(57)【要約】【課題】電磁弁のコアとステータとの衝突エネルギーを低減することができる燃料ポンプを提供する。【解決手段】高圧燃料ポンプは、電磁弁のステータとコアとの距離を検出するギャップセンサを備える。制御装置は、コイルへの通電を開始してからギャップセンサにより検出される距離が０よりも長い所定距離Ｄｘとなるまで（時刻ｔ１〜時刻ｔ２）コイルへの通電を継続する一方、ギャップセンサにより検出される距離が所定距離Ｄｘなったとき（時刻ｔ２）にコイルへの通電を停止する。【選択図】図５
2016151219.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
付勢部材によりコアがステータから離間させられることで開弁する一方、コイルへの通電により生じる電磁力によって前記付勢部材の付勢力に抗して前記コアが前記ステータに吸引されることで閉弁する電磁弁と、
前記コイルへの通電を制御する制御装置とを備え、
前記制御装置による前記コイルに対する通電制御を通じて前記電磁弁の閉弁時期を制御することにより燃料の圧送量が制御される燃料ポンプであって、
前記ステータと前記コアとの距離を検出する検出機構を備え、
前記制御装置は、前記コイルへの通電を開始してから前記検出機構により検出される距離が０よりも長い所定距離となるまで前記コイルへの通電を継続する一方、前記検出機構により検出される距離が前記所定距離となったときに前記コイルへの通電を停止する
ことを特徴とする燃料ポンプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃料ポンプに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、特許文献１に示されるように、電磁弁を備え、この電磁弁の閉弁時期を制御することにより燃料の圧送量を制御する燃料ポンプがある。こうした燃料ポンプの電磁弁は、スプリングによってコアをステータから離間する方向に付勢することで弁体を開弁させ、コイルへの通電により生じる電磁力によってスプリングの付勢力に抗してステータにコアを吸引することで弁体を閉弁させるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２９５７２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような燃料ポンプでは、電磁弁のコアがステータに吸引されて当接する際の衝突エネルギーが大きいと、大きな衝突音が発生したり、電磁弁の耐久性が低下したりする可能性がある。
【０００５】
本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、電磁弁のコアとステータとの衝突エネルギーを低減することができる燃料ポンプを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するための燃料ポンプは、付勢部材によりコアがステータから離間させられることで開弁する一方、コイルへの通電により生じる電磁力によって前記付勢部材の付勢力に抗して前記コアが前記ステータに吸引されることで閉弁する電磁弁と、前記コイルへの通電を制御する制御装置とを備え、前記制御装置による前記コイルに対する通電制御を通じて前記電磁弁の閉弁時期を制御することにより燃料の圧送量が制御される燃料ポンプである。そして、燃料ポンプは、前記ステータと前記コアとの距離を検出する検出機構を備え、前記制御装置は、前記コイルへの通電を開始してから前記検出機構により検出される距離が０よりも長い所定距離となるまで前記コイルへの通電を継続する一方、前記検出機構により検出される距離が前記所定距離となったときに前記コイルへの通電を停止するようにしている。
【０００７】
上記構成では、コイルへの通電がなされると、コアがステータに吸引される。そして、ステータとコアとの距離が０よりも長い所定距離となったとき、すなわち、ステータとコアとが当接する前に、コイルへの通電が停止される。したがって、コアがステータに当接する前に、コアのステータへの吸引が一旦停止されて、コアがステータ側に移動する速度が低下する。そのため、ステータとコアとが当接する際の衝突エネルギーを低減することができる。
【０００８】
