(57)【要約】【課題】帯電性を維持しながら、極めて低残留電位、高感度を達成でき、濃度ムラが抑制された正帯電用単層型電子写真感光体、及び該感光体を備えた画像濃度の良好な画像形成装置を提供する。【解決手段】導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有することを特徴とする正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、特定条件下ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL１が１３０Ｖ以下であることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ１が１３０Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項２】
前記残留電位ＶＬ１が１１０Ｖ以下である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ２が１００Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項４】
前記残留電位ＶＬ２が８０Ｖ以下である請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．８μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ３が９０Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項６】
前記残留電位ＶＬ３が７０Ｖ以下である請求項５に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が１．０μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ４が８０Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項８】
前記残留電位ＶＬ４が７０Ｖ以下である請求項７に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が１．５μＪ／ｃｍで２ある点における残留電位ＶＬ５が７０Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項１０】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ１が１３０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が０．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ２が１００Ｖ以下、潜像形成のための露光量が０．８μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ３が９０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が１．０μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ４が８０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が１．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ５が７０Ｖ以下である電子写真感光体。
【請求項１１】
前記残留電位ＶＬ１が１１０Ｖ以下、前記残留電位ＶＬ２が８０Ｖ以下、前記残留電位ＶＬ３が７０Ｖ以下、前記残留電位ＶＬ４が７０Ｖ以下である請求項１０に記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
前記電子写真感光体において、導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、フィラー、及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える請求項１〜１１のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
前記フィラーが、シリカである請求項１２に記載の電子写真感光体。
【請求項１４】
前記フィラーの一次平均粒子径が、前記電荷発生材料の一次平均粒子径より小さい請求項１２又は１３に記載の電子写真感光体。
【請求項１５】
ポリカーボネート樹脂及びポリビニルアセタール樹脂を同一層に含む感光層を備える請求項１〜１４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１６】
前記電荷発生材料が、チタニルフタロシアニンである請求項１〜１５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１７】
前記チタニルフタロシアニンが、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いた粉末Ｘ線回折において、ブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示す請求項１６に記載の電子写真感光体。
【請求項１８】
前記正孔輸送材料の密度汎関数計算Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）による構造最適化計算の結果得られたＨＯＭＯのエネルギーレベルＥ＿ｈｏｍｏが次式
Ｅ＿ｈｏｍｏ＞−４．６５（ｅＶ）
を満たす請求項１〜１７のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項１９】
前記導電性支持体と前記感光層との間に下引き層を備える請求項１〜１８のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか１項に記載の電子写真感光体を搭載した画像形成装置。
【請求項２１】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂を同一層に含む単層型感光層を備える正帯電用電子写真感光体であって、前記単層型感光層が、フィラー、ポリビニルアセタール樹脂、及び前記電荷発生材料としての、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いた粉末Ｘ線回折において、ブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンを含有する電子写真感光体。
【請求項２２】
前記ポリビニルアセタール樹脂がポリビニルブチラール樹脂である請求項２１に記載の電子写真感光体。
【請求項２３】
前記結着樹脂がポリカーボネート樹脂又はポリアリレート樹脂であり、前結着樹脂１００質量部に対して前記ポリビニルアセタール樹脂が０．１〜５０質量部含有する請求項２１又は２２に記載の電子写真感光体。
【請求項２４】
前記正孔輸送材料の密度汎関数計算Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）による構造最適化計算の結果得られたＨＯＭＯのエネルギーレベルＥ＿ｈｏｍｏが次式
Ｅ＿ｈｏｍｏ＞−４．６５（ｅＶ）
を満たす請求項２１〜２３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンター等に用いられる電子写真感光体及び画像形成装置に関する。詳しくは、電気特性が良好で、且つ、感光層を形成するための塗布液の安定性に優れた単層型電子写真感光体、及び該感光体を備えた画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術は、即時性、高品質の画像が得られること等から、複写機、各種プリンター等の分野で広く使われている。電子写真技術の中核となる電子写真感光体（以下、単に「感光体」ともいう。）については、無公害で成膜が容易、製造が容易である等の利点を有する有機系の光導電物質を使用した感光体が使用されている。
有機系電子写真感光体においては、電荷の発生と移動の機能を別々の化合物に分担させる、いわゆる機能分離型の感光体が、材料選択の余地が大きく、感光体の特性の制御がし易いことから、開発の主流となっている。層構成の観点からは、電荷発生材料と電荷輸送材料を同一の層中に有する単層型の電子写真感光体（以下、単層型感光体という）と、電荷発生材料と電荷輸送材料を別々の層（電荷発生層と電荷輸送層）中に分離、積層する積層型の電子写真感光体（以下、積層型感光体という）とが知られている。
【０００３】
積層型感光体は、感光体設計上からは、層ごとに機能の最適化が図り易く、特性の制御も容易なことから、現行感光体の大部分はこのタイプになっている。このような積層型感光体の多くは、導電性支持体上に電荷発生層、及び電荷輸送層をこの順序で積層されている。この電荷輸送層においては、好適な電子輸送材料が極めて少ないのに対して、正孔輸送材料は特性良好な材料が数多く知られている。そのため、このような正孔輸送材料を用いた積層型感光体においては、負帯電方式が採用される。近年のプリンター、複写機等の高速化、高画質化に伴う、前記正孔輸送材料の改良によって、負帯電方式においては残留電位を極めて低くすることが実現されている（特許文献１）。
【０００４】
それに対し、単層型感光体においては、負帯電方式であっても正帯電方式であっても利用可能であり、正帯電方式を利用すれば、前記積層型感光体で問題になるオゾン発生を低く抑えることができる。そのため、電気特性面では負帯電の積層型感光体よりも劣ることが多いものの、正帯電用単層型電子写真感光体として一部実用化されている（特許文献２）。
【０００５】
正帯電方式の画像形成装置においても、現代の要求に伴い、装置の小型化、高感度化及び高耐久化が検討されている。例えば、小型化に関しては、除電工程を有さない画像形成装置でもメモリー画像が発生しない単層型電子写真感光体として、感光層が電荷発生材料としてのフタロシアニン系化合物、及びホール輸送剤、電子輸送材料をバインダー樹脂中に含有し、フタロシアニン系化合物を特定量含み、感光層の膜厚が１０〜３５μｍであって、一定条件下測定したプラス極性とマイナス極性の感度の絶対値差を５００Ｖ以下とする技術が知られている（特許文献３）。
【０００６】
