(57)【要約】【課題】簡素な構成を採用しつつ、回転ガタの抑制を安定して行う等速ジョイントとする。【解決手段】等速ジョイントであって、筒形状に形成され、その内周面の軸方向に３本のローラ案内溝２６が形成される外輪２４と、外輪２４の軸線に対しトルク伝達角度が変更可能に配設され、径方向外方に延びる３本のトリポード軸部３８を備えるトリポード３４と、各トリポード軸部３８に回転可能に支持され、各ローラ案内溝２６の溝延伸方向に転動可能に配置される３つのローラ４０と、ローラ案内溝２６とローラ４０の外周上の間に配設される弾性変形可能なトーラス状部材６０を有する。【選択図】図１
2016008660.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
等速ジョイントであって、
筒形状に形成され、その内周面の軸方向に３本のローラ案内溝が形成される外輪と、
前記外輪の軸線に対しトルク伝達角度が変更可能に配設され、径方向外方に延びる３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
各前記トリポード軸部に回転可能に支持され、各前記ローラ案内溝の溝延伸方向に転動可能に配置される３つのローラと、
前記ローラ案内溝と前記ローラの外周上の間に配設される弾性変形可能なトーラス状部材を有する等速ジョイント。
【請求項２】
請求項１に記載の等速ジョイントであって、
前記ローラ案内溝は、外輪の径方向断面で見て円弧状の面が対向して配置されて前記ローラを転動可能に案内するローラ案内面を有しており、
前記ローラは、外輪の径方向断面で見て外周面が前記ローラ案内面に接触可能な円弧状の転動面を有しており、
前記トーラス状部材は、前記ローラの転動面の最外周の位置に配設されている等速ジョイント。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の等速ジョイントであって、
前記ローラの転動面は、前記トーラス状部材が収容される環状溝を有する等速ジョイント。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載の等速ジョイントであって、
対向する前記ローラ案内面の両面は、
トルク伝達が作用する際に一方がトルク伝達を行うトルク伝達面となり他方がトルク伝達を行わない非トルク伝達面となる構成であり、
前記トーラス状部材は、
トルク伝達が作用する際に前記トルク伝達面と前記ローラの転動面とが接することで圧縮して変形することに伴って、前記非トルク伝達面との間が非接触となる構成とされており、
トルク伝達方向が反転して前記トルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる際に対向する前記ローラ案内面の両面に接触する構成となる等速ジョイント。
【請求項５】
請求項１から請求項４のいずれかに記載の等速ジョイントであって、
前記ローラは、前記ローラ案内溝と前記トリポード軸部との間に二つのローラが構成されるダブルローラタイプである等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、等速ジョイントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、回転ガタの発生を抑制する等速ジョイントとして例えば、特許文献１が知られている。この特許文献１には、回転ガタの発生を抑制するため、筒形状に形成される外輪における凹溝の対向する両面に弾性体を介して金属製プレートを嵌合し、ローラが係る金属製プレートの表面を外輪の軸方向に転送する構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２４０８１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１における技術は、外輪においてローラの径方向の両側に金属製プレートと弾性体をそれぞれ設ける必要がある。そのため、外輪の構成が増えるため材料コストの増加、組付け作業の増大をまねくおそれがある。また、両弾性体の弾性変形が不均一となった場合、回転ガタの抑制が安定して行われないおそれがある。
【０００５】
