(57)【要約】      （修正有）【課題】目地材を必要とせずに組み付けが可能能な構築用組みブロックを提供する。【解決手段】直方体の形状を有する構築用ブロック体は、対向する一面から他面に向かって垂直に形成された複数の縦孔１２を有し、該縦孔を有する面の一方を上面とし、他方を下面とし、上面及び下面と、幅方向の両側面と、長手方向の両側面とからなる。連結部材４により連結して構築用ブロック体を複数段積上げ、又は、同一面上に並べて組み付けるために、上面又は下面には縦孔１２と交わる直線状の連結溝１３が形成され、隣接する他方の構築用ブロック体の上面又は下面又はその両面には、一方の構築用ブロック体の縦孔１２と連結溝１３の対応する位置に対応する数の縦孔と連結溝が形成される。連結部材４は、平行な２本の支持棒４１と該支持棒をその長手方向の中央部分で連結する連結棒４２とからなる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直方体の形状を有する構築用ブロック体であり、対向する一面から他面に向かって垂直に形成された複数の縦孔を有し、該縦孔を有する面の一方を上面又は下面とし、他方を下面又は上面とし、
前記構築用ブロック体は、
前記上面及び下面と、
前記上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺で直交する互いに対向する幅方向の両側面と、
前記上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺に直交する幅方向の辺で直交する互いに対向する長手方向の両側面とからなり、
前記上面と下面を上下に重ね合わせ、連結部材により連結して前記構築用ブロック体を複数段積上げ、又は、
前記長手方向の側面、又は前記幅方向の側面を互いに接触させて、前記連結部材により連結して複数個を同一面上に並べて組み付ける構築用ブロックであって、
前記上面又は下面には前記縦孔と交わる直線状の少なくとも１つの連結溝が形成され、
隣接する他方の構築用ブロック体の上面又は下面又はその両面には、前記一方の構築用ブロック体の縦孔と連結溝の対応する位置に対応する数の縦孔と連結溝が形成され、
前記連結部材は、平行な少なくとも２本の支持棒と該複数の支持棒をその長手方向の中央部分で直交して連結する少なくとも１本の連結棒とからなることを特徴とする構築用組みブロック。
【請求項２】
前記構築用組みブロックは、上下に隣接する構築用ブロック体同士の間隔を調節するための板状の調整スペイサーをさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項３】
前記板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さを有し、長手方向には構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さの１／２以下であり、上下方向の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることを特徴とする請求項２に記載の構築用組みブロック。
【請求項４】
前記板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さを有し、長手方向に直交する幅方向の長さは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さの１／２以下であり、上下の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることを特徴とする請求項２に記載の構築用組みブロック。
【請求項５】
前記テーパー形状の調整スペイサーは最大の厚みのある一方の端を構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の辺、又は、長手方向に直交する幅方向の辺に合わせたとき、前記構築用ブロック体の上面又は下面の前記縦孔の位置に該縦孔と同じ大きさの径を持つ貫通孔を有することを特徴とする請求項２乃至４のいずれか一項に記載の構築用組みブロック。
【請求項６】
前記調整スペイサーは可撓性のあるプラスチックであることを特徴とする請求項２乃至５のいずれか１項に記載の構築用組みブロック。
【請求項７】
前記連結部材の支持棒は、前記構築用ブロック体の縦孔に収容され、前記連結棒は、前記構築用ブロック体の連結溝に収容されたことを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項８】
前記連結部材は、互いに平行な２本の支持棒と該支持棒をその長手方向の中央で直交する連結棒で連結した形状を基本とし、これに１本の連結棒と１本の支持棒とを順次追加することにより、多様な形状の連結部材が形成されることを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項９】
前記連結部材の支持棒は、水平方向断面が円形の丸棒であり、前記構築用ブロック体の縦孔の水平方向断面も円形であることを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項１０】
前記連結部材の連結棒は、垂直方向断面が円形の丸棒であり、前記構築用ブロック体の連結溝の幅方向の垂直方向断面は半円形であることを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項１１】
前記連結部材の支持棒及び連結棒が、プラスチックであり、射出成形又は圧縮成形によって一体に成形されたことを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項１２】
前記連結部材の前記プラスチックが、繊維強化プラスチックであることを特徴とする請求項９に記載の構築用組みブロック。
【請求項１３】
前記構築用ブロック体の上面又は下面に形成された縦孔の深さは、前記構築用ブロック体の上面と下面の距離に相当する長さの半分以上の深さであるか、又は、貫通孔であることを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、構築用組みブロックに係り、より詳しくは、構築用ブロック体を連結部材を用いて複数段積上げ又は同一面上に複数列並べて構造物を構築する構築用組みブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
構造物を構築する構築用組みブロックとしては、レンガや瓦、石材、木製ブロック及びコンクリートブロック等がある。従来これらの構築用組みブロックを構造物として構築するためには、熟練した技や習得された技能が必要であった。例えば、レンガを使って家屋周囲の塀や外壁を構築するためには、レンガの積み方一つにも熟練の技が必要になり、国家資格であるレンガ積み技能士の技能検定制度が設けられている。一般住宅地で軽量コンクリートブロック（コンクリートブロックＣ種）を積んでブロック塀を作る場合にも、鉄筋を配しモルタルで固定することが義務付けられている。コンクリート製積みブロックや間知ブロックで擁壁を構築する場合にはさらに鉄筋工事や胴込みコンクリートによる打設工事を必要とし、現場でのコンクリート打設工事に頼らざるをえなかった。
近年は、東日本大震災の影響もあって、土木工事や建築に携わる専門職人が不足しており、労賃が跳ね上がっている問題がある。
また、これらの構築物は風雨に曝されることから、施工後数年が経過すると間知ブロックと打設コンクリートとが自然剥離したり、目地のモルタルが劣化して、ブロックがひび割れを起こすという問題もあった。また、鉄筋コンクリートの建造物の内部で鉄筋に錆が発生し、建造物が内部爆裂を起こす問題もあった。
さらに、構築用ブロック体を組み付けて構築した構造物が不要となったり、他の場所へ移設させる必要が生じても、従来の構築用ブロック体は胴込みコンクリートや目地用モルタル等によって一体化されているため、再利用は困難であり破砕して産業廃棄物として処分する以外に方法はなかった。
【０００３】
そこで運搬や取り扱いが比較的容易で、製造及び施工が効率よく行える構築用組みブロックが数多く提案されてきた。
例えば、特許文献１には、ブロック体であるレンガに形成された貫通穴に挿入される外パイプ及び内パイプを順次継ぎ足して補強芯を形成しながらレンガを組み付けして壁体構造物を構築する組積構造を有する構築物が開示されている。
また、特許文献２には、内部にケーブル連通孔と連結棒挿通孔とが形成された複数のコンクリートブロックを、雄ねじが形成された連結棒及び係合部が形成されたナット部とからなる１対の連結用部材により連結し構成されるコンクリートブロック連結構造体（ケーブル共同溝）が開示されている。
さらに、特許文献３には、板状をなす面板部と、面板部の一端で左右側方に張り出して配置され、面板部の面と直交する方向に突出する係止柱とを備える単位部材（コンクリートブロック）を用い、１対の単位部材が、面板部同士を一部ずらせた状態で重ね合わせて一体接合され構成した護岸ブロックが開示されている。
またさらに、特許文献４には、咬合型積みブロックと勾配対応型の咬合型積みブロックの製造装置が開示されている。
【０００４】
これらブロックを使用すれば、擁壁の基礎ベースさえ施工すれば、熟練工でなくとも擁壁を短期構築でき、また擁壁が不要になったときは、ブロックを組み外して再利用が可能となる。
しかしながら、特許文献１に記載の組積構造を有する構築物は、縦方向に立設される補強芯に挿通されたレンガが組み付けされて基本的に一列の壁体が形成されるだけであるため、例えば相互に横方向にも連結される複数列の一層強固な壁体を構成できないなどの設計の自由度及び強度に欠ける問題点がある。
また、特許文献２に記載のコンクリートブロック連結構造体は、基本的に単列単段に連結されるだけであるため、複数段の壁体や相互に横方向にも連結される複数列の一層強固な壁体などを構成できないため、設計の自由度及び強度に欠ける問題点がある。
さらに、特許文献３に記載の護岸ブロックは、複雑な外形々状を有するため、コンクリート成形作業が技術的にかなり難しく手間がかかり、また、基本的に単列の壁体が構成されるだけで、相互に横方向にも連結される複数列の一層強固な壁体を構成できないため、設計の自由度及び強度に欠ける、等々の問題点がある。