また、高感度化に関しては、正帯電時の半減露光量が０．１８μＪ／ｃｍ２以下、負帯電時の半減露光量が前記正帯電時の半減露光量の２倍以上１２倍以下である感光層を設ける技術が開示されている（特許文献４）。さらに、接触帯電方式の帯電部を備える画像形成装置で使用される場合の帯電部と感光体表面との摩擦を低減するために、体積平均粒子径が５ｎｍ以上５μｍ以下のフィラーを感光層に含む技術が開示されている（特許文献５）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１４−０８１６２１号公報
【特許文献２】特開平２−２２８６７０号公報
【特許文献３】特許３７４８４５２号公報
【特許文献４】特開２０１３−２３１８６６号公報
【特許文献５】特開２０１４−１３０２３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
このような背景下、近年の高性能・高速のマシンに対して、より高感度の感光体が要求されるケースが多くなっている。特に残留電位を極度に低下させることで高性能・高速マシンの設計マージンを広げることができる。しかしながら、正帯電方式においては、残留電位を低下させるために電荷発生材料を多量に使用する必要があり、その場合には、電荷発生材料の性質により帯電性が悪くなり、また、感光層中の電荷発生材料の分散状態が悪化することで、カブリが発生する、適切な画像濃度が出せない、濃度ムラが出るといった問題があった。
【０００９】
また、正帯電型の電子写真感光体の感光層は、電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂等、多くの材料を含有しなければならないため、材料間の相互作用や塗布性など考慮しなければならない事項が多く、低残留電位を目指した正帯電型の電子写真感光体の開発は極めて困難であった。
本発明は、このような課題を解決すべくなされたものである。即ち、本発明の目的は、帯電性を維持しながら、極めて低残留電位、高感度を達成でき、濃度ムラが抑制された正帯電用単層型電子写真感光体、及び該感光体を備えた画像濃度の良好な画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体であって、極めて低残留電位、高感度を達成できる感光体を見いだし、本発明に到達した。即ち、本発明の要旨は、以下＜１＞〜＜２４＞に存する。
【００１１】
＜１＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂を同一層に含む感光層を備える正帯電型の電子写真感光体であって、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ１が１３０Ｖ以下である電子写真感光体。
＜２＞前記残留電位ＶL１が１１０Ｖ以下とすることを特徴とする＜１＞に記載の電子写
真感光体。
【００１２】
＜３＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL２が１００Ｖ以下であることを特
徴とする電子写真感光体。
＜４＞前記残留電位ＶL２が８０Ｖ以下とすることを特徴とする＜３＞に記載の電子写真
感光体。
【００１３】
＜５＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結
着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．８μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL３が９０Ｖ以下であることを特徴
とする電子写真感光体。
＜６＞前記残留電位ＶL３が７０Ｖ以下とすることを特徴とする＜５＞に記載の電子写真
感光体。
【００１４】
＜７＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が１．０μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL４が８０Ｖ以下であることを特徴
とする電子写真感光体。
＜８＞前記残留電位ＶL４が７０Ｖ以下とすることを特徴とする＜７＞に記載の電子写真
感光体。
【００１５】
＜９＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が１．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL５が７０Ｖ以下であることを特徴
とする電子写真感光体。
＜１０＞導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体において、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、ダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL１が１３０Ｖ以下、潜像形成の
ための露光量が０．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL２が１００Ｖ以下、潜
像形成のための露光量が０．８μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL３が９０Ｖ以
下、潜像形成のための露光量が１．０μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL４が８
０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が１．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶL
５が７０Ｖ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【００１６】
＜１１＞前記残留電位ＶL１が１１０Ｖ以下、前記残留電位ＶL２が８０Ｖ以下、前記残留電位ＶL３が７０Ｖ以下、前記残留電位ＶL４が７０Ｖ以下であることを特徴とする＜１０＞に記載の電子写真感光体。
＜１２＞前記電子写真感光体において、導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、フィラー、及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有することを特徴とする＜１＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
＜１３＞前記フィラーが、シリカであることを特徴とする＜１２＞に記載の電子写真感光体。
【００１７】
＜１４＞前記フィラーの１次平均粒子径が、前記電荷発生材料の１次平均粒子径より小さいことを特徴とする＜１２＞又は＜１３＞に記載の電子写真感光体。
＜１５＞ポリカーボネート樹脂及びポリビニルアセタール樹脂を同一層に含む感光層を有することを特徴とする＜１＞〜＜１４＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
＜１６＞前記電荷発生材料が、チタニルフタロシアニンであることを特徴とする＜１＞〜＜１５＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
＜１７＞前記チタニルフタロシアニンが、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いた粉末Ｘ線回折において、ブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示すことを特徴とする＜１６＞に記載の電子写真感光体。
【００１８】
＜１８＞前記正孔輸送材料の密度汎関数計算Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）による構
造最適化計算の結果得られたHOMOのエネルギーレベルＥ＿ｈｏｍｏが次式
Ｅ＿ｈｏｍｏ ＞ −４．６５ （ｅＶ）
を満たすことを特徴とする＜１＞〜＜１７＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
＜１９＞前記導電性支持体と前記感光層との間に下引き層を有することを特徴とする＜１＞〜＜１８＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
＜２０＞＜１＞〜＜１９＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体を用いて画像形成することを特徴とする画像形成装置。
＜２１＞  導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂を同一層に含む単層型感光層を備える正帯電用電子写真感光体であって、前記単層型感光層が、フィラー、ポリビニルアセタール樹脂、及び前記電荷発生材料としての、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いた粉末Ｘ線回折において、ブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンを含有する電子写真感光体。
【００１９】
＜２２＞  前記ポリビニルアセタール樹脂がポリビニルブチラール樹脂である＜２１＞に記載の電子写真感光体。
＜２３＞  前記結着樹脂がポリカーボネート樹脂又はポリアリレート樹脂であり、前結着樹脂１００質量部に対して前記ポリビニルアセタール樹脂が０．１〜５０質量部含有する＜２１＞又は＜２２＞に記載の電子写真感光体。
＜２４＞  前記正孔輸送材料の密度汎関数計算Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）による構造最適化計算の結果得られたＨＯＭＯのエネルギーレベルＥ＿ｈｏｍｏが次式
Ｅ＿ｈｏｍｏ＞−４．６５（ｅＶ）
を満たす＜２１＞〜＜２３＞のいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、帯電性を維持しながら、極めて低残留電位、高感度を達成でき、濃度ムラが抑制できる正帯電用単層型電子写真感光体、及び該感光体を備えた画像濃度の良好な画像形成装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の画像形成装置の一実施態様の要部構成を示す概略図である。
【図２】本発明の実施例で使用したオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折パターンである。
【図３】本発明の比較例で使用したオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折パターンである。