本発明は、このような点に鑑みて創案されたものであり、本発明が解決しようとする課題は、簡素な構成を採用しつつ、回転ガタの抑制を安定して行う等速ジョイントとすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の等速ジョイントは次の手段をとる。先ず、第１の発明に係る等速ジョイントは、等速ジョイントであって、筒形状に形成され、その内周面の軸方向に３本のローラ案内溝が形成される外輪と、前記外輪の軸線に対しトルク伝達角度が変更可能に配設され、径方向外方に延びる３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、各前記トリポード軸部に回転可能に支持され、各前記ローラ案内溝の溝延伸方向に転動可能に配置される３つのローラと、前記ローラ案内溝と前記ローラの外周上の間に配設される弾性変形可能なトーラス状部材を有する。
【０００７】
この第１の発明によれば、ローラ案内溝とローラの外周上の間には、弾性変形可能なトーラス状部材が配設される。そのため、ローラに対し１つの弾性変形可能な部材を有する構成となり簡素となり得る。また、トーラス状部材は、ローラの外周上に環状に配設されているため、ローラが転動するのに応じて弾性変形する構成となる。そのため、回転ガタの抑制を安定して行い得る。これにより、急激なトルク変動を抑制することができる。
【０００８】
次に、第２の発明に係る等速ジョイントは、第１の発明において、前記ローラ案内溝は、外輪の径方向断面で見て円弧状の面が対向して配置されて前記ローラを転動可能に案内するローラ案内面を有しており、前記ローラは、外輪の径方向断面で見て外周面が前記ローラ案内面に接触可能な円弧状の転動面を有しており、前記トーラス状部材は、前記ローラの転動面の最外周の位置に配設されている。
【０００９】
この第２の発明によれば、トーラス状部材は、ローラの転動面の最外周の位置に配設されているため、より円滑に回転ガタの抑制をし得る。
【００１０】
次に、第３の発明に係る等速ジョイントは、第１の発明または第２の発明において、前記ローラの転動面は、前記トーラス状部材が収容される環状溝を有する。
【００１１】
この第３の発明によれば、ローラの転動面は、トーラス状部材が収容される環状溝を有するため、トーラス状部材の脱落を抑制し得る。
【００１２】
次に、第４の発明に係る等速ジョイントは、第１の発明から第３の発明のいずれかにおいて、対向する前記ローラ案内面の両面は、トルク伝達が作用する際に一方がトルク伝達を行うトルク伝達面となり他方がトルク伝達を行わない非トルク伝達面となる構成であり、前記トーラス状部材は、トルク伝達が作用する際に前記トルク伝達面と前記ローラの転動面とが接することで圧縮して変形することに伴って、前記非トルク伝達面との間が非接触となる構成とされており、トルク伝達方向が反転して前記トルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる際に対向する前記ローラ案内面の両面に接触する構成となる。
【００１３】
この第４の発明によれば、トルク伝達が作用する際は、トーラス状部材と非トルク伝達面との間が非接触の構成となることで誘起スラスト力の強制力を低減することができる。また、トルク伝達方向が反転する際は、トーラス状部材と対向するローラ案内面の両面に接触した状態となるため、回転ガタを抑制し急激なトルク変動を抑制することができる。これにより、誘起スラスト力の強制力を低減と、回転ガタの抑制の両立を図ることができる。
【００１４】
次に、第５の発明に係る等速ジョイントは、第１の発明から第４の発明のいずれかにおいて、前記ローラは、前記ローラ案内溝と前記トリポード軸部との間に二つのローラが構成されるダブルローラタイプである。
【００１５】
この第５の発明によれば、ダブルローラタイプは、二つの各ローラが相対移動する構成であり、各構成間における隙間によって回転ガタが生じやすい。またダブルローラタイプのローラは、トリポード軸の軸心に対し傾くいわゆる首振り可能な構成であるため回転ガタが生じやすい。そのため、ダブルローラタイプのローラにトーラス状部材は好適となり得る。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は上記各発明の手段をとることにより、簡素な構成を採用しつつ、回転ガタの抑制を安定して行う等速ジョイントとすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態のダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントの全体構成を示す分解斜視図である。
【図２】同実施形態の軸方向断面図である。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線断面図である。
【図４】外輪のローラ案内溝にローラが接触した状態のトルク伝達状態を示した断面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線断面図である。
