７】
図１に示すように、例えば、電子機器１（可搬の電子機器の一例）は、登山などのアウトドアシーンにおいてユーザーの身体の一部へ装着される携帯情報機器である。必要なときにユーザーが目視できるよう、電子機器１の装着先は、例えば肘から手に至る部位（前腕）である。図１に示す例では、電子機器１はリスト型（腕時計型）の携帯情報機器（アウトドアウォッチ）として構成され、電子機器１の装着先は手首とされている。
【００２８】
電子機器１には、例えば、アウトドアウォッチとしての機能である計時機能、測位機能、コンパス機能、高度検出機能、ナビゲーション機能などが搭載されている。
【００２９】
登山の前日などに、ユーザーは、スマートフォン等の情報端末を操作して、登山を予定しているルート（予定ルートの一例）を指定し、そのルートを電子機器１へ登録することができる。また、登山の当日に、ユーザーは、電子機器１の表示画面上にルートを呼び出し、電子機器１にルート案内（ナビゲート）をさせることができる。
【００３０】
このようにしてルートの登録を事前に済ませておけば、ユーザーは、登山当日に情報端末をルートの登録のために操作する必要は無い。
【００３１】
事前準備では、ユーザーは、例えば図２に示すとおり電子機器１を情報端末２（電子機
器の一例）に接続し、情報端末２をネットワーク３へ接続する。この状態で、ユーザーは、電子機器１に対するルートの登録、及び特性データの転送を行うことができる。
【００３２】
ここで、特性データは、ルートの所要時間や、目標地点への到着時刻を推測するために必要なデータ（路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データの一例）である。特性データの詳細は、後述する。
【００３３】
１−２．ルートの指定
先ず、ユーザーは、情報端末２を介してネットワークサーバー４へアクセスし、ネットワークサーバー４に蓄積された全世界地図のうち、所望のエリアの地図を情報端末２の表示画面（タッチパネル型ディスプレイなど）へ表示させる。そして、ユーザーは、地図の拡大、縮小、スクロールを行うことにより、自分が移動する予定のルートを地図上で見出す。
【００３４】
次に、ユーザーは、図３に示すとおり、ルートの各地点（イベントポイント）を、ルートの出発地点から順に指定（タッチ）し、最後のイベントポイント（ルートの目標地点）の指定が完了すると、情報端末２へ完了通知を入力する。
【００３５】
情報端末２は、ユーザーの指定した複数のイベントポイントを指定順に連結してできるルートを、ユーザーの指定したルートとみなし、当該ルートを包含するローカル地図（地形データ含む。）をネットワークサーバー４からダウンロードする。
【００３６】
なお、情報端末２は、複数のイベントポイントを指定順に連結してできる折れ線状のルートをユーザーの指定したルートとみなしてもよいし、当該折れ線状のルートを補間又は平滑化してなる曲線状のルートを、ユーザーの指定したルートとみなしてもよい。
【００３７】
従って、ユーザーは、登山道のように交差点や目印の無いルートを情報端末２へ指定することができる。
【００３８】
また、情報端末２は、ユーザーの指定したルート上に位置する複数のイベントポイント（ルートの出発地点及び目標地点を含む）の各々の位置座標（緯度、経度、標高）を、ローカル地図に含まれる地形データから抽出し、複数のイベントポイントの位置座標を、指定順に配列してなるデータを、ルートのデータとして作成する。
【００３９】
図３に示すｎ番目の位置座標（ｘｎ，ｙｎ，ｈｎ）は、ｎ番目のイベントポイントの位置座標（緯度、経度、標高）であり、１番目のイベントポイントは出発地点であり、８番目のイベントポイントが目標地点である。よって、図３に例示したルートのデータは、８つの位置座標（ｘ１，ｙ１，ｈ１）〜（ｘ８，ｙ８，ｈ８）の集合で表される。
【００４０】
なお、ユーザーがルートの詳細な形状を電子機器１へ登録したい場合には、地図上で指定するイベントポイントの個数を増やせばよい。
【００４１】
また、ユーザーは、ルートを指定する際に、ルートの出発地点からの希望出発時刻、ルートの目標地点への希望到着時刻などを情報端末２へ入力することもできる。希望出発時刻、希望到着時刻は、ルートの目標地点への予想到着時刻等を計算する際に利用される。
【００４２】
１−３．特性データについて
ユーザーは、情報端末２を介してネットワークサーバー４へアクセスし、ネットワークサーバー４に保管されたユーザーの特性データを情報端末２へダウンロードする。