【図４】本発明の比較例で使用したオキシチタニウムフタロシアニンのＸ線回折パターンである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態につき詳細に説明するが、以下に記載する構成要件の説明は本発明の実施形態の代表例であって、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において適宜変形して実施することができる。
【００２３】
＜電子写真感光体＞
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層を有する正帯電型の電子写真感光体であり、初期表面電位Ｖ０を＋７００Ｖに設定し、７８０ｎｍの単色光を露光してダイナミック方式で測定したときの、潜像形成のための露光量が０．３μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ１が１３０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が０．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ２が１００Ｖ以下、潜像形成のための露光量が０．８μＪ／
ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ３が９０Ｖ以下、潜像形成のための露光量が１．０μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ４が８０Ｖ以下、又は潜像形成のための露光量が１．５μＪ／ｃｍ２である点における残留電位ＶＬ５が７０Ｖ以下である。
【００２４】
残留電位ＶＬ１は、高速化の観点から、１１０Ｖ以下が好ましく、１００Ｖ以下がより好ましい。一方、通常下限は、５０Ｖである。前記残留電位ＶＬ２は、高速化の観点から、８０Ｖ以下が好ましく、７０Ｖ以下がより好ましい。一方、通常下限は、３０Ｖである。前記残留電位ＶＬ３は、高速化の観点から、７０Ｖ以下が好ましく、６０Ｖ以下がより好ましい。一方、通常下限は、５Ｖである。前記残留電位ＶＬ４は、高速化の観点から、７０Ｖ以下が好ましく、６０Ｖ以下がより好ましい。一方、通常下限は、５Ｖである。前記残留電位ＶＬ５は、高速化の観点から６０Ｖ以下が好ましい。一方、通常下限は、５Ｖである。高速化の観点から、ＶＬ１〜ＶＬ５の全てが同時に前記規定を満たすことが好ましい。
【００２５】
前記残留電位は、電子写真学会測定標準に従って製造された電子写真特性評価装置（電子写真学会編、「続電子写真技術の基礎と応用」、コロナ社１９９６年発行、４０４頁〜４０５頁）を使用し、上記感光体ドラムを一定回転数１００ｒｐｍで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験により測定できる。このように感光体ドラムを回転させながら評価する方式をダイナミック方式と称する。
【００２６】
前記残留電位を達成するためには、例えば、電子写真感光体の感光層が、（Ａ）結着樹脂、金属フタロシアニン系化合物のような高感度の電荷発生材料とフィラー等を分散した塗布液と、ジエナミン系化合物のような低残留電位の正孔輸送材料、及び電子輸送材料等を分散した塗布液とを混合して得られた塗布液を使用する手法が挙げられる。また、例えば、（Ｂ）結着樹脂、金属フタロシアニン系化合物のような高感度の電荷発生材料、ジエナミン系化合物のような低残留電位の正孔輸送材料、電子輸送材料、フィラー、結着樹脂、及びポリビニルアセタール樹脂を含有したものとする手法、及び（Ｃ）フタロシアニン系化合物のような高感度の電荷発生材料を多量に使用しながら高性能の電子輸送材料を含有させる等の手法が挙げられる。
【００２７】
［導電性支持体］
導電性支持体について特に制限は無いが、例えば、アルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅及びニッケル等の金属材料、金属、カーボン又は酸化錫などの導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料、アルミニウム、ニッケル又はＩＴＯ（酸化インジウム酸化錫）等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス並びに紙等が主として使用される。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用してもよい。導電性支持体の形態としては、例えば、ドラム状、シート状及びベルト状などのものが挙げられる。更には、例えば、金属材料の導電性支持体の上に、導電性・表面性などの制御や欠陥被覆のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものが挙げられる。
【００２８】
また、導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化被膜を施してから用いてもよい。陽極酸化被膜を施した場合には、公知の方法により封孔処理を施すのが好ましい。支持体表面は、平滑であってもよいし、特別な切削方法を用いたり、粗面化処理を施したりすることにより、粗面化されていてもよい。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものでもよい。また、安価化のためには、切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。
【００２９】
［下引き層］
導電性支持体と感光層との間には、接着性・ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けてもよい。下引き層としては、例えば、樹脂単独、又は、樹脂に金属酸化物等の粒子若しくは有機顔料等を分散したもの等が挙げられる。下引き層に用いる金属酸化物粒子としては、例えば、酸化チタン、酸化アルミニウム、酸化珪素、酸化ジルコニウム、酸化亜鉛及び酸化鉄等の１種の金属元素を含む金属酸化物粒子、並びにチタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム及びチタン酸バリウム等の複数の金属元素を含む金属酸化物粒子が挙げられる。このように、一種類の粒子のみを用いてもよいし複数の種類の粒子を混合して用いてもよい。これらの金属酸化物粒子の中で、酸化チタン及び酸化アルミニウムが好ましく、特に酸化チタンが好ましい。
【００３０】
酸化チタン粒子は、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム若しくは酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール若しくはシリコーン等の有機物による処理が施されていてもよい。酸化チタン粒子の結晶型としては、ルチル、アナターゼ、ブルッカイト又はアモルファスのいずれも用いることができる。複数の結晶状態のものが含まれていてもよい。
【００３１】
また、金属酸化物粒子の粒径としては、種々のものが利用できるが、中でも特性及び塗布液の安定性の面から、平均一次粒子径として１ｎｍ以上１００ｎｍ以下が好ましく、特に好ましくは、１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である。
下引き層は、金属酸化物粒子を結着樹脂に分散した形で形成するのが好ましい。下引き層に用いられる結着樹脂としては、例えば、フェノキシ、エポキシ、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸、セルロース類、ゼラチン、デンプン、ポリウレタン、ポリイミド及びポリアミド等が単独並びに硬化剤とともに硬化した形が挙げられる。中でも、アルコール可溶性の共重合ポリアミド又は変性ポリアミド等は、良好な分散性、塗布性を示すので好ましい。
【００３２】
また、積層型感光体を構成する電荷発生層に相当する層を下引き層とすることもできる。この場合は、フタロシアニン顔料、アゾ顔料又はペリレン顔料を結着樹脂中に分散して塗布したもの等が好ましく用いられる。この場合、特に接着性や電気特性が優れる場合があり、好ましい。結着樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂類が好ましく用いられ、特にはポリビニルブチラール樹脂が好ましく用いられる。
【００３３】
結着樹脂に対する粒子や顔料等の分散剤の添加比は任意に選べるが、好ましくは１０質量％以上、５００質量％以下の範囲で使用することが、分散液の安定性及び塗布性の面で好ましい。下引き層の膜厚は、任意に選ぶことができるが、感光体特性及び塗布性から０．１μｍから２５μｍが好ましい。また下引き層には、公知の酸化防止剤等を添加してもよい。下引き層として、構成の異なる層をいくつか設けることも可能である。
【００３４】
［感光層］
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料及び結着樹脂を同一層に含む感光層（以下、単層型感光層と称する場合がある）が形成される。単層型感光層の膜厚は、長寿命及び画像安定性の観点からは、４５μｍ以下が好ましく、高解像度の観点からは４０μｍ以下がより好ましい。画像安定性の観点からは、１５μｍ以上が好ましく、長寿命の観点からは、２０μｍ以上がより好ましい。
【００３５】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、及び結着樹脂を同一層に含む単層型感光層を備える正帯電用電子写真感光体であって、具体的な構成としては、前記単層型感光層が、フィラー、ポリビニルアセタール樹脂、及び前記電荷発生材料としての、ＣｕＫα特性Ｘ線を用いた粉末Ｘ線回折において、ブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンを含
有することが好ましい。
【００３６】
高感度を示すが結晶変換されやすいブラッグ角２θ±０．２°が２７．２°に主たる明瞭なピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンをポリビニルアセタール樹脂で保護し、前記保護されたフタロシアニンを結着樹脂に対してフィラーによって均一に分散できるためである。
【００３７】
［電荷発生材料］