【図６】トルク伝達方向が反転してトルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる状態を示した断面図である。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線断面図である。
【図８】駆動軸の回転位相に対する被駆動軸へ伝達されるトルクの関係を示したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下に本発明の等速ジョイントの実施形態について、図１〜８を用いて説明する。なお、図１は、図２に示すブーツ１２の図示を省略している。本実施形態における等速ジョイントとしてダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントを例示して説明する。トリポード型等速ジョイント１０（等速ジョイント）は、車両の回転駆動力を車輪に伝達するドライブシャフトに装備した場合であり、ディファレンシャル装置と被駆動軸（中間シャフト）３２との間に装備される。従って、トリポード型等速ジョイント１０はディファレンシャル装置の両側に配設される。
【００１９】
トリポード型等速ジョイント１０は、図１に示すように回転駆動力の入力側である駆動部２０と、回転駆動力の出力側である受動部３０とが主体として構成されており、駆動部２０の駆動軸２２の軸線２０Ｘに対して受動部３０の被駆動軸３２の軸線３０Ｘが一致せずに所定角度で傾斜しても、駆動軸２２と被駆動軸３２とを常に等速で回転させて回転駆動力（トルク）を伝達することができる。この場合、本実施形態では、駆動軸２２はディファレンシャル装置のサイドギアの出力軸（不図示）と連結状態とされている。また、被駆動軸３２の一方がトリポード３４と、他方がアウトボード側等速ジョイント（不図示）と連結状態とされている。
【００２０】
駆動部２０は、図１に示すように外輪２４と、この外輪２４に固定された駆動軸２２とが主体的に構成される。外輪２４は一端が開口した有底の概略筒形状に形成されている。有底部位に駆動軸２２が固定されており、開口側からトリポード３４が嵌合挿入されている。外輪２４の筒形状の内筒形状（内周面）は、軸線２０Ｘに並行に配置される３本のローラ案内溝２６が形成される。３本のローラ案内溝２６は、図３に示すように、周方向に等間隔に配置されている。ローラ案内溝２６は、外輪２４の径方向断面で見て円弧状の面が対向して配置されて両側位置となるローラ案内面２６Ａ、２６Ｂと、ローラ案内面２６Ａ、２６Ｂの間に配設される底面２６Ｃとが形成される。ローラ案内面２６Ａ、２６Ｂは、外輪２４の径方向断面で見て外側に凸となる円弧形状で形成されている。このローラ案内面２６Ａ、２６Ｂの円弧形状は、１つの円弧形状でも良く、複数の円弧形状が交差して先が尖ったアーチ状のいわゆるゴシック形状とするものであっても良い。また、外輪２４の開口部には、図２に示すようにブーツ１２が取り付けられ、異物、泥水などの浸入を防止するとともにグリースを内部に保持する。
【００２１】
受動部３０は、図１に示すように被駆動軸３２と、この被駆動軸３２の一方端に固定されたトリポード３４とを主体として構成されている。トリポード３４は、円環状の基部材３６と、基部材３６の外周から径方向外方に延びる３本のトリポード軸部３８が一体に設けられている。基部材３６は、その内周面が被駆動軸３２の一方端にスプライン嵌合等により固定される。トリポード軸部３８は、基部材３６の円周上の３箇所から３本の軸状部位が放射状に突設して形成されている。トリポード軸部３８の配置関係は、前述の外輪２４の内周面に形成される３つのローラ案内溝２６のそれぞれに向かって突出する（ローラ案内溝２６に対応する）ように構成されるものであり、ローラ案内溝２６と同様に円周上に等間隔に配置されている。
【００２２】
上記トリポード軸部３８のそれぞれには、ローラ４０が外嵌され、トリポード軸部３８に対して回転可能に支持されている。これにより、各ローラ４０は、ローラ案内溝２６内に配置され、ローラ案内溝２６の両側のローラ案内面２６Ａ、２６Ｂに沿って転動しながらローラ案内溝２６の溝延伸方向（軸線２０Ｘ方向）に移動可能である。
【００２３】
