(57)【要約】      （修正有）【課題】打撃領域の寸法に対してより広い信号検出範囲をもち、電子音発生のための安定性が改善された信号を生成する電子打楽器を提供する。【解決手段】打撃時に振動を発生させる打撃部材１１０と、振動共鳴部材１２０と、振動減衰部材１３０とを備える。振動共鳴部材１２０は、中央に配置されるハブ部分と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のリング部分とを備える。放射状部分のそれぞれは、複数のリング部分の少なくとも一部を横断し、これを連結する。複数のリング部分のリング部分は、互いに隣接する各リング部分と同心円状に配置される。振動減衰部材１３０は、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０との間に直接接触して配置され、打撃部材１１０によって発生する振動を振動共鳴部材１２０に伝搬する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子打楽器であって、
打撃されると振動を発生させる打撃部材と、
前記振動に対して共鳴する振動共鳴部材であって、前記振動共鳴部材が、前記振動共鳴部材の中央に配置されるハブ部分と、前記ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のリング部分とを備え、
前記放射状部分のそれぞれが、前記複数のリング部分の少なくとも一部を横断し、これを連結し、
前記複数のリング部分のリング部分が、互いに隣接する各リング部分と同心円状に配置される、振動共鳴部材と、
振動減衰部材であって、前記打撃部材と前記振動共鳴部材との間に直接接触して配置され、前記打撃部材によって発生する前記振動を前記振動共鳴部材に伝搬する振動減衰部材と
を備える、電子打楽器。
【請求項２】
前記振動共鳴部材の前記放射状部分のうちの少なくとも１つの幅が、前記ハブ部分に対して径方向に沿った２以上の点で測定したときに、前記ハブ部分から、前記ハブ部分から離れた前記放射状部分のうちの前記少なくとも１つの先端に向けて次第に広がる、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項３】
前記複数のリング部分の第１のリング部分の半径が、前記複数のリング部分の第２のリング部分の半径未満であり、前記第１のリング部分の幅が、前記第２のリング部分の幅未満である、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項４】
前記振動共鳴部材の形状が、略円形である、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項５】
前記振動共鳴部材の直径が、約８インチ〜約１６インチである、請求項４に記載の電子打楽器。
【請求項６】
前記振動共鳴部材の厚さが、約０．３ミリメートル〜約５．０ミリメートルである、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項７】
前記打撃部材に面する前記振動共鳴部材の主面の輪郭が、前記振動共鳴部材に面する前記打撃部材の主面の一部分の輪郭にほぼ一致するように成形される、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項８】
前記振動共鳴部材が、プラスチック材料を含む、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項９】
前記振動共鳴部材が、金属材料を含む、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１０】
前記振動減衰部材が複数の減衰パッドを備え、前記減衰パッドのうちの少なくとも一部が、前記打撃部材と、少なくとも前記振動共鳴部材の前記リング部分の一部、前記放射状部分の一部、または前記リング部分および放射状部分の一部との間に配置される、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１１】
前記振動減衰部材が複数の減衰パッドを備え、前記減衰パッドのうちの少なくとも一部が、前記打撃部材と、少なくとも前記振動共鳴部材の前記放射状部分の一部との間に配置される、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１２】
前記振動減衰部材が、発泡材料を含む、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１３】
前記振動減衰部材が、シリコンベースの材料を含む、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１４】
前記振動共鳴部材に連結され、前記振動共鳴部材を介して前記振動を感知して、電子打撃音を発生するために用いられる信号を出力する電子音発生ユニットをさらに備える、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項１５】
