(57)【要約】【課題】複数のノードをディジーチェイン接続して成るリング型ネットワークシステムに係わり、断線が生じた場合のノードの脱落を防止することができる。【解決手段】マスタ局と複数のスレーブ局の各局がディジーチェイン接続されてリング状の回線を構成するリング型ネットワークシステムにおいて、ディジーチェイン接続された局群の両端の局同士を更にディジーチェイン接続する。この構成において、マスタ局１０は、立ち上がり時等に、自局の２つのループバック制御部１１，１２の何れか一方を強制的にループバック状態とする。そして、運用中、断線時ループバック制御部１４が、断線検出時にこの強制ループバック状態を解除する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタ局と複数のスレーブ局の各局がディジーチェイン接続されてリング状の回線を構成し、前記各局は、２つの通信手段を有し、該通信手段により自局と隣接する他局と前記回線を介して通信するが、断線により通信できない通信手段はループバック状態とするリング型ネットワークシステムであって、
前記ディジーチェイン接続された局群の両端の局同士を更にディジーチェイン接続すると共に、前記マスタ局は、運用中、正常時には、前記２つの通信手段の何れか一方を強制的にループバック状態とし、
前記マスタ局は、前記リング状の回線の任意の箇所に断線が生じたことが検出されると、前記強制的なループバック状態を解除する断線時ループバック制御手段を有することを特徴とするリング型ネットワークシステム。
【請求項２】
前記運用中、正常時には、前記マスタ局と隣接する局であって、前記強制的にループバック状態とされている通信手段側で接続されているスレーブ局は、該マスタ局に対応する通信手段が前記ループバック状態となり、
前記運用中、正常時には、前記マスタ局の前記強制的なループバック状態とされていない通信手段から送出されたパケットは、前記各スレーブ局を順次転送されて、前記ループバック状態となっている通信手段を有するスレーブ局においてループバックされて、前記各スレーブ局を逆方向に転送されて前記マスタ局に戻されることを特徴とする請求項１記載のリング型ネットワークシステム。
【請求項３】
前記運用中の前記断線検出後は、
前記断線が生じた回線に接続されている２つの局は、それぞれ、その前記２つの通信手段のうち該断線が生じた回線に係わる通信手段は前記ループバック状態となり、
前記マスタ局と隣接する局であって前記正常時に前記ループバック状態となっていたスレーブ局は、該ループバック状態が解除されており、
前記マスタ局から送出されたパケットは、前記各スレーブ局を順次転送されて、前記断線箇所に係わる２つの局の一方の局でループバックされて逆方向に転送され、該逆方向に転送されたパケットを受信した前記マスタ局は、該パケットを前記強制的なループバック状態を解除された通信手段に対応する隣接局に転送し、該パケットは、該隣接局側の各スレーブ局を順次転送されて、前記断線箇所に係わる２つの局の他方の局でループバックされて逆方向に転送されて前記マスタ局に戻されることを特徴とする請求項２記載のリング型ネットワークシステム。
【請求項４】
前記マスタ局は、立ち上がり時に、特定パケットを送信・回収して各スレーブ局のタイマ値を取得することで、隣接する局間の通信時間を求め、該求めた各通信時間に基づいて、マスタ局から各スレーブ局への通信遅延時間を算出して、該各通信遅延時間を各スレーブ局に配信する遅延時間取得制御手段と、
任意のときに自局のタイマ値を各スレーブ局に配信することで、各スレーブ局のタイマを自局のタイマに同期させる同期機能手段と、
を更に有することを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載のリング型ネットワークシステム。
【請求項５】
前記各スレーブ局は、
前記立ち上がり時に、前記遅延時間取得制御手段によって配信された前記通信遅延時間を、保持しておき、
前記同期機能手段から送信される前記マスタ局のタイマ値を受信すると、該タイマ値に前記保持していた通信遅延時間を加算した値を、自局のタイマにセットすることで、自局のタイマをマスタ局のタイマに同期させることを特徴とする請求項４記載のリング型ネットワークシステム。
【請求項６】
前記マスタ局は、前記立ち上がりの際に求めた前記隣接する局間の通信時間を保持しておき、
遅延時間取得制御手段は、該保持していた前記隣接する局間の通信時間を用いて、前記断線が生じた後の新たなパケット伝送経路に応じた前記通信遅延時間を算出して、該算出した新たな各通信遅延時間を各スレーブ局に配信することを特徴とする請求項５記載のリング型ネットワークシステム。
【請求項７】
マスタ局と複数のスレーブ局の各局がディジーチェイン接続されてリング状の回線を構成し、前記各局は、２つの通信手段を有し、該通信手段により自局と隣接する他局と前記回線を介して通信するが、断線により通信できない通信手段はループバック状態とするリング型ネットワークシステムにおける該マスタ局であって、
運用中、正常時には、自極の前記２つの通信手段の何れか一方を強制的にループバック状態とし、
前記ディジーチェイン接続された局群の両端の局同士を更にディジーチェイン接続してなる前記リング状の回線の任意の箇所に断線が生じたことが検出されると、前記強制的なループバック状態を解除する断線時ループバック制御手段を有することを特徴とするリング型ネットワークシステムのマスタノード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のノードをディジーチェイン接続して成るリング型ネットワークシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１には、複数のノード（局）をディジーチェイン接続し、このディジーチェイン接続された両端の局で回線（信号線）を折り返すことにより、リング状の伝送経路を形成するようにした、リング型ネットワークシステムに関する発明が、開示されている。
【０００３】
特許文献１の発明は、上記リング型ネットワークシステムに関して、局の立ち上がりのばらつきにより作動するループバックの影響による誤作動を回避してシステムの信頼性向上を図るものである。
【０００４】
また、特許文献２の発明は、上記リング型ネットワークシステムに関して、電気的には接続されていながら正常に通信ができないような論理的な断線状態が発生した場合であっても、ループバックを行うことを可能にし、通信を継続できるようにした発明である。
【０００５】
