(57)【要約】【課題】本体装置と端末装置とが接続されていないことを理由に施工初期等に水を加熱する機能が停止してしまうことを防止できる給湯機を提供する。【解決手段】給湯機は、本体装置１と端末装置とを備える。本体装置１は、加熱装置５と動作制御部２７と通信判定部２５と加熱実績判定部２６とを備える。動作制御部２７は、端末装置との通信が不能と通信判定部２５によって判定された場合に、加熱装置５によって水が加熱されたことがあると加熱実績判定部２６によって判定されると加熱装置５による水の加熱を禁止する。また、動作制御部２７は、加熱装置５によって水が加熱されたことがないと加熱実績判定部２６によって判定されると加熱装置５による水の加熱を禁止しない。【選択図】図１
2016057011.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体装置と、
前記本体装置に接続された端末装置と、
を備え、
前記本体装置は、
水を加熱する加熱装置と、
前記加熱装置を制御する動作制御手段と、
前記端末装置との通信が可能か否かを判定する通信判定手段と、
前記加熱装置によって水が加熱されたことがあるか否かを判定する加熱実績判定手段と、
を備え、
前記動作制御手段は、前記端末装置との通信が不能と前記通信判定手段によって判定された場合に、前記加熱装置によって水が加熱されたことがあると前記加熱実績判定手段によって判定されると前記加熱装置による水の加熱を禁止し、前記加熱装置によって水が加熱されたことがないと前記加熱実績判定手段によって判定されると前記加熱装置による水の加熱を禁止しない給湯機。
【請求項２】
報知装置を更に備え、
前記動作制御手段は、前記端末装置との通信が不能と前記通信判定手段によって判定された場合に、前記加熱装置によって水が加熱されたことがあると前記加熱実績判定手段によって判定されると前記報知装置から異常の発生を報知させ、前記加熱装置によって水が加熱されたことがないと前記加熱実績判定手段によって判定されると前記報知装置から異常の発生を報知させない請求項１に記載の給湯機。
【請求項３】
前記本体装置は、
前記加熱装置によって加熱された水を溜めるタンクと、
前記タンクに溜められた水の温度を検知する温度検知装置と、
を更に備え、
前記加熱実績判定手段は、前記温度検知装置によって検知された温度が基準値より高い場合に前記加熱装置によって水が加熱されたことがあると判定する請求項１又は請求項２に記載の給湯機。
【請求項４】
複数の前記端末装置が前記本体装置に接続され、
前記通信判定手段は、少なくとも１つの前記端末装置との通信が不能な場合に通信が不能であることを判定する、
請求項１から請求項３の何れか一項に記載の給湯機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、リモートコントローラ等の端末装置を備えた給湯機に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に、端末装置を備えた給湯機が記載されている。特許文献１に記載された給湯機では、断線の発生を検出すると、断線が発生している旨を端末装置の表示部に表示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１１３６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には、給湯機の本体装置と端末装置とを接続する配線に断線が発生すると、作動中の機器を停止する技術が開示されている。
【０００５】
ところで、給湯機の端末装置を設置する工事は、施工業者によって行われる。例えば施工初期であれば、本体装置と端末装置とが接続されていない状態で本体装置の電源が投入されても、特に問題は生じない。しかし、従来の給湯機では、例えば施工初期に施工業者が本体装置の電源を投入すると、本体装置と端末装置とが正しく接続されていなければ異常の発生が検出されてしまう。水を加熱する機能が停止し、給湯機が動作しなくなるといった問題があった。