前記電子音発生ユニットが、前記振動を感知し、前記振動を元に電子信号を発生させるセンサと、前記センサに連結され、前記電子信号を受信し、前記電子打撃音を発生させる回路とを備える、請求項１４に記載の電子打楽器。
【請求項１６】
前記センサが、圧電センサを含む、請求項１５に記載の電子打楽器。
【請求項１７】
前記センサが、前記振動共鳴部材の前記ハブ部分上、および前記打撃部材に面する前記ハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される、請求項１５に記載の電子打楽器。
【請求項１８】
前記センサが、前記振動共鳴部材の前記ハブ部分上、および前記打撃部材から見て外方に向く前記ハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される、請求項１５に記載の電子打楽器。
【請求項１９】
前記打撃部材が金属板とゴムパッドとを備え、前記金属板が前記ゴムパッドと前記振動共鳴部材との間に配置される、請求項１に記載の電子打楽器。
【請求項２０】
フープと、
ホルダとをさらに備え、
前記打撃部材、前記振動共鳴部材、前記振動減衰部材、および前記電子音発生ユニットの少なくとも一部分が、前記フープと前記ホルダとの間に配置される、請求項１に記載の電子打楽器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０１２年９月１２日出願の米国特許出願第１３／６１２，５０８号の一部継続（ＣＩＰ）出願であり、同出願は、参照によりその全体が本明細書に援用される。
【０００２】
本開示電子は、電子楽器の分野に関し、より詳細には、電子打楽器に関する。
【背景技術】
【０００３】
電子打楽器を含む、様々なタイプの電子楽器が存在する。電子ドラムは、デジタルドラムとしても知られ、通常見られるタイプの電子打楽器であり、一般にはドラムパッドおよびシンバルとして分類されている。概して、ドラムパッドは、ゴムパッドまたはメッシュタイプのパッドのいずれかから構成されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ゴムパッドを有する従来型のドラムパッドでは、ゴムパッドに薄い金属板が接着されており、金属板の中心またはその付近には圧電センサが配置されている。従来型のシンバルでは、圧電センサは、ゴムパッド上に直接配置される。図１２は、従来型の電子ドラムパッドの模式図であり、また図１３は、従来型の電子シンバルの模式図である。図１２および図１３に示されるように、特に、ドラムパッドおよびシンバルの打撃領域の寸法と比べた場合、圧電センサの信号検出範囲は小さい。ドラムパッドおよびシンバルの打撃領域の寸法もまた小さい場合には、このことが重大な問題ではないこともある。しかしながら、非電子式のドラムまたはシンバルに対して１／１スケールである電子ドラムパッドまたはシンバルは、比較的大きい打撃領域を有するため、打撃領域の周辺領域上での打撃に対する圧電センサの感度が損なわれ得る。さらに，圧電センサが感知する打撃領域上の打撃による振動、ならびに電子打撃音を出すために圧電センサにより生成された信号は、不安定になり得る。このようにして生成された電子音は、理想的とは言えない。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示は、電子ドラムまたは電子シンバルなどの電子打楽器の様々な実施形態を提供する。既存の電子打楽器と比べて、本開示の電子打楽器は、電子音発生のための安定性が改善された信号を生成する。加えて、本開示の電子打楽器は、打撃領域の寸法に対してより広い信号検出範囲を提供する。
【０００６】
一態様では、電子打楽器は、打撃時に振動を発生させる打撃部材と、振動共鳴部材と、振動減衰部材とを備えてよい。振動共鳴部材は、振動共鳴部材の中央に配置されるハブ部分と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のらせん状部分とを備えてよい。放射状部分のそれぞれは、複数のリング部分の少なくとも一部を横断し、これを連結し得る。複数のリング部分のリング部分は、互いに隣接する各リング部分と同心円状に配置され得る。振動減衰部材は、打撃部材と振動共鳴部材との間に直接接触して配置され、打撃部材によって発生する振動を振動共鳴部材に伝搬し得る。
【０００７】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の放射状部分のうちの少なくとも１つの幅は、ハブ部分に対して径方向に沿った２以上の点で測定すると、ハブ部分から、ハブ部分から離れた放射状部分のうちの少なくとも１つの先端に向けて次第に広がり得る。
【０００８】
少なくとも一部の実施形態では、複数のリング部分の第１のリング部分の半径は、複数のリング部分の第２のリング部分の半径未満であってよく、また第１のリング部分の幅は、第２のリング部分の幅未満であってよい。
【０００９】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の形状は、略円形であってよい。