特許文献２の従来技術では、例えば、マスタ局が、送信が連続して失敗したことを検知したときに、断線検出フレームを生成して、これを自局に隣接する各スレーブ局に送信する。スレーブ局では、断線検出フレームを受信したときに応答し、自局が末端局ではない場合には、送信元局以外の隣接局に対して断線検出フレームを送信する。そして、断線検出フレームを送信してから所定時間経過しても隣接局からの応答を受信できない場合には、自局を末端局としてループバックを行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−７００２５号公報
【特許文献２】特開２０１２−１８２５１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
図７に、上記特許文献１，２に記載の従来技術による上記ディジーチェイン接続によるリング型ネットワークシステムの構成例を示す。
図７（ａ）に示すように、リング型ネットワークシステムは、１台のマスタ局５０と複数台のスレーブ局６０（６０Ａ，６０Ｂ、６０Ｃ、６０Ｄ）から成り、各局（ノード）が自局に隣接する他局（隣接局）と、信号線により接続されている。そして、両端の局すなわち図示の例ではスレーブ局６０Ａ及びスレーブ局６０Ｄにおいて信号を折り返すことで（ループバックすることで）、リング状の伝送路を形成している。
【０００８】
尚、上記信号線は、例えば、Ethernet（イーサネット）回線である。よく知られているように、イーサネット回線は、２本の信号線を用いるものである。また、尚、任意のフレーム（パケット）が、各ノードによってバケツリレー方式で中継・転送される。各ノードは、フレームを中継・転送する際に、自ノードの識別ＩＤ等をフレームのヘッダ部等に追加格納する。これによって、このフレームを受信したノードは、それまで当該フレームがどのノードをどの順番で転送されてきたのか、分かるようになっている。
【０００９】
また、上記リング型ネットワークシステムは、例えば一例としては、ＳＸバスやＥ-ＳＸバス等を使用している。
また、図７（ｂ）には、マスタ局５０、スレーブ局６０の構成の一部を示す。尚、何れの局も、不図示の他の構成（例えば他局との通信処理を行う通信機能部や、局内の何等かの内部処理を行う機能部など）も有しているが、これについては例えば一例が上記特許文献１に示されており、ここでは図示・説明は省略するものとする。
【００１０】
マスタ局５０は、２つの物理層（物理層Ａ、物理層Ｂ；通信ポート）にそれぞれ対応する２つのループバック制御部５１、５２を有している。ここでは、ループバック制御部５１が物理層Ａに係わり、ループバック制御部５２が物理層Ｂに係わるものとする。各スレーブ局６０も、２つの物理層（物理層Ａ、物理層Ｂ）にそれぞれ対応する２つのループバック制御部６１、６２を有している。ここでは、ループバック制御部６１が物理層Ａに係わり、ループバック制御部６２が物理層Ｂに係わるものとする。
【００１１】
また、マスタ局５０、スレーブ局６０は、不図示の通信制御部（例えば特許文献１のプロトコル制御部など）も有している。
そして、マスタ局５０、スレーブ局６０は、それぞれ、基本的には自ノードの２つの隣接局と通信（パケット送信またはパケット受信）を行う。但し、断線等により、２つの隣接局の何れか一方と通信を行えない場合も起こり得る。また、当然ながら、接続されている局が無い場合にも、通信が行えない。
【００１２】
マスタ局５０の不図示の通信制御部は、ループバック制御部５１と物理層Ａを介して物理層Ａ側の隣接局と通信を行い、ループバック制御部５２と物理層Ｂを介して物理層Ｂ側の隣接局と通信を行う。
【００１３】
各スレーブ局６０の不図示の通信制御部は、ループバック制御部６１と物理層Ａを介して物理層Ａ側の隣接局と通信を行い、ループバック制御部６２と物理層Ｂを介して物理層Ｂ側の隣接局と通信を行う。
【００１４】
但し、マスタ局５０、各スレーブ局６０は、何れか一方の隣接局と通信が行えない場合には、ループバックを行う。他局と通信できない場合とは、どちらか一方の物理層に通信線（他局）が接続されていない場合か、この通信線が断線した場合等である。
【００１５】
例えば、図示のスレーブ局６０Ｂは、物理層Ｂ側は通信線によってマスタ局５０と接続されており、物理層Ａ側は通信線によってスレーブ局６０Ａと接続されている。これより、例えば、スレーブ局６０Ｂは、物理層Ｂ側からマスタ局５０から送信されたパケットを受信すると、これを物理層Ａ側からスレーブ局６０Ａへ転送する。また、スレーブ局６０Ｂは、物理層Ａ側からスレーブ局６０Ａから送信されたパケットを受信すると、これを物理層Ｂ側からマスタ局５０へ転送する。勿論、転送する際に、例えばパケットのデータを用いて何等かの処理を実行したり、自局の何等かのデータをパケットに付加して転送する等の処理を行う場合もある。
【００１６】
一方、例えば、図示のスレーブ局６０Ａは、物理層Ｂ側は通信線によってスレーブ局６０Ｂと接続されているが、物理層Ａ側には何も接続されていない。この場合、ループバック制御部６１はループバック状態となっている。ループバック状態とは、一例としては、上記特許文献１における「ＳＷ１＝ＯＦＦ且つＳＷ２＝ＯＮ」（ここではＳＷ１、ＳＷ２は不図示）の状態である。換言すれば、信号線の折り返し状態となっている。これより、スレーブ局６０Ａは、物理層Ｂ側からスレーブ局６０Ｂから送信されたパケットを受信すると、これをループバック制御部６１で折り返すことで、物理層Ｂ側からスレーブ局６０Ｂへ返信する。
【００１７】
同様にして、図示のスレーブ局６０Ｄは、その物理層Ｂ側に通信線（他局）が接続されていないことから、物理層Ａ側から受信したパケットをループバックする。これは、図示の構成では、スレーブ局６０Ｃから送信されたパケットを受信すると、これをスレーブ局６０Ｃへループバックする。
【００１８】
この様にして、図７（ａ）に示す例の場合、例えば、マスタ局５０から物理層Ｂを介して送信されたパケットが、マスタ局５０→スレーブ局６０Ｃ→スレーブ局６０Ｄ→ループバックによりスレーブ局６０Ｃ→マスタ局５０→スレーブ局６０Ｂ→スレーブ局６０Ａ→ループバックによりスレーブ局６０Ｂ→マスタ局５０というように巡回する、リング型ネットワークが構成されることになる。
【００１９】
尚、上記のように、マスタ局５０、スレーブ局６０の何れも、ループバック制御部を有しており、この構成によって必要に応じて上記信号線の折り返しを実現するが、これについては特許文献１等に記載されており、ここでは特に説明しない。
【００２０】
ここで、上記従来技術によれば、例えば上記図７の構成において、スレーブ局６０Ａ−スレーブ局６０Ｂ間に断線が発生した場合、この断線を検出して、図８に示すように、スレーブ局６０Ｂが自局において信号線を折り返すようになる。これによって、図８に示すように、マスタ局５０から物理層Ｂを介して送信されたパケットが、マスタ局５０→スレーブ局６０Ｃ→スレーブ局６０Ｄ→ループバックによりスレーブ局６０Ｃ→マスタ局５０→スレーブ局６０Ｂ→ループバックによりマスタ局５０というように巡回する、リング型ネットワークが再構成されることになる。