【０００６】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされた。この発明の目的は、本体装置と端末装置とが接続されていないことを理由に施工初期等に水を加熱する機能が停止してしまうことを防止できる給湯機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明に係る給湯機は、本体装置と、本体装置に接続された端末装置と、を備え、本体装置は、水を加熱する加熱装置と、加熱装置を制御する動作制御手段と、端末装置との通信が可能か否かを判定する通信判定手段と、加熱装置によって水が加熱されたことがあるか否かを判定する加熱実績判定手段と、を備える。動作制御手段は、端末装置との通信が不能と通信判定手段によって判定された場合に、加熱装置によって水が加熱されたことがあると加熱実績判定手段によって判定されると加熱装置による水の加熱を禁止し、加熱装置によって水が加熱されたことがないと加熱実績判定手段によって判定されると加熱装置による水の加熱を禁止しない。
【発明の効果】
【０００８】
この発明に係る給湯機であれば、本体装置と端末装置とが接続されていないことを理由に施工初期等に水を加熱する機能が停止してしまうことを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】この発明の実施の形態１における給湯機のシステム構成を示す図である。
【図２】本体装置の制御回路が有する機能を示すブロック図である。
【図３】この発明の実施の形態１における給湯機の動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
添付の図面を参照し、本発明を説明する。重複する説明は、適宜簡略化或いは省略する。各図において、同一の符号は同一の部分又は相当する部分を示す。
【００１１】
実施の形態１．
図１は、この発明の実施の形態１における給湯機のシステム構成を示す図である。給湯機は、本体装置１とリモートコントローラ２及び３とを備える。リモートコントローラ２及び３は、通信配線４によって本体装置１に接続される。図１では通信配線４を１本の線で示しているが、実際には、本体装置１とリモートコントローラ２及び３との接続は複数の通信配線４によって行われる。リモートコントローラ２は、例えば台所の壁面に設置される。図１では、リモートコントローラ２を「台所リモコン」と表記している。リモートコントローラ３は、例えば浴室の壁面に設置される。図１では、リモートコントローラ３を「浴室リモコン」と表記している。
【００１２】
リモートコントローラ２及び３は、通信配線４によって本体装置１に接続された端末装置の例である。端末装置は、本体装置１の操作及び運転情報の報知を行うための装置である。本体装置１に複数の端末装置が接続されている場合は、端末装置同士でデータ通信を行うことができる。端末装置の個数及び設置場所は、図１に示す例に限定されない。端末装置の個数及び設置場所は、必要に応じて任意に設定される。本体装置１に接続される端末装置は１台でも良い。
【００１３】
図１に示す例では、通信配線４は、接続配線部４ａ、４ｂ及び４ｃを備える。接続配線部４ａは、本体装置１に接続された部分を含む。接続配線部４ｂは、リモートコントローラ２に接続された部分を含む。接続配線部４ｃは、リモートコントローラ３に接続された部分を含む。
【００１４】
本体装置１は、例えば、加熱装置５、タンク６、温度検知装置７及び本体基板８を備える。加熱装置５は、水を加熱する。加熱装置５が水を加熱する方式は、如何なる方式であっても良い。例えば、本体装置１に、加熱装置５としてヒートポンプ（冷媒回路）が備えられる。加熱装置５によって加熱された水は、タンク６に溜められる。
【００１５】
温度検知装置７は、タンク６に溜められた水の温度を検知する。温度検知装置７が水の温度を検知する方式は、如何なる方式であっても良い。
【００１６】
本体基板８に、例えば、電源９、電源回路１０、通信回路１１及び制御回路１２が搭載される。電源回路１０は、電源９からの電力をリモートコントローラ２及び３に供給するための回路である。通信回路１１は、リモートコントローラ２及び３との間で双方向のデータ通信を行うための回路である。制御回路１２は、本体装置１の動作を制御するための回路である。例えば、電源回路１０及び通信回路１１は、制御回路１２によって制御される。加熱装置５は、制御回路１２によって制御される。また、温度検知装置７によって検知された温度の情報は、制御回路１２に入力される。
【００１７】
リモートコントローラ２は、電源回路１３、通信回路１４、インターホン回路１５、表示部１６、操作部１７及び制御回路１８を備える。電源回路１３は、制御回路１８等に電力を供給するための回路である。本体装置１からの電力は、接続配線部４ａ及び４ｂを介してリモートコントローラ２に供給される。電源回路１３は、本体装置１からの電力を制御回路１８等に供給する。
【００１８】