電荷発生材料としては、例えば、セレニウム及びその合金、硫化カドミウム等の無機系光導電材料と、有機顔料等の有機系光導電材料とが挙げられるが、有機系光導電材料の方が好ましく、特に有機顔料が好ましい。有機顔料としては、例えば、フタロシアニン顔料、アゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、スクアレン（スクアリリウム）顔料、キナクリドン顔料、インジゴ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、アントアントロン顔料及びベンズイミダゾール顔料等が挙げられる。これらの中でも、特にフタロシアニン顔料又はアゾ顔料が好ましい。電荷発生材料として有機顔料を使用する場合、通常はこれらの有機顔料の微粒子を、各種のバインダー樹脂で結着した分散層の形で使用する。
【００３８】
電荷発生材料としてフタロシアニン顔料を使用する場合、具体的には、例えば、無金属フタロシアニン、銅、インジウム、ガリウム、スズ、チタン、亜鉛、バナジウム、シリコン、ゲルマニウム及びアルミニウムなどの金属又はその酸化物、ハロゲン化物、水酸化物及びアルコキシドなどの配位したフタロシアニン類の各結晶型を持ったもの、並びに酸素原子等を架橋原子として用いたフタロシアニンダイマー類などが挙げられる。高感度化の観点からは、金属フタロシアニンが好ましい。
【００３９】
特に、感度の高い結晶型であるＸ型若しくはτ型無金属フタロシアニン、Ａ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）若しくはＤ型（別称Ｙ型）等のチタニルフタロシアニン（別称：オキシチタニウムフタロシアニン）、バナジルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン、ヒドロキシインジウムフタロシアニン、ＩＩ型等のクロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型等のヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型若しくはＩ型等のμ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体又はＩＩ型等のμ−オキソ−アルミニウムフタロシアニン二量体が好ましい。
【００４０】
また、これらフタロシアニンの中でも、Ａ型（別称β型）、Ｂ型（別称α型）、及び粉末Ｘ線回折の回折角２θ（±０．２゜）が２７．１゜、もしくは２７．３゜に明瞭なピークを示すことを特徴とするＤ型（Ｙ型）チタニルフタロシアニン、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型及び２８．１゜にもっとも強いピークを有すること、また２６．２゜にピークを持たず２８．１゜に明瞭なピークを有し、かつ２５．９゜の半値幅Ｗが０．１゜≦Ｗ≦０．４゜であることを特徴とするヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型μ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体等が特に好ましい。
【００４１】
この中でも、低残留電位を実現する観点から、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．２°に主たる明瞭なピークを示すオキシチタニウムフタロシアニンを用いることが好ましい。「主たる明瞭なピーク」とは、ピーク強度が最も強いピーク又はピーク形が最も鋭いピークを示す（特開平２−２８９６５８号公報、特開２００７−１２２０７６号公報参照）。置換基を有するチタニルフタロシアニンなどの、各種チタニルフタロシアニン誘導体を含有する組成物であってもよい。
【００４２】
前記オキシチタニウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）９．０°〜９．７°に、主たる回折ピーク
を有することが好ましく、電子写真感光体特性に面から、９．６°、２４．１°、２７．２°、又は９．５°、９．７°、２４．１°、２７．２°に主たる回折ピークを有することが好ましく、分散時の安定性の面からは２６．２°付近にはピークを有さないことが好ましい。上述したオキシチタニウムフタロシアニンのなかでも、７．３°、９．６°、１１．６°、１４．２°、１８．０°、２４．１°及び２７．２°、又は７．３°、９．５°、９．７°、１１．６°、１４．２°、１８．０°、２４．２°及び２７．２°に主たる回折ピークを有することがより好ましい。
【００４３】
これらの結晶型は主として、アモルファス、又は低結晶性オキシチタニウムフタロシアニンから結晶変換することによって製造される。これらの結晶型は準安定型の結晶型であり、製造方法の違いにより様々な結晶型又は粒子形状を示し、電荷発生能力、帯電性又は暗減衰などの電子写真感光体としての特性も製造方法に依存していることが知られている。
【００４４】
結晶変換に用いることが出来る溶媒としては、水と相溶性のある溶媒、及び水と非相溶の溶媒のいずれでも可能である。水と相溶性のある溶媒の好ましい例としては、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン及び１，３−ジオキソラン等の環状エーテルが挙げられる。
また、水と非相溶の溶媒の好ましい例としては、トルエン、ナフタレン及びメチルナフタレン等の芳香族炭化水素系溶媒、クロロトルエン、ｏ−ジクロロトルエン、ジクロロフルオロベンゼン及び１，２−ジクロロエタン等のハロゲン系溶媒、並びにニトロベンゼン、１，２−メチレンジオキシベンゼン及びアセトフェノン等の置換芳香族系溶媒が挙げられる。中でも環状エーテル、クロロトルエン、ハロゲン化炭化水素溶媒又は芳香族炭化水素系溶媒が得られた結晶の電子写真特性が良好であり好ましく、テトラヒドロフラン、ｏ−ジクロロベンゼン、１，２−ジクロロトルエン、ジクロロフルオロベンゼン、トルエン又はナフタレンが、得られた結晶の分散時の安定性という点でより好ましい。
【００４５】
結晶変換後得られた結晶は、乾燥工程を行なうことになるが、乾燥方法は送風乾燥、加熱乾燥、真空乾燥又は凍結乾燥等の公知の方法で乾燥することが可能である。
フタロシアニン化合物は単一の化合物のものを用いてもよいし、幾つかの混合又は混晶状態のものを用いてもよい。ここでのフタロシアニン化合物ないしは結晶状態に置ける混合状態としては、それぞれの構成要素を後から混合したものを用いてもよいし、合成、顔料化又は結晶化等のフタロシアニン化合物の製造・処理工程において混合状態を生じさせたものでもよい。このような処理としては、例えば、酸ペースト処理、磨砕処理及び溶剤処理等が挙げられる。混晶状態を生じさせるためには、日本国特開平１０−４８８５９号公報記載のように、２種類の結晶を混合後に機械的に磨砕、不定形化した後に、溶剤処理によって特定の結晶状態に変換する方法が挙げられる。
【００４６】
結着樹脂と前記オキシチタニウムフタロシアニンとの配合比（質量）は、電荷発生効率の観点から、感光層中の結着樹脂１００質量部に対して前記オキシチタニウムフタロシアニンが通常０．１質量部以上、好ましくは１質量部以上、また、分散性の観点から、通常２０質量部以下、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下の範囲である。前記オキシチタニウムフタロシアニンの粒子径は、通常１μｍ以下であり、分散性の観点から好ましくは０．５μｍ以下で使用される。
【００４７】
［正孔輸送材料］
本発明における感光層は、正孔輸送材料としては、例えば、カルバゾール誘導体、インドール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾフラン誘導体等の複素環化合物、アニリン誘導体、ヒドラゾン誘導体、芳香族アミン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体
及びエナミン誘導体並びにこれらの化合物の複数種が結合したもの、及びこれらの化合物からなる基を主鎖若しくは側鎖に有する重合体等の電子供与性物質等が挙げられる。これらの中でも、カルバゾール誘導体、芳香族アミン誘導体、アリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、ブタジエン誘導体及びエナミン誘導体並びにこれらの化合物の複数種が結合したものが好ましい。
【００４８】
低残留電位を達成する観点から、正孔輸送材料のＢ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）を用いた構造最適化計算によるＨＯＭＯのエネルギーレベルＥ＿ｈｏｍｏは、Ｅ＿ｈｏｍｏ＞−４．６５（ｅＶ）が好ましく、Ｅ＿ｈｏｍｏ＞−４．６３（ｅＶ）がより好ましい。ＨＯＭＯのエネルギーレベルが高いほど、露光後電位が低く優れた電子写真感光体が得られるからである。
【００４９】
一方、耐ガス性及びゴーストの観点から、通常Ｅ＿ｈｏｍｏ＜−４．２０（ｅＶ）であり、Ｅ＿ｈｏｍｏ＜−４．３０（ｅＶ）が好ましい。Ｂ３ＬＹＰ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）を用いた構造最適化計算後に得られた安定構造におけるＨＦ／６−３１Ｇ（ｄ，ｐ）計算による分極率αの計算値αｃａｌは、αｃａｌ＞８０（Å３）であることが好ましい。αｃａｌの値が大きい電荷輸送物質を含む電荷輸送膜は高い電荷移動度を示し、該電荷輸送膜を用いることにより、帯電性、感度などに優れた電子写真感光体が得られるからである。一方、電荷輸送物質の溶解性の観点から、通常αｃａｌ＜２００（Å３）であり、αｃａｌ＜１５０（Å３）であることが好ましい。
【００５０】
なお、併用するこれらの正孔輸送材料の数にも特に制限はない。正孔輸送材料として好ましい構造の一般式の例を以下に示す。ただし、これら一般式は例示のために示したものであり、本発明の趣旨に反しない限り、本発明においてはいかなる公知の電子輸送材料を用いてもよい。
【００５１】
【化１】
2016095513.tif 000002
【００５２】
【化２】
2016095513.tif 000003
【００５３】
【化３】
2016095513.tif 000004
【００５４】
前記正孔輸送材料の中でも、残留電位の観点から、ＨＴＭ３４、３５、３９、４１又は４４構造の化合物が好ましい。
感光層中の結着樹脂と正孔輸送材料との割合は、同一層中の結着樹脂１００質量部に対して、通常、正孔輸送材料を２０質量部以上で使用する。残留電位低減の観点から３０質量部以上が好ましく、繰り返し使用した際の安定性や電荷移動度の観点から４０質量部以上がより好ましい。一方、同一層中の結着樹脂１００質量部に対して、通常、電荷輸送材料を１００質量部以下で使用する。電子輸送材料と結着樹脂との相溶性の観点から８０質量部以下が好ましい。
