(57)【要約】【課題】制動板による摩擦力以外の制動力によりスプールを制動することができる魚釣用リールを提供する。【解決手段】一実施形態における魚釣用リールは、スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、前記回転軸に対して回転不能に設置された回り止め部材と、前記回り止め部材に設けられた第１の磁石と、前記回り止め部材に、前記第１の磁石と所定の隙間を介して前記回転軸の径方向において対向するように設けられた第２の磁石と、前記所定の隙間に延伸するように前記回転部材に固定され、その少なくとも一部が磁性材料から成る磁性体部材と、前記所定の隙間に収容された磁性流体と、を備える。本発明の一実施形態においては、前記磁性体部材と前記第１及び第２の磁石との配置を変更することにより前記磁性流体に作用する磁力を変化させることができる。本発明の他の実施形態においては、第１の磁石及び第２の磁石を回転部材に設け、磁性体部材を回り止め部材に設けても良い。【選択図】図２
2016049052.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、
前記回転軸に対して回転不能に設置された回り止め部材と、
前記回り止め部材に設けられた第１の磁石と、
前記回り止め部材に、前記第１の磁石と所定の隙間を介して前記回転軸の径方向において対向するように設けられた第２の磁石と、
前記所定の隙間に延伸するように前記回転部材に固定され、その少なくとも一部が磁性材料から成る磁性体部材と、
前記所定の隙間に収容された磁性流体と、
を備え、
前記磁性体部材と前記第１及び第２の磁石との配置を変更することにより前記磁性流体に作用する磁力を変化させる魚釣用リール。
【請求項２】
スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、
前記回転軸に対して回転不能に設置された回り止め部材と、
前記回転部材に設けられた第１の磁石と、
前記回転部材に、前記第１の磁石と所定の隙間を介して前記回転軸の径方向において対向するように設けられた第２の磁石と、
前記所定の隙間に延伸するように前記固定部材に固定され、その少なくとも一部が磁性材料から成る磁性体部材と、
前記所定の隙間に収容された磁性流体と、
を備え、
前記磁性体部材と前記第１及び第２の磁石との配置を変更することにより前記磁性流体に作用する磁力を変化させる魚釣用リール。
【請求項３】
前記磁性体部材を前記回転軸の軸方向に移動させることにより、前記磁性流体に作用させる磁力を変化させる請求項１又は請求項２に記載の魚釣用リール。
【請求項４】
前記第１の磁石及び前記第２の磁石の前記軸方向の両端面に磁性体プレートを設けたことを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の魚釣用リール。
【請求項５】
スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、
前記回転部材に対して抵抗力を作用させることができるように配置された磁性流体と、
を備え、
前記磁性流体に作用する磁力を変化させることが可能な魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、詳しくは、磁性流体を用いたドラグ機構を有する魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、釣糸が強く引かれたときの糸切れを防止するドラグ機構を備えた魚釣用リールが知られている。このドラグ機構は、例えば、スプール又は当該スプールと連動して回転する回転部材に対して複数のライニング材を介して制動板を押圧して当該制動板から当該スプールに対して静止摩擦力を作用させることによりスプールの回転を制動するものである。このドラグ機構により、スプールに巻かれた釣糸が静止摩擦力よりも小さな力で引かれている場合にはスプールは回転しないが、この静止摩擦力を超える力で釣糸が引かれた場合にはスプールと制動板とが滑ってスプールが回転する（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２５２７６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、こうしたスプール又はスプールと連動して回転する回転部材に制動板を押圧するドラグ機構では、釣糸が引き出されてスプールが回転すると、スプールの回転軸と制動板とが滑ってスティックスリップ現象が起こることがある。このスティックスリップ現象は、制動板やライニング材の摩擦係数のムラ、制動版やライニング材の径方向の移動により生じる。スティックスリップ現象が起こると、釣糸の引出し時の張力に変化が生じ、糸切れや口切れの原因となる。また、ライニング材の劣化に伴って制動力が低下し、ドラグ機構が正常に動作しなくなるおそれがある。