通信回路１４は、本体装置１との間及びリモートコントローラ３との間で双方向のデータ通信を行うための回路である。リモートコントローラ２は、接続配線部４ａ及び４ｂを介して本体装置１とデータ通信を行う。リモートコントローラ２は、接続配線部４ｂ及び４ｃ（又は４ａ〜４ｃ）を介してリモートコントローラ３とデータ通信を行う。
【００１９】
インターホン回路１５は、リモートコントローラ３との間で通話及び呼び出しを行うための回路である。表示部１６は、文字及び数字等を表示する。表示部１６は、使用者に給湯機の状態を報知する装置の一例である。使用者に給湯機の状態を報知する他の装置が備えられていれば、リモートコントローラ２に表示部１６が備えられていなくても良い。例えば、表示部１６の代わりにアナウンス装置が備えられていても良い。リモートコントローラ２に、表示部１６とアナウンス装置の双方が備えられていても良い。
【００２０】
操作部１７は、使用者が給湯機の操作を行うための装置である。操作部１７は、例えば、情報を入力するための複数のボタンを備える。制御回路１８は、リモートコントローラ２の動作を制御するための回路である。例えば、電源回路１３、通信回路１４及びインターホン回路１５は、制御回路１８によって制御される。表示部１６は、制御回路１８によって制御される。また、操作部１７から入力された情報は、制御回路１８に入力される。
【００２１】
リモートコントローラ３は、電源回路１９、通信回路２０、インターホン回路２１、表示部２２、操作部２３及び制御回路２４を備える。電源回路１９は、制御回路２４等に電力を供給するための回路である。本体装置１からの電力は、接続配線部４ａ及び４ｃを介してリモートコントローラ３に供給される。電源回路１９は、本体装置１からの電力を制御回路２４等に供給する。
【００２２】
通信回路２０は、本体装置１との間及びリモートコントローラ２との間で双方向のデータ通信を行うための回路である。リモートコントローラ３は、接続配線部４ａ及び４ｃを介して本体装置１とデータ通信を行う。リモートコントローラ３は、接続配線部４ｂ及び４ｃ（又は４ａ〜４ｃ）を介してリモートコントローラ２とのデータ通信を行う。
【００２３】
インターホン回路２１は、リモートコントローラ２との間で通話及び呼び出しを行うための回路である。表示部２２は、文字及び数字等を表示する。表示部２２は、使用者に給湯機の状態を報知する装置の一例である。使用者に給湯機の状態を報知する他の装置が備えられていれば、リモートコントローラ３に表示部２２が備えられていなくても良い。例えば、表示部２２の代わりにアナウンス装置が備えられていても良い。リモートコントローラ３に、表示部２２とアナウンス装置の双方が備えられていても良い。
【００２４】
操作部２３は、使用者が給湯機の操作を行うための装置である。操作部２３は、例えば、情報を入力するための複数のボタンを備える。制御回路２４は、リモートコントローラ３の動作を制御するための回路である。例えば、電源回路１９、通信回路２０及びインターホン回路２１は、制御回路２４によって制御される。表示部２２は、制御回路２４によって制御される。また、操作部２３から入力された情報は、制御回路２４に入力される。
【００２５】
リモートコントローラ２及び３を設置する工事は、例えば施工業者によって行われる。施工業者は、施工中に本体装置１の電源９を投入することがある。例えば施工初期であれば、本体装置と端末装置とが接続されていない状態で本体装置１の電源９が投入されても、特に問題は生じない。本給湯機には、このような場合に水を加熱する機能が停止してしまうことを防止するための機能が備えられている。
【００２６】
図２は、本体装置１の制御回路１２が有する機能を示すブロック図である。制御回路１２は、通信判定部２５、加熱実績判定部２６及び動作制御部２７を備える。通信判定部２５は、リモートコントローラ２及び３との通信が可能か否かを判定する。加熱実績判定部２６は、加熱装置５によって水が加熱されたことがあるか否かを判定する。動作制御部２７は、本体装置１の各動作を制御する。例えば、動作制御部２７は、加熱装置５を制御する。
【００２７】
制御回路１２は、ハードウェア資源として、例えば入出力インターフェースとＣＰＵとメモリとを備える。制御回路１２は、メモリに記憶されたプログラムをＣＰＵによって実行することにより、通信判定部２５、加熱実績判定部２６及び動作制御部２７が有する各機能を実現する。通信判定部２５、加熱実績判定部２６及び動作制御部２７が有する各機能の一部又は全部をハードウェアによって実現しても良い。
【００２８】
次に、図３も参照し、本給湯機の動作について具体的に説明する。図３は、この発明の実施の形態１における給湯機の動作の一例を示すフローチャートである。
【００２９】