またさらに、引用文献４に記載された咬合型積みブロックは、熟練者でなくても数段のブロック済みは可能であったが、段数が多くなると水平を保つことが難しくなり、その調節にコンクリートやモルタル等を必要とし、さらに高く積む場合には、胴込みコンクリートによる打設工事、擁壁のコーナーでのコンクリート打設工事、及び目地詰め作業等も必要になり、不要になったり、移設させる場合の再利用が不可能になるという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４６６０２８９号公報
【特許文献２】特許第２７８４７４０号公報
【特許文献３】特開平１１−１５８８４１号公報
【特許文献４】特許第５１７５００１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記の問題を解決するためになされたものであって、その目的とするところは、構築用組みブロックを組み付ける際に、組み付けたブロックを水平に保つ手段を有し、又、組み付けたブロック同士を強固に連結する連結手段を有することから、構築用組みブロックを接着する目地材を必要とせず、又、補強材としての鉄筋を必要とせず、さらに専門技術又は熟練の技を必要とせずに組み付けが可能であり、水中施工を可能にし、建造物の錆に発生による内部爆発を防止し、なおかつ、不要になった場合や移設させる場合には簡単に組み付けを外して再利用可能な構築用組みブロックを提供することにある。
本発明のまた他の目的とするところは、種々の構築用組みブロック体及び種々の結合部材を準備することにより、構築物設計上、自由度の高い構築用組みブロックを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するための本発明による構築用組みブロックは、直方体の形状を有する構築用ブロック体であり、対向する一面から他面に向かって垂直に形成された複数の縦孔を有し、縦孔を有する面の一方を上面又は下面とし、他方を下面又は上面とし、構築用ブロック体は、上面及び下面と、上面及び下面と上面及び下面の長手方向の辺で直交する互いに対向する幅方向の両側面と、上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺に直交する幅方向の辺で直交する互いに対向する長手方向の両側面とからなり、上面と下面を上下に重ね合わせ、連結部材により連結して構築用ブロック体を複数段積上げ、又は、長手方向の側面、又は幅方向の側面を互いに接触させて、連結部材により連結して複数個を同一面上に並べて組み付ける構築用ブロックであって、上面又は下面には縦孔と交わる直線状の少なくとも１つの連結溝が形成され、隣接する他方の構築用ブロック体の上面又は下面又はその両面には、一方の構築用ブロック体の縦孔と連結溝の対応する位置に対応する数の縦孔と連結溝が形成され、連結部材は、平行な少なくとも２本の支持棒と該複数の支持棒をその長手方向の中央部分で直交して連結する少なくとも１本の連結棒とからなることを特徴とする。
【０００８】
上記構築用組みブロックは、上下に隣接する構築用ブロック体同士の間隔を調節するための板状の調整スペイサーをさらに含むことを特徴とする。
板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さを有し、長手方向には構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さの１／２以下であり、上下方向の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることが好ましい。
板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さを有し、長手方向に直交する幅方向の長さは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さの１／２以下であり、上下の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることが好ましい。
テーパー形状の調整スペイサーは最大の厚みのある一方の端を構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の辺、又は、長手方向に直交する幅方向の辺に合わせたとき、構築用ブロック体の上面又は下面の縦孔の位置に縦孔と同じ大きさ径を持つの貫通孔を有することがよい。
調整スペイサーは可撓性のあるプラスチックであることが好ましい。
【０００９】
上記連結部材の支持棒は、構築用ブロック体の縦孔に収容され、連結棒は、構築用ブロック体の連結溝に収容されたことが好ましい
連結部材は、互いに平行な２本の支持棒と支持棒をその長手方向の中央で直交する連結棒で連結した形状を基本とし、これに１本の連結棒と１本の支持棒とを順次追加することにより、多様な形状の連結部材が形成されることができる。
連結部材の支持棒は、水平方向断面が円形の丸棒であり、構築用ブロック体の縦孔の水平断面も円形であることがよい。
連結部材の連結棒は、、垂直方向断面が円形の丸棒であり、構築用ブロック体の連結溝の幅方向の垂直断面は半円形であることがよい。
【００１０】
連結部材の支持棒及び連結棒が、プラスチックであり、射出成形又は圧縮成形によって一体に成形されたことが好ましく、プラスチックが、繊維強化プラスチックであることができる。
上記構築用ブロック体の上面又は下面に形成された縦孔の深さは、構築用ブロック体の上面と下面の距離に相当する長さの半分以上の深さであるか、又は、貫通孔であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
この発明によれば、構築用ブロックは大人が一人で容易に運べる程度の重量であり、構築用組みブロックを連結部材を用いて組み付ける際に、板状の調整スペイサーを用いて上下に隣接する構築用ブロック体同士の間隔を調節しながら組み付けることができ、また、連結部材は、構築用ブロック体同士を堅固に固定できることから、構築用組みブロックを接着し、その高さ調節をする目地材が不要となる。
また、連結部材は、互いに平行な２本の支持棒と支持棒をその長手方向の中央で直交する連結棒で連結した形状を基本とし、これに１本の連結棒と１本の支持棒とを順次追加することにより、多様な形状の連結部材が形成することができることから、結合状況に応じ、様々な形状連結部材の中から適切なものを選択することができ、相互に強固な結合性保持機能を有するため、堅固で且つ多種多様な形態の構造物を構築することができるため、補強用の鉄筋が不要となる。
施工時に鉄筋工事とモルタルの目地詰めが不要であるため、専門職人でなくとも堅固で且つ多種多様な形態の構造物を短期間に構築することができる。
【００１２】
鉄筋及びモルタルを使用しないため、水中施工が可能であり、特に、海水に浸る場所に構築された構築物であっても将来的に錆の発生によるコンクリートの内部爆裂の虞がなく耐久性に優れるという効果を有する。
また、モルタルで鉄筋や構築用組みブロックを結合しないため、不要になった場合でも、移設させる場合にも簡単に連結部材を組み外して再利用することができる。
さらに、構築用組みブロックは垂直方向にも水平方向にも必要な数だけ組み上げることができるため、構築物の厚みや組み方を自由に選択することができ、また、構築用組みブロックをコンクリート、レンガ、木材等の多彩な材質から選択できるため、建築関係、土木関係、農業土木関係等の分野で様々な目的の構造物に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施例に係る中間段に用いる中間ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体の斜視図である。
【図２】図１に示した中間ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図３】本発明の一実施例に係る最下段に用いる基礎ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体の斜視図である。
【図４】図３に示した基礎ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図５】本発明の一実施例に係る最上段に用いる天端ユニット体のコンクリート製構築用組みブロック体の斜視図である。
【図６】図５に示した天端ユニット体のコンクリート製構築用組みブロック体であり、（ａ）は底面図、（ｂ）は正面図である。
【図７】本発明の一実施例に係る最上段に用いるるホゾを有した天端ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体の斜視図である。
【図８】図７に示したホゾを有する天端ユニット形のコンクリート製構築用組みブロック体であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図９】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを組み付けるための二足Ｈ形の連結部材を示す図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図１０】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを組み付けるための三足Ｉ形の連結部材を示す図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図１１】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを組み付けるための三足Ｌ形の連結部材を示す図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図である。
【図１２】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを組み付けるための四足Ｃ形の連結部材を示す図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図である。