【００４３】
ユーザーの特性データは、図４に示すとおり、路面の勾配とユーザーの移動速度との関係を示すデータ、つまり、如何なる勾配の路面を如何なる速度でユーザーが移動できるかを示すデータであって、例えば、速度を勾配ごとに格納したルックアップテーブルとして構成される。なお、図４には、勾配がプラス（上り）であるときのデータしか示していないが、実際の特性データには、勾配がマイナス（下り）であるときのデータや勾配がゼロ（平坦）であるときのデータも含まれている。
【００４４】
一般に、ヒトは、上り坂よりも下り坂の方が速く移動できるので、勾配がプラスであるときの速度よりも勾配がマイナスであるときの速度の方が高くなると考えられる。
【００４５】
また、ヒトは、急峻な上り坂よりも緩やかな上り坂の方が速く移動できるので、勾配が同じプラスであっても勾配が大きいときの速度よりも勾配が小さいときの速度の方が高くなると考えられる。
【００４６】
ここで、ユーザーの特性データは、ユーザーがネットワークサーバー４へアップロードしたユーザーの過去の登山ログなどから求めることができる。
【００４７】
そのために、例えば、ネットワークサーバー４は、ユーザーごとに特性データを作成し、作成した特性データをユーザーごとに保管し、必要に応じてユーザーへ提供（ユーザーの情報端末２へ提供）する。
【００４８】
或いは、情報端末２は、ネットワークサーバー４にアクセスした際に、ユーザーの登山ログを参照し、その登山ログに基づきユーザーの特性データを作成してネットワークサーバー４へアップロードする。
【００４９】
なお、特性データの作成主体が、ネットワークサーバー４と情報端末２との何れであったとしても、特性データは適当なタイミングで更新されることが望ましい。
【００５０】
適当なタイミングとは、例えば、新規の登山ログを情報端末２が取得したタイミング、新規の登山ログがネットワークサーバー４へアップロードされたタイミング、情報端末２がネットワークサーバー４へ接続されたタイミング、ユーザーから要求のあったタイミング、などである。
【００５１】
但し、ネットワークサーバー４にユーザーの登山ログが十分に蓄積されていない場合には、有効な特性データを作成できないため、ユーザーの特性データの一部又は全部の代わりに、平均的なヒトの特性データ（路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データの一例）がネットワークサーバー４によって作成・保管されることが望ましい。平均的なヒトの特性データは、例えば、ネットワークサーバー４に登録された多数のユーザーの平均的な特性データである。
【００５２】
一方、様々な条件で取得されたユーザーの登山ログがネットワークサーバー４に蓄積されている場合には、ユーザーの条件ごとの特性データ（年代ごと、季節ごと、月ごと、日にちごと、時刻ごと、エリアごと、山ごと、ルートごと、路面条件ごと、気象条件ごと、混雑度ごと、利用頻度ごとの特性データ）がネットワークサーバー４又は情報端末２によって作成されることが望ましい。なお、ここでいう「条件」とは、年代、季節、月、日にち、時刻、エリア、山、ルート、路面条件、気象条件、混雑度、利用頻度などの各種条件であって、路面の勾配以外の各種条件のことをいう。
【００５３】
一般に、ヒトは、勾配が同じであったとしても岩場よりも平坦な道の方が速く移動できるので、岩場の特性データの速度よりも平坦な道の特性データの速度の方が高くなると考
えられる。
【００５４】
また、ヒトは、勾配が同じであったとしても降雪又は降雨時よりも晴天時の方が速く移動できるので、降雪又は降雨の特性データの速度よりも晴天の特性データの速度の方が高くなると考えられる。
【００５５】
ここで、特性データは、例えば、以下の手順（１）〜（４）により作成することができる。ここでは、簡単のため、或る特定の条件下で取得された登山ログから同じ条件の特性データを作成する場合を説明する（他の条件の特性データは、他の条件下で取得された登山ログから同様に作成することができる。）。
【００５６】
（１）登山ログに含まれる多数のログデータ（時系列順に並ぶ多数の測位データ）を複数の区間ごとのログデータに分割する。
【００５７】
（２）区間ごとのログデータに基づき区間ごとの勾配及び移動速度を計算する。区間の勾配の計算方法は、後述する「予想所要時間の計算」の欄にて説明する方法と同様であるので、ここでの説明を割愛する。
【００５８】