【００２１】
これによって、スレーブ局６０Ｂ、マスタ局５０、スレーブ局６０Ｃ，６０Ｄに関しては問題なく通信が行える。しかしながら、スレーブ局６０Ａは、他局と通信できない状態となり、スレーブ局６０Ａが脱落してしまうという問題が生じる。
【００２２】
尚、図９に、断線発生の他の例を示す。
図９に示す構成例は、１台のマスタ局５０と４台のスレーブ局６０（６０Ａ，６０Ｂ，６０Ｃ，６０Ｄ）から構成される点では、上記図７（ａ）の構成例と同様であるが、各局間の接続関係が異なる。
【００２３】
すなわち、図９に示すように、マスタ局５０の物理層Ａ側には何も接続されておらず、マスタ局５０の物理層Ｂ側には、スレーブ局６０Ｃ→スレーブ局６０Ｄ→スレーブ局６０Ａ→スレーブ局６０Ｂの順に４台のスレーブ局６０がディジーチェイン接続されている。スレーブ局６０Ｂの物理層Ｂ側には他局は接続されておらず、よって、スレーブ局６０Ｂにおいてループバックされる。
【００２４】
これより、正常な状態では、例えば図９（ａ）に示すように、マスタ局５０から物理層Ｂを介して送信されたパケットが、マスタ局５０→スレーブ局６０Ｃ→スレーブ局６０Ｄ→スレーブ局６０Ａ→スレーブ局６０Ｂ→ループバックによりスレーブ局６０Ａ→スレーブ局６０Ｄ→スレーブ局６０Ｃ→マスタ局５０というように巡回する、リング型ネットワークが構成されることになる。
【００２５】
そして、ここでは、任意のときに、図９（ｂ）に示すように、スレーブ局６０Ａ−スレーブ局６０Ｂ間で断線が生じたものとする。この場合、スレーブ局６０Ａが、物理層Ｂ側での断線を検出すると、ループバックすることになる。これより、図９（ｃ）に示すように、マスタ局５０から物理層Ｂを介して送信されたパケットが、マスタ局５０→スレーブ局６０Ｃ→スレーブ局６０Ｄ→スレーブ局６０Ａ→ループバックによりスレーブ局６０Ｄ→スレーブ局６０Ｃ→マスタ局５０というように巡回する状態となる。
【００２６】
つまり、この場合には、スレーブ局６０Ｂが、脱落することになる。
本発明の課題は、複数のノードをディジーチェイン接続して成るリング型ネットワークシステムに係わり、断線が生じた場合のノードの脱落を防止することができるリング型ネットワークシステム、そのマスタノード等を、提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２７】
本発明のリング型ネットワークシステムは、マスタ局と複数のスレーブ局の各局がディジーチェイン接続されてリング状の回線を構成し、前記各局は、２つの通信手段を有し、該通信手段により自局と隣接する他局と前記回線を介して通信するが、断線により通信できない通信手段はループバック状態とするリング型ネットワークシステムであって、下記の特徴を有する。
【００２８】
まず、前記ディジーチェイン接続された局群の両端の局同士を更にディジーチェイン接続する。
前記マスタ局は、運用中、正常時には、前記２つの通信手段の何れか一方を強制的にループバック状態とする。
【００２９】
そして、前記マスタ局は、前記リング状の回線の任意の箇所に断線が生じたことが検出されると、前記強制的なループバック状態を解除する。
【発明の効果】
【００３０】
本発明のリング型ネットワークシステム、そのマスタノード等は、複数のノードをディジーチェイン接続して成るリング型ネットワークシステムに係わり、断線が生じた場合のノードの脱落を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】（ａ）、（ｂ）は、本例のリング型ネットワークシステムの構成図である。
【図２】（ａ）〜（ｄ）は、通信時間の計測処理について説明する為の図である。
【図３】マスタ局のイニシャル処理のフローチャート図である。
【図４】（ａ）〜（ｃ）は、イニシャル時の動作例を示す図である。
【図５】マスタ局の運用中の定期処理のフローチャート図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、断線時の動作例を示す図である。
【図７】従来のディジーチェイン接続によるリング型ネットワークシステムの構成例を示す図である。
【図８】従来の断線発生した場合の動作例を示す図である。
【図９】従来の他の構成例・動作例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、図面を参照して、本発明の実施の形態について説明する。
図１は、本例のリング型ネットワークシステムの構成図である。
図１（ａ）には全体構成を示し、図１（ｂ）にはマスタ局、スレーブ局の各局（各ノード）の構成例を示す。
【００３３】
まず、図１（ａ）に示す全体構成について説明する。
図示のように、本例のリング型ネットワークシステムは、１台のマスタ局１０と、複数台のスレーブ局２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ）を有し、基本的には上記図７の従来構成と同様に、各局が自局に隣接する他局（隣接局）と、信号線１により接続されている。すなわち、各局が上述したディジーチェイン接続している。
【００３４】
尚、信号線１は、例えば上記のようにEthernet（イーサネット）回線であってもよいが、この例に限らない。また、本例のリング型ネットワークシステムは、上記ＳＸバスやＥ-ＳＸバス等を用いるものであってもよいが、この例に限らない。
【００３５】
ここで、従来では両端の局（ノード）で信号線を折り返していたが、すなわち内部でループバックしていたが、本例では図示のように、両端の局同士も信号線１により接続している。つまり、図示の例では、両端の局であるスレーブ局２０Ａとスレーブ局２０Ｄとの間も、通信線１により接続している。よって、スレーブ局２０Ａもスレーブ局２０Ｄも、正常時にはループバック状態にはならない。
【００３６】
そして、図１（ａ）には示していないが、マスタ局に１０おいて、２つのループバック制御部のうちの何れか一方を強制的にループバック状態にする。これは、例えばマスタ局１０は、立ち上がり時等に、自局の何れか一方のループバック制御部を、強制的にループバック状態にする。尚、ループバック状態とは、一例としては、上記特許文献１における「ＳＷ１＝ＯＦＦ且つＳＷ２＝ＯＮ」（ここではＳＷ１、ＳＷ２は不図示）の状態である。また、“強制的に”とは、断線の有無は関係なく、ということである。
【００３７】
その後、運用中に、システム上の任意の位置での断線があった場合、マスタ局１０は、この断線発生を検出すると上記強制的なループバック状態を解除する。