【図１３】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを組み付けるための四足Ｔ形の連結部材を示す図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は斜視図である。
【図１４】図１〜図８に示したコンクリート製構築用組みブロックを図９〜図１１に示した連結部材で組み付ける方法説明するための平面図である。
【図１５】本発明の一実施例に係るレンガ製の中間ユニット形ブロック体の斜視図である。
【図１６】本発明の一実施例に係るレンガ製構築用組みブロック体の組み付けを示すイメージ図である。
【図１７】本発明の一実施例に係る木製構築用組みブロック体の組み付けを示すイメージ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明に係る構築用組みブロックは基本的に、直方体の形状を有する構築用ブロック体５であり、対向する一面から他面に向かって垂直に形成された複数の縦孔１２を有し、縦孔を有する面の一方を上面又は下面とし、他方を下面又は上面とし、構築用ブロック体５は、上面及び下面と、上面及び下面と上面及び下面の長手方向の辺で直交する互いに対向する幅方向の両側面と、上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺に直交する幅方向の辺で直交する互いに対向する長手方向の両側面とからなり、上面と下面を上下に重ね合わせ、連結部材４により連結して構築用ブロック体５を複数段積上げ、又は、長手方向の側面、又は幅方向の側面を互いに接触させて、連結部材４により連結して複数個を同一面上に並べて組み付ける構築用ブロックであって、上面又は下面には縦孔１２と交わる直線状の少なくとも１つの連結溝１３，１４が形成され、隣接する他方の構築用ブロック体５の上面又は下面又はその両面には、一方の構築用ブロック体５の縦孔１２と連結溝１３，１４の対応する位置に対応する数の縦孔１２と連結溝１３，１４が形成され、連結部材４は、平行な少なくとも２本の支持棒４１と該複数の支持棒をその長手方向の中央部分で直交して連結する少なくとも１本の連結棒４２とからなることを特徴とするものである。
【００１５】
本発明に係る構築用組みブロック体５は、上面と下面を有する直方体であるが、その形状から、さらに細かい最小単位ブロック体に分割できる。本発明に係る構築用組みブロックの最小単位ブロック体６は、幅Ｗの長さを基準の長さＳとし、長さＬは幅Ｗの整数ｎ倍の長さ（Ｌ＝ｎＳ）を有し、任意の高さＨを有することを特徴とする。
ここで、Ｓは任意の長さを選ぶことができるが、構築用組みブロックとしては通常、３０〜２００ｍｍである。３０ｍｍ以下では、接続部が多くなり、実用に耐える構築物とするためには、過度の作業が要求される。２００ｍｍを超えると、ブロック体の重量が重くなり取り扱いが難しくなる。
ここで、整数ｎに制限はないが、１以上、１０以下であることが好ましく、２〜５であることがより好ましい。ｎが１０を超えると、１つのブロック体の大きさが大きくなり、重量も重くなるため、取扱い難くなる。
高さＨにも制限はないが、５０〜３００ｍｍ程度が好ましく、１００〜２００ｍｍがより好ましい。Ｈが５０ｍｍ未満になると、ある程度の高さにするために多くの段数を積層する必要があり、過度の作業量を要し、３００ｍｍを超えると、重量が重くなり、取扱い難くなる。
【００１６】
最小単位ブロック体６の上面又は下面あるいは上面と下面の両方に長手方向の両端部より内側方向に基準幅Ｓの半分の距離（Ｓ／２）で、幅方向の中央位置を中心として垂直方向に少なくとも２つの縦孔１２が形成されることが好ましい。縦孔１２の深さＦは高さＨの半分より大きい（Ｆ≧Ｈ／２）か、又は、貫通（Ｆ＝Ｈ）していることがよい。
この縦孔１２には結合部材の支持棒４１が１つ１つ挿入される。支持棒４１の形状は、幅方向の垂直断面形状が円形の丸棒、又は、幅方向の垂直断面形状が三角形、四角形、六角形等の角棒の何れでもよいが、縦孔の製造のしやすさ及び連結部材４の製造のしやすさから丸棒であることが好ましい。
丸棒形状の支持棒４１が挿入される縦孔１２の直径は、基準幅Ｓの１／２〜１／５であることが好ましく、１／３〜１／４であることがより好ましい。縦孔１２の直径が基準幅Ｓの１／２より大きくなると、縦孔周囲のブロック体の壁が薄くなり、支持棒４１を支えきれなくなる虞がある。縦孔１２の直径が基準幅Ｓの１／５より小さくなると、縦孔１２に挿入される支持棒４１が細くなり、支持棒４１に掛かる圧力に耐えられなくなる虞がある。
【００１７】
支持棒４１の太さは、縦孔１２と同じ直径を有し、縦孔に隙間なく嵌入されることが好ましいが、支持棒直径の１０％程度の誤差は許容される。一方、支持棒４１の長さは、任意の高さＨとよりも短く、かつＨに近い値であることが好ましいが、これに限定されず、Ｈの３／４程度の長さでもよい。
連結部材４は、２本の平行な支持棒４１をその長手方向の中央で直交する連結棒４２で連結した形状の「二足形」を基本とする（図９参照）。連結棒４２の形状に特に制限はないが、通常、支持棒４１と同径の丸棒で、長さは基準幅Ｓであることがよい。
構築用組みブロックの上面又は下面又はその両面には、連結部材４の支持棒４１を縦孔１２に挿入したとき、連結棒４２が接触する位置に、連結溝１３，１４が形成される。連結溝１３，１４は連結棒４２を長手方向に半分にした形状で連結棒４２の半身が収納される。上下に隣接する構築用組みブロックの対応する面にも同じ形状の連結溝１３，１４が形成されることにより、上下の関係にある連結溝内に連結棒４２が収納され、構築用組みブロックの対応する上面と下面が広い面で接することができる。
【００１８】
図９に示したとおり「二足形」の連結部材４ａは、横から見た正面図がＨ形状であることから、本願では「二足Ｈ形」と呼称する。「二足Ｈ形」連結部材４ａには、支持棒４１と連結棒４２を追加することができ、用途に合わせて、さまざまな形状にすることができる。
例えば、「二足Ｈ形」には連結棒４２の直線延長上に更に１本の連結棒４２と１本の支持棒４１を結合して「三足形」の連結部材とすることができる。図１０に示したこの連結部材４ｂは、上から見た平面図がＩ形状であることから「三足Ｉ形」と呼称する。３本目の支持棒４１を追加するとき、「二足Ｈ形」の連結棒４２と直角になるように、１本の連結棒４２と１本の支持棒４１を結合して「三足形」の連結部材とすることもできる。図１１に示したこの連結部材４ｃは、上から見た平面図がＬ形状であることから「三足Ｌ形」と呼称する。更に、１本の連結棒４２と１本の支持棒４１を追加して箱形の「四足形」の連結部材とすることもできる。図１２に示したこの連結部材４ｄは、上から見た平面図がコの字形状であることから「四足Ｃ形」と呼称する。また、前出の「三足Ｉ形」の中央の支持棒４１に直交する１本の連結棒４２と、これに直交する１本の支持棒４１を追加することも可能である。図１３に示したこの連結部材４ｅは、上から見た平面図がＴ字形であることから「四足Ｔ形」と呼称する。
上記のとおり、本願発明に係る連結部材４は、「二足Ｈ形」を基本として、連結棒４２と支持棒４１を一つずつ追加することにより、多種多様な形状に展開することができる。構築用組みブロックを組み付けるとき、ブロックの組み付け形状に応じて必要な連結部材をデザインすることができる。
【００１９】
連結部材４の素材に特に制限はなく、上記のような形状に加工でき、一定の強度を有するものであれば、連結部材として使用することができる。
連結部材として使用することができるものとして、例えば、ステンレス鋼や防錆加工した金属、セラミック、プラスチック、木材等があるが素材により一長一短がある。例えば、鉄の棒を使用すると、初期の強度は得られるものの、錆の問題があり、将来、錆の発生により構築物が崩壊する虞がある。錆びないステンレス鋼は価格が高く、加工が難しく、製造に時間を要するという問題がある。防錆処理した金属もその耐久性が不安視されている。セラミックは加工が難しく、強度的にも問題がある。木材は最も入手し易い素材であるが、大量生産ができないとの欠点がある。プラスチックは強度の問題はあるものの、大量生産ができる長所がある。プラスチックの強度不足は強化繊維より補強することができることから、好ましく利用できる。
連結部材に使用可能なプラスチックとしては、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ酢酸ビニル（ＰＶＡｃ）、ポリウレタン（ＰＵＲ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン樹脂（ＡＢＳ）、アクリル樹脂（ＰＭＭＡ）等の汎用樹脂、ポリアミド（ＰＡ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、変性ポリフェニレンエーテル（変性ＰＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、環状ポリオレフィン（ＣＯＰ）等のエンジニアプラスチック、及び、ポリフェニレンスルファイド（ＰＰＳ）、ポリテトラフロロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリサルフォン（ＰＳＦ）、ポリエーテルサルフォン（ＰＥＳ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、熱可塑性ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）等のスーパーエンジニアプラスチックがあるが、これらのプラスチックの何れも、本発明の連結部材として用いることができる。
これらの熱可塑性プラスチックの他に、フェノール樹脂（ＰＦ）、ユリア樹脂（ＵＦ）、メラミン樹脂（ＭＦ），シリコン樹脂（ＳＩ）、不飽和ポリエステル（ＵＰ）等の熱硬化性プラスチックを連結部材とすることもできる。
【００２０】
中でも、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリスチレン（ＰＳ）、アクリル樹脂（ＰＭＭＡ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）は加工のし易さと価格の面から好ましく利用できる。
