(57)【要約】【課題】止水性に優れた地下構造物を簡易に構築することを可能とした地下構造物の構築方法、地下構造物および継手構造を提供する。【解決手段】複数の函体５を地中に連設することでトンネルを構築する先行トンネル構築工程と、先行したトンネルに隣接して複数の函体５を地中に連設することでトンネルを構築する後行トンネル構築工程と、隣り合うトンネル同士の継手部を止水する止水工程とを含んでいて、先行したトンネルの函体５は後行したトンネル側に開口するガイド溝１０と、ガイド溝１０の内部に充填された弾性部材３０と、ガイド溝１０の底部に配設された可動部材４２とを有し、後行したトンネルの函体５は突条２０を有しており、後行トンネル構築工程では、弾性部材３０を圧縮させながら突条２０をガイド溝１０に挿入し、止水工程では可動部材４２を突条２０側に押し出して弾性部材３０に押圧力を付与する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の先行函体を地中に連設することで先行トンネルを構築する先行トンネル構築工程と、
前記先行トンネルに隣接して複数の後行函体を地中に連設することで後行トンネルを構築する後行トンネル構築工程と、
前記先行トンネルと前記後行トンネルとの継手部を止水する止水工程と、を含む地下構造物の構築方法であって、
前記先行函体は、トンネル軸方向に沿って形成されて前記後行トンネル側に開口するガイド溝と、前記ガイド溝の内部に充填された弾性部材と、前記ガイド溝の底部に配設された可動部材と、を有し、
前記後行函体は、トンネル軸方向に沿って形成された突条を有しており、
前記後行トンネル構築工程では、前記弾性部材を圧縮させながら前記突条を前記ガイド溝に挿入し、
前記止水工程では、前記可動部材を前記突条側に押し出すことを特徴とする、地下構造物の構築方法。
【請求項２】
前記弾性部材にはトンネル軸方向に沿った切込みが設けられており、
前記後行トンネル構築工程では、前記突条を前記切込みに挿入することを特徴とする、請求項１に記載の地下構造物の構築方法。
【請求項３】
前記弾性部材の一方の端部に凹部が形成されているとともに他方の端部に前記凹部と嵌合する凸部が形成されており、
前記先行トンネル構築工程において、前記先行函体同士を連結する際に、一方の先行函体のガイド溝に充填された弾性部材の凹部と、他方の先行函体のガイド溝に充填された弾性部材の凸部とを嵌合させることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の地下構造物の構築方法。
【請求項４】
並設された複数の構造体を利用して築造された地下構造物であって、
隣り合う二つの前記構造体は継手構造を介して連結されており、
前記継手構造は、
一方の構造体の外面に形成されて他方の構造体側に開口するガイド溝と、
前記他方の構造体の外面に形成されて前記ガイド溝の空間内に挿入された突条と、
前記ガイド溝と前記突条との隙間に充填された充填材と、
前記充填材に押圧力を付与する押圧部材と、を有することを特徴とする、地下構造物。
【請求項５】
ガイド溝と、
前記ガイド溝に挿入された突条と、
前記ガイド溝の内面と前記突条との隙間に充填された充填材と、
前記ガイド溝の底面に開口する補助溝と、
前記補助溝に内挿された帯状の可動部材と、
前記補助溝の底面を貫通し、前記可動部材に押圧力を付与する押え部材と、を備えていることを特徴とする、継手構造。
【請求項６】
前記充填材が、突条を挿入可能な切込みが設けられた弾性部材であることを特徴とする、請求項５に記載の継手構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物の構築方法、地下構造物および継手構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物が特許文献１や特許文献２に記載されている。これらの地下構造物は、複数本のトンネルを構築した後に、各トンネルの不要な覆工を撤去して大きな空間を形成しつつ、各トンネルの残置された覆工を利用して本設の頂底版や側壁等を形成することにより築造される。なお、複数のトンネルは、時間差をもって順次に構築され、後行のトンネルＴは、先行のトンネルの隣に構築される。また、各トンネルは、推進工法により構築される。
【０００３】