【０００５】
そこで、本発明は、制動板による摩擦力以外の制動力によりスプールを制動することができる魚釣用リールを提供することを目的の一つとする。本発明の様々な実施形態の他の目的は、本明細書全体を参照することにより明らかとなる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一実施形態に係る魚釣用リールは、スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、前記回転軸に対して回転不能に設置された回り止め部材と、前記回り止め部材に設けられた第１の磁石と、前記回り止め部材に、前記第１の磁石と所定の隙間を介して前記回転軸の径方向において対向するように設けられた第２の磁石と、
前記所定の隙間に延伸するように前記回転部材に固定され、その少なくとも一部が磁性材料から成る磁性体部材と、前記所定の隙間に収容された磁性流体と、を備える。また、本発明の他の実施形態に係る魚釣用リールは、スプールの回転と連動して所定の回転軸の回りで回転する回転部材と、前記回転軸に対して回転不能に設置された回り止め部材と、前記回転部材に設けられた第１の磁石と、前記回転部材に、前記第１の磁石と所定の隙間を介して前記回転軸の径方向において対向するように設けられた第２の磁石と、前記所定の隙間に延伸するように前記固定部材に固定され、その少なくとも一部が磁性材料から成る磁性体部材と、前記所定の隙間に収容された磁性流体と、を備える。本発明の一実施形態においては、前記磁性体部材と前記第１及び第２の磁石との配置を変更することにより前記磁性流体に作用する磁力を変化させることができる。
【０００７】
当該魚釣用リールによれば、第１の磁石及び第２の磁石の磁力により、所定の隙間に収容されている磁性流体の粘度が高められる。この隙間には、磁性体部材が延伸しているので、磁性流体の粘度が高くなると、当該磁性体部材により高いせん断抵抗を作用させることができる。これにより、例えば釣糸が引き出されたことに伴ってスプールが回転したときに、当該回転部材の回転を制動する抵抗を作用させることができる。このようにして、磁性流体のせん断応力に応じた制動力をスプールに対して作用させるドラグ機構を実現することができる。この制動力は、磁性体部材と第１及び第２の磁石との配置を変更することにより、前記隙間における磁束密度を変化させて当該隙間に収容されている磁性流体に作用する磁力を変化させることにより調節可能である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の様々な実施形態によって、制動板による摩擦力以外の制動力によりスプールを制動することができる魚釣用リールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態に係る魚釣用リールを示す部分断面図。
【図２】本発明の一実施形態における魚釣用リールのスプール３０周辺の縦断面図。
【図３】本発明一実施形態における魚釣用リールが備えるドラグ機構の縦断面図
【図４】本発明一実施形態における魚釣用リールが備えるドラグ機構の縦断面図
【図５】本発明の他の実施形態における魚釣用リールが備えるドラグ機構の縦断面図
【図６】本発明の他の実施形態における魚釣用リールが備えるドラグ機構の縦断面図
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、様々な実施形態を適宜図面を参照して説明する。なお、複数の図面にわたって共通する又は類似の構成要素には同一又は類似の参照符号が付されている。
【００１１】
図１は、本発明の一実施形態に係る魚釣用リール１０の一部を断面とした部分断面図である。この魚釣用リール１０は、図示するように、リール本体１２と、このリール本体１２の前方に設けられたロータ２０と、このロータ２０の内側に設けられ、その外表面に釣糸（不図示）が巻かれるスプール３０とを備える。ロータ２０は、リール本体１２に回転可能に設けられる。また、ロータ２０は左右一対のアームを有しており、当該アームの一方の前端には釣糸を案内するラインローラ２０ａが設けられている。
【００１２】