連結部材に使用可能なプラスチックが、強化剤として繊維を複合した繊維強化プラスチックであってもよい。強化繊維として代表的なものに、ガラス繊維、炭素繊維、アラミド繊維、超高分子ポリエチレン繊維、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）繊維がある。これらの遷移で強化された繊維強化プラスチックはいずれも本発明の連結部材の素材として利用できる。中でも、アラミド繊維強化プラスチックは、連結部材として靭性に優れることから、好ましく利用することができる。
プラスチック製の連結部材は、熱可塑性プラスチックであれば、射出成形によって製造することができる。熱硬化性プラスチックであれば、射出成形、圧縮成形、又はトランスファー成形等によって製造することができる。
【００２１】
本発明に係る構築用組みブロック体５は、上記の最小単位ブロック体６を長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構造であるか、又は、幅方向に整数ｍ個を方形に連結した構造であることがよい。さらに、最小単位ブロック体６を長手方向と幅方向に同時にそれぞれ整数ｍ及びｍ´個連結したものであってもよい、
幅Ｗが基準幅Ｓで、長さＬが基準幅Ｓのｎ倍（Ｌ＝ｎＳ）で、任意の高さＨを有する最小単位ブロック体６を長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構築用組みブロックは、幅（Ｗ＝Ｓ）であり、長さＬが幅Ｗのｎ×ｍ倍（Ｌ＝ｍｎＷ＝ｍｎＳ）で、任意の高さＨを有し、少なくとも２×ｍ個の縦孔１２を有する。
【００２２】
以下に本発明の構築用組みブロック体５を連結部材４を用いて組み付ける方法について、コンクリート製構築用組みブロック体を例にとり説明する。図１４は、コンクリート製構築用組みブロックを連結部材で組み付ける方法説明するための平面図である。
本発明に係る構築用組みブロックが、上記の最小単位ブロックを長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構造の、第１、第２の構築用組みブロック体を長手方向に直線的に連結するときには、「二足Ｈ形」連結部材４ａの支持棒４１の一つを一方の構築用組みブロックの先端の縦孔１２に上方から挿入し、もう一つ支持棒４１を他方の構築用組みブロック体の後端の縦孔１２に上方から挿入することによって連結することができる。
この時、２つの構築用組みブロック体の連結部においては２本の支持棒４１が垂直方向に突き出し、それを１本の連結棒４２が繋ぐ構造が残る。この突き出した２本の支持棒４１は、第３の構築用組みブロック体の下面に形成された縦孔１２に挿入される。
この時、挿入される縦孔１２は第３の構築用組みブロックの端部に設けられた縦孔１２でなく、第３の構築用組みブロック体の中間部に設けられた縦孔１２であることが好ましい。
第１、第２の構築用組みブロック体５の端部に設けられた連結部材４の支持棒４１を第３の構築用組みブロックの中間部に設けられた縦孔１２に挿入することで、構築用組みブロックを互いにずらして積むことができ、構築物の強度を高めることができる。
【００２３】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構造の第１、第２の構築用組みブロック体５を幅方向に２列に並べる場合には、第１の構築用組みブロックの任意の縦孔１２と第２の構築用組みブロック体５の任意の縦孔１２とを揃えて並べ、それぞれの縦孔に「二足Ｈ形」連結部材４ａの支持棒４１を上方から挿入することによって連結することができる。この時、第１と第２の構築用組みブロック体５の端部が揃うことなく互いにずれた位置で並べられることがよい。構築用組みブロック体を互いにずらして並べることができ、構築物の強度を高めることができる。
第１と第２の構築用組みブロック体５の各々に更に第３と第４の構築用組みブロック体５を長手方向に直線的に連結したとき、２列に並べられた第１、第３の構築用組みブロック体と第２、第４の構築用組みブロック体では、複数の場所で縦孔１２が並び揃う。この場合にも「二足Ｈ形」連結部材４ａがブロック体の境目を跨いで配置され、一つ一つの縦孔１２に上方から支持棒４１が挿入されて２つの構築用組みブロック体が平行に連結される。
このとき、２つの構築用組みブロック体の各連結部においてはそれぞれ２本の支持棒４１が垂直方向に突き出し、それを１本の連結棒４２が繋ぐ構造が残る。この突き出た支持棒４１は、第５、第６の構築用組みブロック体５の下面に設けられた縦孔１２に挿入され、構築用組みブロック体が積み重ねられる。
このとき、隣り合う構築用組みブロック体の端部が互いに揃うことなく互いにずれた位置で並べられることがよい。構築用組みブロック体を互いにずらして並べることにより、構築物の強度を高めることができる。
【００２４】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構造であり、第１〜第３の構築用組みブロック体を幅方向に３列に並べる場合には、隣接する構築用組みブロック体の端部が揃わないように、第１、第２、第３の構築用組みブロック体をずらして並べ、任意の縦孔同士を揃えた上で、それぞれの縦孔１２に「三足Ｉ形」連結部材４ｂの支持棒を上方から挿入することによって連結することができる。構築用組みブロック体を互いにずらして組み付けることにより、構築物の強度を高めることができる。
一つの構築用組みブロック体５には２つ以上の連結部材４が挿入されることが好ましい。
上記のとおり３列に並べた場合、「三足Ｉ形」連結部材４ｂを使用せずに、複数の「二足Ｈ形」を順にずらして連結することもできる。即ち、第１から第３の構築用組みブロック体を３列に並べた場合、最初の連結部材４ａは、第１、第２の構築用組みブロック体に施され、２番目の連結部材４ａは第２、第３の構築用組みブロック体に施され、３番目の連結部材４ａはまた第１、第２の構築用組みブロック体に施されるようにすることで連結することができる。
さらに、４列以上に構築用組みブロック体を並べた場合には、「三足Ｉ形」連結部材４ｂを順にずらして挿入してもよい。例えば、第１から第５の構築用組みブロック体を５列に並べた場合、最初の連結部材４ｂは、第１、第２、第３の構築用組みブロック体に施され、２番目の連結部材４ｂは第２、第３、第４の構築用組みブロック体に施され、３番目の連結部材４ｂは第３、第４、第５の構築用組みブロック体に施されるようにすることもできる。
またさらに、複数の「二足Ｈ形」連結部材４ａを順にずらして構築用ブロック体を連結してもよい。
【００２５】
複数の構築用組みブロック体を並べた場合、連結部には連結部材４が配され、垂直方向に突出した支持棒４１が残るこの支持棒４１は２段目に組み付けられる構築用組みブロック体の底面に形成された縦孔１２に挿入されることで２段目が積み上げられる。
次に、２段目上面に形成された縦孔１２に連結部材４の支持棒４１を挿入した上、垂直方向に突出した支持棒４１を新たな構築用組みブロック体５の下面に形成された縦孔１２に挿入することにより、任意も段数を、任意の列数で積み上げることができる。
構築用組みブロック体５を互いにずらして並べることにより、構築物の端部が揃わなくなる。この場合には、最小単位ブロック体６を必要な整数ｎ´個を直線的に連結した構造の構築用組みブロックを準備して組み付ければよい。この時ｎ´は１以上、ｎ未満（ｎ＞ｎ´≧１）である。最小単位ブロックを必要な整数ｎ´個を直線的に連結した構造の構築用組みブロックを使用することにより、端部が直線的な構築物ばかりでなく、端部において、例えば、階段状に暫時増加又は減少する構築物を構築することができる。
【００２６】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を長手方向に整数ｍ個を直線的に連結した構造である場合、第１、第２の構築用組みブロック体を長手方向に直線的に連結するばかりでなく、第１、第２の構築用組みブロック体を直角方向に繋げることも可能である。この場合、コーナー内側は「三足Ｌ形」連結部材４ｃで連結されることが好ましい。「三足Ｌ形」の３本の連結棒４２はブロック同士の繋ぎ目を跨いで繋ぐ架橋となることが好ましい。
２つの構築用組みブロック体を直角方向に繋げることにより、小口面だけが見える壁面に比べ、長手方向と高さ方向からなる長手面が見える壁面は美しく仕上げることができる。構築用組みブロック体５を直角方向に繋げる場合、少なくとも一方の構築用組みブロック体は複数列に並べることが好ましい。一方の構築用組みブロックを複数列とすることにより強度を維持することができる。
【００２７】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を幅方向に整数ｍ個、長手方向に整数ｍ´個を方形に連結した構造であるとき、構築用組みブロックの形状は、幅ＷがｍＳで、長さＬが（ｍ´×ｎ）Ｓ、高さがＨとなり、２（ｍ×ｍ´）の縦孔１２を有する。
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位形状を有するブロック体６を幅方向に整数ｍ個、長手方向に整数ｍ´個を方形に連結した構造であって、第１、第２の構築用組みブロック体を長手方向に直線的に連結するときには、少なくとも２組の「二足Ｈ形」連結部材４ａのそれぞれ支持棒４１を第１の構築用組みブロック体５の上面の先端隅に形成された２つの縦孔１２のそれぞれに上方から挿入し、もう一方の支持棒４１を第２の構築用組みブロック体５上面の後端隅に形成された縦孔１２に上方から挿入することによって連結することができる。
このとき、２つの構築用組みブロックの連結部においてはそれぞれ２本の支持棒４１が垂直方向に突き出し、それを１本の連結棒４２が繋ぐ構造が残る。この突き出した２本の支持棒４１には、第３の構築用組みブロック体５の下面に形成された縦孔１２に挿入される。
挿入される第３の構築用組みブロック体５の縦孔１２は、ブロック体の端部に設けられた縦孔でなく、ブロック体の中間部に設けられた縦孔１２であることが好ましい。
第３の構築用組みブロック体５は、第１、第２の構築用組みブロック体の境目を覆うように積み重ねられることがよく、構築用組みブロック体５を互いにずらして積むことにより、構築物の強度を高めることができる。