ところで、特許文献１および特許文献２の地下構造物においては、隣り合う二つのトンネルのうち、一方のトンネルの覆工（すなわち、推進函体）には、トンネル軸方向に沿ってガイド溝が形成されており、他方のトンネルの覆工には、一方の覆工のガイド溝に係合する突条が形成されている。このようにすると、先行して構築されたトンネルの覆工をガイドして後行のトンネルの覆工を構築することが可能となるので、隣接するトンネル同士にずれが生じ難くなり、ひいては、効率良く施工することが可能となる。
【０００４】
複数本のトンネルを連結して築造される地下構造物では、トンネル同士の目地部（継手）からの漏水を防止する必要がある。
特許文献１および特許文献２では、目地部の止水性を確保するために、後行トンネルの推進完了後、ガイド溝の底部に空洞を形成し、この空洞内に止水材を充填している。
なお、特許文献１では、空洞の形成方法として、予めガイド溝の底部にワイヤを配置しておき、後行のトンネルの推進完了後にワイヤの抜き取る方法が開示されている。
また、特許文献２では、空洞の形成方法として、突条の先端に発砲ポリスチレンを帯状に配置しておき、トンネル掘進後に、発砲ポリスチレンを溶解させる方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１１７２３７号公報
【特許文献２】特開２０１１−１１７２３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
目地部の止水性を確保するためには、ガイド溝の空洞に充填した止水材をガイド溝および突条に密着させる必要がある。
一方、ガイド溝と突条との離隔は、函体の出来型に依存するため、均等にならない場合がある。そのため、所定の大きさで空洞を形成しても、ガイド溝の溝壁や突条が露出しない場合がある。
また、空洞に充填する注入材は、気温等によりその性状に変化が生じるため、空洞に安定的に注入材を充填するのに手間がかかる。
【０００７】
このような観点から、本発明は、止水性に優れた地下構造物を簡易に構築することを可能とした地下構造物の構築方法、地下構造物および継手構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、本発明の地下構造物の構築方法は、複数の先行函体を地中に連設することで先行トンネルを構築する先行トンネル構築工程と、前記先行トンネルに隣接して複数の後行函体を地中に連設することで後行トンネルを構築する後行トンネル構築工程と、前記先行トンネルと前記後行トンネルとの継手部を止水する止水工程とを含んでおり、前記先行函体はトンネル軸方向に沿って形成されて前記後行トンネル側に開口するガイド溝と前記ガイド溝の内部に充填された弾性部材と前記ガイド溝の底部に配設された可動部材とを有し、前記後行函体はトンネル軸方向に沿って形成された突条を有しており、前記後行トンネル構築工程では前記弾性部材を圧縮させながら前記突条を前記ガイド溝に挿入し、前記止水工程では前記可動部材を前記突条側に押し出すことを特徴としている。
【０００９】
かかる地下構造物の構築方法によれば、弾性部材を圧縮させながら突条をガイド溝に挿入することで、突条とガイド溝との間に隙間が形成されることを防止するとともに、弾性部材に対して押圧力を付与することで止水性を向上させることができる。そのため、後行トンネルの構築と同時に、止水性に優れた継手構造を構築することができ、施工性に優れている。
また、隣り合う函体同士の離隔にずれが生じた場合であっても、止水工程で押圧力を変化させることによって弾性部材の変形量を調節できるので、止水性を確保することができる。
さらに、先行トンネルの施工時は、ガイド溝に充填された弾性部材によりガイド溝内に土砂等が流入することを防止することができる。
【００１０】
なお、前記弾性部材にトンネル軸方向に沿った切込みを設けてもよい。この場合、前記後行トンネル構築工程では、前記突条を前記切込みに挿入すればよい。このようにすると、止水性にすぐれた継手構造を簡易に形成することができる。
また、前記弾性部材の一方の端部に凹部を形成し、他方の端部に前記凹部と嵌合する凸部を形成した場合には、前記先行トンネル構築工程において、前記先行函体同士を連結する際に、一方の先行函体のガイド溝に充填された弾性部材の凹部と、他方の先行函体のガイド溝に充填された弾性部材の凸部とを嵌合させるとよい。このようにすると、連続した止水構造（継手構造）を簡易に形成することができる。