【００１０】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の直径は、約８インチ〜約１６インチであってよい。
【００１１】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の厚さは、約０．３ミリメートル〜約５．０ミリメートルであってよい。
【００１２】
少なくとも一部の実施形態では、打撃部材に面する振動共鳴部材の主面の輪郭は、振動共鳴部材に面する打撃部材の主面の一部分の輪郭にほぼ一致するように成形され得る。
【００１３】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材は、プラスチック材料を含んでよい。
【００１４】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材は、金属材料を含んでよい。
【００１５】
少なくとも一部の実施形態では、振動減衰部材は、複数の減衰パッドを備えてよく、減衰パッドのうちの少なくとも一部は、打撃部材と、少なくとも振動共鳴部材のリング部分の一部、放射状部分の一部、またはリング部分および放射状部分の一部との間に配置され得る。
【００１６】
少なくとも一部の実施形態では、振動減衰部材は、複数の減衰パッドを備えてよく、減衰パッドのうちの少なくとも一部は、打撃部材と、少なくとも振動共鳴部材の放射状部分の一部との間に配置され得る。
【００１７】
少なくとも一部の実施形態では、振動減衰部材は、発泡材料を含んでよい。
【００１８】
少なくとも一部の実施形態では、振動減衰部材は、シリコンベースの材料を含んでよい。
【００１９】
一部の実施形態では、電子打楽器は、電子音発生ユニットをさらに備えてよい。電子音発生ユニットは、振動共鳴部材に連結されており、振動減衰部材および振動共鳴部材を介して打撃部材の振動を感知して、電子打撃音を発生するために用いられる信号を出力し得る。
【００２０】
少なくとも一部の実施形態では、電子音発生ユニットは、センサと、センサに連結される回路とを備えてよい。センサは、振動を感知し、振動を元に電子信号を発生させ得る。回路は、電子信号を受信し、電子打撃音を発生し得る。
【００２１】
少なくとも一部の実施形態では、センサは、圧電センサを含んでよい。
【００２２】
少なくとも一部の実施形態では、センサは、振動共鳴部材のハブ部分上、および打撃部材に面するハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置され得る。
【００２３】
少なくとも一部の実施形態では、センサは、振動共鳴部材のハブ部分上、および打撃部材からみて外方に向くハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置され得る。
【００２４】
少なくとも一部の実施形態では、打撃部材は、金属板を備えてよい。
【００２５】
少なくとも一部の実施形態では、打撃部材は、ゴムパッドをさらに備えてよく、ゴムパッドと振動共鳴部材との間に金属板が配置され得る。
【００２６】
少なくとも一部の実施形態では、電子打楽器は、フープとホルダとをさらに備えてよい。打撃部材、振動共鳴部材、振動減衰部材、および電子音発生ユニットの少なくとも一部分は、フープとホルダとの間に配置され得る。
【００２７】
本概要は、蜘蛛の巣状センサを有する電子打楽器に関する概念を示すために提供される。電子打楽器一部の実施形態は、以下の詳細な説明でさらに説明される。本概要は、特許請求の範囲に記載される主題の本質的な特徴を特定することを意図されておらず、特許請求の範囲に記載される主題の範囲を決定するのに用いることも意図されていない。
【００２８】
添付図面は、本開示をさらに理解するために包含され、本開示の一部分に組み込まれ、これを構成する。図面は本開示の実施形態を示し、説明と併せて、本開示の原理を説明する役割を果たす。本開示の概念を明確に示すために、一部の構成要素が実際の実装における寸法に比例せずに示されることがあるため、明らかなように、図面は必ずしも原寸に比例していない。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本開示の実施形態による電子打楽器のアセンブリを示す分解図である。
【図２】図１の電子打楽器の振動共鳴部材を示す底面図である。
【図３】図１の電子打楽器の振動共鳴部材を示す側面図である。
【図４】図１の電子打楽器のアセンブリを示す底面図である。
【図５】本開示の別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図６】本開示のさらに別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図７】本開示のまた別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図８】本開示の別の実施形態による電子打楽器のアセンブリを示す分解図である。
【図９】図８の電子打楽器のアセンブリを示す底面図である。
【図１０】従来型の電子打楽器における打撃領域の半径に対する信号感度を示すグラフである。