【００５５】
［電子輸送材料］
感光層には電子輸送材料として下記式（１）で表される化合物を含有することが好ましい。
【００５６】
【化４】
2016095513.tif 000005
【００５７】
式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４はそれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル基、又は置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルケニル基表し、Ｒ１とＲ２同士、またはＲ３とＲ４同士は互いに結合して環状構造を形成してもよい。Ｘは分子量１２０以上２５０以下の有機残基を表す。
Ｒ１〜Ｒ４はそれぞれ独立して水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル基、又は炭素数１〜２０のアルケニル基を表す。置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル基の例としては、例えば、メチル基、エチル基及びヘキシル基等の直鎖アルキル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基及びｔｅｒｔ−アミル基等の分岐アルキル基、並びにシクロヘキシル基及びシクロペンチル基等の環状アルキル基が挙げられる。これらの中でも原料の汎用性の面から炭素数１〜１５のアルキル基が好ましく、製造時の取り扱い性からは、炭素数１〜１０のアルキル基がより好ましく、炭素数１〜５のアルキル基が更に好ましい。また、電子輸送能力の面から直鎖アルキル基又は分岐アルキル基が好ましく、中でもメチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基又はｔｅｒｔ−アミル基がよ
り好ましく、塗布液に用いる有機溶剤への溶解性の面から、ｔｅｒｔ−ブチル基又はｔｅｒｔ−アミル基が更に好ましい。
【００５８】
置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルケニル基としては、例えば、エテニル基等の直鎖アルケニル基、２−メチル−１−プロペニル基等の分岐アルケニル基及びシクロヘキセニル基等の環状アルケニル基等が挙げられる。これらの中でも、感光体の光減衰特性の面から、炭素数１〜１０の直鎖アルケニル基が好ましい。
前記置換基Ｒ１〜Ｒ４は、Ｒ１とＲ２同士、またはＲ３とＲ４同士が互いに結合して環状構造を形成してもよい。電子移動度の観点から、Ｒ１とＲ２が共にアルケニル基である場合、お互いに結合して芳香環を形成することが好ましく、Ｒ１とＲ２が共にエテニル基で、お互いに結合し、ベンゼン環構造を有することがより好ましい。
前記式（１）中、Ｘは分子量１２０以上２５０以下の有機残基を表し、感光体の光減衰特性の観点から、Ｘが下記式（２）〜（５）で表されるいずれか１の有機残基であることが好ましい。
【００５９】
【化５】
2016095513.tif 000006
【００６０】
式（２）中、Ｒ５〜Ｒ７はそれぞれ独立して水素原子、又は炭素数１〜６のアルキル基を表す。
【００６１】
【化６】
2016095513.tif 000007
【００６２】
式（３）中、Ｒ８〜Ｒ１１はそれぞれ独立して水素原子、ハロゲン原子、又は炭素数１〜６のアルキル基を表す。
【００６３】
【化７】
2016095513.tif 000008
【００６４】
式（４）中、Ｒ１２は水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、又はハロゲン原子を表す。
【００６５】
【化８】
2016095513.tif 000009
【００６６】
式（５）中、Ｒ１３及びＲ１４はそれぞれ独立して水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、又は炭素原子６〜１２のアリール基を表す。
Ｒ５〜Ｒ１４における、炭素数１〜６のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基及びヘキシル基等の直鎖アルキル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基及びｔｅｒｔ−アミル基等の分岐アルキル基、並びにシクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられる。電子輸送能力の面から、メチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基又はｔｅｒｔ−アミル基がより好ましい。ハロゲン原子としては、例えば、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素が挙げられ、電子輸送能力の面から、塩素が好ましい。炭素原子６〜１２のアリール基としては、例えば、フェニル基及びナフチル基等が挙げられ、感光層の膜物性の観点から、フェニル基又はナフチル基が好ましく、より好ましくはフェニル基である。Ｘは、前記式（３）〜（６）の中でも、繰り返し画像形成した際の画質安定性の観点から、式（３）又は式（４）であることが好ましく、式（３）であることがより好ましい。
【００６７】
また、式（１）で表される化合物を単独で用いてもよいし、構造の異なる式（１）で表される化合物を併用してもよく、その他の電子輸送材料と併用することもできる。
以下に本発明において好ましい電子輸送材料の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。
【００６８】
【化９】
2016095513.tif 000010
【００６９】
感光層中の結着樹脂と電子輸送材料との割合は、結着樹脂１００質量部に対して、電子輸送材料を通常５質量部以上で使用する。残留電位低減の観点から１０質量部以上が好ましく、繰り返し使用した際の安定性や電荷移動度の観点から２０質量部以上がより好ましい。一方、感光層の熱安定性の観点から、電荷輸送材料を通常１００質量部以下で使用する。電子輸送材料と結着樹脂との相溶性の観点から、８０質量部以下が好ましく、より好ましくは６０重量部以下であり、更に好ましくは５０重量部以下である。
【００７０】
感光層を構成する結着樹脂と上記電荷輸送材料（電子輸送材料及び／又は正孔輸送材料）との配合割合は任意であるが、通常は結着樹脂１００質量部に対して電荷輸送材料を２０質量部以上の比率で配合する。中でも、残留電位低減の観点からは、結着樹脂１００質量部に対して電荷輸送材料を３０質量部以上の割合で配合することが好ましく、更に繰り返し使用した際の安定性や電荷移動度の観点からは、電荷輸送材料を４０質量部以上の割合で配合することがより好ましい。
【００７１】
一方、感光層の熱安定性の観点からは、結着樹脂１００質量部に対して電荷輸送材料を２００質量部以下の割合で配合することが好ましく、更に電荷輸送材料と結着樹脂との相溶性の観点からは、電荷輸送材料を１５０質量部以下の割合で配合することがより好ましく、更に好ましくは１２５質量部以下、特に好ましくは１００質量部以下である。なお、複数の電荷輸送材料を用いる場合は、それらの電荷輸送材料の合計が上記範囲内になるようにする。
【００７２】
［結着樹脂］
結着樹脂としては、例えば、ブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコン樹脂、シリコン−アルキッド樹脂及びポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらの結着樹脂は、適当な硬化剤を用いて熱、光等により架橋させて用いることもできる。また、２種以上の結着樹脂を任意の組み合わせで用いてもよい。中でも、電気特性及び分散性の観点から、ポリビニルアセタール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、又はポリアリレート樹脂が好ましい。好ましい樹脂の中でも、電気特性及び分散性の観点から、下記式（６）で表される単位構造を有する樹脂が用いられることが好ましい。
【００７３】
【化１０】
2016095513.tif 000011
【００７４】
式（６）中、Ｘは単結合、又は連結基を示し、Ｙ１〜Ｙ８は各々独立に水素原子、又はアルキル基を示す。式（６）中、Ｘは単結合又は以下の構造で表される基であることが好ましい。「単結合」とは、「Ｘ」なる原子がなく、式（６）中の左右２つのベンゼン環を、単に単結合で結合した状態をいう。
【００７５】
【化１１】
2016095513.tif 000012
【００７６】
前記構造式中、Ｒａ及びＲｂは、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、又はアリール基を示し、Ｒａ及びＲｂは互いに結合して炭素数５〜１２の環状アルキル構造を形成してもよい。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プ
ロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基及びｎ−オクチル基等の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、エチルヘキシル基及びターシャリーブチル基等の分岐状アルキル基、並びにシクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられる。この中でも、電気特性の観点から、メチル基又はエチル基であることが好ましい。アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、アントリル基、フェナントリル基、トリル基及びアニシル基等が挙げられる。Ｙ１〜Ｙ８のアルキル基としては、Ｒａ及びＲｂとして挙げたものが適用できる。
【００７７】
特に、上記式（６）で表される分子構造を有する結着樹脂としては、感光層の成膜性、電子写真感光体特性の面から、ポリカーボネート樹脂、又はポリアリレート樹脂が好ましい。ポリカーボネート樹脂、又はポリアリレート樹脂に好ましく用いることのできるビスフェノール又はビフェノールの構造を以下に例示する。本例示は、趣旨を明確にするために行うものであり、本発明の趣旨に反しない限りは例示される構造に限定されるものではない。
【００７８】
【化１２】
2016095513.tif 000013
【００７９】
特に、本発明の効果を最大限に発揮するためには、以下構造を示すビスフェノール、又はビフェノール誘導体から合成されるポリカーボネート又はポリアリレート樹脂が好ましい。