ところで、ステータとコアとの距離を検出することなく、コイルへの通電後に通電を一旦停止するようにした場合であっても、コアがステータ側に移動する速度を低下させることはできる。しかしながら、この場合、コイルへの通電を停止させるときのステータとコアとの距離にばらつきが生じやすい。そのため、コアがステータに十分に近づく前に通電が停止され、電磁弁をしっかりと閉弁させることができないといった事態や、コアがステータに近づきすぎた状態で通電が停止され、コアがステータに当接する際の速度が十分低下されず、衝突エネルギーが十分に低下させられないといった事態が生じやすくなる。これに対して、上記構成では、ステータとコアとの距離を検出し、コアが所定距離まで近づいたことを確認した上でコイルへの通電を停止するため、上記のような事態の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】燃料ポンプの一実施形態を示す断面図。
【図２】同実施形態の燃料ポンプの電磁弁の断面図。
【図３】同実施形態の燃料ポンプの電磁弁の断面図。
【図４】同実施形態の電磁弁の閉弁制御の実行手順を示すフローチャート。
【図５】（ａ）は、電磁弁の閉弁制御における通電状態を示すタイミングチャートであり、（ｂ）は、電磁弁の閉弁制御におけるステータとコアとの距離の変化を示すタイミングチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、燃料ポンプの一実施形態について、図１〜図５を参照して説明する。なお、本実施形態の燃料ポンプは、内燃機関の低圧燃料通路と高圧燃料通路との間に設けられ、高圧燃料通路に高圧の燃料を圧送する高圧燃料ポンプである。
【００１１】
図１に示すように、本実施形態の高圧燃料ポンプ１０は、シリンダ１１が設けられたボデー１２を有している。シリンダ１１には、プランジャ１３が上下動可能に収容されている。プランジャ１３の基端には、リフタ１４が固定されている。リフタ１４は、スプリング１５によってプランジャ１３を下降させる方向（図１の下方）に付勢されている。リフタ１４の下端面には吸気カムシャフト１６に固定された駆動カム１７が当接している。駆動カム１７はノーズ部１８を有し、駆動カム１７の回転に伴ってこのノーズ部１８がリフタ１４をスプリング１５の付勢力に抗して押し上げてプランジャ１３を上昇させる。また、ノーズ部１８がリフタ１４を押し上げた後はスプリング１５の付勢力によってリフタ１４が押し下げられ、プランジャ１３が下降する。このように、プランジャ１３は駆動カム１７の回転に伴いシリンダ１１内で周期的に上下動する。
【００１２】
シリンダ１１には、プランジャ１３によって区画形成された加圧室１９が設けられている。この加圧室１９は、電磁弁２０及びパルセーションダンパ２１を通じて低圧燃料通路が接続されている。低圧燃料通路には低圧燃料ポンプによって燃料が供給される。低圧燃料通路に供給された燃料は、パルセーションダンパ２１及び電磁弁２０を通過して加圧室１９に流入する。
【００１３】
また、加圧室１９には、ボデー１２に設けられた吐出通路２２が接続されている。吐出通路２２には、逆止弁２３を介して燃料噴射弁に燃料を供給する高圧燃料通路が接続されている。なお、逆止弁２３は、加圧室１９から高圧燃料通路への燃料の流出を許容する一方、高圧燃料通路から加圧室１９への燃料の流入を禁止する。
【００１４】
この高圧燃料ポンプ１０では、高圧燃料通路に燃料を圧送するときには、プランジャ１３が下降して加圧室１９に燃料が吸入された状態で電磁弁２０を閉弁させる。こうした状態でプランジャ１３が上昇すると、加圧室１９内の燃料が加圧される。そして、加圧室１９内の燃圧が上昇し逆止弁２３が開弁すると、加圧室１９から高圧燃料通路に燃料が吐出される。なお、電磁弁２０の閉弁時期を遅らせて、プランジャ１３が上昇しているときに電磁弁２０を開弁状態に保持することで、加圧室１９から低圧燃料通路に燃料を戻して、高圧燃料通路に圧送する燃料の量を調整することができる。
【００１５】
なお、高圧燃料ポンプ１０では、プランジャ１３の周期的な上下動に伴って低圧燃料通路から加圧室１９への燃料の流入が周期的に行われる。また、プランジャ１３が上昇しているときに電磁弁２０が開弁状態に保持されていると加圧室１９から低圧燃料通路への燃料の排出が行われる。その結果、低圧燃料通路内の燃料の圧力が変動して圧力脈動が生じるおそれがある。このため、高圧燃料ポンプ１０にはパルセーションダンパ２１が設けられ、このパルセーションダンパ２１によって圧力脈動を吸収するようにしている。パルセーションダンパ２１には、ダイアフラム２４が収容され、このダイアフラム２４によってパルセーションダンパ２１の内部は、低圧燃料通路及び加圧室１９と連通して内部に燃料が充填された液室２５と、気体が充填されたガス室２６とに区画されている。そして、プランジャ１３の上下動に伴い加圧室１９に発生した圧力脈動がパルセーションダンパ２１に伝達されると、ダイアフラム２４が撓んで液室２５及びガス室２６の容積を変化させ、圧力の変動を吸収する。その結果、低圧燃料通路に生じる圧力脈動が抑えられる。