（３）勾配の共通する区間の数が複数である場合には、複数の区間の平均の移動速度を、当該勾配に対応した移動速度とする。
【００５９】
（４）手順（２）、（３）により計算した勾配ごとの移動速度を、例えばルックアップテーブルとして纏めることにより、特性データを作成する。
【００６０】
１−４．予想所要時間等の計算
本実施形態の情報端末２又は電子機器１は、ルートの地形、ルートのデータ、特性データなどに基づき、ルートの予想所要時間又はルートの目標地点への予想到着時刻を、計算することができる。なお、予想到着時刻は、予想所要時間を希望出発時刻に加算したものであるので、ここでは、予想所要時間の計算方法を詳しく説明する。予想所要時間は、例えば、以下の手順（１）〜（６）により求めることができる。
【００６１】
（１）ルートを例えば図５に示すとおり複数の区間に分割する。複数の区間は、複数のイベントポイントによって区切られた各区間であってもよいし、その区間より細かい区間であってもよい。また、複数の区間の間では、距離は共通であってもよいし、非共通であってもよい（以下、非共通と仮定する。）。
【００６２】
（２）各区間の勾配を算出する。ｎ番目の区間の勾配Ｍｎは、例えば、ｎ番目の区間の始点から終点までの高度差Δｈｎを、ｎ番目の区間の距離ΔＬｎで除算することにより求めることができる。また、高度差Δｈｎは、例えば、終点の高度方向の位置座標ｈ（ｎ＋１）から始点の高度方向の位置座標ｈｎを減算することにより求めることができる。また、ｎ番目の区間の距離ΔＬｎは、例えば、ｎ番目の区間の始点の位置座標（ｘｎ，ｙｎ，ｈｎ）とｎ番目の区間の終点の位置座標（ｘ（ｎ＋１），ｙ（ｎ＋１），ｈ（ｎ＋１））との差分ベクトルの大きさから求めることができる。
【００６３】
（３）区間の勾配Ｍｎに応じて特性データを参照し、当該勾配に対応づけられた速度を当該区間の予想移動速度Ｖｎとみなす。なお、特性データが条件ごとに用意されている場合には、当該区間と同じ条件又は近い条件の特性データを参照する。また、区間の条件は、区間をユーザーが移動する予定時期、ルートの属するエリアなどに基づき求めることができる。
【００６４】
（４）区間の距離ΔＬｎを区間の予想移動速度Ｖｎで除算することにより、区間の予想所要時間Ｔｎを算出する。
【００６５】
（５）以上の手順（３）、（４）を各区間について行うことにより、全区間の予想所要時間Ｔｎ（ｎ＝１，２，…）を算出する。
【００６６】
（６）全区間の予想所要時間Ｔｎ（ｎ＝１，２，…）の合計ΣＴｎを、ルートの予想所要時間として算出する。
【００６７】
１−５．電子機器の構成
図２は、電子機器１の構成を説明するための機能ブロック図である。
【００６８】
図２に示すように、電子機器１は、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２、処理部１２０、記憶部１３０、操作部１５０、計時部１６０、表示部１７０、音出力部１８０、通信部１９０などを含んで構成される。但し、電子機器１の構成は、これらの構成要素の一部を削除又は変更し、或いは他の構成要素を追加したものであってもよい。
【００６９】
ＧＰＳセンサー１１０は、電子機器１の位置を示す測位データ（緯度、経度、高度）を生成して処理部１２０へ出力するセンサーであって、例えばＧＰＳ受信機（GPS: Global Positioning System）等を含んで構成される。ＧＰＳセンサー１１０は、外部から到来する所定周波数帯域の電磁波を不図示のＧＰＳアンテナで受信し、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号を抽出すると共に、当該ＧＰＳ信号に基づき電子機器１の位置を示す測位データを生成する。
【００７０】
地磁気センサー１１１は、電子機器１から見た地球の磁場の方向を示す地磁気ベクトルを検出するセンサーであって、例えば、互いに直交する３つの軸方向の磁束密度を示す地磁気データを生成する。地磁気センサー１１１には、例えば、ＭＲ（Magnet resistive）素子、ＭＩ（Magnet impedance）素子、ホール素子などが用いられる。
【００７１】
気圧センサー１１２は、電子機器１の周辺の気圧を検出するセンサーであって、例えば、振動片の共振周波数の変化を利用する方式（振動方式）の感圧素子を有している。この感圧素子は、例えば、水晶、ニオブ酸リチウム、タンタル酸リチウム等の圧電材料で形成された圧電振動子であり、例えば、音叉型振動子、双音叉型振動子、ＡＴ振動子（厚みすべり振動子）、ＳＡＷ共振子などが適用される。なお、気圧センサー１１２の出力は、ＧＰＳセンサー１１０の測位データに含まれる高度の情報を補正するため、或いは高度の情報を補償するために使用されることもある。