【００２８】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を幅方向に整数ｍ個、長手方向に整数ｍ´個を方形に連結した構造であり、第１、第２の構築用組みブロック体を幅方向に直線的に連結するときには、少なくとも２組の「二足Ｈ形」連結部材４ａのそれぞれ支持棒４１を第１の構築用組みブロック体５の上面の接続面側に形成された２つの以上の縦孔１２のそれぞれに上方から挿入し、もう一方の支持棒４１を第２の構築用組みブロック上面の接続面側に形成された縦孔１２に上方から挿入することによって連結することができる。
このとき、２つの構築用組みブロック体の連結部においてはそれぞれ２本の支持棒４１が垂直方向に突き出し、それを１本の連結棒４２が繋ぐ構造が残る。この突き出した２本の支持棒４１は、第３の構築用組みブロック体の下面に形成された縦孔１２に挿入される。
この時、挿入される縦孔１２は第３の構築用組みブロック体の端部に設けられた縦孔１２でなく、第３の構築用組みブロック体の中間部に設けられた縦孔１２であることが好ましい。
第１、第２の構築用組みブロック体の端部に設けられた縦孔１２に挿入された支持棒４１を第３の構築用組みブロック体の中間部に設けられた縦孔１２に挿入することで、構築用組みブロック体を互いにずらして積むことができ、構築物の強度を高めることができる。
【００２９】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を幅方向に整数ｍ個、長手方向に整数ｍ´個を方形に連結した構造であり、第１、第２の構築用組みブロック体を幅方向に２列に並べる場合には、第１の構築用組みブロック体の上面の任意の縦孔１２と第２の構築用組みブロック体の上面の隅に形成された縦孔１２の位置を揃え、それぞれの縦孔１２に「二足Ｈ形」連結部材４ａの支持棒４１を上方から一つずつ挿入することによって連結することができる。このとき、第１と第２の構築用組みブロック体の端部が揃うことなく互いにずれた位置で並べられることがよい。構築用組みブロック体を互いにずらして並べることができ、構築物の強度を高めることができる。
第２の構築用組みブロック体の他隅に形成された縦孔１２には、第１の構築用組みブロック体の長手方向に直線的に連結された第３の構築用組みブロック体の上面中間部に形成された縦孔１２に連結部材４で連結される。
このとき、２つの構築用組みブロックの各連結部においてはそれぞれ２本の支持棒４１が垂直方向に突出し、それを１本の連結棒４２が繋ぐ構造が残る。この突出した支持棒４１は、第４、第５の構築用組みブロック体の下面に設けられた縦孔１２に挿入され、構築用組みブロック体が積み重ねられる。
このとき、隣り合う構築用組みブロック体の端部が互いに揃うことなく互いにずれた位置で並べられることがよい。構築用組みブロック体を互いにずらして並べることにより、構築物の強度を高めることができる。
【００３０】
本発明に係る構築用組みブロック体５が、上記の最小単位ブロック体６を幅方向に整数ｍ個、長手方向に整数ｍ´個を方形に連結した構造であり、第１、第２の構築用組みブロック体を直角方向に曲げて繋ぐことも可能である。この場合、コーナー内側は「三足Ｌ形」連結部材４ｃで連結されることが好ましい。「三足Ｌ形」連結部材４ｃの３本の連結棒４２はブロック同士を繋ぐ架橋となることが好ましい。
構築用組みブロック体を互いにずらして並べることにより、構築物の端部が揃わなくなる。この場合には、最小単位ブロック体を必要な整数ｎ´個を直線的に連結した構造の構築用組みブロック体、又は、最小単位ブロック体を幅方向に整数ｍ個を方形に連結した構造の構築用組みブロック体を必要な形状に切断したブロック体を準備して組み付ければよい。
【００３１】
複数の構築用組みブロック体を積み上げた場合、最上段には、天端ユニット形組みブロック体３が設置される。天端ユニット形ブロック体３は、最下段の基礎ブロック体１及び中間段の中間ユニット形ブロック体２と同じ大きさを有しているが、縦孔１２は下面だけに設けられている。
天端ユニット形ブロック体３は、基礎ユニット形ブロック体１及び中間ユニット形ブロック体２と同様に、連結部材４によって下側のブロック体と連結される。
通常、上面は平面であるが、上面に更にその上部に構築されるものの基礎となる、例えばホゾや穴が備えられてもよい。
以上、構築用組みブロック体５の組み付け方法について、コンクリート製のブロック体を例にとり説明したが、後述するレンガ製組みブロック体６０、及び木製組みブロック体１０１でも同様に組み付けすることができることから、これらの組み付け方法についての説明は省略する。また、使用される連結部材についてもコンクリート製のブロック体用の連結部材４を例として説明したが、レンガ製組みブロック体６０用の連結部材７０、及び木製組みブロック体１０１用の連結部材１０４は、サイズが異なるだけで形状や使用方法は同じであるため、その詳細についての説明は省略する。
【００３２】
構築用組みブロックは、隣接する構築用ブロック体同士の間隔を調節するための調整スペイサー５０をさらに含むことを特徴とする。
本発明の構築用組みブロックは、ブロック体を積み上げるとき、モルタルを使用しない。通常、ブロック体を用いて構築物を構築するときには、ブロック体とブロック体はモルタルによって固定される。このときモルタルは、接着剤であると同時に、高さの調節材の役割を果たしており、水平を保つために設置した水糸に一段一段高さを合わせながら構築される。
本発明の構築用組みブロックではモルタルを使用しないため、一度高さにずれが生ずると、積み上げるごとに次第に傾きが大きくなり、ある程度の高さに積み上げた後は、それ以上積み上げることができなくなる。そこで構築用ブロック体同士の間に挿入して高さを調節するための調整スペイサー５０が必要になる。
調整スペイサー５０は方形板状であり、基本的には構築用ブロック体５の上面又は下面の幅方向の長さＷとほぼ同じ長さを有し、長手方向には構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さＬの１／２以下であり、通常１／３〜１／４であるがこれに限定されず、状況に応じ、適宜形状を変更できる。
また、他の形態の調整スペイサー５１（図示せず、図１６、符号９１を参照）は方形板状であり、基本的には構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さＬとほぼ同じ長さを有し、幅方向には構築用ブロック体の上面又は下面の幅Ｗの１／２〜１／４であるがこれに限定されず、状況に応じ、適宜形状を変更できる。
調整スペイサー５０，５１の厚みは一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であり、厚みのある一方の端を構築用ブロック体５の上面又は下面の幅方向片に合わせたとき、構築用ブロック体の上面又は下面の縦孔１２の位置に縦孔と同じ大きさの貫通孔５２を有する。
調整スペイサー５０，５１の最大厚みに特に制限はないが、０．０３〜５．０ｍｍであることが好ましい。調整スペイサー５０の最大厚みは、０．０５〜１．０ｍｍであることがより好ましい。
調整スペイサー５０，５１は最大厚みに異なる数種類が用意されることがよい。最大厚みに異なる調整スペイサーが数種類用意されることにより、いかなる距離の隙間にも対応できる。
例えば、最大厚みが０．１ｍｍと０．３ｍｍの調整スペイサー５０，５１が用意されると、０．１ｍｍの調整スペイサー５１ａを２枚重ねて０．２ｍｍ、０．１ｍｍの調整スペイサー５１ａを２枚と０．３ｍｍの調整スペイサー５０ｂを１枚を重ねて０．５ｍｍの隙間に対応可能である。
【００３３】
調整スペイサー５０，５１は可撓性のあるプラスチックであることがよい。可撓性のあるプラスチックを使用することにより、調整スペイサー５０，５１は縦孔１２と同じ位置に貫通孔５２を開けるだけで、構築用組みブロック表面に形成された連結溝に対応する必要がない。
また、プラスチック製の調整スペイサー５０，５１は、容易に切断が可能であることから、必要な場所に適切な形状のスペイサーを挿入することができ、精密な高さ調整が可能である。
調整スペイサーに使用可能なプラスチックとしては、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ酢酸ビニル（ＰＶＡｃ）、ポリウレタン（ＰＵＲ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン樹脂（ＡＢＳ）、アクリル樹脂（ＰＭＭＡ）等の汎用樹脂、ポリアミド（ＰＡ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、変性ポリフェニレンエーテル（変性ＰＰＥ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、環状ポリオレフィン（ＣＯＰ）等のエンジニアプラスチック、及び、ポリフェニレンスルファイド（ＰＰＳ）、ポリテトラフロロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリサルフォン（ＰＳＦ）、ポリエーテルサルフォン（ＰＥＳ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、熱可塑性ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）等のスーパーエンジニアプラスチックがあるが、これらのプラスチックの何れも、本発明の調整スペイサーとして用いることができる。
【００３４】
中でも、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリスチレン（ＰＳ）、アクリル樹脂（ＰＭＭＡ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）は加工のし易さと価格の面から好ましく利用できる。
これら熱可塑性プラスチック製の調整スペイサー５０，５１は、射出成形して製造するか、又はカレンダー成形によってテーパー状のシートを作成し、これを打ち抜き加工して製造することができる。
構築用組みブロック体５を重ね合すとき、目視によって傾きを発見したときは、調製用のスペイサー５０，５１を挟み込めばよい。本発明の構築用組みブロックは、モルタルを使用しないため、容易にブロック体と連結部材を着脱できるため、傾きがなくなるまで、何度でも試行錯誤することができる。このため、本発明の構築用組みブロック体を重ね合すときは、水糸を張って、水平基準を設けなくともよい。