【００１６】
次に、図２及び図３を参照して、高圧燃料ポンプ１０に設けられる電磁弁２０の構成について説明する。
図２に示すように、電磁弁２０には、ステータ２７が設けられている。ステータ２７はハウジング２８に固定されており、その外周にコイル２９が配設されている。また、電磁弁２０のハウジング２８には、コア３０が収容されている。コア３０は、スプリング３５によってステータ２７から離間する方向（図２の右方向）に付勢されている。コア３０にはニードル３６が接続され、ニードル３６はハウジング２８に設けられた燃料通路３７に挿通されている。燃料通路３７は、導入孔３８を通じてパルセーションダンパ２１の液室２５と連通している。ニードル３６の外周面と燃料通路３７の内周面との間には、シール部材３９が設けられている。このシール部材３９は、ニードル３６の外周面と燃料通路３７の内周面との間の隙間からコア３０側へ燃料が漏出することを抑制する。
【００１７】
燃料通路３７は弁室４１に連通しており、この弁室４１には電磁弁２０の弁体４０が収容されている。弁体４０は、ニードル３６とは別体に形成され、スプリング４２によって弁室４１に設けられた弁座４３から離間する方向（図２の左方向）に付勢されている。弁座４３には、流通孔４４が形成されており、燃料通路３７から弁室４１に流れた燃料は、流通孔４４を通じて加圧室１９に流入する。
【００１８】
電磁弁２０の開閉は制御装置５０により制御される。制御装置５０が、電磁弁２０のコイル２９に通電するように制御すると、ステータ２７とコア３０との間に電磁力が発生する。これにより、スプリング３５の付勢力に抗してコア３０がステータ２７に吸引されて図２の左方向に移動する。このため、弁体４０もスプリング４２の付勢力によって弁座４３から離間する方向（図２の左方向）に移動して、燃料通路３７を閉塞する。
【００１９】
そして、図３に示すように、コア３０が更に移動してステータ２７に当接すると、ニードル３６と弁体４０とが離間した状態となる。このように弁体４０が燃料通路３７を閉塞すると電磁弁２０が閉弁状態となり、プランジャ１３が上昇したときに、加圧室１９から低圧燃料通路に燃料が排出されなくなる。そして、上記のように、プランジャ１３が上昇しているときに電磁弁２０を閉弁することにより、電磁弁２０が閉弁したときのプランジャ１３の位置に応じて高圧燃料通路に圧送する燃料の量が調整される。
【００２０】
電磁弁２０では、制御装置５０によるコイル２９への通電制御が行われていないときには、図２に示すように、コア３０がスプリング３５の付勢力によって図２の右方向に移動して、ニードル３６が弁体４０を押圧した状態となる。このため、弁体４０はスプリング４２の付勢力に抗して移動し、弁座４３に当接する。これにより、電磁弁２０が開弁状態となり、低圧燃料通路と加圧室１９とが連通した状態となる。
【００２１】
図２及び図３に示すように、制御装置５０は、各種センサからの入力信号に基づいて、電磁弁２０の開閉を制御する。各種センサとしては、高圧燃料通路の圧力を検出する燃圧センサ５１、機関回転速度を検出する回転速度センサ５２，アクセル踏み込み量を検出するアクセルセンサ５３，吸入空気量を検出するエアフロメータ５４等が挙げられる。また、本実施形態では、ステータ２７とコア３０との距離を測定するギャップセンサ５５が、ステータ２７におけるコア３０と対面する部位に設けられている。さらに、本実施形態では、燃料タンクに、燃料センサ５６が設けられている。燃料センサ５６は、燃料タンク内の燃料の性状、例えば燃料中のガソリンとアルコールとの比率を検出する。
【００２２】