この魚釣用リール１０は、リール本体１２に設けられた略Ｔ字形状の脚部１２ａを介して図示しない釣竿に取り付けられる。魚釣用リール１０は、ドラグ機構以外は、一般的なスピニングリールと同様の構成を備え得る。スピニングリールは、本発明を適用可能なリールの例に過ぎず、後述するように、本発明は、スピニングリール以外の様々な種類のリール（例えば、両軸受型リール、片軸受型リール、及び電動リール）に適用可能である。
【００１３】
リール本体１２には、ハンドル軸１６が回転可能に支持されている。このハンドル軸１６の一端にはハンドル１４が取り付けられており、ハンドル軸１６は、ハンドル１４の回転操作に応じて回転するようにリール本体１２に取り付けられる。また、このハンドル軸１６の他端付近にはドライブギヤ１８が取り付けられている。このドライブギヤ１８には、ハンドル軸１６の軸方向に対して直交する方向に延出する略円筒形状のピニオンギヤ１９が噛合している。このピニオンギヤ１９は、その外周面を介してロータ２０と一体に取り付けられているため、ハンドル１４の回転は、ハンドル軸１４、ドライブギヤ１８、及びピニオンギヤ１９を介してロータ２０に伝達される。
【００１４】
また、ピニオンギヤ１９にはスプール軸３１が貫通している。このスプール軸３１の後端（手元端）には、ドライブギヤ１８の回転に応じて動作するオシレート機構２２が連結されており、スプール軸３１の先端側にはスプール３０が取り付けられている。このオシレート機構２２の動作によって、スプール軸３１及びその先端側に取り付けられたスプール３０は、ハンドル１４を回転操作したときにリール本体１２の前後方向（ハンドル軸１６と直交する方向）に往復運動する。
【００１５】
このような魚釣用リール１０によれば、ハンドル１４を回転操作することにより、ドライブギヤ１８及びピニオンギヤ１９を介してロータ２０を回転させるとともにオシレート機構２２及びスプール軸３１を介してスプール３０を前後方向に往復運動させることができるので、釣糸をスプール３０にその軸方向にほぼ均一に巻くことができる。
【００１６】
図２は、一実施形態における魚釣用リール１０のスプール３０周辺の縦断面図である。図示するように、スプール軸３１には、円筒形状のスプール支持部材３２がピン止めによって固定されている。このスプール支持部材３２には、スプール３０が軸受３３ａを介して取り付けられている。これにより、スプール３０は、例えば当該スプール３０に捲回された釣糸が強く引かれたときにスプール軸３１の回りに回転することができる。スプール３０の前方内側には、後述する回転部材３５がスプール３０と一体に回転できるように嵌め込まれている。これにより、回転部材３５はスプール３０の回転と連動してスプール軸３１の回りで回転することができる。一方、回転部材３５のスプール軸３１の軸方向の移動は規制されており、通常の使用状態では回転部材３５は当該軸方向に移動することができない。
【００１７】
また、スプール支持部材３２の前方には、後述するように、スプール軸３１と略同心に、略円筒形状の回り止め部材３６が固定されている。回り止め部材３６は、バネＳにより、スプール軸３１の前方側に常時付勢されている。回転部材３５は、軸受３３ｂ、３３ｃ、回り止め部材３６のボス部３６ａ、及び後述するノブ３７の突出部３７ａを介してスプール軸３１の回りに回転可能に支持される。
【００１８】
スプール軸３１の前方側端部には、回転部材３５と回り止め部材３６とのスプール３０の回転軸方向（スプール軸３１の軸方向）の位置を調整するための蓋状のノブ３７が取り付けられている。ノブ３７は、スプール軸３１の前方端部に螺合しており、ノブ３７をねじ込むことにより、バネＳからの力に抗して回り止め部材３６をスプール軸３１の軸方向後方側に押し込むことができる。
【００１９】
回転部材３５の詳細についてさらに説明する。回転部材３５は、ほぼ円筒形状に構成されており、スプール軸３１と略同心に配置される。一実施形態における回転部材３５は、スプール軸３１を取り囲み、軸受３３ｂ、３３ｃを介してボス３６ａに支持される内壁３５ａと、この内壁３５ａとほぼ並行に延伸し、内壁３５ａよりもスプール軸３１の径方向外方に配置された外壁３５ｂと、この内壁３５ａと外壁３５ｂとを接続する円板状の底部３５ｃとを有する。底部３５ｃの中心にはスプール軸３１が貫通する孔が設けられる。これにより、回転部材３５は、軸受３３ｂ、３３ｃを介して回り止め部材３６に取り付けられている。一実施形態において、外壁３５ｂの外径はスプール３０の前方側の開口部の内径とほぼ同一であるため、回転部材３５は、その外壁３５ｂの外表面がスプール３０の開口部の内表面と密着するようにスプール３０に一体回転するように嵌め込まれる。