【００７２】
処理部１２０は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等により構成される。処理部１２０は、記憶部１３０に格納された、予想時刻等の計算プログラム１３３（プログラムの一例）などの各種プログラムと、操作部１５０を介してユーザーが入力した各種のコマンドとに従い各種の処理を行う。処理部１２０による処理には、ＧＰＳセンサー１１０、地磁気センサー１１１、気圧センサー１１２の生成するデータに対するデータ処理、表示部１７０へ画像を表示させる表示制御処理、音出力部１８０に音を出力させる音出力制御処理などが含まれる。
【００７３】
記憶部１３０は、例えば１又は複数のＩＣメモリーなどにより構成され、予想時刻等の計算プログラム１３３などのデータが記憶されるＲＯＭと、処理部１２０の作業領域となるＲＡＭとを有する。なお、ＲＡＭには不揮発性のＲＡＭも含まれ、不揮発性のＲＡＭに
は、登山ログ１３１、登録データ１３２などの記憶領域などが確保されている。
【００７４】
操作部１５０は、例えばボタン、キー、マイク、タッチパネルなどで構成され、ユーザーからの指示を適当な信号に変換して処理部１２０に送る処理を行う。
【００７５】
計時部１６０は、例えば、リアルタイムクロック（ＲＴＣ：Real Time Clock）ＩＣなどにより構成され、年、月、日、時、分、秒等の時刻データを生成する処理を行う。
【００７６】
表示部１７０は、例えばＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、有機ＥＬ（Electroluminescence）ディスプレイ、ＥＰＤ（Electrophoretic Display）、タッチパネル型ディスプレイ等で構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の画像を表示する。
【００７７】
音出力部１８０は、例えばスピーカー、ブザー、バイブレーターなどで構成され、処理部１２０からの指示に従って各種の音（又は振動）を発生させる。
【００７８】
通信部１９０は、電子機器１と情報端末２（スマートフォンなど）との間のデータ通信を成立させるための各種制御を行う。通信部１９０は、例えば、Bluetooth（登録商標）（BTLE：Bluetooth Low Energyを含む）、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（Wi-Fi:Wireless Fidelity）、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）、ＮＦＣ（Near field communication）、Ａｎｔ＋等の近距離無線通信規格に対応した送受信機を含んで構成される。
【００７９】
情報端末２は、インターネットなどのネットワーク３を介してネットワークサーバー４へアクセスすることができる。ネットワークサーバー４は、登山ログや特性データなどのデータを、ユーザーごとに保管している。つまり、ネットワークサーバー４は、多数のユーザーの登山ログや特性データ（つまり過去のヒト統計データ）を保管すると共に、個々のユーザーの登山ログや特性データ（つまり過去の個人統計データ）を保管している。
【００８０】
１−６．情報端末の処理
図６は、事前準備における情報端末２の処理を説明するためのフローチャートである。事前準備では、情報端末２はネットワーク３及び情報端末２に接続されていると仮定する。以下、図６の各ステップを順に説明する。
【００８１】
ステップＳ１１０：情報端末２は、電子機器１の記憶部１３０の登山ログ１３１を参照し、最新のログデータ（ネットワークサーバー４へアップロード済みでないもの）が登山ログ１３１に蓄積されている場合には、当該最新のログデータを登山ログ１３１から読み出し、ネットワークサーバー４へアップロードする。ネットワークサーバー４は、アップロードされたユーザーのログデータに基づき、ユーザーの特性データを作成（又は更新）する。なお、特性データの作成方法は、前述したとおりである。
【００８２】