ローラ４０は、図４に示すように外ローラ４２と、内ローラ４４と、複数のニードルローラ４６とが、上下に配置された２個のスナップリング４８、４８によって組み立てて構成される。外ローラ４２は、概略円筒形の内周面５０を有している。外ローラ４２の内周面５０の内側位置には、概略円筒形の内ローラ４４が配設される。そして、外ローラ４２の内周面５０と、内ローラ４４の外周面５８の間には、複数個のニードルローラ４６が転動可能に配置される。これにより、外ローラ４２と内ローラ４４は、自由に相対回転可能に組み立てられる。内ローラ４４の内周面５６は、円筒面に形成されておりトリポード３４のトリポード軸部３８の先端部の球形状部が、当該内ローラ４４の内周面５６をスライド移動可能に構成されている。外ローラ４２の内周面５０は、円筒形状に形成されており、内周面５０に沿ってニードルローラ４６が配設される。そして、ニードルローラ４６が配設される上下端位置にスナップリング４８、４８が嵌合する嵌合溝５２、５２が形成されており、この嵌合溝５２、５２にスナップリング４８、４８を嵌合させることにより、外ローラ４２の内部にニードルローラ４６と内ローラ４４が保持された状態となり組み立てられた状態となる。外ローラ４２の外周の転動面５４の基本形状は、ローラ案内溝２６を形成するローラ案内面２６Ａ、２６Ｂと接触する円弧形状に形成される。
【００２４】
図２に示すように、トリポード軸部３８の先端部（ローラ４０の内ローラ４４の内周面５６と係合する係合部位）は球形状に形成されている。トリポード軸部３８は、トリポード３４側の被駆動軸３２が外輪２４側の駆動軸２２に対してジョイント角を取る際（軸線３０Ｘが軸線２０Ｘと交差する関係）に、外ローラ４２が外輪２４のローラ案内溝２６に沿って移動するときにおける外ローラ４２のトリポード３４に対する図２の上下方向の相対移動を許容するようになっている。これにより、ローラ４０は、トリポード軸部３８に対し図２の上下方向の移動が可能である。そして、ローラ４０は、トリポード軸部３８に対し回転可能であり、揺動可能である。これにより、トリポード型等速ジョイント１０は、駆動軸２２から回転駆動力が入力されると、回転方向に対向配置された関係となるローラ案内面２６Ａにローラ４０が当接してトリポード３４及び被駆動軸３２に回転駆動力を出力（伝達）する。
【００２５】
図４は、外輪２４からローラ４０にトルク伝達される状態を示す断面図である。図４の図示状態は、３本のローラ案内溝２６のうち１本の部分を示したものである。トリポード型等速ジョイント１０は、図２に示すように駆動軸２２から被駆動軸３２へのトルク伝達が、外輪２４からローラ４０に伝達され、次いでトリポード３４の順の経路で行われる。外輪２４には、前述したように内筒形状のローラ案内溝２６が形成されている。ローラ案内溝２６は図４に示すように径方向断面で見て両側のローラ案内面２６Ａ、２６Ｂと底面２６Ｃとで形成されている。ここで、本実施形態のトルク伝達の方向は、図４で見て、外輪２４が白抜き矢印方向に回転してローラ４０に回転伝達されるものを例として示す。そのため、図４で見て左側のローラ案内面２６Ａがトルク伝達を行うトルク伝達面となり、右側のローラ案内面２６Ｂがトルク伝達を行わない非トルク伝達面となる。したがってトルク伝達を行う左側のローラ案内面２６Ａは、後述するローラ４０の外ローラ４２の転動面５４と当接した接触状態とされている。また、反対側のトルク伝達を行わない右側のローラ案内面２６Ｂは、外ローラ４２の転動面５４との間に隙間間隔Ｓを有した非接触状態とされている。
【００２６】
これは、トリポード型等速ジョイント１０のトルク伝達状態において、外輪２４のトルク伝達面のローラ案内面２６Ａによりローラ４０の外ローラ４２が押されて転動していく際に、ローラ４０の外ローラ４２が、非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂと当接して接触状態となることを防ぐためである。非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂに外ローラ４２が接触する状態は、ローラ４０の転動における誘起スラスト力の強制力が作用してトルク伝達時に振動を生じさせる要因となるためである。
【００２７】
ところが、上記非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂと外ローラ４２の転動面５４との間に隙間間隔Ｓを有する構成では、いわゆる回転ガタによる急激なトルク変動が懸念される。ここで、図４、６に示す図示において、後述するトーラス状部材６０が構成されない場合と仮定する。図４、６に示すようにトリポード型等速ジョイント１０のトルク伝達方向が反転して前記トルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる場合を想定する。ローラ案内面２６Ｂは、トルク伝達方向が反転するとき外ローラ４２の転動面５４との間に隙間間隔Ｓを有した非接触状態から当接する接触状態に移行する。ここで、ローラ案内面２６Ｂと転動面５４が接触するまでの間は、トルクが伝達されない状態となる。一方、ローラ案内面２６Ｂと転動面５４が接触した瞬間にトルクが伝達される状態となる。これにより、トリポード型等速ジョイント１０は、図８の１１０Ｔに示されるように回転ガタが生じて急激なトルクの変動が生じることが想定される。