概略的には、以上述べた構成・制御とすることで、断線が生じた場合のノードの脱落を防止することができる。
【００３８】
以下、更に詳しく説明する。
まず、図１（ｂ）に示すように、マスタ局１０は、２つの物理層（物理層Ａ、物理層Ｂ；通信ポート）にそれぞれ対応する２つのループバック制御部１１、１２を有している。ここでは、ループバック制御部１１が物理層Ａに係わり、ループバック制御部１２が物理層Ｂに係わるものとする。各スレーブ局２０も、２つの物理層（物理層Ａ、物理層Ｂ）にそれぞれ対応する２つのループバック制御部２１、２２を有している。ここでは、ループバック制御部２１が物理層Ａに係わり、ループバック制御部２２が物理層Ｂに係わるものとする。
【００３９】
マスタ局１０は、更に、遅延時間取得制御部１３、断線時ループバック制御部１４、同期機能部１５等の各種機能部を有する。尚、マスタ局１０は、不図示の通信制御部を有していても良い。この通信制御部の一例が特許文献１のマスタ局のプロトコル制御部であるが、この例に限らない。また、一例としては、上記各処理部１３、１４，１５は、通信制御部の機能の一部と見做すこともできるものとする。不図示の通信制御部は、基本的に、ループバック制御部１１，１２を介して、隣接局との通信（パケット送信／受信）を行うものである。また、ループバック制御部１１，１２の構成・機能は、例えば一例が特許文献１に開示されており、ここでは特に図示・説明しない。
【００４０】
尚、各スレーブ局２０も、不図示の通信制御部を有していても良い。この通信制御部の一例が特許文献１のスレーブ局のプロトコル制御部であるが、この例に限らない。
マスタ局１０も各スレーブ局２０も、不図示の通信制御部は、基本的には、上記ループバック制御部１１，１２（または２１，２２）を介して、隣接局との通信を行う。すなわち、例えば、ループバック制御部１１（または２１）と物理層Ａを介して隣接局との通信を行い、ループバック制御部１２（または２２）と物理層Ｂを介して他の隣接局との通信を行う。但し、２つのループバック制御部１１，１２（または２１，２２）の何れか一方がループバック状態である場合には、この限りではない。
【００４１】
マスタ局１０も各スレーブ局２０も、不図示の通信制御部は、例えば、自局が有するループバック制御部の何れか一方を介して隣接局からの伝送フレーム（パケット）を受信すると、この伝送フレームの内容に応じた処理を実行すると共に、この伝送フレームを他方のループバック制御部を介して別の隣接局へ転送する。但し、この“他方のループバック制御部”が、上記ループバック状態である場合には、当該“他方のループバック制御部”に渡した伝送フレームが、そのまま戻ってくることになる。この場合、不図示の通信制御部は、この伝送フレームを上記一方のループバック制御部を介して隣接局に転送する。例えばこの様にして伝送フレームがループバックされることになる。
【００４２】
尚、図１（ｂ）では示していないが、全ての局（ノード）において、物理層（ＰＨＹ）Ａ．Ｂには、特許文献１と同様に、不図示の受信部と送信部とリンク検出部が、備えられていても良い。リンク制御部は、自ノードの上流側、下流側の各隣接局との接続の有無を通信により検出する機能部である。
【００４３】
尚、各ループバック制御部１１，１２，２１，２２は、特許文献１と同様、ＭＡＣ（Media Access Control）層に設けられており、特許文献１と同様の機能（スイッチ制御など）を有するものであってもよい。また、各局（ノード）は、自ノードの上流側の隣接局から渡された伝送フレームを、自ノードの下流側の隣接局に伝送する通常通信モードと、上流側の隣接局に折り返し伝送するループバックモード（折り返し通信モード）とを有するものと見做しても構わない。
【００４４】
尚、「ループバック制御部（１１，１２，２１，２２）＋物理層（特に不図示の受信部と送信部）」を、通信手段と呼ぶものとしてもよい。これより、マスタ局１０と複数のスレーブ局２０の各局は、それぞれ、２つの通信手段を有し、該通信手段により自局と隣接する他局と回線（信号線１）を介して通信するが、断線により通信できない通信手段はループバック状態とする、ものと言うこともできる。更に、マスタ局１０は、運用中、正常時には、自局の２つの通信手段の何れか一方を強制的にループバック状態とすると共に、リング状の回線の任意の箇所に断線が生じたことが検出されると、強制的なループバック状態を解除するものと言うこともできる。
【００４５】
尚、マスタ局１０は、特に図示しないが、例えばＣＰＵ／ＭＰＵ等の演算プロセッサ、メモリ等の記憶部を有しており、記憶部には予め所定のアプリケーションプログラムが記憶されている。上記不図示の演算プロセッサが、このアプリケーションプログラムを実行することにより、上記各種機能部１１〜１５の処理や制御が実現される。
【００４６】
スレーブ局２０も、特に図示しないが、例えばＣＰＵ／ＭＰＵ等の演算プロセッサ、メモリ等の記憶部を有しており、記憶部には予め所定のアプリケーションプログラムが記憶されている。上記不図示の演算プロセッサが、このアプリケーションプログラムを実行することにより、上記各種機能部２１、２２の処理が実現される。
【００４７】
尚、基本的に、スレーブ局２０の構成・動作は、上記従来技術と同様であってよい。
マスタ局１０は、上記立ち上がり時等に、２つのループバック制御部１１，１２の何れか一方を強制的にループバック状態とする。そして、運用中、断線時ループバック制御部１４が、断線検出時にこの強制ループバック状態を解除する。
【００４８】
尚、上記立ち上がり時に、上記強制的にループバック状態にする処理を行う前に、遅延時間取得制御部１３による処理を行うものであってもよい。遅延時間取得制御部１３は、隣接するノード間の各通信時間（図１（ａ）に示すＴａ、Ｔｂ、Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ）を計測する。
【００４９】
同期機能部１５は、上記通信時間Ｔａ〜Ｔｅに基づいて、全てのスレーブ局を自局に同期させる。同期機能部１５は、例えば、上記立ち上がり時に、全てのスレーブ局を自局に同期させる。同期機能部１５は、更に、上記断線発生によってパケットの流れが変化することで上記同期が崩れることに対応して、改めて全てのスレーブ局を自局に同期させる。また、同期機能部１５は、例えば、運用中に定期的に、全てのスレーブ局を自局に同期させる処理を実行するものであっても構わない。
【００５０】
まず、上記遅延時間取得制御部１３について説明する。