ステップＳ１２０：情報端末２は、ネットワークサーバー４から、ユーザーの特性データ（更新済みのもの）をダウンロードする。なお、情報端末２は、ネットワークサーバー４にユーザーの特性データが保管されていなかった場合は、ユーザーの特性データの代わりに平均的なヒトの特性データをネットワークサーバー４からダウンロードする。また、ネットワークサーバー４がユーザーの特性データを条件ごとに保管していた場合は、情報端末２は、ユーザーの各条件の特性データをネットワークサーバー４からダウンロードする。
【００８３】
ステップＳ１３０：情報端末２は、ネットワークサーバー４に保管されている全世界地図を情報端末２の表示部へ表示し、その地図上でユーザーにルートを指定させる。ユーザーによるルートの指定方法は、前述したとおりである。また、情報端末２は、ルートの出
発地点からの希望出発時刻、ルートの目標地点への希望到着時刻を、ユーザーに入力させる。また、情報端末２は、その他の必要なデータ（ルートを包含するローカル地図など）を、ネットワークサーバー４からダウンロードする。
【００８４】
ステップＳ１４０：情報端末２は、ユーザーの指定したルートのデータ、ルートを包含するローカル地図（すなわちルートの地形）、特性データ、希望出発時刻等に基づき、ルートの目標地点への予想到着時刻などを計算し、情報端末２の表示部へ表示する。なお、予想到着時刻の計算方法は、前述したとおりである。ユーザーは、目標地点への予想到着時刻が希望到着時刻と大幅に異なる場合には、ルートの変更をする旨（ルートを再指定する旨）を情報端末２へ入力し、目標地点への予想到着時刻が希望到着時刻と近かった場合には、ルートの変更をしない旨（ルートを登録する旨）を情報端末２へ入力する。
【００８５】
なお、本ステップにおいて情報端末２が表示する情報は、予想所要時間であってもよいし、希望到着時刻から予想到着時刻までの遅延時間であってもよい。
【００８６】
ステップＳ１５０：情報端末２は、ルートの変更をする旨又は変更をしない旨がユーザーから入力されたか否かを判定し、変更をする旨が入力されたと判定した場合には（ステップＳ１５０Ｙ）、ステップＳ１３０へ戻り、変更しない旨がユーザーから入力されたと判定した場合には（ステップＳ１５０Ｎ）、ステップＳ１６０へ移行する。
【００８７】
ステップＳ１６０：情報端末２は、ユーザーの指定したルートのデータ、ルートを包含するローカル地図、ルートの予想所要時間、特性データ、希望出発時刻、希望到着時刻などの必要なデータを、電子機器１の記憶部１３０へ登録データ１３２として書き込み、フローを終了する。これによって、ルートの登録が完了する。
【００８８】
なお、登録すべきルートの個数が複数である場合には、上記のステップＳ１３０〜Ｓ１６０の処理が再度実行される。この場合、登録データ１３２には、ルートのデータ、ローカル地図、予想所要時間、希望出発時刻、希望到着時刻などのデータが、ルートごとに登録される。但し、特性データは、ルートに固有のデータではなくユーザーに固有のデータであるので、ルートごとに登録される必要は無い（すなわち、特性データはルートごとではなくユーザーごとに登録される。）。
【００８９】
１−７．電子機器の処理
図７は、登山当日における電子機器１の処理部１２０の処理を説明するためのフローチャートである。ここでは、登山当日、ユーザーが電子機器１を携帯し、ルート（予定ルート）の出発地点にて電子機器１へフローの開始指示を入力したと仮定する。従って、以下のフローはユーザーが電子機器１を携帯して予定ルートを移動している期間中に実行される。以下、図７の各ステップを順に説明する。
【００９０】
ステップＳ１７０：電子機器１の処理部１２０は、記憶部１３０を参照し、登録データ１３２へ登録済みであるルートの個数が複数である場合には、複数のルートの名称などを表示部１７０へ表示し、複数のルートの中の１つをユーザーに選択させる。なお、ルートの個数が単数である場合、処理部１２０は、ユーザーによる選択を省略し、当該ルートをユーザーが選択したルートとみなす。また、ユーザーによる選択は、操作部１５０を介して行われる。
【００９１】
ステップＳ１８０：処理部１２０は、選択されたルートのデータ、ルートを包含するローカル地図、ルートの予想所要時間、特性データ、希望出発時刻、希望到着時刻などの必要なデータを、記憶部１３０の登録データ１３２から読み出す。
【００９２】
ステップＳ１９０：処理部１２０は、ユーザーによる開始指示が操作部１５０を介して入力されたか否かを判定し、入力されたと判定した場合には（ステップＳ１９０Ｙ）、ステップＳ２００へ移行し、入力されていないと判定した場合には（ステップＳ１９０Ｎ）、ステップＳ１９０の処理を繰り返す。