上記のように、電磁弁２０を閉弁する際には、制御装置５０によるコイル２９への通電制御を通じて、コア３０をステータ２７側に移動させてステータ２７に当接させることで、弁体４０によって燃料通路３７を閉塞させる。ここで、コア３０がステータ２７に当接する際の衝突エネルギーＥが大きいと、大きな衝突音が発生したり、電磁弁２０の耐久性が低下したりする可能性がある。そこで、本実施形態では、制御装置５０が、電磁弁２０を閉弁させる際に、コイル２９への通電時期を制御することにより、コア３０をステータ２７に当接させつつ、その当接時の衝突エネルギーＥを低減させるようにしている。なお、コア３０とステータ２７との衝突エネルギーＥは、コア３０の質量ｍとステータ２７に当接する瞬間のコアの速度ｖから下式（１）により算出することができる。したがって、本実施形態では、コア３０がステータ２７に衝突する瞬間の速度ｖを低減することで、当接時の衝突エネルギーＥを低減するようにしている。
【００２３】
【数１】
2016151219.tif 000003
以下、制御装置５０によって実行される電磁弁２０の閉弁制御を図４のフローチャートに基づいて説明する。図４に示す一連の処理は、制御装置５０が電磁弁２０を閉弁すべくコイル２９への通電を開始したときに開始される。なお、上記の通り、高圧燃料ポンプ１０は、電磁弁２０を閉弁したときのプランジャ１３の位置に応じて高圧燃料通路に圧送する燃料の量が変化する。そして、この燃料の圧送量は、燃料の性状や内燃機関の運転状態に応じて異なる。したがって、制御装置５０には、上記各種センサ５１，５２，５３，５４，５６の入力信号から把握される燃料の性状や機関運転状態に基づいて、高圧燃料通路の圧力を目標圧力に上昇させるために必要な燃料の圧送量を算出し、この圧送量が得られるように、電磁弁２０の目標閉弁時期を設定する。そして、制御装置５０は、設定された目標閉弁時期に応じたタイミングで、コイル２９への通電を開始する。なお、コイル２９への通電値は一定の電流値Ｉである。
【００２４】
図４に示すように、コイル２９への通電が開始されると、制御装置５０は、ステップＳ１０において、ギャップセンサ５５から入力される信号に基づいて、ステータ２７とコア３０との距離の変化を把握する。
【００２５】
次に、ステップＳ１１に移り、衝突エネルギーＥを算出する。詳細には、制御装置５０は、ステップＳ１１で把握したステータ２７とコア３０との距離変化に基づいて、コア３０のステータ２７側への移動速度や、コア３０の加速度などを算出する。そして、制御装置５０は、これらの値に基づいて、コア３０がステータ２７に当接するまで通電を継続した場合に、コア３０がステータ２７に当接する際の速度ｖを算出する。そして、この速度ｖから、コア３０とステータ２７との衝突エネルギーＥを算出する。なお、衝突エネルギーＥは、上記式（１）に示したように、コア３０の質量ｍと算出された速度ｖとから算出することができる。制御装置５０は、予めコアの質量ｍを記憶しており、このコアの質量ｍとステップＳ１０で算出されたコア３０の速度から衝突エネルギーＥを算出する。
【００２６】
次に、ステップＳ１２で算出された衝突エネルギーＥから基準距離Ｄｂを設定する。基準距離Ｄｂは、ステータ２７とコア３０との距離が基準距離Ｄｂになったときに、コイル２９への通電を停止することによって、コア３０をステータ２７に当接させつつ、コア３０とステータ２７との衝突エネルギーＥを許容値以下とすることが可能な距離の基準値であって、「０」よりも長い距離である。なお、衝突エネルギーＥの許容値とは、コア３０とステータ２７とが許容値の衝突エネルギーＥで当接した場合に所望の耐久性が得られ、且つ衝突音が許容できる大きさとなる衝突エネルギーＥの大きさである。
【００２７】
ここで、コア３０をステータ２７に当接させつつ、衝突エネルギーＥを許容値以下とするための基準距離Ｄｂは、ステップＳ１１で算出された衝突エネルギーＥに応じて異なる。また、燃料の性状によっても、衝突エネルギーＥを許容値以下に抑えるための基準距離Ｄｂは異なる。そこで、本実施形態では、燃料の性状毎に、算出された衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係が、予め実験やシミュレーションにより設定されている。制御装置５０は、予め設定された燃料性状毎の衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係を示すマップを記憶しており、燃料センサ５６によって検出された燃料の性状に応じたマップに基づいて、ステップＳ１２で算出された衝突エネルギーＥから基準距離Ｄｂを設定する。
【００２８】