【００２８】
そこで、本実施形態では、誘起スラスト力の強制力の低減と、回転ガタの抑制の両立を図るために、ローラ４０にトーラス状部材６０が構成される。トーラス状部材６０は、ローラ案内溝２６を形成するローラ案内面２６Ａ、２６Ｂとローラ４０の外周上の間に配設される。トーラス状部材６０は、外ローラ４２の転動面５４の最外周位置に配設される。
【００２９】
トーラス状部材６０は、合成樹脂、合成ゴム、天然ゴム等から構成されることで弾性変形を可能とする。トーラス状部材６０は、弾性変形可能なため、外部から力が加わらない自由状態と、外部から力が加わる加圧状態とでは形状が変化する。トーラス状部材６０の径方向断面は、自由状態のとき円形状であるが、加圧状態のとき加圧された部位が非円形状となる。トーラス状部材６０を中心軸方向から見て、自由状態のときの内周側形状と、外周側形状は、同芯上の円形状となる。トーラス状部材６０を中心軸方向から見て、加圧状態のとき内周側形状と、外周側形状は、円形状の形を維持しなくなり、中心がずれた状態となる。これは、加圧された部位から周方向に圧縮荷重が発生することによる。
【００３０】
ここで、トーラス状部材６０は、図４〜７に示すようにトルク伝達が作用する際にトルク伝達面のローラ案内面２６Ａとローラ４０の転動面５４とが接することで圧縮して変形することに伴って、非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂとの間が非接触となる構成とされている。また、トルク伝達方向が反転してトルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる際に対向するローラ案内面２６Ａ、２６Ｂの両面に接触する構成である。
【００３１】
また、外ローラ４２における転動面５４は、トーラス状部材６０を収容する環状溝７０を有する。環状溝７０は、トーラス状部材６０が転動面５４から脱落するのを抑制するために構成される。ここで、環状溝７０の幅７２は、自由状態の時の径方向断面の直径６０Ｄ（図６参照）より大きい幅であって、且つローラ案内面２６Ａと転動面５４とが接することで圧縮されて変形して偏平な断面形状（図４で示すような楕円形状）となっても収容される幅を有することを要する。また、環状溝７０の深さ７４は、自由状態の時の径方向断面の直径６０Ｄより小さい深さであって、且つトルク伝達方向が反転してトルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる際に対向するローラ案内面２６Ａ、２６Ｂの両面にトーラス状部材６０が接触する深さであることを要する。
【００３２】
次に、実施形態のトリポード型等速ジョイント１０におけるトルク伝達が作用しているときと、トルク伝達方向が反転するときのトーラス状部材６０の作用について説明する。トーラス状部材６０は、図５に示すように、トルク伝達が作用するときトーラス状部材６０を中心軸方向から見ると内周側形状６２Ｐと外周側形状６４Ｐは、形状が異なる。トーラス状部材６０は、図４に示すようにローラ案内面２６Ａと環状溝７０とが近接することで圧縮される部位が、楕円状の偏平な形状となる。そうすると、図５に示すように、トーラス状部材６０は、内周側形状６２Ｐは、環状溝７０に沿って円形形状を保っている。一方、トーラス状部材６０の圧縮変形に伴い圧縮部位から周方向に圧縮荷重が発生し、ローラ案内面２６Ａ、２６Ｂと直交する部位が膨らんで外周側形状６４Ｐが楕円形状となる。また図４に示すように、トーラス状部材６０のローラ案内面２６Ｂと対向する部位も圧縮荷重に伴って、圧縮部位と同様楕円状の偏平な形状となる。そのため、トーラス状部材６０と非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂとの間が非接触な構成となる。そのため、トリポード型等速ジョイント１０は、トーラス状部材６０を構成することでトルク伝達が作用するときに誘起スラスト力の強制力を低減することができる。
【００３３】