以上、調整スペイサー５０，５１について、コンクリート製の構築用組みブロック５に使用されるスペイサーを例示して説明したが、後述するレンガ製組みブロック体６０用の調整スペイサー９０，９１、及び木製組みブロック体１０１用の調整スペイサー１５０についてはサイズが異なるだけで形状や使用方法は同じであるため、その詳細についての説明は省略する。
【００３５】
本発明に係る構築用組みブロックはブロック体であれば、レンガや瓦、石材、木製ブロック、コンクリートブロックのいずれも使用可能であるが、ある程度の体積を有する均質なブロック体を作り易いという点でレンガ、木製ブロック、又はコンクリート製ブロックであることが好ましい。
レンガは、粘土や頁岩、泥を型に入れ、窯で焼き固めることによって製造することができる。木製ブロックは、角材を定型に裁断したものであるか、木材を組み合わせて定型に加工製造したものでよい。
コンクリート製ブロックは、ポルトランドセメントと砂を含むコンクリートで作られた方塊状の資材であって、建築資材及び土木資材の一つである。例えば、宅地の囲い塀等に多く見られる「空洞コンクリート」の他、ビルの間仕切りに使用される軽量気泡コンクリートブロックや、道路ののり面や河川の堤防等の護岸工事に用いられる間知ブロックや海岸工事に用いられる消波ブロック等があるが、いずれも本発明に含まれる。
又、コンクリート製ブロックは、ポルトランドセメントと砂と水を練り合わせて造ったスラリーにバームキュライト等の軽量骨材を加え、型枠成形した空洞コンクリートであってよい。
さらに、珪石や珪砂等の珪酸質原料、生石灰とポルトランドセメントからなる石灰質原料、発泡剤としてアルミニウム金属粉末、及び、界面活性剤をスラリーとして補強鉄骨を配した型枠に入れ固化させた後、オートクレーブで養生した軽量気泡コンクリートブロックであってよい。
［実施例］
【００３６】
実施例１  多目的パイプハウスの裾壁の構築
実施例１では、農業用ビニールハウス及び作業場兼簡易倉庫として利用可能な多目的パイプハウスの裾壁を、基礎ユニット形ブロック体１、中間ユニット形ブロック体２及び天端ユニット形ブロック体３，３ａを組み付けることにより構築した。
図１，２に実施例１に使用した中間ユニット形ブロック体を示した。図３，４に実施例１に使用した基礎ユニット形ブロック体を示した。図５，６に実施例１に使用した天端ユニット形ブロック体、及び、図７，８に実施例１に使用したホゾを有する天端ユニット形ブロック体を示した。いずれのブロック体も、幅Ｗが６０ｍｍで、長さＬが３６０ｍｍ、高さＨが１２０ｍｍであり、幅Ｗが６０ｍｍで、長さＬが１８０ｍｍ、高さＨが１２０ｍｍの最小単位ブロック体６を長手方向に２個連結した形状であり、最小単位ブロックの上面又は下面の両端には、長手方向の端部から３０ｍｍ、幅方向の辺から３０ｍｍの位置を中心として直径２１ｍｍの縦孔１２が垂直方向に形成された。中間ユニット形ブロック体２では縦孔１２は上面から下面まで貫通した貫通孔であり、基礎ユニット形ブロック体１、及び、天端ユニット形ブロック体３で縦孔は、それぞれ上面及び下面にのみ設けられ、その深さは、６０ｍｍ〜８０ｍｍであった。
これらのコンクリート製組みブロック体はポルトランドセメントと砂を水で混練したスラリーを型枠に流し込んで凝結固化させた後、赤外線を照射する赤外線養生を行って製造した。
【００３７】
各ブロック体の縦孔１２が設けられた面のブロック体の端部に設けられた縦孔１２には、縦孔１２から長手方向の端部まで長手方向の辺と平行な長手方向連結溝１４と、縦孔１２の中心を通り幅方向の辺と平行な幅方向連結溝１３が形成され、また、ブロック体の中央部に設けられた縦孔１２には、２つの縦孔１２を結ぶ長手方向連結溝１４と、両縦孔の中心を通り幅方向の端部まで幅方向の辺と平行な２本の幅方向連結溝１３が形成された。
連結溝１３，１４は連結溝の長手方向に直角な垂直断面が直径２１ｍｍの半円形であり、連結部材４の連結棒４２の半身を収納した。
基礎ユニット形ブロック体１、及び、中間ユニット形ブロック体２の上面で、最小単位ブロックの縦孔１２と縦孔１２の間には、上段に重ねられるブロック体との位置決めをするための、上面係合溝１１が形成された。上面係合溝１１の大きさは、長手方向に６０ｍｍ、幅方法に３０ｍｍ、深さ１０ｍｍであった。
中間ユニット形ブロック体２、及び、天端ユニット形ブロック体３の下面で、最小単位ブロックの縦孔と縦孔の間には、下段に重ねられるブロックの上面係合溝１１に嵌合する下面係合突起１１ａが形成された。下面係合突起１１ａの大きさは、長手方向に６０ｍｍ、幅方法に３０ｍｍ、高さ１０ｍｍであった。
【００３８】
基礎ユニット形ブロック体１、中間ユニット形ブロック体２及び天端ユニット形ブロック体３は、連結部材４を用いて組み付けられた。
連結部材４は、平行に並んだ直径２０ｍｍ、長さ１６０ｍｍの２本の丸柱形の支持棒４１の中央部を直径２０ｍｍの丸柱形の連結棒４２で直角に連結し、支持棒４１の中心点の間の距離が６０ｍｍである「二足Ｈ形」４ａを基本としていた。連結部材４は「二足Ｈ形」の連結棒４２にさらに１本の連結棒４２を直角に繋ぎ、その先端に１本の支持棒４１を直角に連結した「三足Ｌ形」４ｃ及び３本の支持棒４１を２本の連結棒４２が一直線に連結した「三足Ｉ形」４ｂ、更に４本の連結棒４２と３本の支持棒４１を直角に繋いでその平面形状をコの字形にした「四足Ｃ形」４ｄ及び平面形状をＴ字形に連結した「四足Ｔ形」４ｅの連結部材を用意した。
これらの連結部材４ａ〜４ｅは、アラミド繊維を混合した硬質塩化ビニル樹脂を射出成型して製造した。
構築用組みブロックを構築するために必要な調整スペイサー５０が準備された。調整スペイサー５０は幅６０ｍｍ、長さ、１２０ｍｍのテーパー形状であり、最大厚みが０．１ｍｍの調整スペイサー５０ａと、０．３ｍｍの調整スペイサー５０ｂを準備した。調整スペイサー５０は、軟質ポリ塩化ビニル製で、カレンダー成形によりテーパーを有するシートを作成し、これを打ち抜き加工することにより製造した。いずれの調整スペイサー５０ａ，５０ｂも厚みのある長手方向端部から３０ｍｍの中央位置に直径２１ｍｍの貫通孔５２を設けた。
【００３９】
整地した土地に基礎ユニット形ブロック体１を長手方向に一列に並べ平面図がコの字型の基礎を構築した。まず、２０個の基礎ユニット形ブロック体１を長手方向に直線的に並べて、７．２ｍの基礎を作った。基礎ユニット形ブロック体１と基礎ユニット形ブロック体１とは、その端部において、隣接する縦孔の一つ一つに「二足Ｈ形」の連結部材４ａの支持棒４１を挿入することで連結した。
この基礎ユニット形ブロック体１を並べたブロック列の両端に接し、この両端に端部が接し、この基礎と直角で、相対する面が平行な直線的な基礎の列が更に構築された。各基礎には４０個の基礎ユニット形ブロック体１と８０個の「二足Ｈ形」の連結部材４ａが使用されそれぞれの長さは１４．４ｍであった。
コの字形の基礎の解放された入口に位置する基礎ユニット形ブロック体から数え１，６，１１，１６，２１、２６，３１，３６番目のブロック体とその隣のブロック体との間の外側には補強のための基礎ユニット形ブロック体１がさらに長手方向に平行して並べられ、中央を１つの「四足Ｃ形」連結部材４ｄで、また、両端を２本の「三足Ｌ形」連結部材４ｃで隣接して基礎ユニット形ブロック体１に固定した。
【００４０】
上面係合溝１１を有する基礎ユニット形ブロック体１の上段には、下面係合突起１１ａを有する中間ユニット形ブロック体２が重ね合わせられた。このとき、中間ユニット形ブロック体２の長手方向の端部と基礎ユニット形ブロック体１の端部とが上下に揃わないように、基礎ユニット形ブロック体１と基礎ユニット形ブロック体１の境目を中間ユニット形ブロック体２が跨いで重ねられ、基礎ユニット形ブロック体１の上面係合溝に中間ユニット形ブロック体２の下面係合突起１１ａが係合された。
基礎ユニット型ブロック体１に重ねられた中間ユニット形ブロック体２の列の端部には、中間ユニット形ブロック体２を最小単位ブロックと同じ大きさにした１／２中間ユニット形ブロック体が設置され、端部を基礎ユニット形ブロック１の列に合わせた。
基礎ユニット形ブロック体１には、連結部分に連結部材４の支持棒４１が上方に突出しており、この支持棒４１が中間ユニット形ブロック体２の下面より中間ユニット形ブロック体２の縦孔１２に挿入された。
このとき、基礎ユニット形ブロック体１と中間ユニット形ブロック体２との間に隙間ができたり、中間ユニット形ブロック体２の傾きが感じられた場合には、基礎ユニット形ブロック体１と中間ユニット形ブロック体２との間に調製スペイサー５０を挟み高さ調節を行った。
【００４１】
同様にして、３段目及び４段目の中間ユニット形ブロック体２を積み上げた後、最上段に天端ユニット形ブロック体３を積み重ねた。最上段の天端ユニット形ブロック体３はところどころにおいて、ホゾ付きの天端ユニット形ブロック体３ａに置き換えられた。構築用コンクリート製組みブロックを６段積み重ねることにより、高さ約４ｍの多目的パイプハウスの裾壁が完成した。
天端ユニット形ブロック体３と置き換えられたホゾ付きの天端ユニット形ブロック体３ａは、上面に基礎ユニット形ブロック体１や中間ユニット形ブロック体２の上面係合溝１１と同じ位置にホゾ１５が形成されており、その大きさは、長手方向に６０ｍｍ、幅方法に３０ｍｍ、深さ９０ｍｍであった。
ホゾ１５には、ビニールハウス用のアーチパイプ（長さ９ｍ、径１９ｍｍ）の端部が挿入され、固定具で固定された。パイプに透明な農業用シートを張ることにより、ビニールハウス、農作業場又は倉庫として使用可能な多目的ビニールハウスが完成した。
【００４２】
実施例２  道路脇斜面の擁壁
実施例１と同じ３種類のコンクリート製組みブロック体１〜３を使用して、道路脇法面の擁壁を構築した。ただし、天端ユニット形ブロック体は、全てホゾのない天端部が平面の天端ユニット形ブロック体３を使用した。
勾配１０／４の土手に幅１５．４ｍ、高さ２ｍの擁壁を構築した。土手の下端部に土手に沿って深さ２０ｃｍ、幅２０ｃｍの溝を掘り、砂利を敷いた上にコンクリートを流し込み、その表面を土手の斜面と直角に交わるように勾配１／２．５の傾斜をつけて基礎コンクリートを設けた。基礎コンクリートの表面は地表より最大で４ｃｍ低くなった。