本体装置１の電源９が投入されると（Ｓ１）、本体装置１とリモートコントローラ２及び３とに電力が供給される。電源９が投入されると、通信判定部２５は、本体装置１とリモートコントローラ２及び３との通信が可能か否かを判定する（Ｓ２）。各端末装置に対する通信判定は、例えば、以下の手順で行われる。
【００３０】
通信判定部２５は、通信回路１１に、通信状態を確認するための確認信号をリモートコントローラ２に向けて送信させる。リモートコントローラ２が通信配線４を介して本体装置１に適切に接続されていれば、リモートコントローラ２の通信回路１４は通信回路１１からの確認信号を受信する。通信回路１４は、通信回路１１からの確認信号を受信すると、応答信号を本体装置１に送信する。通信回路１４からの応答信号は、通信回路１１によって受信される。通信判定部２５は、通信回路１１が通信回路１４からの応答信号を受信すると、本体装置１とリモートコントローラ２との通信が可能であることを判定する。
【００３１】
通信判定部２５は、通信回路１１が確認信号を送信してから一定の時間内に通信回路１４からの応答信号を受信しなければ、本体装置１とリモートコントローラ２との通信が不能であることを判定する。
【００３２】
また、通信判定部２５は、通信回路１１に、通信状態を確認するための確認信号をリモートコントローラ３に向けて送信させる。通信判定部２５は、通信回路１１が通信回路２０からの応答信号を受信すると、本体装置１とリモートコントローラ３との通信が可能であることを判定する。通信判定部２５は、通信回路１１が確認信号を送信してから一定の時間内に通信回路２０からの応答信号を受信しなければ、本体装置１とリモートコントローラ３との通信が不能であることを判定する。
【００３３】
各端末装置に対する通信判定を以下の手順で行っても良い。例えば、制御回路１２は、本体装置１とリモートコントローラ２及び３との通信履歴を制御回路１２内のメモリに記憶しておく。通信判定部２５は、本体装置１とリモートコントローラ２との通信履歴がメモリに記憶されていれば、本体装置１とリモートコントローラ２との通信が可能であることを判定する。通信判定部２５は、本体装置１とリモートコントローラ２との通信履歴がメモリに記憶されていなければ、本体装置１とリモートコントローラ２との通信が不能であることを判定する。通信判定部２５は、リモートコントローラ３に対する通信判定も同様に行う。
【００３４】
なお、各端末装置に対する通信判定は、上記２つの手順を組み合わせても良い。
【００３５】
通信判定部２５は、全ての端末装置について通信が可能であれば、Ｓ２においてＹｅｓの判定をなす。かかる場合、動作制御部２７は特別な制御を実施しない。動作制御部２７は、操作部１７及び２３から入力される情報等に基づいて制御を行い、各機器に正常な動作を行わせる（Ｓ６）。
【００３６】
通信判定部２５は、少なくとも１台の端末装置について通信が不能であれば、Ｓ２においてＮｏの判定をなす。例えば、通信判定部２５は、本体装置１とリモートコントローラ２との通信が可能であっても本体装置１とリモートコントローラ３との通信が不能であれば、Ｓ２において通信不能と判定する。動作制御部２７は、通信判定部２５によって通信不能と判定されると、通信異常状態を検出する。
【００３７】
Ｓ２において通信不能と判定されると、加熱実績判定部２６は、加熱装置５による水の加熱が行われたことがあるか否かを判定する（Ｓ３）。加熱実績の有無の判定は、例えば、以下の手順で行われる。
【００３８】
温度検知装置７によって検知された温度の情報は、制御回路１２に入力される。加熱実績判定部２６は、温度検知装置７によって検知された温度が基準値より高いか否かを判定する。加熱実績判定部２６は、温度検知装置７によって検知された温度が基準値より高ければ、加熱実績有りを判定する。加熱実績判定部２６は、温度検知装置７によって検知された温度が基準値以下であれば、加熱実績無しを判定する。なお、給湯機の通常運転では、タンク６内の水が常に一定の温度以上となるように加熱装置５が制御される。温度検知装置７を用いることにより、簡単な構成で加熱実績の有無を正確に判定することができる。
【００３９】
加熱実績の有無の判定を以下の手順で行っても良い。例えば、制御回路１２は、加熱装置５に対する制御信号の送信履歴を制御回路１２内のメモリに記憶しておく。加熱実績判定部２６は、加熱装置５に対する制御信号の送信履歴がメモリに記憶されていれば、加熱実績有りを判定する。加熱実績判定部２６は、加熱装置５に対する制御信号の送信履歴がメモリに記憶されていなければ、加熱実績無しを判定する。かかる場合、例えば電源９が遮断されると、メモリに記憶されている上記制御信号の送信履歴を消去する。