【００２０】
回転部材３５には、その少なくとも一部分が磁性材料から成るフィン３９が固定される。このフィン３９は、円板状の底部３９ａと、スプール軸３１を囲むリング形状に構成され、底部３９ａからスプール軸３１の軸方向に延伸する壁部３９ｂとを有する。この壁部３９ｂは、厚肉部３９ｃと、この厚肉部３９ｃよりも径方向の厚さが薄い薄肉部３９ｄとを有する。一実施形態におけるフィン３９は、磁性材料、例えば鉄、ケイ素鋼、パーマロイ等の軟磁性材料から成る。また、一実施形態においては、フィン３９のうち、厚肉部３９ｃが磁性材料から成り、薄肉部３９ｄが非磁性材料から成るようにしてもよい。一実施形態においては、フィン３９の全部又は一部（特に厚肉部３９ｃ）の透磁率が後述する磁性流体４０の透磁率よりも高くなるようにフィン３９を形成することができる。
【００２１】
回り止め部材３６は、ノブ３７の突出部３７ａを介してスプール軸３１に固定されたスプール支持部材３２の前部外周に軸方面移動可能に回り止め嵌合されるボス３６ａと、当該ボス３６ａの前方（図２の左方）端部からスプール軸３１の径方向に延伸する底部３６ｂと、当該底部３６ｂの外側端部に設けられたハウジング部３６ｃとを有する。一実施形態における回り止め部材３６は非磁性材料から成る。ボス３６ａの外表面には上述した軸受３３ｂ、３３ｃが設けられており、回り止め部材３６は、この軸受３３ｂ、３３ｃを介して回転部材３５を支持している。
【００２２】
ハウジング３６ｃは、スプール軸３１とほぼ同軸のリング形状を有する内壁３６ｃ１と、同様にスプール軸３１とほぼ同軸で内壁３６ｃ１よりも大径のリング形状に形成された外壁３６ｃ２と、この内壁３６ｃ１と外壁３６ｃ２とを接続する底部３６ｃ３とを有する。したがって、ハウジング３６ｃには、リール１０の後方に向かって開口する凹部が形成される。この凹部は、内壁３６ｃ１、外壁３６ｃ２、及び底部３６ｃ３で画定される。
【００２３】
このハウジング３６ｃの凹部には、磁性体ユニット３８が収容される。この磁性体ユニット３８について、図３を参照して説明する。図示のように、磁性体ユニット３８は、リング状に形成された永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２と、これらの永久磁石３８ａ１、３８ｂ１の軸方向の両端にそれぞれ配置されたリング状の複数（図では４枚）の磁性体プレートＰ１と、永久磁石３８ａ２、３８ｂ２の軸方向の両端にそれぞれ配置されたリング状の複数（図では４枚）の磁性体プレートＰ２と、永久磁石３８ａ１と永久磁石３８ｂ１との間及び永久磁石３８ａ２と永久磁石３８ｂ２との間にそれぞれ設けられた非磁性体のスペーサ３８ｃ１、３８ｃ２と、を備える。
【００２４】
一実施形態における永久磁石３８ａ１は、リング形状に形成されており、その内周面を介してハウジング３６ｃの内壁３６ｃ１に接着等により固定されている。一実施形態において、永久磁石３８ａ１は、リール１０の前方側（図３の左側）がＳ極、後方側（図３の右側）がＮ極となるように配置されている。永久磁石３８ａ１の磁極の向きはこれに限られず、リール１０の後方側がＳ極、前方側がＮ極となるように配置されてもよい。
【００２５】
永久磁石３８ａ２は、永久磁石３８ａ１よりも大径のリング形状に構成されており、その外周面を介してハウジング３６ｃの外壁３６ｃ２に接着等により固定されている。永久磁石３８ａ２は、永久磁石３８ａ１とスプール軸３１の径方向において対向する位置、具体的には永久磁石３８ａ１の径方向外方に配置される。また、永久磁石３８ａ２は、その磁極の向きが永久磁石３８ａ１の磁極の向きと逆向きになるように配置される。
【００２６】
一実施形態において、永久磁石３８ｂ１は、永久磁石３８ａ１と同様に、ハウジング３６ｃの内壁３６ｃ１に接着等により固定されている。一実施形態における永久磁石３８ｂ１は、永久磁石３８ａ１とほぼ同寸・同形に形成され、永久磁石３８ａ１よりもスプール軸３１の軸方向後方に配置される。一実施形態において、永久磁石３８ｂ１は、リール１０の前方側がＳ極、後方側がＮ極となるように配置される。永久磁石３８ｂ１の磁極の向きはこれに限られず、リール１０の後方側がＳ極、前方側がＮ極となるように配置されてもよい。
【００２７】
永久磁石３８ｂ２は、永久磁石３８ｂ１よりも大径に構成されており、永久磁石３８ａ２と同様に、ハウジング３６ｃの外壁３６ｃ２に接着等により固定されている。一実施形態における永久磁石３８ｂ２は、永久磁石３８ａ２とほぼ同寸・同形に形成される。一実施形態における永久磁石３８ｂ２は、永久磁石３８ｂ１とスプール軸３１の径方向において対向する位置、具体的には永久磁石３８ｂ１の径方向外方に配置される。また、永久磁石３８ｂ２は、その磁極の向きが永久磁石３８ｂ１の磁極の向きと逆向きになるように配置される。