基礎コンクリートが固まってから、土手に沿って基礎ユニット形のコンクリート製築用組みブロック体１の４３個を長手方向に直線的に１列に並べた。隣接する基礎ユニット形ブロック体１は、その両端部の縦孔１２を「二足Ｈ形」の連結部材４ａで互いに結合した。基礎ユニット形ブロック体１の土手側の面が土手と接触するように土手斜面を削り、及び／又は、隙間は砂利を詰めた。
土手に沿って並べられた基礎ユニット形ブロック体１の列に沿って、２列目及び３列目の基礎ユニット形ブロック体１が平行に並べられた。この時、２列目の基礎ユニット形ブロック体１は、１列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部と２列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部が揃わないように、ずらして配置した。３列目の基礎ユニット形ブロック体１も同様に、２列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部と３列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部が揃わないように、ずらして配置した。
【００４３】
２列目の基礎ユニット形ブロック体１の列の端部には基礎ユニット形ブロック体１を最小単位ブロック体６と同じ大きさに切断した１／２基礎ユニット形ブロック体を設置し、端基礎ユニット形ブロックの列の端部が揃うようにした。
１列目の基礎ユニット形ブロック体１の中間部の縦孔１２と３列目の基礎ユニット形ブロック体１の中間部の縦孔１２とは２本の「三足Ｉ形」連結部材４ｂで連結した。「三足Ｉ形」連結部材４ｂの中央の支持棒４１は２列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部の縦孔１２に挿入された。３列目の基礎ユニット形ブロック体１の端部の縦孔１２には、「二足Ｈ形」の連結部材４ａの支持棒４１が挿入された。
その結果、基礎ユニット形ブロック体１からは、上方に突出した連結部材４ａの支持棒４１が形成され、この支持棒４１が中間ユニット形ブロック体２の下面より中間ユニット形ブロック体２の縦孔１２に挿入されて中間ユニット形ブロック体２が重ね合わせられた。このとき、中間ユニット形ブロック体２の長手方向の端部と基礎ユニット形ブロック体１の端部とが上下に揃わないように、基礎ユニット形ブロック体１と基礎ユニット形ブロック体１の境目を中間ユニット形ブロック体２が跨いで重ねられ、基礎ユニット形ブロック体１の上面係合溝１１に中間ユニット形ブロック体２の下面係合突起１１ａが係合された。
【００４４】
基礎ユニット形ブロック体１と中間ユニット形ブロック体２との間に隙間ができたり、中間ユニット形ブロック体２に傾きが感じられた場合には、基礎ユニット形ブロック体１と中間ユニット形ブロック体２との間に調製スペイサー５０を挟み高さ調節を行った。
１列目と３列目の中間ユニット形ブロック体２の列の端部には中間ユニット形ブロック体２を最小単位ブロックと同じ大きさに切断した１／２中間ユニット形ブロック体を設置し、組みブロックの列の端部を揃えた。
１列目と３列目の中間ユニット形ブロック体２の長手方向の境目は「二足Ｈ形」の連結部材４ａで連結し、１列目と３列目の中間ユニット形ブロック体２の中間部の縦孔１２には「三足Ｉ形」連結部材４ｂで連結され、２列目の中間ユニット形ブロック体２を挟持した。
同様にして、１０段の中間ユニット形ブロック体２が積み重ねられた。
１０段目の中間ユニット形ブロック体２の上には天端ユニット形ブロック体３が積み上げられた。
【００４５】
実施例３  レンガ製組みブロックのアメリカ積みによる花壇
レンガ製組みブロック体６０を長手積み５段と小口積み１段を繰り返すアメリカ積みによって、長さ１．８ｍ、幅１．０ｍ、高さ０．８ｍの花壇を構築した。
図１５に本発明の一実施例に係るレンガ製の中間ユニット形ブロック体の斜視図を示した。
各レンガ製組みブロック体６０は、粘土を型枠に入れて成形し、乾燥した後、シャトルキルンで焼成して製造した。
使用したレンガ性組みブロック体６０は、幅１００ｍｍ、長さＬが２００ｍｍ、高さＨが６０ｍｍであり、幅５０ｍｍ、長さＬが１００ｍｍ、高さＨが６０ｍｍの最小単位ブロックを、長手方向に２個、横方向に２個連結した形状であり、最小単位ブロックの上面又は下面の両端には、長手方向の端部から２５ｍｍ、幅方向の辺から２５ｍｍの位置を中心として直径１０ｍｍの縦孔７２が垂直方向に形成された。中間段に組み付けられる中間ユニット形ブロック体６２の縦孔７２は上面から下面まで貫通した貫通孔であり、最下段に組み付けられる基礎ユニット形ブロック体６１、及び、最上段に組み付けられる、天端ユニット形ブロック体６３の縦孔７２は、それぞれ上面及び下面にのみ設けられ、その深さは、３０ｍｍ〜４０ｍｍであった。基礎ユニット形ブロック体６１と天端ユニット形ブロック体６３は組み付けられる場所が異なるのみで、形状は同一であった。
【００４６】
各ブロック体の縦孔が設けられた面では、ブロック体の端部に設けられた縦孔７２には、縦孔から長手方向の端部まで長手方向の辺と平行な長手方向連結溝７４と、縦孔７２から幅方向の端部まで幅方向の辺と平行な幅方向連結溝７３形成され、また、ブロック体の中央部に設けられた縦孔７２には、４つの縦孔７２から幅方向に幅方向の端部まで幅方向連結溝７３が形成された。
連結溝７３，７４は連結溝の長手方向に直角な垂直断面が直径１０ｍｍの半円形であり、連結部材７０の連結棒８２の半身を収納するために設けられた。
【００４７】
図１６に本発明の一実施例に係るレンガ製構築用組みブロック体の組み付けを示すイメージ図を示した（図中、連結溝は省略した）。
基礎ユニット形ブロック体６１、中間ユニット形ブロック体６２及び天端ユニット形ブロック体６３は、連結部材を用いて組み付けられた。
連結部材７０は、平行に並んだ直径１０ｍｍ、長さ６０ｍｍの２本の丸柱形の支持棒８１の中央部を直径１０ｍｍの丸柱形の連結棒８２で直角に連結し、支持棒８１の中心点の間の距離が５０ｍｍである「二足Ｈ形」の連結部材７０ａを基本とした。連結部材７０は「二足Ｈ形」の連結棒８２にさらに１本の連結棒８２を直角に繋ぎ、その先端に１本の支持棒８１を直角に連結した「三足Ｌ形」の連結部材７０ｃ及び更に１本の連結棒８２と１本の支持棒８１を直角に繋いでその平面形状をコの字形にした「四足Ｃ形」の連結部材７０ｄを用意した。
これらの連結部材は、アラミド繊維で強化した硬質塩化ビニル樹脂を射出成形して製造した。
構築用君ブロックを構築するために必要な調整スペイサー９０，９１が準備された。長手方向での高さ調整用の調整スペイサー９０は幅１００ｍｍ、長さ、７０ｍｍのテーパー形状であり、最大厚みが０．１ｍｍも調整スペイサー９０ａと、最大厚みが０．３ｍｍの調整スペイサー９０ｂを準備した。
幅方向での高さ調整用の調整スペイサー９１は幅４０ｍｍ、長さ、１００ｍｍのテーパー形状であり、最大厚みが０．１ｍｍも調整スペイサー９１ａと、最大厚みが０．３ｍｍの調整スペイサー９１ｂを準備した。
調整スペイサー９０，９１は軟質ポリ塩化ビニル製で、カレンダー成形したテーパーのあるシートを打ち抜き成形して製造した。厚みのある調整スペイサー９０の辺をブロック体の幅方向の辺に合わせたとき、縦孔と重なる部分に直径１０ｍｍの貫通孔９２を設けた。
【００４８】
整地した土地に基礎ユニット形ブロック体６１を長手方向に９個直線的に並べ花壇の前面の基礎とした。次に、この前面の基礎の両端で長手方向の辺にそれぞれの一方の小口が直角に接するようにして基礎ユニット形ブロック体６１を長手方向に４個直線的に並べた。その他方の小口に長手方向の辺が直角に接触して９個の基礎ユニット形ブロック体６１が長手方向に直線的に並べ、長さ１．８ｍ幅１．０ｍの長方形の基礎を作った。
更に、最初に作った基礎の内側に沿って基礎ユニット形ブロック体６１を長手方向に直線的に並べた。この時、隣接する基礎ユニット形ブロック体６１とは、端部が揃わないようにずらして並べた。
ブロック体とブロック体は連結部材７０で結合した。隣接する２個のブロックを連結するときは、「二足Ｈ形」の連結部材７０ａを使用し、２個のブロックを直角に連結するときは、「三足Ｌ形」の連結部材７０ｃを使用した。隣接する３個のブロック体を連結する時は、「四足Ｃ形」の連結部材７０ｄを使用した。この時、「四足Ｃ形」の３本の連結棒８２がいずれもブロック体の境目を跨ぐようにした。
【００４９】
基礎ユニット形ブロック体６１の上段には、貫通した縦孔を有する中間ユニット形ブロック体６２が積み重ねられた。このとき、中間ユニット形ブロック体６２と基礎ユニット形ブロック体６１とが直交し、かつ、ブロック体の境目が上下に揃わないように、基礎ユニット形ブロック体６１と基礎ユニット形ブロック体６１の境目を中間ユニット形ブロック体６２が跨いで重ねられ、連結部材７０によって連結された。
基礎ユニット形ブロック体６１と中間ユニット形ブロック体６２との間に隙間ができたり、中間ユニット形ブロック体６２に傾きが感じられた場合には、基礎ユニット形ブロック体６１と中間ユニット形ブロック体６２との間に調製スペイサー９０を挟み高さ調節を行った。
小口積みした中間ユニット形ブロック体６２の段では、幅方法に１／２ブロック体の分だけずれが生ずるため、幅方向を１／２にした中間ユニット形ブロック体を準備し、基礎ブロック６１と中間ブロック体６２の端部を揃えた。
【００５０】
小口積みでは中間ユニット形ブロック体６２の長手方向の辺が隣接するので、直線部のブロック体同士は「二足Ｈ形」の連結部材７０ａによって連結し、コーナーにおいては「三足Ｌ形」の連結部材７０ｃにより連結した。
小口積みした段の上には、長手積みの中間ユニット形ブロック体６２が積み上げられた。小口積みの段では、連結部分に連結部材７０の支持棒８１が上方に突出しており、この支持棒８１が中間ユニット形ブロック体６２の下面より中間ユニット形ブロック体６２の縦孔７２に挿入された。
同様にして、４段目から７段目まで、中間ユニット形ブロック体６２を長手積みに積み上げた後、最上段に天端ユニット形ブロック体６３を小口方式に積み重ねた。構築用レンガ製組みブロック６１〜６３を８段積み重ねることにより、高さ４８０ｍｍの花壇が完成した。
【００５１】