次に、ステップＳ１３に移り、基準距離Ｄｂに補正値を加算して所定距離Ｄｘを設定する。この補正値は、初期値が「０」であり、図４の処理が機関始動後初めて実行されるときには、基準距離Ｄｂに「０」が加算される。また、図４の処理が機関始動後２回目以降に実行されるときには、前回本処理を実行したときに、後述するステップＳ１８で設定された補正値が用いられる。なお、補正値は、正の値又は負の値であり、正の値のときは、所定距離Ｄｘが基準距離Ｄｂよりも長くなり、負の値のときは、所定距離Ｄｘが基準距離Ｄｂよりも短くなる。なお、所定距離Ｄｘが「０」よりも長い長さになるように、補正値の取りうる範囲が予め設定されている。
【００２９】
次に、ステップＳ１４に移り、ギャップセンサ５５によって検出されるステータ２７とコア３０との距離が、所定距離Ｄｘになったか否かが判定される。ステップＳ１４において否定判定がなされると（ステップＳ１４：ＮＯ）、再びステップＳ１４の処理が行われる。
【００３０】
一方、ステップＳ１４において肯定判定がなされると（ステップＳ１４：ＹＥＳ）、ステップＳ１５に移り、制御装置５０は、コイル２９への通電を停止する。すなわち、制御装置５０は、ステータ２７とコア３０との距離が所定距離Ｄｘのときに、コイル２９への通電を停止してコア３０のステータ２７への吸引を停止させることで、コア３０のステータ２７側への移動速度を低下させる。
【００３１】
次に、ステップＳ１６に移り、ステータ２７とコア３０との距離が「０」又は電磁弁２０の目標閉弁時期であるか否かが判定される。ステップＳ１６の判定において否定判定がなされると（ステップＳ１６：ＮＯ）、すなわちステータ２７とコア３０との距離が「０」ではなく、電磁弁２０の目標閉弁時期にもなっていないときには再びステップＳ１６の処理が行われる。
【００３２】
一方、ステップＳ１６において、ステータ２７とコア３０と距離が「０」になったと判定されると（ステップＳ１６：ＹＥＳ）、ステップＳ１７に移り、電磁弁２０の閉弁状態を維持すべくコイル２９への通電が再度実行される。また、ステップＳ１６において、ステータ２７とコア３０との距離が「０」になったと判定される前に、電磁弁２０の目標閉弁時期であると判定された場合にも、肯定判定がなされるため（ステップＳ１６：ＹＥＳ）、ステップＳ１７に移り、コイル２９への通電が再度実行される。これにより、電磁弁２０の目標閉弁時期にコア３０がステータ２７に当接していない場合には、コア３０がステータ２７に吸引されてコア３０がステータ２７に当接するため、電磁弁２０が閉弁される。
【００３３】
次に、ステップＳ１８に移り、補正値を設定する。この補正値は、以下のように設定される。例えば、ステップＳ１６で、ステータ２７とコア３０との距離が「０」になったと判定された場合には、電磁弁２０の目標閉弁時期よりも前にステータ２７とコア３０とが当接しているため、補正値を前回の補正値よりも大きな値に設定する。補正値をより大きな値に設定すれば、基準距離Ｄｂに対して所定距離Ｄｘがより長い距離に設定されるため、コイル２９の通電がより早期に停止されることになる。したがって、次回の制御において、ステータ２７とコア３０との当接時期を電磁弁２０の目標閉弁時期に対して早すぎないようにすることができる。一方、ステップＳ１６で、ステータ２７とコア３０との距離が「０」であると判定されることなく、電磁弁２０の目標閉弁時期であると判定された場合には、基準距離Ｄｂの補正値を今回の補正値よりも小さい値に設定する。補正値をより小さな値に設定すれば、基準距離Ｄｂに対して所定距離Ｄｘがより短い距離に設定されるため、コア３０がステータ２７により近づいたときにコイル２９への通電が停止されることになる。これにより、次回の通電制御では、電磁弁２０の目標閉弁時期にステータ２７とコア３０とが当接するようにする。そして、ステップＳ１８の後に本処理を一旦終了する。
【００３４】
次に、図５を参照して、本実施形態の作用を説明する。
図５（ａ）に示すように、時刻ｔ１までは、電磁弁２０が開弁状態に維持されており、制御装置５０の閉弁制御が開始されていないため、コイル２９への通電がなされていない。そして、時刻ｔ１になると、制御装置５０は、電磁弁２０を閉弁すべく、コイル２９に一定の電流値Ｉ［Ａ］で通電する。
【００３５】
図５（ｂ）に示すように、ステータ２７とコア３０との距離は、時刻ｔ１までは、ステータ２７とコア３０とが最も離間した状態の距離Ｄ０である。そして、時刻ｔ１からコイル２９への通電が開始するため、ステータ２７とコア３０との距離が徐々に短くなり、時刻ｔ２において、ステータ２７とコア３０との距離が所定距離Ｄｘになる。これにより、制御装置５０は、図５（ａ）に示すように、時刻ｔ２において、コイル２９への通電を停止する。このように、コア３０のステータ２７への吸引が一旦停止されるため、図５（ｂ）に示すように、その後のステータ２７とコア３０との時間あたりの距離の変化、すなわちコア３０のステータ２７側への移動速度が、時刻ｔ２までの移動速度よりも低下する。