【００１１】
また、本発明の地下構造物は、並設された複数の構造体を利用して築造されたものであって、隣り合う二つの前記構造体は継手構造を介して連結されており、前記継手構造は、一方の構造体の外面に形成されて他方の構造体側に開口するガイド溝と、前記他方の構造体の外面に形成されて前記ガイド溝の空間内に挿入された突条と、前記ガイド溝と前記突条との隙間に充填された充填材と、前記充填材に押圧力を付与する押圧部材とを有することを特徴としている。
【００１２】
かかる地下構造物によれば、充填材によりガイド溝と突条との間に隙間が形成されることが防止されているため、止水性が確保されている。また、押圧部材によって充填材に押圧力が付与されるので止水性が向上する。
【００１３】
また、本発明の継手構造は、ガイド溝と、前記ガイド溝に挿入された突条と、前記ガイド溝の内面と前記突条との隙間に充填された充填材と、前記ガイド溝の底面に開口する断面コ字状の補助溝と、前記補助溝に内挿された帯状の可動部材と、前記補助溝の底面を貫通し、前記可動部材に押圧力を付与する押え部材とを備えていることを特徴としている。
前記充填材は、突条を挿入可能な切込みが設けられた弾性部材であるのが望ましい。
かかる継手構造によれば、トンネル同士の継手部の止水性を簡易に確保することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の地下構造物の構築方法、地下構造物および継手構造によれば、止水性に優れた地下構造物を簡易に構築することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施形態の地下構造物を示す断面図である。
【図２】同地下構造物の継手構造を示す斜視図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）本実施形態の地下構造物の構築方法の施工状況を示す斜視図である。
【図４】弾性部材同士の接合部を示す断面図である。
【図５】他の形態の地下構造物の継手構造を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本実施形態の地下構造物１は、図１に示すように、その断面内において並設された複数本（本実施形態では６本）のトンネル（構造体）２，２，…を利用して築造したものであり、頂版１Ａ、底版１Ｂ及び側壁１Ｃ，１Ｃを備えている。並設されたトンネル２同士は、継手構造３を介して連結されている。
なお、地下構造物１を構成するトンネル２の数および配置は限定されるものではない。
【００１７】
トンネル２は、推進工法により、地中に複数の函体を地中に連設することにより形成されている。すなわち、各トンネル２の覆工４は、トンネル軸方向に連設された複数の函体５，５，…からなる。
【００１８】
函体５は、角筒状に形成された外殻と、トンネル軸方向に所定の間隔をあけて並設された複数の主桁と、隣り合う主桁間においてトンネル軸方向に沿って配置された複数の縦リブとを備えて構成されている。なお、函体５の構成は限定されるものではなく、例えば、プレキャストコンクリート部材であってもよい。
【００１９】
継手構造３は、図２に示すように、一方のトンネル２の覆工４に他方のトンネル２側に開口するように、トンネル軸方向に沿って形成されたガイド溝１０と、他方のトンネル２の覆工４に、一方のトンネル２のガイド溝１０の空間内に挿入されるように形成された突条２０と、ガイド溝１０内において、ガイド溝１０と突条２０との隙間に充填された弾性部材（充填材）３０と、弾性部材３０に押圧力を付与する押圧部材４０とにより構成されている。
【００２０】
ガイド溝１０は、断面Ｃ字状の鋼製部材により形成されている。なお、ガイド溝１０の構成は限定されるものではなく、例えば、断面コ字状に形成されていてもよい。また、ガイド溝１０は、複数の鋼材を組み合わせることにより形成されていてもよい。
ガイド溝１０を構成する鋼製部材は、開口部が函体５の外面に面するように、函体５に埋め込まれている。
【００２１】