実施例４  木製組みブロックによる水路側壁補強
実施例４では、木製組みブロック体１０１を使用して、水田に水を引くための水路の側壁を補強した。
図１７に本発明の一実施例に係る木製構築用組みブロック体の組み付けを示すイメージ図を示した。
木製の組みブロック体１０１は、幅Ｗが１２０ｍｍで、長さＬが７２０ｍｍ、高さＨが１２０ｍｍであり、長さ２４０ｍｍの最小単位ブロックを長手方向に３個連結した形状であった。最小単位ブロック体の長手方向の端部から６０ｍｍ、幅方向の辺から６０ｍｍの位置を中心として直径２１ｍｍの縦孔１１２が垂直方向に上面から下面に貫通して形成された。
これらの木製組みブロック体１０１は、木造住宅の柱に使用されていた１２０ｍｍの角材を長さ７２０ｍｍに切りそろえ、ドリルで穴を開けて製造した。
木製組みブロック体の縦孔１１２が設けられた面には、ブロック体の端部に設けられた縦孔１１２から長手方向の端部まで長手方向の辺と平行な長手方向連結溝１１４が形成され、また、ブロック体の中央部に設けられた縦孔１１２には、２つの縦孔１１２を結ぶ連結溝１１４が形成された。
連結溝１１４は連結溝の長手方向に直角な垂直断面が直径２１ｍｍの半円形であり、連結部材１０４の連結棒１４２の半身を収納するように製造した。
【００５２】
木製組みブロック体１０１は、連結部材１０４を用いて組み付けられた。
連結部材１０４は、平行に並んだ直径２０ｍｍ、長さ１２０ｍｍの２本の丸柱形の支持棒１４１の中央部を直径２０ｍｍの丸柱形の連結棒１４２で直角に連結し、支持棒１４１の中心点の間の距離が１２０ｍｍである「二足Ｈ形」の連結部材１０４ａを用意した。
これらの連結部材１０４は、アラミド繊維で強化した硬質塩化ビニル樹脂を射出成型して製造した。
木製構築用組みブロック１０１を構築するために必要な調整スペイサー１５０が準備された。調整スペイサー１５０は幅１２０ｍｍ、長さ、３００ｍｍのテーパー形状であり、最大厚みが０．１ｍｍの調整スペイサー１５０ａと、０．３ｍｍの調整スペイサー１５０ｂを準備した。調整スペイサー１５０は軟質ポリ塩化ビニル製で、カレンダー成形によりテーパーを有するシートを作成し、これを打ち抜き加工することにより製造した。いずれの調整スペイサー１５０も厚みのある長手方向端部から６０ｍｍの中央位置に直径２１ｍｍの貫通孔１５２を設けた。
【００５３】
約３００ｍの水路の両側の側壁に木製組みブロック体１０１を長手方向に直線的に並べ、７５ｃｍ間隔で杭を打って組みブロックの流失を防止した。隣接するブロック体とブロック体とは、その端部に形成された縦孔１１２の一つ一つに「二足Ｈ形」の連結部材１０４ａの支持棒１４１を挿入することで連結した。更に、木製組みブロック体１０１の中間部に形成された縦孔一つ一つにも「二足Ｈ形」の連結部材１０４ａの支持棒１４１を挿入した。
１段目のブロック体１０１の上には、２段目のブロック体が重ね合わせられた。このとき、１段目のブロック体の長手方向の端部と二段目のブロック体の端部とが上下に揃わないように、二段目のブロック体は、１段目のブロック体の境目を跨いで重ねられ、二段目のブロック体の縦孔１１２に１段目のブロック体の上面に突出した連結部材１０４ａの支持棒１４１が下から挿入された。
【００５４】
１段目のブロック体に重ねられた二段目のブロック体の列の端部には、木製組みブロック体１０１を最小単位ブロックと同じ大きさにした１／３木製組みブロック体又は最小単位ブロックの２個を長手方向に結合した２／３木製組みブロック体が設置され、端部を基礎ユニット形ブロックの列に合わせた。
１段目のブロック体１０１と二段目のブロック体１０１との間に隙間ができたり、二段目のブロック体１０１に傾きが感じられた場合には、１段目と２段目のブロック体との間に調製スペイサー１５０を挟み高さ調節を行った。
同様にして、３段目及び４段目のブロック体１０１を積み上げて、高さ５８ｃｍの側壁を構築した。最上段の木製組みブロック体１０１の長手方向の繋ぎ目には更に「二足Ｈ形」の連結部材１０４ａをセットし、木製組みブロック体１０１を水路の幅に合わせて切断し、ブロック体の切り口より６０ｍｍの位置に直径２１ｍｍの縦孔を形成した木材を積み重ねることにより側壁を補強した。水路の幅に合わせた添え木で補強することにより、水路側壁が崩れることを防ぐことができる。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
この発明の構築用組みブロックは、コンクリート、レンガ、木材等の多彩な材質から選択でき、垂直方向にも水平方向にも必要な数だけ組み付けることができるため、構築物の設計上の自由度が大きく、建築関係、土木関係、農業土木関係等の分野の構造物に使用することができる。
【符号の説明】
【００５６】
１：基礎ユニット形ブロック体
２：中間ユニット形ブロック体
３：天端ユニット形ブロック体
３ａ：ホゾ付き天端ユニット形ブロック体
４，７０，１０４：連結部材
４ａ，７０ａ，１０４ａ：「二足Ｈ形」連結部材
４ｂ：「三足Ｉ形」連結部材
４ｃ，７０ｃ：「三足Ｌ形」連結部材
４ｄ，７０ｄ：「四足Ｃ形」連結部材
４ｅ：「四足Ｔ形」連結部材
５：構築用組みブロック体
６：最小単位ブロック体
１１：上面係合溝
１１ａ：下面係合突起
１２，７２，１１２：縦孔
１３，７３：（幅方向）連結溝
１４，７４，１１４：（長手方向）連結溝
１５：ホゾ
４１，８１，１４１：支持棒
４２，８２，１４２：連結棒
５０，９０，１５０：（長手方向の）調整スペイサー
５０ａ，９０ａ，１５０ａ：最大厚み０．１ｍｍの調整スペイサー
５０ｂ，９０ｂ，１５０ｂ：最大厚み０．３ｍｍの調整スペイサー
５１，９１：（幅方向の）調整スペイサー
５２，９２，１５２：（調整スペイサーの）貫通孔
６０：レンガ製組みブロック体
６１：（レンガ製）基礎ユニット形ブロック体
６２：（レンガ製）中間ユニット形ブロック体
６３：（レンガ製）天端ユニット形ブロック体
１０１：木製組みブロック体
Ｆ：連結用縦孔の深さ
Ｈ：高さ
Ｌ：長さ
Ｓ：基準の長さ（基準幅）
Ｗ：幅
【図１】
2016217036.tif 000003
【図２】
2016217036.tif 000004
【図３】
2016217036.tif 000005
【図４】
2016217036.tif 000006
【図５】
2016217036.tif 000007
【図６】
2016217036.tif 000008
【図７】
2016217036.tif 000009
【図８】
2016217036.tif 000010
【図９】
2016217036.tif 000011
【図１０】
2016217036.tif 000012
【図１１】
2016217036.tif 000013
【図１２】
2016217036.tif 000014
【図１３】
2016217036.tif 000015
【図１４】
2016217036.tif 000016
【図１５】
2016217036.tif 000017
【図１６】
2016217036.tif 000018
【図１７】
2016217036.tif 000019
【手続補正書】
【提出日】平成28年9月8日(2016.9.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直方体の形状を有する構築用ブロック体であり、対向する一面から他面に向かって垂直に形成された複数の縦孔を有し、該縦孔を有する面の一方を上面又は下面とし、他方を下面又は上面とし、
前記構築用ブロック体は、
前記上面及び下面と、
前記上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺で直交する互いに対向する幅方向の両側面と、
前記上面及び下面と前記上面及び下面の長手方向の辺に直交する幅方向の辺で直交する互いに対向する長手方向の両側面とからなり、
前記上面と下面を上下に重ね合わせ、連結部材により連結して前記構築用ブロック体を複数段積上げ、又は、
前記長手方向の側面、又は前記幅方向の側面を互いに接触させて、前記連結部材により連結して複数個を同一面上に並べて組み付ける構築用ブロックであって、
前記上面又は下面には前記縦孔と交わる直線状の少なくとも１つの連結溝が形成され、
隣接する他方の構築用ブロック体の上面又は下面又はその両面には、前記一方の構築用ブロック体の縦孔と連結溝の対応する位置に対応する数の縦孔と連結溝が形成され、
前記連結部材は、平行な少なくとも２本の支持棒と該複数の支持棒をその長手方向の中央部分で直交して連結する少なくとも１本の連結棒とからなり、
前記構築用組みブロックは、上下に隣接する構築用ブロック体同士の間隔を調節するための板状の調整スペイサーをさらに含み、
前記板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さを有し、長手方向には構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さの１／２以下であり、上下方向の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることを特徴とする構築用組みブロック。
【請求項２】
前記板状の調整スペイサーは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の長さを有し、長手方向に直交する幅方向の長さは構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向に直交する幅方向の長さの１／２以下であり、上下の厚みが一方の端から他方の端に向かって暫時薄くなるテーパー形状であることを特徴とする請求項１に記載の構築用組みブロック。
【請求項３】
前記テーパー形状の調整スペイサーは最大の厚みのある一方の端を構築用ブロック体の上面又は下面の長手方向の辺、又は、長手方向に直交する幅方向の辺に合わせたとき、前記構築用ブロック体の上面又は下面の前記縦孔の位置に該縦孔と同じ大きさの径を持つ貫通孔を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の構築用組みブロック。
【請求項４】
前記調整スペイサーは可撓性のあるプラスチックであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の構築用組みブロック。