【００８０】
【化１３】
2016095513.tif 000014
【００８１】
結着樹脂として好ましい構造の一般式の例を以下に示す。ただし、これら一般式は例示のために示したものであり、下記構造に限定されるものではない。
【００８２】
【化１４】
2016095513.tif 000015
【００８３】
［ポリビニルアセタール樹脂］
感光層中の結着樹脂は、オキシチタニウムフタロシアニンの結晶型を維持し、低残留電位を保つ観点から、前記結着樹脂とポリビニルアセタール樹脂を併用することが好ましい。ポリビニルアセタール樹脂としては、例えば、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、及びブチラールの一部がホルマール又はアセタール等で変性された部分アセタール化ポリビニルブチラール樹脂等が挙げられるが、分散性の観点から、下記構造式で表される構造単位を含むことが好ましい。
【００８４】
【化１５】
2016095513.tif 000016
【００８５】
前記構造式中、Ｚは、水素原子、アルキル基、又は置換基を有していてもよいアリール基を表す。アリール基としては、例えば、フェニル基及びナフチル基等が挙げられる。アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基及びプロピル基等の直鎖のアルキル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基及びイソブチル基等の分岐のアルキル基、シクロヘキシル基及びシクロペンチル基等の環状アルキル基、並びにクロロメチル基及びフッ化メチル基等のハロゲン化アルキル基等が挙げられる。機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性を勘案すれば、アルキル基が好ましい。アルキル基としては、炭素数１〜１０が好ましく、炭素数１〜８がより好ましく、炭素数１〜４が更に好ましい。この中でも合成の観点から、直鎖のアルキル基が好ましく、メチル基又はエチル基がより好ましい。置換基を有していてもよいアリール基の置換基としては、例えば、アルキル基、アルコキシ基及びアミノ基等が挙げられる。
【００８６】
ポリビニルアセタール樹脂は、前記フタロシアニンの分散性を考慮して、水酸基を含有することが好ましい。水酸基の含有量は、５０ｍｏｌ％以下が好ましく、４０ｍｏｌ％以下がより好ましく、３０ｍｏｌ％以下がさらに好ましい。
ポリビニルアセタール樹脂の数平均分子量は、結着樹脂との相溶性の観点から、１５０，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下が更に好ましく、３０，０００以下が特に好ましい。結晶安定性や分散性の観点から、３，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、７，０００以上が更に好ましい。
【００８７】
前記ポリビニルアセタール樹脂と前記全電荷発生材料との配合割合は、結晶安定性や分散性の観点から、全電荷発生材料１００質量部に対して、ポリビニルアセタール樹脂を１０質量部以上含有することが好ましく、３０質量部以上含有することがより好ましい。一方、電気特性の観点から、全電荷発生材料１００質量部に対して、前記ポリビニルアセタール樹脂を４００質量部以下含有することが好ましく、３００質量部以下含有することがより好ましく、更に好ましくは２５０質量部以下である。
【００８８】
ポリビニルアセタール樹脂は、全電荷発生材料１００質量部に対して、通常１〜５００質量部含有される。前記ポリビニルアセタール樹脂と前記全電荷発生材料との配合割合は、結晶安定性や分散性の観点から、全電荷発生材料１００質量部に対して、ポリビニルアセタール樹脂を１０質量部以上含有することが好ましく、３０質量部以上含有することがより好ましい。一方、電気特性の観点から、全電荷発生材料１００質量部に対して、前記ポリビニルアセタール樹脂を４００質量部以下含有することが好ましく、２００質量部以
下含有することがより好ましい。
【００８９】
結着樹脂がポリカーボネート樹脂又はポリアリレート樹脂である場合、結着樹脂１００質量部に対して前記ポリビニルアセタール樹脂の含有量は、電荷発生材料の結晶安定性及び分散安定性の観点から、０．１質量部以上であることが好ましく、０．５質量部以上であることがより好ましく、１質量部以上であることがさらに好ましくい。また、電気特性の観点から、５０質量部以下であることが好ましく、１０質量部以下であることがより好ましい、５質量部以下であることがさらに好ましい。
【００９０】
［フィラー］
感光層にフィラーを含有することにより、電荷発生材料の分散を良好に保つことができる。フィラーとしては、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、酸化亜鉛、酸化鉛、酸化インジウムのような金属酸化物粒子が挙げられ、これらの中でも、電子写真感光体の感光層とした時の電気特性の観点から、シリカ又はアルミナであることが好ましく、分散性の観点から、シリカであることが好ましい。
【００９１】
フィラーの平均一次粒子径は、通常０．００１μｍ以上であり、凝集抑制の観点からの観点から、０．００３μｍ以上が好ましく、０．００５μｍ以上がより好ましい。また、通常、１μｍ以下、塗布液安定性の観点から、０．５μｍ以下が好ましく、０．１μｍ以下がより好ましい。分散性の観点からフィラーの一次平均粒子径が、前記電荷発生材料の一次平均粒子径より小さいことが好ましい。
【００９２】
フィラーの含有量は、結着樹脂１００質量部に対して、通常０．５質量部以上であり、分散安定性の観点から、１．０質量部以上であることが好ましい。一方、電気特性の観点から、通常１５質量部以下であり、１０質量部以下が好ましい。
シリカとしては、その表面に、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化アンチモン、酸化ジルコニウム若しくは酸化珪素等の無機物、又はステアリン酸、ポリオール若しくはシリコン等の有機物による処理を施されていてもよい。表面処理を施す場合、シラン処理剤又はシランカップリング剤で処理を施すことが好ましく、その中でもシラン処理剤での処理が好ましい。
【００９３】
シラン処理剤、シランカップリング剤［シラン処理剤］としては、例えば、ジメチルシリル［ジメチルジクロロシラン］、トリメチルシリル［ヘキサメチルジシラザン］、ジメチルポリシロキサン［反応性ジメチルシリコーンオイル］、ジメチルシロキサン、アルキリシリル、メタクリルシリル、アルキルシリル、ビニルシラン、スチリルシラン、エポキシシラン、アクリルシラン、イソシアヌレートシラン、メルカプトシラン、スルフィドシラン及びイソシアネートシラン等が挙げられる。その中でも、感光層塗布液の保存安定性の観点から、シラン処理剤でジメチルシリル、トリメチルシリル又はジメチルポリシロキサンに処理されたものがより好ましく、電子写真感光体特性の面からジメチルシリル又はトリメチルシリルに処理されたものがより好ましい。
【００９４】
フィラーの平均一次粒子径［ｄ］は、ＢＥＴ法により測定した比表面積、及び粒子を構成する物質の密度（真比重）を用い、下記式（Ｉ）に従い算出する。
ｄ＝６／ρｓ［ρ：密度（真比重）  ｓ：ＢＥＴ法により比表面積］・・・（Ｉ）
例えば、ＢＥＴ法により測定された比表面積が１１０ｍ２／ｇであるシリカ粒子の場合、シリカの構成成分である二酸化珪素の真比重＝２．２ｇ／ｃｍ３を用いて計算し、平均一次粒子径は２４．８ｎｍとなる。前記計算式により算出された粒子の平均一次粒子径は通常２００ｎｍ以下であるが、感光層形成時の塗布性の観点から、好ましくは１００ｎｍ以下であり、電子写真感光体の光減衰特性の観点から、より好ましくは５０ｎｍ以下であり、更に好ましくは４０ｎｍ以下である。また、通常１ｎｍ以上であるが、凝集抑制の観
点から、好ましくは３ｎｍ以上であり、電子写真感光体の光減衰特性の観点から、より好ましくは５ｎｍ以上である。
【００９５】
［その他の添加物］
感光層を構成する各層には、成膜性、可撓性、塗布性、耐汚染性、耐ガス性又は耐光性等を向上させる目的で、ヒンダードアミン若しくはヒンダードフェノール等の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、シアノ化合物等の電子吸引性化合物、シリコーンオイル等のレベリング剤、又はアゾ化合物等の可視光遮光剤等の添加物を含有させてもよい。また、感光体表面の摩擦抵抗や、摩耗を低減、トナーの感光体から転写ベルト、紙への転写効率を高める等の目的で、フッ素系樹脂、シリコーン樹脂若しくはポリエチレン樹脂等からなる粒子、又はフィラーを含有させることができる。
【００９６】
[各層の形成方法]
本発明の下引き層、及び感光体を構成する各層は、各層に含有させる物質を溶剤に溶解又は分散させて得られた塗布液を、支持体上に浸漬塗布、スプレー塗布、ノズル塗布、バーコート、ロールコート、ブレード塗布等の公知の方法により、各層ごとに順次塗布・乾燥工程を繰り返すことにより形成される。
【００９７】
塗布液の作製に用いられる溶媒又は分散媒に特に制限は無いが、具体例としては、メタノール、エタノール、プロパノール、２−メトキシエタノール等のアルコール類、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジメトキシエタン等のエーテル類、ギ酸メチル、酢酸エチル等のエステル類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、テトラクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素類、ｎ−ブチルアミン、イソプロパノールアミン、ジエチルアミン、トリエタノールアミン、エチレンジアミン、トリエチレンジアミン等の含窒素化合物類、アセトニトリル、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶剤類等が挙げられる。また、これらは１種を単独で用いても良く、２種以上を任意の組み合わせ及び種類で併用してもよい。
【００９８】
溶媒又は分散媒の使用量は特に制限されないが、各層の目的や選択した溶媒・分散媒の性質を考慮して、塗布液の固形分濃度や粘度等の物性が所望の範囲となるように適宜調整するのが好ましい。例えば、単層型感光体、及び機能分離型感光体の電荷輸送層の場合には、塗布液の固形分濃度を通常５質量％以上、通常５質量％以上、好ましくは１０質量％以上、また、通常４０質量％以下、好ましくは３５質量％以下の範囲とする。また、塗布液の粘度を通常１０ｃｐｓ以上、好ましくは５０ｃｐｓ以上、また、通常５００ｃｐｓ以下、好ましくは４００ｃｐｓ以下の範囲とする。