突条２０は、函体５の外周面においてトンネル軸方向に沿って配置されており、少なくともその突端部分が函体５の外側に突出している。本実施形態の突条２０は、函体５の外面に固定されたレール２１により構成されている。レール２１は、熱押形鋼からなり、外殻５ａの外周面に固定されるフランジと、このフランジから立ち上がるウェブと、このウェブの突端部分に形成された頭部とを備えている。なお、突条２０を構成する材料は限定されるものではない。また、突条２０の函体５への固定方法は限定されるものではなく、例えばボルトとナットにより締着してもよいし、溶接してもよい。
【００２２】
レール２１のウェブの幅（厚さ）は、ガイド溝１０の幅狭部の幅（すなわち、ガイド溝１０の開口幅）よりも小さくなっており、かつ、レール２１の頭部の断面積がガイド溝１０の幅広部の断面積よりも小さくなっている。そのため、レール２１とガイド溝１０との間には、上下左右にクリアランスを有している。つまり、突条２０は、ガイド溝１０と遊嵌状態で結合することになる。また、レール２１の頭部は、幅狭部の幅（すなわち、ガイド溝１０の開口幅）よりも大きい幅寸法に成形されている。このようにすると、レール２１のガイド溝２０からの抜け出しが阻止されることから、隣り合う函体５，５が必要以上に離間することを防ぐことができる。
【００２３】
弾性部材３０は、各函体５のガイド溝１０の内部に配設されている。ガイド溝１０に突条２０が挿入されると、ガイド溝１０と突条２０との隙間に弾性部材３０が充填された状態となる。本実施形態の弾性部材３０は、合成ゴム発砲体により構成されている。弾性部材３０は、遊嵌状態で結合されるガイド溝１０と突条２０との隙間の変動に追従し、ガイド溝１０と突条２０とに密着することで、止水性を確保する。
なお、弾性部材１３を構成する材料は限定されなく、例えば、ウレタン系ゴムやポリエチレン系ゴム等により構成してもよい。
【００２４】
弾性部材３０には、図３（ａ）に示すように、突条２０を挿入可能な切込み３１が設けられている。なお、切込み３１の形状は限定されるものではないが、本実施形態では断面Ｔ字状に形成されている。切込み３１は、弾性部材３０の長手方向に連続している。
弾性部材３０には、切込み３１に代えて、突条２０の頭部の断面形状以下の大きさの溝を形成していてもよい。
【００２５】
図４に示すように、弾性部材３０の一方の端部（長手方向の一端部）には凹部３２が形成されており、他方の端部（長手方向の他端部）には凹部３２に嵌合可能な凸部３３が形成されている。なお、弾性部材３０は、少なくとも凸部３３が函体５の端面から突出した状態でガイド溝１０の全長にわたって配設されている。そのため、函体５を連設すると、一方の函体５のガイド溝１０に充填された弾性部材３０の凹部３２と他方の函体５のガイド溝１０に充填された弾性部材３０の凸部３３とが嵌合し、連続した弾性部材３０が形成される。なお、凹部３２および凸部３３の形状は限定されるものではない。
【００２６】
押圧部材４０は、図２に示すように、ガイド溝１０の底面に開口する断面コ字状の補助溝４１と、補助溝４１に内挿された可動部材４２と、補助溝４１の底面と可動部材４２との間に介設された板材４３と、補助溝４１の底面を貫通する複数の押え部材４４，４４，…とを備えている。なお、押圧部材４０の構成は限定されるものではない。
【００２７】
補助溝４１の底面（図２において上面）には、複数の貫通孔がトンネル軸方向に間隔をあけて形成されている。貫通孔の内周面には雌ネジ加工が施されている。この貫通孔には、ボルトからなる押え部材４４が螺合する。
なお、貫通孔の間隔および数は限定されるものではなく、適宜設定すればよい。
【００２８】
本実施形態の可動部材４２は帯状の硬質ゴムからなり、補助溝４１内からガイド溝１０内に進出可能に設けられている。可動部材４２は、押え部材４４から付与された押圧力により、補助溝４１からガイド溝１０内に進出する。可動部材４２は、少なくとも弾性部材３０以上の硬度を有している。
【００２９】
本実施形態の板材４３は、鉄板により構成されている。本実施形態の板材４３は、可動部材４２の底面（ガイド溝１０と反対側の面）を覆っている。なお、板材４３を構成する材料は、押え部材４４から付与された押圧力を、可動部材４２の底面に均等に付与することが可能であれば限定されない。
【００３０】