【図１１】本開示の実施形態による電子打楽器における打撃領域の半径に対する信号感度を示すグラフである。
【図１２】従来型の電子ドラムを示す上面図である。
【図１３】従来型の電子シンバルを示す上面図である。
【図１４】本開示の一実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図１５】本開示の別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図１６】本開示のさらに別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図１７】本開示のまた別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【図１８】本開示のさらなる実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材を示す上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
概要
本開示に係る電子打楽器は、新しい振動共鳴部材を利用している。ユーザにより打撃部材が叩かれる、打たれる、またはその他の方法で打撃されると、振動共鳴部材は、共鳴減衰部材を介して電子打楽器の打撃部材によって発生する振動を感知して、感知に応じて共鳴する。振動共鳴部材は、ハブ部分と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のらせん状部分とを備える。らせん状部分のそれぞれは、放射状部分うちの個別の２つの間に配置され、それぞれを連結する。放射状部分のそれぞれは、らせん状部分のうちの１つ以上によって、それぞれの隣接する放射状部分のうちの１つに連結される。その結果、振動共鳴部材は、概して蜘蛛の巣状の構成を有し、その蜘蛛の巣状の構成により事実上の振動のセンサとして作用する。振動共鳴部材の概形は、電子打楽器の打撃部材、例えば、金属板、金属板とゴムパッドとの組み合わせの特定の形状および寸法に合うように適合され得る。このようにして、本開示の電子打楽器の圧電センサにおける結果として得られる信号検出範囲は、比較的広く、すなわち、打撃部材の面積の大半をカバーし、また電子打撃音を発生するための信号も安定している。
【００３１】
例示的な実施形態
図１〜図４は、本開示の実施形態による電子打楽器１００の様々な図を示す。図５〜図７は、本開示の別の実施形態による電子打楽器の振動共鳴部材の様々な実施形態の上面図を示す。図１〜図４に示されるように、電子打楽器１００は、打撃部材１１０と、振動共鳴部材１２０と、振動減衰部材１３０と、電子音発生ユニット１４０とを備える。
【００３２】
打撃部材１１０は、打たれた時に振動を発生させるように構成される。例えば、打撃部材１１０は、例えば、鋼板などの金属板であってよい（例えば、電子打楽器１００が電子ドラムの場合）。一部の実施形態では、図１に示されるように、電子打楽器１００が電子ドラムである場合、打撃部材１１０は、例えば、鋼板などの金属板であり得、ゴムパッド１１５をさらに備える。そのような場合には、金属板は、ゴムパッド１１５と振動共鳴部材１２０との間に配置され得る。
【００３３】
振動共鳴部材１２０は、打撃部材１１０によって発生する振動を感知して共鳴するように構成される。図１に示されるように、振動共鳴部材１２０は、蜘蛛の巣状の構成または形状を有し、ハブ部分（すなわち、中央部分）と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のらせん状部分とを備える。より具体的には、図１に示されるように、振動共鳴部材１２０のらせん状部分のそれぞれは、放射状部分うちの個別の２つの間に配置され、それぞれを連結する。加えて、振動共鳴部材１２０の放射状部分のそれぞれは、らせん状部分のうちの１つ以上によって、それぞれの隣接する放射状部分のうちの１つに連結される。
【００３４】
振動共鳴部材１２０の概形は、様々な形状を取り得る。図５〜図７は例の一部を示しており、このように、本開示の範囲がそれに限定されないことが理解される。図５は、電子打楽器５００を示しており、これは、打撃部材５１０と、振動共鳴部材５２０と、振動減衰部材５３０と、電子音発生ユニット５４０とを備える。図５に示されるように、打撃部材５１０に面する振動共鳴部材５２０の主面の概形は、略多角形である。図６は、電子打楽器６００を示しており、これは、打撃部材６１０と、振動共鳴部材６２０と、振動減衰部材６３０と、電子音発生ユニット６４０とを備える。図６に示されるように、打撃部材６１０に面する振動共鳴部材６２０の主面の概形は、略扇形である。図７は、電子打楽器７００を示しており、これは、打撃部材７１０と、振動共鳴部材７２０と、振動減衰部材７３０と、電子音発生ユニット７４０とを備える。図７に示されるように、打撃部材７１０に面する振動共鳴部材７２０の主面の概形は、略円形である。
【００３５】
一部の実施形態では、検出範囲を最大化するために、打撃部材１２０に面する振動共鳴部材１１０の主面の輪郭は、振動共鳴部材１２０に面する打撃部材１１０の主面の一部分の輪郭にほぼ一致するように成形される。