【００２８】
例えば、永久磁石３８ａ１及び永久磁石３８ｂ１のＮ極がリール１０の後方を向き、永久磁石３８ａ２及び永久磁石３８ｂ２のＮ極がリール１０の前方を向くように配置された場合には、これらの永久磁石の回りに図３に破線矢印で示すように反時計回りの磁力線が生じる。永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２の軸方向の両端に磁性体プレートＰ１、Ｐ２を設けることにより、対向するプレートＰ１とプレートＰ２とを結ぶ経路に、永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２からの磁力線を集中させることができる。
【００２９】
以上説明した永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２は例示に過ぎず、回り止め部材３６に設けることができる永久磁石の数、形状、配置は以上説明したものに限定されない。また、永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２に代えて電磁石を用いることもできる。
【００３０】
スペーサ３８ｃ１は、アルミニウム等の非磁性材料から成り、永久磁石３８ａ１と永久磁石３８ｂ１との間に配置されて、永久磁石３８ａ１と永久磁石３８ｂ１とをスプール軸３１の軸方向に隔てている。スペーサ３８ｃ２は、アルミニウム等の非磁性材料から成り、永久磁石３８ａ２と永久磁石３８ｂ２との間に配置され、永久磁石３８ａ２と永久磁石３８ｂ２とをスプール軸３１の軸方向に隔てている。
【００３１】
永久磁石３８ａ２、永久磁石３８ｂ２、及びスペーサ３８ｃ２は、それぞれが対向する永久磁石３８ａ１、永久磁石３８ｂ１、及びスペーサ３８ｃ１から径方向に所定距離だけ離間して配置されるので、永久磁石３８ａ２、永久磁石３８ｂ２、及びスペーサ３８ｃ２と永久磁石３８ａ１、永久磁石３８ｂ１、及びスペーサ３８ｃ１との径方向の間には隙間Ｇが設けられる。この隙間Ｇには、図２に示すように、フィン３９の壁部３０ｂが受け入れられる。
【００３２】
また、この隙間Ｇには、磁性流体（磁性流体４０）が充填される。磁性流体は、マグネタイト等の強磁性体の微細粉末を液体中に均一に分散させた複合材料であり、強い磁力が作用する環境下においても粒子の凝集や固液の分離がおこらず、磁性流体全体が強磁性を有するように挙動し、磁力に応じてせん断応力（粘度）が変化するという特徴を有する。本発明の一実施形態における磁性流体は、磁気粘性流体（ＭＲ流体）である。本発明には、任意の種類の磁性流体を適用することができるが、ベース液に油を用いたオイルベースの磁性流体を用いるのが好ましい。ベース液を油にすることにより、外部からリール１０内に水分が浸入しても、オイルベースである磁性流体に混ざることがない。特開昭６３−１６４８２８号公報に記載されているドラグ機構のように、磁力を作用させた磁性粉粒と回転板との摩擦力とを用いて制動力を作用させる方式では、リール１０内に水分が侵入したときに、磁性粉粒に水分が付着して磁性粉粒が劣化し、その結果、ドラグ性能が低下してしまう。磁性流体をオイルベースとすることにより、こうした水分の付着に伴う問題が生じないから、磁性流体４０を収容する隙間を密閉する必要がなくなり、製造工程を簡素化することができる。
【００３３】
回り止め部材３６の隙間Ｇに収容されている磁気粘性流体（ＭＲ流体）は、永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２に吸着される。磁性流体４０のせん断応力は、当該磁気粘性流体（ＭＲ流体）が永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２から受ける磁力の強さに応じて変化する。釣糸が引かれるなどして回転部材３５にスプール軸３１周りのトルクが作用すると、隙間Ｇに収容されている磁気粘性流体（ＭＲ流体）によって回転部材３５とともに回転する（又は回転しようとする）フィン３９に対し、永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２から作用する磁力によって粘性が増した磁気粘性流体（ＭＲ流体）から、当該磁力の強さに応じたせん断抵抗が発生する。磁気粘性流体（ＭＲ流体）が収容されている回り止め部材３６はスプール軸３１に対して回り止め固定されているので、このせん断抵抗によって、上記トルクによる回転部材３５の回転が制動される。磁気粘性流体（ＭＲ流体）に回転部材３５から作用するせん断力が磁性流体によるせん断応力を超えると、回転部材３５はスプール軸３１の回りに回転し、これによりスプール３０も回転することとなる。このように、魚釣用リール１０においては、磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力に応じた制動力をスプール３０に対して作用させるドラグ機構が実現される。