押え部材４４は、ボルトからなり補助溝４１の底面に形成された貫通孔に螺合されている。押え部材４４を回転させると、補助溝４１内への押え部材４４の突出長が変化する。すなわち、押え部材４４を補助溝４１内に突出させることで板材４３を介して可動部材４２に押圧力を付与する。なお、押え部材４４の構成は限定されるものではなく、例えば、補助溝４１の底面に設けられたジャッキであってもよい。
なお、押圧部材４０の構成は限定されない。
【００３１】
次に、本実施形態の地下構造物の構築方法について説明する。
地下構造物１を築造するには、まず、地下構造物１の構築予定箇所の断面内に推進工法により複数の函体（先行函体５Ａ）５，５，…を連設することにより、トンネル２（先行トンネル２）を構築する（先行トンネル構築工程）。次に、この先行トンネル２に隣接して、複数の函体（後行函体５Ｂ）５，５，…を連設することにより、トンネル２（後行トンネル２）を構築する（後行トンネル構築工程）。
【００３２】
先行函体５Ａには、後行トンネル２側に開口するガイド溝１０がトンネル軸方向に沿って形成されている。このガイド溝１０には、図３（ａ）に示すように、予め弾性部材３０を充填しておく。
【００３３】
後行トンネル２は、先行トンネル２の隣において、複数の後行函体５Ｂ，５Ｂ，…を図示せぬ坑口から先行トンネル２に沿って順次押し出すことにより構築する。なお、トンネル２の施工中は、必要に応じて函体５の周囲に滑材を注入・充填しておき、トンネル２の構築が完了した後に、硬化性の裏込材に置き換える。また、図示は省略するが、各トンネル２において、トンネル軸方向に隣り合う函体５，５は、ボルト・ナット等を用いて連結する。
【００３４】
後行トンネル２を構築する際には、図３（ｂ）に示すように、後行函体５Ｂの突条２０を、弾性部材３０の切込み３１に挿入し、弾性部材３０を圧縮させながら推進する。このとき、突条２０と弾性部材３０との当接面に給脂してもよい。このようにすると、ガイド溝１０に挿入した突条２０を進行させる際に、突条２０と弾性部材３０との摩擦が低減されるため、弾性部材３０の損傷を抑制することができる。
隣り合うトンネル２，２同士は、図１および図２に示すように、継手構造３を介して連結される。
【００３５】
後行トンネル２の施工が完了したら、図３（ｃ）に示すように、先行トンネル２の内空側から押え部材４４をねじ込むことにより可動部材４２を突条２０側に押し出して、弾性部材３０に押圧力を付与する（止水工程）。こうすることで、突条２０と弾性部材３０との密着性が増し、継手構造３における止水性が向上する。なお、可動部材４２によって弾性部材３０を押し潰してもよいし、可動部材４２で弾性部材３０を切断し、可動部材４２を突条２０に直に当接させてもよい。
【００３６】
同様に、トンネル（後行トンネル）２を既設のトンネル（先行トンネル）２に隣接して構築する。なお、地下構造物１を構成する各トンネル２の施工順序は限定されるものではない。
６本のトンネル２の構築が完了したら、地下構造物１の断面形状に合せて、各トンネル２の不要な覆工を撤去して大きな空間を形成する（図１参照）。
【００３７】
そして、図１に示すように、地山Ｇとの境界（すなわち、地下構造物１の外縁）に沿って残置されたトンネル２の覆工を利用して本設の頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを形成すると、地下構造物１となる。なお、不要な覆工を全部撤去した後に頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを形成してもよいし、トンネル２の不要な覆工の一部を撤去しつつ、地下構造物１の頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを構築してもよい。
【００３８】
本実施形態の地下構造物の構築方法、地下構造物１および継手構造３によれば、弾性部材３０を圧縮させながら突条２０をガイド溝１０に挿入するため、弾性部材３０がガイド溝１０および突条２０に密着し、ガイド溝１０と突条２０との間に隙間が形成されることが防止されている。
また、弾性部材３０に形成された切込み３１に突条２０を挿入するため、突条２０は弾性部材３０により覆われた状態となる。したがって、継手構造３は止水性に優れている。
【００３９】