【００３６】
そして、図５に示す例では、図５（ｂ）に示すように、電磁弁２０の目標閉弁時期に相当する時刻ｔ４よりも早い時刻ｔ３にステータ２７とコア３０との距離が「０」となり、コア３０がステータ２７に当接している。そして、時刻ｔ２までのコア３０の移動速度よりも、コア３０がステータ２７に当接する時刻ｔ３のときのほうが、移動速度が低下している。そのため、時刻ｔ３において、コア３０がステータ２７に当接する際の衝突エネルギーＥが低減される。
【００３７】
なお、図５に示す例では、電磁弁２０は、目標閉弁時期に相当する時刻ｔ４よりも前の時刻ｔ３に閉弁している。そして、図５（ａ）に示すように、時刻ｔ３に、電磁弁２０の閉弁状態を維持するために再度通電を行う。この制御では、目標閉弁時期よりも早い時刻ｔ３にステータ２７とコア３０との距離が「０」となったため、次回所定距離Ｄｘを設定するための補正値は、今回の処理よりも大きい値に設定されることになる。
【００３８】
以上説明した一実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
（１）本実施形態では、ステータ２７とコア３０との距離を検出するギャップセンサ５５を備えている。そして、制御装置５０が、コイル２９への通電を開始してからギャップセンサ５５により検出される距離が「０」よりも長い所定距離Ｄｘとなるまでコイル２９への通電を継続する一方、ギャップセンサ５５により検出される距離が所定距離Ｄｘとなったときにコイル２９への通電を停止するようにしている。
【００３９】
これにより、コイル２９への通電の開始後、ステータ２７とコア３０との距離が「０」よりも長い所定距離Ｄｘとなったとき、すなわち、コア３０がステータ２７に当接する前に、コイル２９への通電が停止される。したがって、コア３０がステータ２７に当接する前に、コア３０のステータ２７への吸引が一旦停止されて、コア３０がステータ２７側に移動する速度が低下する。そのため、コア３０とステータ２７とが当接する際の衝突エネルギーＥを低減することができる。
【００４０】
ところで、ステータ２７とコア３０との距離を検出することなく、コイルへの通電後に通電を一旦停止するようにした場合であっても、コア３０がステータ２７側に移動する速度を低下させることはできる。しかしながら、この場合、コイル２９への通電を停止させるときのステータ２７とコア３０との距離にばらつきが生じやすい。そのため、コア３０がステータ２７に十分に近づく前に通電が停止され、電磁弁２０をしっかりと閉弁させることができないといった事態や、コア３０がステータ２７に近づきすぎた状態で通電が停止され、コア３０がステータ２７と当接する際の速度が十分低下されず、衝突エネルギーＥが十分に低下させられないといった事態が生じやすくなる。これに対して、本実施形態では、ステータ２７とコア３０との距離を検出し、コア３０が所定距離Ｄｘまで近づいたことを確認した上でコイル２９への通電を停止するため、上記のような事態の発生を抑制することができる。
【００４１】
（２）本実施形態では、制御装置５０が、燃料の性状毎に、算出された衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係を記憶している。この基準距離Ｄｂは、ステータ２７とコア３０との距離が基準距離Ｄｂにあるときに、制御装置５０がコイル２９への通電を停止することによって、コア３０をステータ２７に当接させつつ、コア３０とステータ２７との衝突エネルギーＥが許容値以下とすることが可能な距離の基準値として、予め実験やシミュレーションで設定された値である。そして、本実施形態では、基準距離Ｄｂに基づいて、通電を停止するための所定距離Ｄｘが設定されている。これにより、ギャップセンサ５５により検出される距離が「０」よりも長い所定距離Ｄｘとなったときに、コイル２９への通電を停止させることで、コア３０をステータ２７に当接させつつ、コア３０とステータ２７とが当接する際の衝突エネルギーＥを許容値以下に低減することができる。
【００４２】
（３）本実施形態では、所定距離Ｄｘでコイル２９への通電を停止した場合に、目標閉弁時期よりも早期にコア３０がステータ２７に当接した場合には、補正値をより大きな値に変更し、コア３０がステータ２７に当接しなかった場合には、補正値をより小さな値に変更するようにしている。これにより、電磁弁２０の実際の閉弁時期を目標閉弁時期に近づけることができる。