【００３４】
図２に戻り、ノブ３７は、蓋状の本体から後方に延びると共に内周面に雌ネジ３７ｂを有する突出部３７ａを有する。この突出部３７ａは回り止め部材３６のボス３６ａ内に回転可能に嵌合されている。この突出部３７ａは、雄ネジ３１ａが形成されたスプール軸３１の前方側端部に螺合し、ノブ３７を回転させるとノブ３７の蓋状の本体が回り止め部材３６の前部に当接しているので、バネＳの付勢力に抗して回り止め部材３６をスプール３０側に移動する。よって、ノブ３７を回転操作することにより、回り止め部材３６に設けられた永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２と、回転部材３５に設けられたフィン３９との、回転軸方向の相対的な位置を調整することができる。
【００３５】
ここで、図３と図４とを比較して、フィン３９を介して回転部材３５に作用するせん断抵抗の調整について説明する。図３においては、スプール軸３１の軸方向におけるフィン３９の厚肉部３９ｃの位置と磁性体プレートＰ１、Ｐ２の対向する位置とが略同一となるように回転部材３５と回り止め部材３６との回転軸方向の位置が調整されている。つまり、図３においては、磁性体プレートＰ１と当該プレートＰ１に対向して配置されたプレートＰ２との間に厚肉部３９ｃが位置する。一方、図４においては、スプール軸３１の軸方向におけるフィン３９の厚肉部３９ｃの位置が磁性体プレートＰ１、Ｐ２の位置から軸方向にずれている。つまり、図４においては、厚肉部３９ｃと磁性体プレートＰ１、Ｐ２とが対向しない。図３に示した配置において、ノブ３７を回転操作することにより、回り止め部材３６を図４に示す位置までリール１０前方に引き出すことができる。
【００３６】
図３の配置においては、対向する一組の磁性体プレートＰ１、Ｐ２の間にフィン３９の厚肉部３９ｃが位置しており、厚肉部３９ｃは磁気粘性流体４０よりも透磁率が高い磁性材料で形成されているため、この一組の磁性体プレートＰ１、Ｐ２の間にフィン３９の薄肉部３９ｄが位置している場合（図４）よりも磁性体プレートＰ１、Ｐ２間における磁力が強くなる（磁束密度が高くなる）。この結果、図３における状態の方が、図４の状態よりも磁気粘性流体４０の強磁性体粒子間の結合力が強くなって磁気粘性流体４０のせん断応力が大きくなり、スプール３０に作用する制動力も大きくなる。このように、一実施形態の魚釣用リール１０においては、互いに対向する磁性体プレートＰ１、Ｐ２に対するフィン３９の厚肉部３９ｃの位置を調整することにより、スプール３０に対する制動力を調整することができる。この厚肉部３９ｃの位置と磁性体プレートＰ１、Ｐ２との相対位置の調整は、上記のように、ノブ３７を操作して、回り止め部材３６をスプール軸３１の軸方向に移動させることによって行われる。
【００３７】
本発明の一実施形態においては、図示のように、厚肉部３９ｃの厚さがスプール軸３１の軸方向に向かって徐々に厚くなるように、フィン３９を形成することができる。磁性体プレートＰ１、Ｐ２間の磁力は、磁性体プレートＰ１、Ｐ２間に位置するフィン３９の厚さが厚くなるほど強くなるので、ノブ３７を操作して回り止め部材３６を軸方向に移動させることにより、磁性体プレートＰ１、Ｐ２間の磁力を徐々に増減させることができる。これにより、スプール３０に作用する制動力の調節を、離散的ではなく、スムーズに行うことができる。
【００３８】
以上説明したように、本発明の一実施形態に係る魚釣用リール１０は、回り止め部材３６に形成された隙間Ｇに収容された磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力に応じた制動力をスプール３０に対して作用させることができる。そして、フィン３９の厚肉部３９ｃとこれらの永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２（又はその軸方向端部に設けられた磁性体プレートＰ１、Ｐ２）との回転軸方向の相対的な位置を調整することにより、磁気粘性流体（ＭＲ流体）に作用する磁力を変化させ、これにより磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力を調節することができる。