また、押圧部材４０により弾性部材３０に対して押圧力を付与することで、弾性部材３０と突条２０との密着度が高まるので、高い止水性能が得られる。つまり、後行トンネル２の構築と同時に、止水性に優れた継手構造３を構築することができるので、施工性に優れている。また、隣り合う函体５同士の離隔にずれが生じた場合であっても、押圧部材４０による押圧力を変化させることで弾性部材３０が変形してずれに追従し、止水性を維持することができる。
また、トンネル軸方向に連設された弾性部材３０同士が、その長手方向の端部に形成された凹部と凸部とを嵌合することにより連結されているため、函体５同士の接合部における止水性にも優れている。
【００４０】
弾性部材３０は、突条２０のガイド溝１０内での向きや位置に応じて変形するため、函体の蛇行、ローリングまたはピッチング等が生じた場合であっても、ガイド溝１０と突条２０との間に空隙が形成され難い。
また、トンネル２の施工後に函体が施工時荷重等により僅かに変形あるいは移動した場合であっても、弾性部材３０が変形・移動に追従するため、止水性能が低下することがない。
【００４１】
ガイド溝１０内に弾性部材３０を充填した状態でトンネル２を構築するため、先行トンネル構築時にガイド溝３０内に入り込む土砂や裏込め材等を大幅に削減することができる。そのため、ガイド溝３０内への突条２０の挿入が、土砂や裏込め材等により妨げられることもない。
また、弾性部材３０によりガイド溝１０内へ土砂等が入り込むことが抑制されているため、ガイド溝１０の洗浄に要する手間を省略することができる。また、ガイド溝１０の洗浄時の洗浄水により周囲の地山が緩むことも防止できる。
【００４２】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、前述の実施形態に限られず、前記の各構成要素については、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変更が可能である。
前記実施形態では、本発明の継手構造をトンネル同士の連結に使用する場合について説明したが、継手構造が適用可能な構造物はこれに限定されるものではなく、例えば、鋼管矢板やパイプルーフ等の継手に使用してもよい。
【００４３】
弾性部材には、弾性部材中の気泡の分布形態、発砲率に応じて、適正な止水性および圧縮性を備えた材料を使用すればよい。
また、異なる種類の材料を組み合わせて弾性部材を形成してもよい。
【００４４】
前記実施形態では、可動部材４２が硬質ゴムにより形成されている場合について説明したが、可動部材４２を構成する材料は、弾性部材３０以上の硬度を有した材料であれば限定されるものではない。例えば、図５に示すように、鉄板や繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）により形成された帯状の部材であってもよい。なお、この場合には、押え部材４４の押圧力により変形することがないため、板材４３を省略してもよい。
【００４５】
また、前記実施形態では、ガイド溝１０の底部に補助溝４１が形成されている場合について説明したが、補助溝４１は必ずしも形成されている必要はない。例えば、ガイド溝１０の底部に配設された板材をガイド溝１０の底面を貫通する押え部材により押し込むことで、弾性部材３０に押圧力を付与してもよい。
【００４６】
弾性部材３０の切込み３１は、必要に応じて形成すればよく、例えば、弾性部材３０が突条２０の外形状に応じた形状を有している場合等には、切込み３１は省略してもよい。
また、弾性部材３０は、トンネル軸方向に沿って連設された弾性部材３０同士の連続性が確保できるのであれば、必ずしも端部に嵌合部（凹部３２および凸部３３）を形成する必要はない。
【符号の説明】
【００４７】
１    地下構造物
２    トンネル（構造体）
３    継手構造
４    覆工
５    函体
１０  ガイド溝
２０  突条
３０  弾性部材（充填材）
３１  切込み
３２  凹部
３３  凸部
４０  押圧部材
４１  補助溝
４２  可動部材
４３  板材
４４  押え部材
【図１】
2016183459.tif 000003
【図２】
2016183459.tif 000004
【図３】
2016183459.tif 000005
【図４】
2016183459.tif 000006
【図５】
2016183459.tif 000007