【００９９】
また、積層型感光体の電荷発生層の場合には、塗布液の固形分濃度は、通常０．１質量％以上、好ましくは１質量％以上、また、通常１５質量％以下、好ましくは１０質量％以下の範囲とする。また、塗布液の粘度は、通常０．０１ｃｐｓ以上、好ましくは０．１ｃｐｓ以上、また、通常２０ｃｐｓ以下、好ましくは１０ｃｐｓ以下の範囲とする。
塗布液の塗布方法としては、浸漬コーティング法、スプレーコーティング法、スピナーコーティング法、ビードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法、ローラーコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられるが、他の公知のコーティング法を用いることも可能である。
【０１００】
＜カートリッジ、画像形成装置＞
次に、本発明の電子写真感光体を用いたドラムカートリッジ、画像形成装置について、
装置の一例を示す図１に基づいて説明する。
図１において、１はドラム状感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。感光体１はその回転過程で帯電手段３により、その表面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、ついで露光部４において像露光手段により潜像形成のための露光が行われる。形成された静電潜像は、次に現像手段５でトナー現像され、そのトナー現像像がコロナ転写手段６により給紙部から給送された転写体（紙など）７に順次転写されていく。像転写された転写体はついで定着手段８に送られ、像定着され、機外へプリントアウトされる。像転写後の感光体１の表面はクリーニング手段９により転写残りのトナーが除去され、除電手段１０により除電されて次の画像形成のために清浄化される。
【０１０１】
本発明の電子写真感光体を使用するのにあたって、帯電器としては、図−１記載のコロトロン、スコロトロンなどのコロナ帯電器の他に、電圧印加された直接帯電部材を感光体表面に接触させて帯電させる直接帯電手段を用いてもよい。直接帯電手段の例としては、帯電ローラー、帯電ブラシ等の接触帯電器などが挙げられる。直接帯電手段として、気中放電を伴うもの、あるいは気中放電を伴わない注入帯電いずれも可能である。また、帯電時に印可する電圧としては、直流電圧だけの場合、及び直流に交流を重畳させて用いることもできる。均一に帯電させるために、帯電器を複数のものを用いてもよい。
【０１０２】
露光はハロゲンランプ、蛍光灯、レーザー（半導体、Ｈｅ−Ｎｅ）、ＬＥＤ、感光体内部露光方式等が用いられるが、デジタル式電子写真方式として、レーザー、ＬＥＤ、光シャッターアレイ等を用いることが好ましい。波長としては７８０ｎｍの単色光の他、６００〜７００ｎｍ領域のやや短波長寄りの単色光を用いることができる。
現像行程はカスケード現像、１成分絶縁トナー現像、１成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や湿式現像方式などが用いられる。トナーとしては、粉砕トナーの他に、懸濁造粒、懸濁重合、乳化重合凝集法等のケミカルトナーを用いることができる。特に、ケミカルトナーの場合には、４〜８μ程度の小粒径のものが用いられ、形状も球形に近いものから、ポテト状の球形から外れたものも使用することができる。重合トナーは、帯電均一性、転写性に優れ、高画質化には好適に用いられる。
【０１０３】
転写行程はコロナ転写、ローラー転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法が用いられる。定着は熱ローラー定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着、ＩＨ定着、ベルト定着、ＩＨＦ定着などが用いられ、これら定着方式は単独で用いても良く、複数の定着方式を組み合わせた形で使用してもよい。
クリーニング工程は、省略される場合もあるが、使用される場合には、ブラシクリーナー、磁気ブラシクリーナー、静電ブラシクリーナー、磁気ローラークリーナー、ブレードクリーナー、などが用いられる。
【０１０４】
除電工程は、省略される場合も多いが、使用される場合には、蛍光灯、LED等が使用さ
れ、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーが使用される場合が多い。これらのプロセスのほかに、前露光工程、補助帯電工程のプロセスを有してもよい。
本発明においては、上記ドラム状感光体１、帯電手段３、現像手段５及びクリーニング手段９等の構成要素の内の複数のものをドラムカートリッジとして一体に結合して構成し、このドラムカートリッジを複写機やレーザービームプリンタ等の電子写真装置本体に対して着脱可能な構成にしてもよい。例えば、帯電手段３、現像手段５及びクリーニング手段９の内、少なくとも１つをドラム状感光体１と共に一体に支持してカートリッジ化することが出来る。
【実施例】
【０１０５】
以下、実施例に基づき本実施の形態を更に具体的に説明する。なお、以下の実施例は本発明を詳細に説明するために示すものであり、本発明はその趣旨に反しない限り、以下に
示した実施例に限定されるものではない。また、以下の実施例、比較例及び参考例中の「部」の記載は、特に指定しない限り「質量部」を示す。
【０１０６】
＜感光体ドラムの製造＞
［実施例１］
ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２）が９．６°、２４．１°、２７．２゜に強い回折ピークを示し、図２に示す粉末Ｘ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニン（以下ＣＧＭ１とする）を１，２−ジメトキシエタンに加え、サンドグラインドミルにて分散処理を行ない、顔料分散液を作製した。こうして得られた顔料分散液を、ポリビニルブチラール（電気化学工業(株)製、商品名ＤＫ−０３１）
の１，２−ジメトキシエタン溶液に加え、固形分濃度４．０％の分散液を作製した。こ
の分散液を、外径３０ｍｍ、長さ２４４ｍｍ、肉厚０．７５ｍｍのアルミニウム合金よりなるシリンダー上に、乾燥後の膜厚が０．４μｍとなるように浸漬塗布した後、乾燥して下引き層を形成した。  
【０１０７】
次に、前記オキシチタニウムフタロシアニン（ＣＧＭ１）をトルエンと共にサンドグラインドミルにより分散し、固形分濃度３．５質量％の分散液を得た。次に、日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ９７２をテトラヒドロフランとともに分散し、固形分濃度４質量％の分散液を得た。
一方、下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）、電子輸送材料（ＥＴＭ１）、電子輸送材料（ＥＴＭ２）と、下記構造を繰り返し単位として有する結着樹脂（Ｚ）とをテトラヒドロフランとトルエンの混合溶媒で溶解し、レベリング剤としてシリコーンオイルを結着樹脂１００に対して０．０５質量部加え、これに上記の分散液２種を、ホモジナイザーにより均一になるように混合し、固形分濃度２４質量％の塗布液を得た。このように調製した塗布液を、上述の下引き層上に、乾燥後の膜厚が２５μｍになるように浸漬塗布して感光層を形成し、単層型感光体Ａを得た。各材料の組成比を表−１に示す。
【０１０８】
【化１６】
2016095513.tif 000017
【０１０９】
【化１７】
2016095513.tif 000018
【０１１０】
【化１８】
2016095513.tif 000019
【０１１１】
［実施例２］
実施例１に記載のオキシチタニウムフタロシアニン（ＣＧＭ１）をトルエンと共にサンドグラインドミルにより分散し、固形分濃度３．５質量％の分散液を得た。次に、日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ９７２をテトラヒドロフランとともに分散し、固形分濃度４質量％の分散液を得た。次に、積水化学(株)製の商品名エスレックＫＳ−１０をテトラヒドロフランに溶解し、固形分濃度１０質量％の溶解液を得た。
【０１１２】
一方、前記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）、電子輸送材料（ＥＴＭ３）と、前記構造を繰り返し単位として有する結着樹脂（Ｚ）とをテトラヒドロフランとトルエンの混合溶媒で溶解し、レベリング剤としてシリコーンオイルを結着樹脂１００に対して０．０５質量部加え、これに上記の分散液２種と溶解液１種を、ホモジナイザーにより均一になるように混合し、固形分濃度２４質量％の塗布液を得た。このように調製した塗布液を、実施例１と同様の下引き層上に、乾燥後の膜厚が２５μｍになるように浸漬塗布して感光層を形成し、単層型感光体Ｂを得た。各材料の組成比を表−１に示す。
【０１１３】
［実施例３］
実施例２と同様の組成で膜厚を３５μｍとした他は、実施例２と同様に実施し、単層型感光体Ｃを得た。
［実施例４］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表―１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｄを得た。
【０１１４】
［実施例５］
実施例４と同様の組成で膜厚を３５μｍとした他は、実施例４と同様に実施し、単層型感光体Ｅを得た。
［実施例６］
実施例２と同様の方法で、実施例２の日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ９７２のかわりに、日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  ＲＸ３００を用いた他は実施例２と同様の各材料を用い、表―１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｆを得た。
【０１１５】
［実施例７］
実施例６と同様の組成で膜厚を３５μｍとした他は、実施例６と同様に実施し、単層型感光体Ｇを得た。
［実施例８］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表―１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｈを得た。
【０１１６】
［実施例９］
実施例８と同様の組成で膜厚を３５μｍとした他は、実施例８と同様に実施し、単層型感光体Ｉを得た。