図６、７に示すように、トルク伝達方向が反転してトルク伝達面と非トルク伝達面が入れ替わる瞬間は、トルクが伝達されない状態となる。すなわち、トーラス状部材６０には、ローラ案内面２６Ａ、２６Ｂのいずれからも加圧されない自由状態の状態となる。そのため、トーラス状部材６０の径方向断面は、自由状態のときの直径６０Ｄの円形状となる。また、トーラス状部材６０を中心軸方向から見て、自由状態のときの内周側形状６２Ｆと外周側形状６４Ｆは、同芯上の円形状になる。このとき、トーラス状部位６０とローラ案内面２６Ａ、２６Ｂは、同じ距離の状態で接触する。そのため、トリポード型等速ジョイント１０は、図８の１０Ｔに示されるようにトーラス状部材６０を構成することでトルク伝達方向が反転するときに回転ガタを抑制して急激なトルク変動を抑制する。
【００３４】
このように、本実施形態のトリポード型等速ジョイント１０によれば、ローラ案内溝２６とローラ４０の外周上の間には、弾性変形可能なトーラス状部材６０が配設される。そのため、ローラに対し１つの弾性変形可能な部材を有する構成となり簡素となり得る。また、トーラス状部材６０は、ローラ４０の外周上に環状に配設されているため、ローラ４０が転動するのに応じて弾性変形する構成となる。そのため、回転ガタの抑制を安定して行い得る。これにより、急激なトルク変動を抑制することができる。
【００３５】
また、トーラス状部材６０は、ローラ４０の転動面５４の最外周の位置に配設されているため、より円滑に回転ガタの抑制をし得る。また、ローラ４０の転動面５４は、トーラス状部材６０が収容される環状溝を有するため、トーラス状部材６０の脱落を抑制し得る。
【００３６】
また、トルク伝達が作用する際は、トーラス状部材６０と非トルク伝達面のローラ案内面２６Ｂとの間が非接触の構成となることで誘起スラスト力の強制力を低減することができる。また、トルク伝達方向が反転する際は、トーラス状部材６０と対向するローラ案内面２６Ａ、２６Ｂの両面に接触した状態となるため、回転ガタを抑制し急激なトルク変動を抑制することができる。これにより、誘起スラスト力の強制力を低減と、回転ガタの抑制の両立を図ることができる。
【００３７】
また、ダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイント１０は、二つの各ローラが相対移動する構成であり、各構成間における隙間によって回転ガタが生じやすい。またダブルローラタイプのローラ４０は、トリポード軸部３８の軸心に対し傾くいわゆる首振り可能な構成であるため回転ガタが生じやすい。そのため、ダブルローラタイプのローラ４０にトーラス状部材６０は好適となり得る。
【００３８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は実施形態に限定するものではなく、その他各種の実施形態において実施することができるものである。上記の実施形態では、等速ジョイントとしてダブルローラタイプのトリポード型等速ジョイントを例示して説明したが、シングルローラタイプのトリポード型等速ジョイントにも適用できる。
【符号の説明】
【００３９】
１０      トリポード型等速ジョイント（等速ジョイント）
１２      ブーツ
２０      駆動部
２０Ｘ    軸線
２２      駆動軸
２４      外輪
２６      ローラ案内溝
２６Ａ    ローラ案内面（トルク伝達面）
２６Ｂ    ローラ案内面（非トルク伝達面）
２６Ｃ    底面
３０      受動部
３０Ｘ    軸線
３２      被駆動軸
３４      トリポード
３６      基部材
３８      トリポード軸部
４０      ローラ
４２      外ローラ
４４      内ローラ
４６      ニードルローラ
４８      スナップリング
５０      外ローラの内周面
５８      内ローラの外周面
５６      内ローラの内周面
５２      嵌合溝
５４      転動面
６０      トーラス状部材
６０Ｄ    トーラス状部材の径方向断面の直径
６２Ｐ    トルク伝達が作用するときにおけるトーラス状部材の内周側形状
６２Ｆ    トルク伝達方向が反転してトーラス状部材が自由状態の内周側形状
６４Ｐ    トルク伝達が作用するときにおけるトーラス状部材の外周側形状
６４Ｆ    トルク伝達方向が反転してトーラス状部材が自由状態の外周側形状
７０      環状溝
７２      環状溝の幅
７４      環状溝の深さ
Ｓ        隙間間隔
【図１】
2016008660.tif 000003
【図２】
2016008660.tif 000004
【図３】
2016008660.tif 000005
【図４】
2016008660.tif 000006
【図５】
2016008660.tif 000007
【図６】
2016008660.tif 000008
【図７】
2016008660.tif 000009
【図８】
2016008660.tif 000010