【００３９】
図５は、本発明の他の実施形態におけるドラグ機構を示す断面図である。図５に示した実施形態においては、図３の磁性体ユニット３８に代えて回り止め部材３６に磁性体ユニット４８が設けられており、図３のフィン３９に代えてフィン４９が設けられている。図示のように、磁性体ユニット４８は、リング状に形成された永久磁石４８ａ１、４８ａ２、４８ｂ１、４８ｂ２と、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ｂ１との間及び永久磁石４８ａ２と永久磁石４８ｂ２との間にそれぞれ設けられた非磁性体のスペーサ４８ｃ１、４８ｃ２と、を備える。フィン４９は、隙間Ｇ内に延伸する壁部を有し、この壁部の先端側（図５の左側）には、根元側よりも肉厚の厚肉部４９ａが形成される。一実施形態において、この厚肉部４９ａは、その透磁率が磁性流体４０の透磁率よりも高い磁性材料から構成される。
【００４０】
一実施形態において、永久磁石４８ａ１は、スプール軸３１の径方向外側（図５の上側）がＮ極、径方向内側（図５の下側）がＳ極となるように配置されている。つまり、永久磁石４８ａ１は、リング状に形成されており、その外径側がＮ極、内径側がＳ極となるように構成されている。これと同様に、永久磁石４８ａ２、永久磁石４８ｂ１、及び永久磁石４８ｂ２も、リング状に形成されており、その外径側がＮ極、内径側がＳ極となるように構成されている。永久磁石４８ａ１、４８ａ２、４８ｂ１、４８ｂ２をこのように配置すると、図５に破線矢印で示すように、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間、及び、永久磁石４８ｂ１と永久磁石４８ｂ２との間に、スプール軸の径方向の内側から外側に向かう磁力線が生じる。このように永久磁石４８ａ１、４８ａ２、４８ｂ１、４８ｂ２からの磁力により磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力を増加させることにより、回転部材３５の回転に対して制動力を及ぼすことができる。各永久磁石の極性は逆になっていてもよい。つまり、各永久磁石は、その外径側がＳ極、内径側がＮ極となるように構成されてもよい。
【００４１】
図示のとおり、永久磁石４８ａ１及び永久磁石４８ａ２は、その径方向の厚さが永久磁石４８ｂ１及び永久磁石４８ｂ２の厚さよりも厚くなるように構成されている。したがって、隙間Ｇにおいて、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域の磁力は、永久磁石４８ｂ１と永久磁石４８ｂ２との間の領域の磁力よりも強くなっている。
【００４２】
ここで、図５と図６とを比較して、フィン３９を介して回転部材３５に作用するせん断抵抗の調整について説明する。図５に示す磁性体ユニット４８においては、回り止め部材３６がリール１０の後方に押し込まれており、これにより、フィン４９の厚肉部４９ａが、スプール軸３１の軸方向において、永久磁石４８ａ１及び永久磁石４８ａ２と対向する位置に配置されている。一実施形態における磁性体ユニット４８は、回り止め部材３６をスプール１０の後方に最も押し込んだ状態において（つまり、回り止め部材３６が最後端まで押し込まれた状態において）、厚肉部４９ａの前端が永久磁石４８ａ１及び永久磁石４８ａ２のスプール前方側の端部とスプール軸３１の軸方向において整列するように構成される。この場合、隙間Ｇの永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域全体にわたって厚肉部４９ａが存在しているので、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域における磁力が強くなり（磁束密度が高くなり）、この永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域における磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力が大きくなる。
【００４３】