［実施例１０］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表―１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｊを得た。
【０１１７】
［実施例１１］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表―１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚３５μｍの単層型感光体Ｋを得た。
［実施例１２］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表−１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｒを得た。
【０１１８】
［実施例１３］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表−１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｓを得た。
［実施例１４］
実施例２と同様の方法で、表−１に記載の各材料を用い、表−１に記載の組成比で塗布液を作製し、膜厚２５μｍの単層型感光体Ｔを得た。
【０１１９】
［比較例１］
実施例１に記載のオキシチタニウムフタロシアニン（ＣＧＭ１）をトルエンと共にサンドグラインドミルにより分散し、固形分濃度３．５質量％の分散液を得た。
一方、下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ２）と正孔輸送材料（ＣＴＭ３）、電子輸送材料（ＥＴＭ４）と、下記構造を繰り返し単位として有する結着樹脂（Ｚ）とをトルエンで溶解し、レベリング剤としてシリコーンオイルを結着樹脂１００に対して０．０５質量部加え、これに上記の分散液を、ホモジナイザーにより均一になるように混合し、固形分濃度２４質量％の塗布液を得た。このように調製した塗布液を、実施例１と同様の下引き層上に、乾燥後の膜厚が２５μｍになるように浸漬塗布して感光層を形成し、単層型感光体Ｌを得た。各材料の組成比は表−１に示す。
【０１２０】
［比較例２］
実施例２から日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ９７２を除いた以外は、実施例２と同様に実施し、単層型感光体Ｍを得た。
【０１２１】
［比較例３］
ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２）が９．２°、１０．５°、２６．２゜に強い回折ピークを示し、図３に示す粉末Ｘ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニン（以下ＣＧＭ２とする）をトルエンと共にサンドグラインドミルにより分散し、固形分濃度３．５質量％の分散液を得た。日本アエロジル(株)製の商品名ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｒ９７２をテトラヒドロフランとともに分散し、固形分濃度４質量％の分散液を得た。
【０１２２】
一方、下記構造の正孔輸送材料（ＣＴＭ１）、電子輸送材料（ＥＴＭ１）と電子輸送材料（ＥＴＭ２）、下記構造を繰り返し単位として有する結着樹脂（Ｚ）とをテトラヒドロフランとトルエンの混合溶媒で溶解し、レベリング剤としてシリコーンオイルを結着樹脂１００に対して０．０５質量部加え、これに上記の分散液を、ホモジナイザーにより均一になるように混合し、固形分濃度２４質量％の塗布液を得た。このように調製した塗布液を、実施例１と同様の下引き層上に、乾燥後の膜厚が２５μｍになるように浸漬塗布して感光層を形成し、単層型感光体Ｎを得た。各材料の組成比は表−１に示す。
【０１２３】
［比較例４］
ＣｕＫα線によるＸ線回折においてブラッグ角（２θ±０．２）が７．５゜、２２．５
°、２５．３°、２８．６°に強い回折ピークを示し、図４に示す粉末Ｘ線回折スペクトルを有するオキシチタニウムフタロシアニン（以下ＣＧＭ３とする）を用いた他は、比較例１と同様に作製し、単層型感光体Ｏを得た。各材料の組成比を表−１に示す。
【０１２４】
［比較例５］
表−１に記載の電荷発生材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、フィラー、及びバインダー樹脂と、テトラヒドロフラン８００質量部とをボールミル（ジルコニア）に加え、５０時間、混合、分散処理し、感光層用の塗布液を調製した。得られた塗布液を導電性基板上にディップコート法により塗布し、１００℃で４０分間処理して塗膜よりテトラヒドロフランを除去して、膜厚２５μｍの感光層を備える単層型感光体Ｕを得た。
【０１２５】
［参考例１］
市販のｂｒｏｔｈｅｒ製レーザープリンターＪＵＳＴＩＯ  ＰＲＯ  ＨＬ−６１８０ＤＷ用ドラムユニットＤＲ−５１Ｊから感光体を取り出し、この感光体をＰとした。
［参考例２］
市販のｂｒｏｔｈｅｒ製レーザープリンターＪＵＳＴＩＯ  ＰＲＯ  ＨＬ−２２７０ＤＷ用ドラムユニットＤＲ−２２Ｊから感光体を取り出し、この感光体をＱとした。
作製した感光体Ａ〜Ｑについて、以下の電気特性試験及び画像評価試験を行い、これらの結果を表−２〜表−６にまとめた。
【０１２６】
＜電気特性試験＞
電子写真学会測定標準に従って製造された電子写真特性評価装置（ 電子写真学会編、
「続電子写真技術の基礎と応用」、コロナ社１９９６年発行、４０４頁〜４０５頁） を
使用し、上記感光体ドラムを一定回転数１００ｒｐｍで回転させ、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性評価試験を行なった（ダイナミック方式）。露光はハロゲンランプの光を干渉フィルターで７８０ｎｍの単色光としたものを用い、露光量が０．３μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ１、露光量が０．５μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ２、露光量が０．８μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ３、露光量が１．０μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ４、露光量が１．５μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ５とした。除電の有無は表−２に記載の条件とした。また、半減露光量（以下、Ｅ／２と呼ぶ）と初期表面電位の１／５に減衰する露光量（以下、Ｅ／５と呼ぶ）を測定し、Ｅ／２とＥ／５の差を求めた。ＶＬ測定に際しては、露光から電位測定に要する時間を６０ｍｓとした。測定環境は、温度２５℃、相対湿度５０％で行なった。感光体の初期表面電位（以下、Ｖ０と呼ぶ）を＋７００±２０Ｖに設定し露光後電位を測定した結果を表−２に示す。またＶ０を＋９００±２０Ｖにした結果を表−３、Ｖ０を＋５００±２０Ｖにした結果を表−４に示す。
【０１２７】
また、ジェンテック(株)製ＣＹＮＴＨＩＡを使用し、上記ドラムを１５０ｒｐｍで回転させ、露光から電位測定に要する時間を３３ｍｓとし、Ｖ０を＋６００±２０Ｖに設定し、露光量が０．３μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ１、露光量が０．５μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ２、露光量が０．８μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ３、露光量が１．０μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ４、露光量が１．５μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ５とした。除電の有無は表−５に記載の条件とした。また、半減露光量（以下、Ｅ／２と呼ぶ）と初期表面電位の１／５に減衰する露光量（以下、Ｅ／５と呼ぶ）を測定し、Ｅ／２とＥ／５の差を求めた。｜Ｅ／２−Ｅ／５｜の値が小さいほど光減衰曲線のすそ切れがよいことを示す。露光後電位を測定した結果を表−５に示す。また、露光量０．４μＪ／ｃｍ２の露光後表面電位をＶＬ６とし、ダイナミック方式で測定した結果を表−６に示す。
また、ジェンテック(株)製ＣＹＮＴＨＩＡを使用し、Ｖ０を＋６００±２０Ｖにし、露光波長７８０ｎｍ、照射時間１００ｍｓ、露光量０．４μＪ／ｃｍ２の条件で、スタティ
ック方式で露光後電位を測定した結果を表−６に示す。
【０１２８】
＜画像評価試験＞
上記単層型感光体Ｃを、市販のレーザープリンタＨＬ−６１８０ＤＷ（ブラザー製）のドラムカートリッジ（ＤＲ−５１Ｊ）に装着し、黒ベタ印字による画像濃度と白ベタ印字による黒点を確認した。測定環境は、常温常湿（温度２５℃、相対湿度５０％、以下Ｎ／Ｎと呼ぶ）、低温低湿（温度１０℃、相対湿度１５％、以下Ｌ／Ｌと呼ぶ）、高温高湿（温度３２℃、相対湿度８０％、以下Ｈ／Ｈと呼ぶ）の３環境で行なった。結果を表−７に示す。
【０１２９】
【表１】
2016095513.tif 000020
【０１３０】
【表２】
2016095513.tif 000021
【０１３１】
【表３】
2016095513.tif 000022
【０１３２】
【表４】
2016095513.tif 000023
【０１３３】
【表５】
2016095513.tif 000024
【０１３４】
【表６】
2016095513.tif 000025
【０１３５】
【表７】
2016095513.tif 000026
【符号の説明】
【０１３６】
１    感光体（電子写真感光体）
２    帯電装置（帯電ローラ；帯電部）
３    露光装置（露光部）
４    現像装置（現像部）
５    転写装置
６    クリーニング装置（クリーニング部）
７    定着装置
４１  現像槽
４２  アジテータ
４３  供給ローラー
４４  現像ローラー
４５  規制部材
７１  上部定着部材（加圧ローラー）
７２  下部定着部材（定着ローラー）
７３  加熱装置
Ｔ    トナー
Ｐ    記録紙（用紙，媒体）
【図１】
2016095513.tif 000027
【図２】
2016095513.tif 000028
【図３】
2016095513.tif 000029
【図４】
2016095513.tif 000030