遅延時間取得制御部１３は、例えばマスタ局１０の立ち上がり時に、例えばまず物理層Ａ側のループバック制御部１１をループバック状態にして、隣接するノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）を計測する。この計測処理を完了したら、続いて、上記物理層Ａ側のループバック状態を解除し且つ物理層Ｂのループバック制御部１２をループバック状態にして、計測できなかった図示の通信時間Ｔｂを計測する。尚、通信時間Ｔｂは、図示の通り、マスタ局１０−スレーブ局２０Ｂ間の通信時間である。
【００５１】
同様に、図示の通り、上記通信時間Ｔｃはマスタ局１０−スレーブ局２０Ｃ間の通信時間であり、上記通信時間Ｔｄはスレーブ局２０Ｃ−２０Ｄ間の通信時間であり、上記通信時間Ｔｅはスレーブ局２０Ｄ−２０Ａ間の通信時間であり、上記通信時間Ｔａはスレーブ局２０Ａ−２０Ｂ間の通信時間である。
【００５２】
図２は、上記通信時間の計測処理について説明する為の図である。
尚、図２では、マスタ局１０において物理層Ａ側をループバックさせた状態で、上記各隣接ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）を計測する処理について示すものとする。この場合、マスタ局１０の物理層Ａ側の隣接局であるスレーブ局２０Ｂは、自局の物理層Ｂ側が通信できない状態であることから自局の物理層Ｂ側をループバック状態にする。これより、パケットの伝送経路は、図２（ａ）に示す状態となる。すなわち、マスタ局１０の物理層Ｂ側から送信されたパケットは、マスタ局１０→スレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂ→ループバックによりスレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃ→マスタ局１０というルートで巡回する。
【００５３】
この様な状態において、遅延時間取得制御部１３は、特定のパケット（時刻ラッチメッセージとする）を送信する。尚、本例では、マスタ局１０は、常に物理層Ｂ側からパケット送信するものとする。尚、もし、物理層Ｂ側がループバック状態であるならば、直ちにループバックして、結果的に、物理層Ａ側からパケット送信されることになる。ここでは物理層Ａ側がループバック状態であるので、まず、スレーブ局２０Ｃが上記時刻ラッチメッセージを受信することになる。
【００５４】
その後、上記時刻ラッチメッセージは、スレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂの順に順次転送されていき、上記のことからスレーブ局２０Ｂで折り返される。これより、その後、スレーブ局２０Ｂ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃ→マスタ局１０というルートで順次転送されて、マスタ局１０に戻されることになる。この様に、各スレーブ局２０は、時刻ラッチメッセージを２回（往きと帰り）受信することになる。
【００５５】
各スレーブ局２０は、上記時刻ラッチメッセージを受信した場合には、受信時（２回；往きと帰り）の自局のタイマ値をラッチする。つまり、例えば、受信した時刻ラッチメッセージに自局の現在のタイマ値を含めて、これを次の局へ転送する。これにより、マスタ局１０は、上記戻された時刻ラッチメッセージから、全てのスレーブ局２０の時刻ラッチメッセージ受信時（２回；往きと帰り）のタイマ値を、取得することができる。尚、全ての局（ノード）は、不図示のタイマを有しており、タイマを動作させている。
【００５６】
尚、各スレーブ局２０は、上記タイマ値と共に自ノードの識別ＩＤも一緒に時刻ラッチメッセージに含めるようにしてもよいが、この例に限らない。また、当然、各タイマ値の時刻ラッチメッセージへの格納順も、分かるようになっている。これより、時刻ラッチメッセージの巡回経路も、分かることになる。すなわち、どの様な順序で各スレーブ局２０を巡回したのか、分かることになる。但し、この例に限らず、例えば、上記従来のように、各ノードが、フレーム転送の際に、自ノードの識別ＩＤをフレームのヘッダ部に追加格納するものである場合には、ヘッダ部を参照すれば、当該フレームがどの様な順序で各スレーブ局２０を巡回したのか、分かることになる。
【００５７】
マスタ局１０は、上記全スレーブ局２０の各タイマ値に基づいて、各隣接ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）を算出する。そして、この通信時間に基づいて、マスタ局１０から各スレーブ局までの通信遅延時間を求める。
【００５８】
図２（ａ）には上記各ノードにおける上記メッセージ受信時（２回；往きと帰り）のタイマ値の具体例を示すが、図示のように、各局でタイマ値はバラバラである（同期していない）。例えば、スレーブ局２０Ａは、スレーブ局２０Ｄの後にメッセージ受信するにも係わらず、そのタイマ値（＝１２０）は、スレーブ局２０Ｄのタイマ値（＝２００）よりも小さい。しかしながら、各ノード毎に、その往きと帰りのタイマ値は、同じタイマによって計測されているので、これを利用することで、各隣接ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）を算出することができる。これもついて、以下、図２（ａ），（ｂ）を参照して具体例を用いて説明する。
【００５９】
例えば、まず、スレーブ局２０Ａのタイマ値である‘１２０’（往き）と‘１６０’（帰り）は、同一のタイマによる計測値である。そして、図示の構成では、スレーブ局２０Ａの後段にあるのはスレーブ局２０Ｂのみである。これは、例えば、スレーブ局２０Ｂが折り返し局であると判別することから、後段にあるのはスレーブ局２０Ｂのみであると判別できる。上記往きと帰りのタイマ値の差が最も小さいノードが、折り返し局であると判別される。図示の例では、スレーブ局２０Ｂの上記往きと帰りのタイマ値の差は５１１−５１０＝１（内部処理に掛かる時間と見做してよい）となり、全ノードのなかで最も小さい。
【００６０】
上記のことから、スレーブ局２０Ａのタイマ値である上記‘１２０’（往き）と‘１６０’（帰り）との差分（１６０−１２０＝４０）が、スレーブ局２０Ａ−２０Ｂ間の往復の通信に掛かる時間と見做してよい。尚、厳密には、上記内部処理（ループバック処理等）に掛かる時間（＝１）を、更に差し引く必要があるが、この時間は非常に短いので、無視しても構わないものとする。よって、スレーブ局２０Ａ−２０Ｂ間の通信時間である上記通信時間Ｔａは、上記往復通信時間（＝４０）の半分である‘２０’と見做してよいことになる（Ｔａ＝２０）。
【００６１】
また、スレーブ局２０Ｄのタイマ値である‘２００’（往き）と‘２７０’（帰り）と、上記求められた通信時間Ｔａとによって、下記の式により、スレーブ局２０Ｄ−２０Ａ間の通信時間である上記通信時間Ｔｅが求められる。