図６に示す磁性体ユニット４８においては、回り止め部材３６が図５の位置からリール１０の前方に引き出されており、これにより、フィン４９の厚肉部４９ａが永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域から、スプール１０の後方に向かって離脱する。したがって、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域において、厚肉部４９ａが存在しない位置（当該領域の前端側）においては磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力が減少する。そして、この磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力の減少により、回転部材３５（ひいてはスプール３０）の回転に対する制動力が弱くなる。このとき、厚肉部４９ａの後端側は永久磁石４８ｂ１と永久磁石４８ｂ２との間の領域に侵入するため、この永久磁石４８ｂ１と永久磁石４８ｂ２との間の領域における磁力が強くなり（磁束密度が高くなり）、この領域における磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力が大きくなるが、永久磁石４８ａ１と永久磁石４８ａ２との間の領域におけるせん断応力の減少量の方が永久磁石４８ｂ１と永久磁石４８ｂ２との間の領域におけるせん断応力の増加量よりも大きいので、回り止め部材３６をリール１０の前方側に引き出すことにより回転部材３５に対する制動力は弱められることになる。
【００４４】
このように、図５及び図６に示す実施形態においても、回り止め部材３６に形成された隙間Ｇに収容された磁気粘性流体（ＭＲ流体）のせん断応力に応じた制動力をスプール３０に対して作用させることができ、また、ノブ３７を操作して、回り止め部材３６をスプール軸３１の軸方向に移動させることにより、回転部材３５に対する制動力を調節することができる。
【００４５】
本明細書で説明された各構成要素の寸法、材料、及び配置は、実施形態中で明示的に説明されたものに限定されず、この各構成要素は、本発明の範囲に含まれうる任意の寸法、材料、及び配置を有するように変形することができる。例えば、上述した実施形態においては、永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２を回り止め部材３６に設けると共にフィン３９を回転部材３５に設けたが、これとは逆に、フィン３９を回り止め部材３６に設けると共に永久磁石３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２を回転部材３５に設けてもよい。例えば、回転部材３５に、ハウジング３６ｃに相当する部材を凹部がリール前方に開口するように形成し、回り止め部材３６にはフィン３９に相当する部材を設けることができる。
【００４６】
一実施形態における魚釣用リール１０は、一般的なスピニングリールとして機能するように構成したが、本発明を適用可能なリールの種類は特に限定されず、両軸受型リールにも適用することができる。本発明を両軸受型リールに適用する際には、例えば、回転部材３５を釣糸の繰出しで回転するドライブギヤとし、また、回り止め部材３６を例えばハンドル軸に固定すればよい。これ以外にも、本発明は、様々な態様で、両軸受型リールのドラグ装置に適用され得る。
【００４７】
また、本発明は、片軸受型リールにも適用することができる。例えば、実開平５−８２２８５号に記載された片軸受型リールの制動機構部を、本明細書で開示したドラグ機構で置き換えることにより、片軸受型リールにも本発明のドラグ装置を適用することができる。
【００４８】
上述した以外にも、本明細書に例示的に示した実施形態には様々な変更を加えることができる。また、本明細書において明示的に説明していない構成要素を、説明した実施形態に付加することもできるし、各実施形態において説明した構成要素の一部を省略することもできる。
【符号の説明】
【００４９】
１０  魚釣用リール
１４  ハンドル
１６  ハンドル軸
１８  ドライブギヤ
１９  ピニオンギヤ
２０  ロータ
２２  オシレート機構
３０  スプール
３１  スプール軸
３２  スプール支持部材
３５  回転部材
３６  回り止め部材
３７  ノブ
３８、４８  磁性体ユニット
３８ａ１、３８ａ２、３８ｂ１、３８ｂ２、４８ａ１、４８ａ２、４８ｂ１、４８ｂ２  永久磁石
３９、４９  フィン
４０  磁性流体
Ｐ１、Ｐ２  磁性体プレート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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