【００３６】
一部の実施形態では、振動共鳴部材１２０は、プラスチック材料を含む。あるいは、一部のその他の実施形態では、振動共鳴部材１２０は、金属材料を含む。
【００３７】
振動減衰部材１３０は、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０との間に直接接触して配置され、打撃部材１１０によって発生する振動を振動共鳴部材１２０に伝搬するように構成される。一部の実施形態では、図１に示されるように、振動減衰部材１３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０のらせん状部分との間に配置される。一部のその他の実施形態では、振動減衰部材１３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０の放射状部分との間に配置され得る。あるいは、振動減衰部材１３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０の放射状部分の一部またはすべてならびにらせん状部分の一部またはすべてとの間に配置され得る。
【００３８】
一部の実施形態では、振動減衰部材１３０は、発泡材料を含む。あるいは、一部のその他の実施形態では、振動減衰部材１３０は、シリコンベースの金属材料を含む。一部の実施形態では、振動共鳴部材１２０の厚さは、約０．３ｍｍ〜５．０ｍｍである。
【００３９】
電子音発生ユニット１４０は、振動共鳴部材１２０に連結されており、振動減衰部材１３０および振動共鳴部材１２０を介して打撃部材１１０の振動を感知して、電子打撃音を発生するために用いられる電子信号を出力するように構成される。一部の実施形態では、電子音発生ユニット１４０は、例えば、圧電センサなどのセンサを含む。一部の実施形態では、電子音発生ユニット１４０は、センサと、センサに連結されて、１つ以上のスピーカに電子打撃音を出力させる信号を発生させる回路１４５と備える。
【００４０】
一部の実施形態では、電子音発生ユニット１４０のセンサは、振動共鳴部材１２０のハブ部分上、および打撃部材１１０に面するハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される。例えば、センサは、図５〜図７に示されるように、振動共鳴部材１２０上であって、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０との間に配置され得る。一部のその他の実施形態では、電子音発生ユニット１４０のセンサは、振動共鳴部材１２０のハブ部分上、および打撃部材１１０から見て外方に向くハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される。例えば、センサは、図１〜図４に示されるように、振動共鳴部材１２０上であるが、打撃部材１１０と振動共鳴部材１２０との間ではないところに配置され得る。
【００４１】
一部の実施形態では、図１に示されるように、電子打楽器１００は、フープ１５０とホルダ１６０とをさらに備えて、打撃部材１１０、振動共鳴部材１２０、振動減衰部材１３０、および電子音発生ユニット１４０の少なくとも一部分が、フープ１５０とホルダ１６０との間に配置されるようにする。フープ１５０は、例えば、ゴムから作製されるゴムフープであってよい。ホルダ１６０は、例えば、プラスチックから作製されるプラスチックホルダであってよい。
【００４２】
図８〜図９は、本開示の別の実施形態による電子打楽器８００の様々な図を示す。図８〜図９に示されるように、電子打楽器８００は、打撃部材８１０と、振動共鳴部材８２０と、振動減衰部材８３０と、電子音発生ユニット８４０とを備える。
【００４３】
打撃部材８１０は、打たれた時に振動を発生させるように構成される。例えば、打撃部材８１０は、例えば、鋼板などの金属板であってよい（例えば、電子打楽器８００が電子シンバルの場合）。
【００４４】
振動共鳴部材８２０は、打撃部材８１０によって発生する振動を感知して共鳴するように構成される。図８に示されるように、振動共鳴部材８２０は、蜘蛛の巣状の構成または形状を有し、ハブ部分（すなわち、中央部分）と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のらせん状部分とを備える。より具体的には、図８に示されるように、振動共鳴部材８２０のらせん状部分のそれぞれは、放射状部分うちの個別の２つの間に配置され、それぞれを連結する。加えて、振動共鳴部材８２０の放射状部分のそれぞれは、らせん状部分のうちの１つ以上によって、それぞれの隣接する放射状部分のうちの１つに連結される。
【００４５】
振動共鳴部材８２０の概形は、図５〜図８に示される形状などの様々な形状を取り得る。簡略にするため、図５〜図７の詳細な説明は繰り返さない。
【００４６】
一部の実施形態では、検出範囲を最大化するために、打撃部材８２０に面する振動共鳴部材８１０の主面の輪郭は、振動共鳴部材８２０に面する打撃部材８１０の主面の一部分の輪郭にほぼ一致するように成形される。
【００４７】