【００６２】
Ｔｅ＝（２７０−２００−Ｔａ×２）／２＝（７０−４０）／２＝１５
同様にして、スレーブ局２０Ｃのタイマ値である‘３’（往き）と‘１０３’（帰り）と、上記求められた通信時間Ｔａ、Ｔｅとによって、下記の式により、スレーブ局２０Ｃ−スレーブ局２０Ｄ間の通信時間である上記通信時間Ｔｄが求められる。
【００６３】
Ｔｄ＝（１０３−３−Ｔａ×２−Ｔｅ×２）／２＝１５
同様にして、マスタ局１０Ｃのタイマ値である‘２０’（往き）と‘１３０’（帰り）と、上記求められた通信時間Ｔａ、Ｔｅ、Ｔｄとによって、下記の式により、マスタ局１０Ｃ−スレーブ局２０Ｃ間の通信時間である上記通信時間Ｔｃが求められる。
【００６４】
Ｔｃ＝（１３０−２０−Ｔａ×２−Ｔｅ×２−Ｔｄ×２）／２＝５
そして、上記求められた各ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）に基づいて、マスタ局１０から各スレーブ局２０までの通信遅延時間を、下記のように求める。
【００６５】
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｃまでの通信遅延時間Ｔｍｃ＝Ｔｃ＝５
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｄまでの通信遅延時間Ｔｍｄ＝Ｔｍｃ＋Ｔｄ＝５＋１５＝２０
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ａまでの通信遅延時間Ｔｍｅ＝Ｔｍｄ＋Ｔｅ＝２０＋１５＝３５
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｂまでの通信遅延時間Ｔｍａ＝Ｔｍｅ＋Ｔａ＝３５＋２０＝５５
マスタ局１０の遅延時間取得制御部１３は、上記算出した各通信遅延時間を、全スレーブ局２０へ配信する。各スレーブ局２０は、配信された各通信遅延時間の中で自局に係わる通信遅延時間を取得・記憶する。上記一例の場合、スレーブ局２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ａ，２０Ｂには、それぞれ、図２（ｃ）に示すように、‘５’、‘２０’、‘３５’、‘５５’が記憶されることになる。
【００６６】
その後、マスタ局１０の同期機能部１５は、そのときの自局のタイマ値を全スレーブ局２０へ配信する。例えば、図２（ｄ）に示す例では、タイマ値‘３０’が配信される。これより、各スレーブ局２０は、配信されたタイマ値に、上記記憶されている通信遅延時間を加算した値を、自局のタイマにセットする。例えば、スレーブ局２０Ｄは、図２（ｄ）に示すように、‘５０’（＝３０＋２０）を、自局のタイマ値にセットすることになる。そして、このときには、マスタ局１０のタイマ値も‘５０’になっているはずである。マスタ局１０が上記タイマ値‘３０’を送信した時点から、これをスレーブ局２０Ｄを受信するまでに、上記通信遅延時間‘２０’の時間が、掛かっているからである。
【００６７】
この様にして、スレーブ局２０Ｄのタイマを、マスタ局１０のタイマと同期させることができる。これは、他のスレーブ局２０Ｃ，２０Ａ，２０Ｂに関しても同様である。これより、同期機能部１５は、全てのスレーブ局２０（２０Ｄ、２０Ｃ，２０Ａ，２０Ｂ）のタイマを、マスタ局１０のタイマに同期させることができる。
【００６８】
尚、上記同期機能部１５の処理は、その後の運用中においても定期的に実行するようにしてもよい。これは、各局のタイマの水晶発信子の個体差による時刻ズレを、補正する為である。また、上記同期機能部１５の処理は、断線が検出されたときにも実行される。これについては、後述する。
【００６９】
尚、上記の状態のままであれば図１（ａ）に示す通信時間Ｔｂは特に必要ないことになるが、断線発生等によりマスタ局１０が物理層Ａ側のループバック状態を解除した場合には、必要となるので、この通信時間Ｔｂも図２と同様の手法により計測して記憶しておく。
【００７０】
図３は、マスタ局１０のイニシャル処理のフローチャート図である。
また、図４（ａ）〜（ｃ）には、イニシャル時の動作例を示す。
尚、以下のステップＳ１１，Ｓ１２の説明におけるパケットは、例えば上記時刻ラッチメッセージである。
【００７１】
イニシャル時にマスタ局１０は、まず、上記遅延時間取得制御部１３が、上述した隣接ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ）を計測する処理を実行する（ステップＳ１１）。
【００７２】
すなわち、遅延時間取得制御部１３は、まず、自局の物理層Ａ側をループバック状態にする。これより、図４（ａ）に示す状態となる。すなわち、マスタ局１０は、自局の物理層Ｂ側の通信ポートを用いて他局との通信を行う。これより、マスタ局１０から送信されたパケットは、図示のスレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂの順に転送されていく。ここで、スレーブ局２０Ｂは、マスタ局１０と通信できないことから、自局の物理層Ｂ側をループバック状態にしていることになる。これより、スレーブ局２０Ｂは、上記パケットを受信すると、これを折り返す。これより、このパケットは、図示のスレーブ局２０Ｂ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃの順に転送されて、マスタ局１０に戻される。
【００７３】
尚、各スレーブ局２０は、パケット受信するとその時点の自局のタイマ値を当該パケットに格納してから下流のノードへ当該パケットを転送する。また、これにより、最終的にマスタ局１０に戻されるパケットには、全てのスレーブ局２０のタイマ値（往きと帰り）が、含まれていることになる。また、当然、マスタ局１０は、上記パケットの送信時、受信時の自局のタイマ値は認識できる。これより、図２で説明したようにして、上記各通信時間Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔａ、Ｔｅを求めることができ、以って上記各通信遅延時間Ｔｍｃ、Ｔｍｄ、Ｔｍｅ、Ｔｍａを、求めることができる。
【００７４】