【００４０】
加熱装置５による水の加熱が既に行われたことがあるにも関わらず本体装置１と何れかの端末装置との通信が不能であれば、通信配線４に異常が発生している可能性が高い。動作制御部２７は、Ｓ３において加熱実績有りが判定されると、通信回路１１に、異常を通知するための異常信号をリモートコントローラ２及び３に向けて送信させる。リモートコントローラ２では、通信回路１１からの異常信号を受信すると、制御回路１８が表示部１６に警告表示を行う。リモートコントローラ３では、通信回路１１からの異常信号を受信すると、制御回路２４が表示部２２に警告表示を行う（Ｓ５）。
【００４１】
なお、通信配線４に異常が発生している場合は、異常信号がリモートコントローラ２或いは３によって受信されない可能性がある。このため、本体装置１に表示部を設けておき、Ｓ３において加熱実績有りが判定された際にこの表示部に警告表示を行っても良い。警告表示を行うための表示装置を別装置として備えても良い。
【００４２】
また、動作制御部２７は、Ｓ３において加熱実績有りが判定されると、加熱装置５による以後の水の加熱を禁止する。これにより、本体装置１と全ての端末装置との通信が可能になるまで、加熱装置５による加熱機能が停止される。
【００４３】
一方、本体装置１と何れかの端末装置との通信が不能であっても加熱装置５による水の加熱が行われたことがなければ、例えば、施工初期等に施工業者が単に本体装置１の電源９を投入した可能性が高い。動作制御部２７は、Ｓ３において加熱実績無しが判定されると、例えば施工初期状態と判断し、加熱装置５による水の加熱を禁止しない。また、動作制御部２７は、表示部１６及び２２に警告表示を行わせない（Ｓ４）。
【００４４】
Ｓ３において加熱実績無しが判定されると、Ｓ２の処理に戻る。その後に加熱装置５による水の加熱が行われることなくＳ２において通信可能と判定されると、検出されていた通信異常状態がリセットされる。かかる場合、動作制御部２７は、操作部１７及び２３から入力される情報等に基づいて制御を行い、各機器に正常な動作を行わせる（Ｓ６）。
【００４５】
上記構成を有する給湯機であれば、例えば施工初期に施工業者が本体装置１の電源９を投入した場合に、本体装置１と何れかの端末装置との通信が不能であっても加熱装置５によって水が加熱されたことがなければ、加熱装置５による加熱機能は停止されない。本体装置１と端末装置とが接続されていないことを理由に施工初期等に水を加熱する機能が停止してしまうことを防止できる。一方、加熱装置５によって水が加熱されたことがあれば、加熱装置５による加熱機能は停止される。通信配線４に異常が発生している可能性が高い場合に加熱装置５による加熱機能を停止させることができる。
【００４６】
また、本体装置１と何れかの端末装置との通信が不能であっても加熱装置５によって水が加熱されたことがなければ、表示部１６及び２２への警告表示は行われない。不必要な警告表示を防止することができる。一方、加熱装置５によって水が加熱されたことがあれば、表示部１６及び２２への警告表示が行われる。通信配線４に異常が発生している可能性が高い場合に異常の発生を使用者に報知することができる。
【００４７】
本実施の形態では、図３のＳ３において加熱実績有りが判定された場合に警告表示を行う例について説明した。図３のＳ３において加熱実績有りが判定された場合に、異常が発生した旨を報知装置から実際に報知させなくても良い。例えば、図３のＳ３において加熱実績有りが判定されると、その後に報知することを目的として、異常が発生した旨を制御回路１２内のメモリに記憶させても良い。
【符号の説明】
【００４８】
１  本体装置、  ２  リモートコントローラ、  ３  リモートコントローラ、  ４  通信配線、  ５  加熱装置、  ６  タンク、  ７  温度検知装置、  ８  本体基板、  ９  電源、  １０  電源回路、  １１  通信回路、  １２  制御回路、  １３  電源回路、  １４  通信回路、  １５  インターホン回路、  １６  表示部、  １７  操作部、  １８  制御回路、  １９  電源回路、  ２０  通信回路、  ２１  インターホン回路、  ２２  表示部、  ２３  操作部、  ２４  制御回路、  ２５  通信判定部、  ２６  加熱実績判定部、  ２７  動作制御部
【図１】
2016057011.tif 000003
【図２】
2016057011.tif 000004
【図３】
2016057011.tif 000005