一部の実施形態では、振動共鳴部材８２０は、プラスチック材料を含む。あるいは、一部のその他の実施形態では、振動共鳴部材８２０は、金属材料を含む。
【００４８】
振動減衰部材８３０は、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０との間に直接接触して配置され、打撃部材８１０によって発生する振動を振動共鳴部材８２０に伝搬するように構成される。一部の実施形態では、図８に示されるように、振動減衰部材８３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０のらせん状部分との間に配置される。一部のその他の実施形態では、振動減衰部材８３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０の放射状部分との間に配置され得る。あるいは、振動減衰部材８３０は、軟質材料から作製される複数の減衰パッドを備え、これらは、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０の放射状部分の一部またはすべてならびにらせん状部分の一部またはすべてとの間に配置され得る。
【００４９】
一部の実施形態では、振動減衰部材８３０は、発泡材料を含む。あるいは、一部のその他の実施形態では、振動減衰部材８３０は、シリコンベースの金属材料を含む。一部の実施形態では、振動共鳴部材８２０の厚さは、約０．３ｍｍ〜５．０ｍｍである。
【００５０】
電子音発生ユニット８４０は、振動共鳴部材８２０に連結され、振動減衰部材８３０および振動共鳴部材８２０を介して打撃部材８１０の振動を感知して、電子打撃音を発生するために用いられる電子信号を出力するように構成される。一部の実施形態では、電子音発生ユニット８４０は、例えば、圧電センサなどのセンサを備える。一部の実施形態では、電子音発生ユニット８４０は、センサと、センサに連結されて、１つ以上のスピーカに電子打撃音を出力させる信号を発生させる回路８４５と備える。
【００５１】
一部の実施形態では、電子音発生ユニット８４０のセンサは、振動共鳴部材８２０のハブ部分上、および打撃部材８１０に面するハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される。例えば、センサは、振動共鳴部材８２０上であって、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０８との間に配置され得る。一部のその他の実施形態では、電子音発生ユニット８４０のセンサは、振動共鳴部材８２０のハブ部分上、および打撃部材８１０から見て外方に向くハブ部分の表面上に少なくとも部分的に配置される。例えば、センサは、図８に示されるように、振動共鳴部材８２０上であるが、打撃部材８１０と振動共鳴部材８２０との間ではないところに配置され得る。
【００５２】
図１０は、従来型の電子打楽器における打撃領域の半径に対する信号感度のグラフである。図１１は、本開示の実施形態による電子打楽器における打撃領域の半径に対する信号感度のグラフである。図１０および図１１のグラフのそれぞれの横軸は、打撃部材１１０または８１０の中心（すなわち、０ｃｍ）からリムまでを測定した、打撃部材１１０または８１０の半径を示す。図１０および図１１のグラフのそれぞれの縦軸は、電子音発生ユニット１４０または８４０のセンサによって感知された信号の信号強度を示す。図１０に示されるように、本開示の蜘蛛の巣状の振動共鳴部材を使用しない従来型の電子打楽器における信号強度は、信号強度は、打撃部材の中心およびリムの付近で強いが、打撃部材の中心およびリムの間の随所において弱い様子であり、比較的不安定である。対照的に、本開示の電子打楽器における信号強度は、比較的安定かつより直線的である（打撃部材１１０または８１０の中心に向かうほど強く、リムに向かうほど弱い）。
【００５３】
図１４〜図１８のそれぞれは、本開示の個別の実施形態による電子打楽器の個別の振動共鳴部材の上面図を示す。特に、図１４は、振動共鳴部材１４００を、図１５は、振動共鳴部材１５００を、図１６は、振動共鳴部材１６００を、図１７は、振動共鳴部材１７００を、図１８は、振動共鳴部材１８００をそれぞれ示す。
【００５４】
図１４〜図１８のそれぞれに示されるように、振動共鳴部材１４００，１５００，１６００，１７００，１８００のそれぞれは、振動共鳴部材の中央に配置されるハブ部分と、ハブ部分から放射状に延在する複数の放射状部分と、複数のリング部分とを含む。放射状部分のそれぞれは、複数のリング部分の少なくとも一部を横断し、これを連結する。複数のリング部分のリング部分は、互いに隣接する各リング部分と同心円状に配置される。
【００５５】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材１４００／１５００／１６００／１７００／１８００の放射状部分のうちの少なくとも１つの幅は、ハブ部分に対して径方向に沿った２以上の点で測定すると、ハブ部分から、ハブ部分から離れた放射状部分のうちの少なくとも１つの先端に向けて次第に広がり得る。
【００５６】