【００４３】
なお、上記実施形態は、上記に例示した構成に限定されるものではなく、これを適宜変更した例えば次のような形態として実施することができる。また、以下の変形例において組み合わせ可能なものは、適宜組み合わせて上記実施形態に適用することもできる。
【００４４】
・上記実施形態では、制御装置５０は、燃料性状毎に、算出される衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係を示すマップを記憶している。しかしながら、制御装置５０は、燃料性状が異なっても共通で用いられる衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係のマップを記憶するようにしてもよい。
【００４５】
・上記実施形態では、制御装置５０は、算出される衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係を示すマップを記憶している。しかしながら、制御装置５０は、算出される衝突エネルギーＥと基準距離Ｄｂとの関係を予め記憶しておらず、算出される衝突エネルギーＥに基づいて基準距離Ｄｂをその都度演算により求めるようにしてもよい。また、制御装置５０は、燃料の性状や、機関回転速度などの機関運転状態、燃料の圧送量や電磁弁の目標閉弁時期等を、基準距離Ｄｂを求める際のパラメータに加えるようにしてもよい。
【００４６】
・上記実施形態では、衝突エネルギーＥ毎に基準距離Ｄｂを設定するようにしている。しかしながら、基準距離Ｄｂは衝突エネルギーＥやその他のパラメータに依らず、「０」よりも長い一定の長さであってもよい。このような場合であっても、ステータ２７とコア３０との距離を検出し、コア３０が所定距離Ｄｘまで近づいたことを確認した上でコイル２９への通電を停止することにより、コア３０をステータ２７に当接させつつ、衝突エネルギーＥを低減することができる。
【００４７】
・上記実施形態では、基準距離Ｄｂに補正値を加算して所定距離Ｄｘを算出するようにしているが、補正値は基準距離Ｄｂに乗算される等、そのほかの演算方法により基準距離Ｄｂを補正するような値であってもよい。
【００４８】
・上記実施形態では、基準距離Ｄｂを補正値により補正して所定距離Ｄｘを設定するようにしている。しかしながら、基準距離Ｄｂを補正することなく、基準距離Ｄｂをそのまま所定距離Ｄｘとして用い、ステータ２７とコア３０との距離が基準距離Ｄｂとなったときに、コイル２９への通電を停止するようにしてもよい。このような場合においても、コア３０がステータ２７に当接する前に、コイル２９への通電が一旦停止されることになるため、コア３０とステータ２７との衝突エネルギーＥを低減することができる。
【００４９】
・上記実施形態では、ステータ２７とコア３０との距離をギャップセンサ５５により検出するようにしている。しかしながら、ステータ２７とコア３０との距離を検出する検出機構は、ギャップセンサ５５に限定されず、ミリ波レーダやマイクロ波レーダを用いて検出するものであってもよい。また、ステータ２７とコア３０との距離を検出可能なその他の検出機構を用いるようにしてもよい。
【００５０】
・燃料ポンプの具体的な形状や構成やその周辺機構は、上記実施形態に例示した態様に限定されない。
【符号の説明】
【００５１】
１０…高圧燃料ポンプ、１１…シリンダ、１２…ボデー、１３…プランジャ、１４…リフタ、１５…スプリング、１６…吸気カムシャフト、１７…駆動カム、１８…ノーズ部、１９…加圧室、２０…電磁弁、２１…パルセーションダンパ、２２…吐出通路、２３…逆止弁、２４…ダイアフラム、２５…液室、２６…ガス室、２７…ステータ、２８…ハウジング、２９…コイル、３０…コア、３５…スプリング、３６…ニードル、３７…燃料通路、３８…導入孔、３９…シール部材、４０…弁体、４１…弁室、４２…スプリング、４３…弁座、４４…流通孔、５０…制御装置、５１…燃圧センサ、５２…回転速度センサ、５３…アクセルセンサ、５４…エアフロメータ、５５…ギャップセンサ、５６…燃料センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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