【００９３】
ステップＳ２００：処理部１２０は、計時部１６０の出力及びＧＰＳセンサー１１０の出力を参照することにより、現在時刻及び現在位置（計時データ及び測位データ）を取得する。
【００９４】
ステップＳ２１０：処理部１２０は、選択中のルートのデータ、ルートを包含するローカル地図（すなわちルートの地形）、特性データ、現在時刻、現在位置等に基づき、ルートの目標地点への予想到着時刻などを、改めて計算し、表示部１７０へ表示する（再計算の一例）。
【００９５】
ここで、初回のステップＳ２１０では、処理部１２０は、情報端末２によって予め計算された予想所要時間を現在時刻に加算することにより、予想到着時刻を計算する。なお、図８において、符号１７０Ａで示すのが表示部１７０の表示画面（ここでは円形とした。）であり、符号Ｉｍｒで示すのが、ルートの概要を示すイメージ（ここでは折れ線とした。）であり、符号Ｉｍｃで示すのが現在地点を示すマークであり、符号Ｉｍｔｓで示すのが現在時刻を示すテキストイメージであり、符号Ｉｍｔｅで示すのが予想到着時刻を示すテキストイメージである。
【００９６】
一方、２回目以降のステップＳ２１０では、処理部１２０は、選択中のルートのうち現在地点から目標地点までの部分ルートの予想所要時間を、前述した方法と同様に計算し、計算した予想所要時間を現在時刻に加算することにより、予想到着時刻を計算する（再計算の一例）。なお、図９には、登山当日のユーザーのペースがいつもより緩やかであり、予想到着時刻が出発当初の予想到着時刻よりも遅い時刻となった場合の例を示した。なお、反対に、登山当日のユーザーのペースがいつもより急であった場合には、予想到着時刻が出発当初の予想到着時刻よりも早い時刻となるはずである。
【００９７】
なお、２回目以降のステップＳ２１０の計算では、処理部１２０は、登山ログ１３１に蓄積された最新のログデータに基づき、特性データを更新することで、予想所要時間の計算精度（ひいては予想到着時刻の計算精度）を向上させてもよい。登山ログ１３１には、登山当日のログデータが蓄積されるので、登山ログ１３１を特性データに反映させたならば、登山当日におけるユーザーのペース（直近の過去のペース）を、予想所要時刻及び予想到着時刻に反映させることができる。
【００９８】
ステップＳ２２０：処理部１２０は、ステップＳ２００で取得したデータ、すなわち、計時データ付きの測位データを、記憶部１３０の登山ログ１３１へログデータとして書き込む。
【００９９】
ステップＳ２３０：処理部１２０は、ユーザーによる終了指示が操作部１５０を介して入力されたか否かを判定し、入力されたと判定した場合には（ステップＳ２３０Ｙ）、フローを終了し、入力されてないと判定した場合には（ステップＳ２３０Ｎ）、ステップＳ２００へ戻る。
【０１００】
２．実施形態の補足
なお、上記のフローには表さなかったが、処理部１２０は、以下の処理（１）〜（５）の少なくとも１つを更に実行してもよい。
【０１０１】
（１）処理部１２０は、目標地点への予想到着時刻が目標地点への希望到着時刻から一定以上遅延するか否かを判定し（例えば１時間以上遅延するか否かを判定し）、遅延すると判定した場合には、その旨をユーザーへ通知する。
【０１０２】
（２）処理部１２０は、目標地点への予想到着時刻が目標地点への希望到着時刻から一定以上遅延するか否かを判定し（例えば１時間以上遅延するか否かを判定し）、遅延すると判定した場合には、例えば図１０に示すとおり代替ルートをユーザーへ提示する。図１０において、符号Ｉｍｒ’で示す破線が代替ルートのイメージである。また、その場合、処理部１２０は、選択中のルートに代えて代替ルートをユーザーに選択させるためのグラフィカルユーザーインターフェースをユーザーに提示してもよい。また、その場合、処理部１２０は、代替ルートの予想所要時間（又は代替ルートの目標地点への予想到着時刻）を表示部１７０へ表示してもよい。
【０１０３】
（３）処理部１２０は、目標地点への予想到着時刻が目標地点への希望到着時刻より遅い時刻であって、選択中のルートの区間のうち他の区間よりも勾配の小さい区間に電子機器１が位置しているときに、ユーザーへペースアップの提案を行う。
【０１０４】
（４）処理部１２０は、「ルートの所要時間」、「ルートの目標地点への予想到着時刻」、「ルートの目標地点への予想到着時刻が希望到着時刻よりも早期であるか否か」の他に、「ルートの目標地点への予想到着時刻が日没時刻前であるか否か」、「ルートの目標地点への予想到着時刻の日没時刻までの猶予時間」、「ルートの目標地点への予想到着時刻の日没時刻からの遅延時間」、「希望到着時刻における予想到着地点」の少なくとも１つを表示部１７０へ表示する。