少なくとも一部の実施形態では、複数のリング部分の第１のリング部分の半径は、複数のリング部分の第２のリング部分の半径未満であってよく、また第１のリング部分の幅は、第２のリング部分の幅未満であってよい。
【００５７】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の形状は、略円形であってよい。
【００５８】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の直径は、約８インチ〜約１６インチであってよい。例えば、振動共鳴部材１４００の直径は、約８または１０インチであり得、振動共鳴部材１５００の直径は、約１２インチであり得、振動共鳴部材１６００の直径は、約１３インチであり得、振動共鳴部材１７００の直径は、約１４インチであり得、振動共鳴部材１８００の直径は、約１６インチであってよい。
【００５９】
少なくとも一部の実施形態では、振動共鳴部材の厚さは、約０．３ミリメートル〜約５．０ミリメートルであってよい。
【００６０】
振動共鳴部材１２０，６２０，７２０，８２０に比べて、振動共鳴部材１４００，１５００，１６００，１７００，１８００のそれぞれには、より多くの放射状部分、すなわちステムがある。有利なことに、放射状部分、すなわちステムの数が増えると、所与の時間内により高密度な音波およびより多くのサンプルが電子音発生ユニットによって取得され得るようになり、ひいては、打撃部材を打つ力の誤判定の可能性を最小限に留める。
【００６１】
さらに、ハブ部分近くのリング部分からハブ部分から遠くに離れたリング部分にかけてリング部分の幅が広がると、打撃部材のリムの打撃による音波に関して下向きに傾斜する曲線が得られ、二重にトリガされるのを最小限に抑え得る。
【００６２】
追加的および代替的な実施に関する注釈
上述の手法、機器および装置は、蜘蛛の巣状のセンサを有する電子ドラムおよび電子シンバルなどの電子打楽器に関する。この手法を、特定の用途に特有の文言により記載したが、添付の特許請求の範囲が、本明細書に記載された特定の特徴または用途に必ずしも限定されるものではないことを理解されたい。むしろ、特定の特徴および用途は、そのような手法を実施するための例示的な形態として開示されている。
【００６３】
例示的な実施形態の上記説明では、説明の目的のために、特許請求の範囲に記載されたように本発明をより良く説明するために、具体的な数、材料構成、およびその他の詳細が説明されている。しかしながら、特許請求の範囲に記載された本発明が、本明細書に説明された例示的な詳細とは異なる詳細を用いて実施され得ることは、当業者には明らかである。その他の例では、公知の特徴は、例示的な実施形態の説明を明確にするために、省略または簡略化されている。
【００６４】
本発明者らは、記載された例示的な実施形態が一次的な例であると意図している。本発明者らは、これらの例示的な実施形態が、添付の特許請求の範囲を限定することを意図していない。むしろ、本発明者らは、特許請求の範囲に記載された本発明も、その他の現在の技術または今後開発される技術と共に、その他の方法で実施され、実装され得ることを企図している。
【００６５】
さらに、本明細書において「例示的」の語は、例、事例、または実例として作用することを意味するために用いられている。本明細書に「例示的」として記載されるいかなる態様または設計も、その他の態様または設計よりも好適または有利であるとして必ずしも解釈されるものではない。むしろ、例示的という語の使用は、具体的に概念および手法を表すことを意図している。例えば、「手法」の語は、本明細書に記載される文脈に示されるように、１つ以上の機器、装置、システム、方法、製品、および／またはコンピュータ可読命令を指し得る。
【００６６】
本出願で用いられる場合、「または」の語は、排他的な「または」ではなく、包括的な「または」を意味するように意図されている。つまり、特段の指定の無い限り、または文脈から明らかでない限り、「ＸがＡまたはＢを用いる」とは、自然で包括的な順列のいずれかを意味するように意図されている。つまり、「ＸがＡを用いる」、「ＸがＢを用いる」、または「ＸがＡおよびＢの両方を用いる」ならば、「ＸがＡまたはＢを用いる」が先の例のいずれかの下で満たされる。加えて、冠詞“ａ”および“ａｎ”は、本出願および添付の特許請求の範囲で用いられる場合、特段の指定の無い限り、または単数形に導かれることが文脈から明らかでない限り、概ね、「１つ以上」を意味するように解釈されたい。
【００６７】
本開示および以下の特許請求の範囲の目的のために、「連結される（“ｃｏｕｐｌｅｄ”  ａｎｄ  “ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ”）」の語は、様々な要素がどのように境界を接するかを説明するために用いられる場合がある。このように記載された様々な要素が境界を接する方法は、直接的であっても間接的であってもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【外国語明細書】
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