続いて、遅延時間取得制御部１３は、ステップＳ１１では計測できなかった隣接ノード間の通信時間（本例ではＴｂのみ）を計測する処理を実行する（ステップＳ１２）。すなわち、まず、自局の物理層Ｂ側をループバック状態にする。これによって、図４（ｂ）に示す状態となる。すなわち、マスタ局１０は、自局の物理層Ａ側の通信ポートを用いて他局との通信を行う。これより、マスタ局１０から送信されたパケットは、図示のスレーブ局２０Ｂ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃの順に転送されていく。ここで、スレーブ局２０Ｃは、マスタ局１０と通信出来ないことから、自局の物理層Ａ側をループバック状態にしている。これより、自局の物理層Ｂ側で受信した上記パケットを、折り返す。これより、このパケットは、図示のスレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂの順に転送されて、マスタ局１０に戻される。
【００７５】
これより、特に説明しないが、上記図４（ａ）の場合と略同様にして、マスタ局１０−スレーブ局２０Ｂ間の通信時間である通信時間Ｔｂを求めることができる。
上述した処理によって、各隣接ノード間の通信時間を求めて記憶したら、マスタ局１０は、自局を再び図４（ａ）の状態にする。すなわち自局の物理層Ａ側をループバック状態にする（ステップＳ１３）。これは、デフォルトで、何れか一方の物理層を強制的にループバック状態にする処理であり、ここでは仮に物理層Ａをループバック状態とするが、物理層Ｂをループバック状態にしても構わない。
【００７６】
そして、同期機能部１５が、上記のように各隣接ノード間の通信時間に基づいて各通信遅延時間Ｔｍｃ、Ｔｍｄ、Ｔｍｅ、Ｔｍａを求めて、これらを各スレーブ局２０へ配信する（ステップＳ１４）。更に、その後の任意のときに、そのときの自局のタイマ値を、各スレーブ局２０へ配信する（ステップＳ１５）。これより、各スレーブ局２０は、上述したようにして自局のタイマ値を再設定する。これより、上述したように、全てのスレーブ局２０のタイマを、マスタ局１０のタイマと同期させることができる。
【００７７】
尚、スレーブ局２０の処理フロー図は、特に示さないが、基本的にはマスタ局１０から送信される上記パケットに従った処理を実行する。勿論、各パケットには、そのパケットの種別を示す情報が含まれているので、スレーブ局２０は、受信したパケットが、上記時刻ラッチメッセージであるのか、上記通信遅延時間を通知するパケットであるのかを判別できる。そして、受信したパケットの種別に応じて、上述した処理を実行する。
【００７８】
そして、運用開始することになる。この例では、運用開始時の状態は、図６（ａ）に示す状態となる。つまり、マスタ局１０は、自局の物理層Ａ側を強制的にループバック状態にして、運用開始する。これより、運用中は（後述する断線などが生じない限りは）パケットの巡回経路は、図４（ａ）で説明したものと同じとなる。そして、断線等の問題が生じない限りは、図６（ａ）に示す状態のまま運用されることになる。この様な状態において、任意のときに任意の箇所に、断線が発生した場合について、以下、説明する。
【００７９】
尚、図６は運用中の動作例を示す図であって、図６（ａ）は正常時、図６（ｂ）、（ｃ）は断線時の動作例である。
ここでは、具体例として図６（ｂ）に示すように、スレーブ局２０Ｄ−２０Ａ間に、断線が発生したものとする。
【００８０】
ここで、各スレーブ局２０は、上記特許文献１，２に記載のスレーブ局と同様に、断線の有無を検出する機能や、断線を検出した場合に、これに応じてループバックを行う機能を有している。これより、上記のようにスレーブ局２０Ｄ−２０Ａ間に断線が発生した場合、パケットの転送ルートは図６（ｂ）に示す状態となる。
【００８１】
すなわち、まず、スレーブ局２０Ｄが、スレーブ局２０Ａとの断線を検出することで、断線側をループバック状態にする。これより、図６（ｂ）に示すように、マスタ局１０から送出されるパケットは、スレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄの順に転送され、スレーブ局２０Ｄでループバックされて、スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃ→マスタ局１０の順に転送されてマスタ局１０に戻されることになる。
【００８２】
更に、スレーブ局２０Ａが、スレーブ局２０Ｄとの断線を検出することで、断線側をループバック状態にする。上記のようにスレーブ局２０Ｂが既にループバック状態であることから、図６（ｂ）に示すように、断線時にスレーブ局２０Ａまたはスレーブ局２０Ｂにパケットがあった場合には、当該パケットは、スレーブ局２０Ａ−スレーブ局２０Ｂ間をループする状態となる。これは一例であるが、何れにしても、スレーブ局２０Ａ、スレーブ局２０Ｂは、マスタ局１０と通信できない状態となり、以ってスレーブ局２０Ａとスレーブ局２０Ｂが脱落した状態となる。
【００８３】
ここで、マスタ局１０は、運用中、例えば定期的に図５に示す処理を実行する。
図５は、マスタ局１０の運用中の定期処理のフローチャート図である。
図示のように、マスタ局１０は、定期的に、各スレーブ局２０から断線検出状況やループバック状況を取得する（ステップＳ２１）。これは、例えば特定の状況監視用の特定のパケットを送信し、各スレーブ局２０はこの特定パケットを受信すると、自局の断線検出状況やループバック状況を特定パケットに含めて転送する。マスタ局１０は、この特定パケットが戻ってくると、この特定パケットに含まれるデータに基づいて、「断線無し」から「断線あり」に変化したノードがあるか否かを判定する（ステップＳ２２）。
【００８４】
「断線無し」から「断線あり」に変化したノードが１つも無い場合には（ステップＳ２２，ＮＯ）、そのまま本処理を終了する。一方、「断線無し」から「断線あり」に変化したノードがある場合には（ステップＳ２２，ＹＥＳ）、ステップＳ２３の処理へ移行する。
【００８５】
上記一例の場合、上記図６（ｂ）に状況となることから、マスタ局１０は、スレーブ局２０Ｃ，２０Ｄだけしか通信出来なく成り、これら２つの局２０の上記断線検出状況やループバック状況を取得することになる。そして、上記のように、スレーブ局２０Ｄが、断線を検出してループバック状態になっていることから、上記ステップＳ２２の判定はＹＥＳとなることになる。
【００８６】
そして、マスタ局１０は、上記強制的なループバック状態を解除する（ステップＳ２３）。上記の通り、運用前のイニシャル時において、マスタ局１０は、断線検出されていないが物理層Ａ側を強制的にループバック状態にしており、これを解除する。つまり、マスタ局１０は、上記の通り、自局の物理層Ａ側のループバック制御部１１を強制的にループバック状態にしており、物理層Ａ側の隣接局であるスレーブ局２０Ｂとの直接的な通信は遮断しているが、この強制的ループバック状態を解除する。これより、直接的な通信として、スレーブ局２０Ｃとの通信だけでなく、スレーブ局２０Ｂとの通信が出来る状態となる。その一方で、マスタ局２０Ａ、２０Ｄは、上述したループバック状態となっている。