【０１０５】
（５）処理部１２０は、「ルートの所要時間」、「ルートの目標地点への予想到着時刻」、「ルートの目標地点への予想到着時刻が到着希望時刻よりも早期であるか否か」などの他に、「ルートの実際の距離」、「ルートの最大標高、最小標高」、「ルートの下降高度、上昇高度」、「ルートの最大勾配」、「他のユーザーによるルートの難易度評価」の少なくとも１つを表示部１７０へ表示する。なお、他のユーザーによるルートの難易度評価は、例えば、ネットワークサーバー４が保管している情報である。
【０１０６】
また、本実施形態では、特性データとして、過去のヒト統計データ又は過去の個人統計データを使用したが、統計データの代わりに、理論データ（仮説データ）を用いてもよい。
【０１０７】
また、本実施形態では、ネットワークサーバー４の機能の一部（例えばユーザーの特性データの作成・保管に関する機能）が情報端末２又は電子機器１に搭載されてもよいし、情報端末２又は電子機器１の機能の一部がネットワークサーバー４に搭載されてもよい。また、本実施形態では、電子機器１の機能の一部又は全部が情報端末２に搭載されてもよいし、情報端末２の機能の一部又は全部が電子機器１に搭載されてもよい。
【０１０８】
また、本実施形態において、電子機器１の処理部１２０は、予想所要時間と予想到着時刻との双方をユーザーへ通知してもよいし、予想所要時間と予想到着時刻との何れか一方をユーザーへ通知してもよいし、予想所要時間と予想到着時刻とのうちユーザーへ通知すべき情報を、ユーザーに予め指定させてもよい。
【０１０９】
３．実施形態の作用効果
本実施形態に係る電子機器１は、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を示す特性データ（図４参照）に基づき、ユーザーが移動を予定している予定ルートの予想所要時間と、予定ルートの目標地点に対するユーザーの予想到着時刻との少なくとも一方を計算する処
理部１２０を含む。
【０１１０】
従って、処理部１２０は、路面の勾配とヒトの移動速度との関係を計算に反映させることができる。従って、電子機器１は、予定ルートの勾配が非一様であるために予定ルートの移動中にユーザーの速度が変化し得るような場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を計算することができる。
【０１１１】
従って、本実施形態に係る電子機器１は、ユーザーが自転車や徒歩で移動する場合（すなわちヒトの力以外の力を用いない場合）など、路面の勾配によって移動速度が大きく変化するような場合に、特に有効である。また、情報端末２へ電子機器１の機能を搭載した場合には、情報端末２においても電子機器１と同様の効果を得ることができる。
【０１１２】
本実施形態に係る電子機器１において、ヒトには、ユーザーが含まれる。
【０１１３】
従って、処理部１２０は、路面の勾配とユーザーの移動速度との関係（つまり、ユーザーに固有の特性データ）を計算に反映させることができる。従って、電子機器１は、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、ユーザーが含まれない場合よりも高い精度で（ユーザーの所要時間や到着時間に近い値として）計算することができる。
【０１１４】
本実施形態に係る電子機器１において、処理部１２０は、ユーザーが電子機器１を携帯して予定ルートを移動している期間中に、予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、再計算する（ステップＳ２１０）。
【０１１５】
従って、処理部１２０は、ユーザーが予定ルートを移動している期間中に、予想所要時間と予想到着時間との少なくとも一方を再計算することができる。従って、電子機器１は、予定ルートの移動中にユーザーの速度が予想外の変化をした場合であっても、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、再計算しない場合よりも正確に計算することができる。
【０１１６】
本実施形態に係る電子機器１において、処理部１２０は、ユーザーが電子機器１を携帯して前記予定ルートを移動している期間中に、特性データの少なくとも一部を構成するデータを収集する。
【０１１７】