【００８７】
これより、図６（ｃ）に示す状態となる。すなわち、マスタ局１０から送出されたパケットは、スレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄと転送され、スレーブ局２０Ｄでループバックされて、今度はスレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃ→マスタ局１０→スレーブ局２０Ｂ→スレーブ局２０Ａと転送される。そして、スレーブ局２０Ａでループバックされて、スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂ→マスタ局１０と転送されることになる。つまり、通信から脱落するノードは、存在しないことになる。
【００８８】
尚、上記図６（ｃ）に示す動作は、従来の図７に示す構成の動作（但し、断線は発生していない場合）と、略同様ということになる。
但し、図６（ｃ）に示す動作（パケット巡回経路）は、上記図４（ｃ）に示す動作（パケット巡回経路）とは異なるので、当然、上記通信遅延時間が異なる場合があることになる。よって、通信遅延時間を算出し直す必要がある。但し、各隣接ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ、Ｔｂ）は既に測定済みであるので、これらを用いて通信遅延時間を再度算出して配布する（ステップＳ２４）。
【００８９】
算出方法は、例えば以下に述べる方法があるが、この例に限らない。
まず、特定のパケットを一巡させれば、そして各スレーブ局２０がこの特定パケットを受信したら自局の識別ＩＤを付加して転送すれば、マスタ局１０は、パケットが一巡するルートが分かることになる。図６（ｃ）に示す構成の場合、マスタ局１０→スレーブ局２０Ｃ→スレーブ局２０Ｄ→スレーブ局２０Ｃ→マスタ局１０Ｃ→スレーブ局２０Ｂ→スレーブ局２０Ａ→スレーブ局２０Ｂ→マスタ局１０というルートで、一巡することが分かる。
【００９０】
これより、このルートと、各ノード間の通信時間（Ｔｃ、Ｔｄ、Ｔｅ、Ｔａ、Ｔｂ）とを用いれば、マスタ局１０から各スレーブ局２０までの通信遅延時間を、下記のように求める。
【００９１】
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｃまでの通信遅延時間Ｔｍｃ＝Ｔｃ
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｄまでの通信遅延時間Ｔｍｄ＝Ｔｃ＋Ｔｄ
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ｂまでの通信遅延時間Ｔｍｂ＝（Ｔｃ＋Ｔｄ）×２＋Ｔｂ
・マスタ局１０からスレーブ局２０Ａまでの通信遅延時間Ｔｍａ＝（Ｔｃ＋Ｔｄ）×２＋Ｔｂ＋Ｔａ
マスタ局１０は、例えば上記のようにして通信遅延時間を算出し、これを各スレーブ局２０へ配信して記憶させる（ステップＳ２４）。その後、マスタ局１０は、任意のときに自局の現在のタイマ値を各スレーブ局２０へ配信することで、上記のようにタイマを同期させる（ステップＳ２５）。
【００９２】
例えば上述したように、本例のリング型ネットワークシステム等によれば、複数のノード（局）をディジーチェイン接続して成るリング型ネットワークシステムに係わり、断線が生じた場合のノードの脱落を防止することができる。
【００９３】
尚、特に図示・説明しないが、本例のマスタ局１０、スレーブ局２０は、それぞれ、上記特許文献１，２の従来技術のマスタ局、スレーブ局の処理機能を、有していてもよい。これは、従来技術の全ての処理機能を有していても良いし、その中の一部の処理機能を有していてもよい。
【００９４】
すなわち、例えば、特許文献２と同様、本例の全てのノード（１台のマスタ局１０と、複数台のスレーブ局２０）は、それぞれ、物理層でネットワークの信号線を監視し、振幅（電位）が検出されないか、あるいは振幅が小さい等の理由により、断線やコネクタの脱落等による「断線」であると判定する機能を有する。断線箇所近傍の局（ノード）が、上記機能によって「断線」を検出することになる。そして、「断線」を検出したノードは、回線を折り返すループバックを行い、回線を接続状態に維持する。これによって切り離された局を除いた局間でデータ交換を継続することができる。
【００９５】
あるいは、本例のリング型ネットワークシステムは、特許文献２の発明と同様の機能を有するものであってもよい。すなわち、上記機能では信号線を伝搬する信号の振幅（電位）は検出できても、ネットワークケーブルの損傷等により電気的には接続されていても接触不良等の理由により、ＣＲＣ（Cyclic Redundancy Check：巡回冗長検査）異常等が多発して正常な通信ができないような「論理的な断線状態」が発生した場合には、対応できなかった。この為、ループバックができず、このため、通信を継続することができなくなる。
【００９６】
特許文献２の発明は、この様な問題を解決するものであり、本例のリング型ネットワークシステムも同様の機能を有していてもよい。
すなわち、マスタ局１０は、送信が連続して失敗したことを検知したときに断線検出フレームを生成して。これを隣接するスレーブ局２０に送信する。スレーブ局２０では、断線検出フレームを受信したときに応答し、自局が末端局でない場合に、送信元局以外の隣接局に対して断線検出フレームを送信する。そして、スレーブ局２０では、断線検出フレームを送信してから所定時間経過しても隣接局からその応答を受信できない場合に、自局を末端局としてループバックを行う。
【００９７】
尚、上述したことから、本説明における「断線」には、通常の物理的な断線だけでなく、上記「論理的な断線状態」も含まれるものであっても構わない。
【符号の説明】
【００９８】
１  信号線
１０  マスタ局
１１  ループバック制御部
１２  ループバック制御部
１３  遅延時間取得制御部
１４  断線時ループバック制御部
１５  同期機能部
２０（２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ）  スレーブ局
２１  ループバック制御部
２２  ループバック制御部
【図３】
2016119616.tif 000003
【図５】
2016119616.tif 000004
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
2016119616.tif 000009
【図８】
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【図９】
2016119616.tif 000011