従って、処理部１２０は、例えば、ユーザーの移動中に収集したデータ（例えば登山ログ）を特性データに反映させることができる。従って、電子機器１は、予定ルートの予想所要時間と予想到着時刻との少なくとも一方を、収集しない場合よりも高い精度で計算することができる。
【０１１８】
本実施形態に係る電子機器１は、ユーザーの所定部位へ装着可能である。
【０１１９】
従って、ユーザーは、ハンズフリーの状態で移動することができる。従って、本実施形態に係る電子機器１は、スポーツ、例えば、散歩、ランニング、トレイルランニング、登山、自転車など、ヒト以外の動力を移動に用いないスポーツに好適である。
【０１２０】
本実施形態に係る電子機器１において、所定部位は、腕又は手首である。
【０１２１】
従って、ユーザーは、電子機器１を腕時計等と同様の感覚で使用することができる。
【０１２２】
４．その他の変形例
本発明は上記の実施形態に限定されず、本発明の要旨の範囲内で種々の変形実施が可能
である。
【０１２３】
例えば、電子機器１又は情報端末２には、公知のスマートフォンの機能、例えば、カメラ機能、通話機能、センサー機能（加速度センサー、角速度センサーなど）などが搭載されてもよい。
【０１２４】
また、電子機器１又は情報端末２には、スポーツに有効な各種のセンシング機能、例えば、温度センサー、湿度センサーなどが搭載されてもよい。
【０１２５】
また、上記の実施形態における電子機器１は、リスト型電子機器の他、ヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ：Head Mount Display）やスマートフォン等の携帯情報機器などで構成されてもよい。
【０１２６】
また、上記の実施形態の電子機器１は、ユーザーに対する情報の通知を、音出力又は画像表示により行ったが、振動などにより行ってもよい。
【０１２７】
また、上記の実施形態では、全地球衛星測位システムとしてＧＰＳ（Global Positioning System）を利用したが、他の全地球航法衛星システム（ＧＮＳＳ：Global Navigation
Satellite System）を利用してもよい。例えば、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)、ＱＺＳＳ（Quasi Zenith Satellite System）、ＧＬＯＮＡＳＳ（GLObal NAvigation Satellite System）、ＧＡＬＩＬＥＯ、ＢｅｉＤｏｕ（BeiDou Navigation Satellite System）、等の衛星測位システムのうち１又は２以上を利用してもよい。また、衛星測位システムの少なくとも１つにＷＡＡＳ（Wide Area Augmentation System）、ＥＧＮＯＳ(European Geostationary-Satellite Navigation Overlay Service)等の静止衛星型衛星航法補強システム（ＳＢＡＳ：Satellite-based Augmentation System）を利用してもよい。
【０１２８】
また、上述した各実施形態及び各変形例は一例であって、これらに限定されるわけではない。例えば、各実施形態及び各変形例を適宜組み合わせることも可能である。
【０１２９】
また、本発明は、実施形態で説明した構成と実質的に同一の構成（例えば、機能、方法及び結果が同一の構成、あるいは目的及び効果が同一の構成）を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成の本質的でない部分を置き換えた構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成と同一の作用効果を奏する構成又は同一の目的を達成することができる構成を含む。また、本発明は、実施形態で説明した構成に公知技術を付加した構成を含む。
【符号の説明】
【０１３０】
１  電子機器、１１０  ＧＰＳセンサー、１２０  処理部、１３０  記憶部、１１１  地磁気センサー、１１２  気圧センサー、１５０  操作部、１６０  計時部、１７０  表示部、１８０  音出力部、１９０  通信部、２  情報端末、３  ネットワーク、４  ネットワークサーバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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