(57)【要約】      （修正有）【課題】正孔の注入・輸送性能に優れ、電子阻止能力を有し、薄膜状態での安定性が高く、耐熱性に優れた特性を有する有機化合物を用いて、高発光効率、高耐久性の有機エレクトロルミネッセンス素子を提供する。【解決手段】一対の電極とその間に挟まれた少なくとも一層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、下記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物が、少なくとも１つの有機層の構成材料として用いられている。2016086147.tif 000080（１）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極とその間に挟まれた少なくとも一層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、下記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物が、少なくとも１つの有機層の構成材料として用いられていることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2016086147.tif 000073
（１）
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表し、ｎは０〜４の整数を表す。ここで、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つは、下記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは、該１価基を置換基として有するものとする。）
【化２】
2016086147.tif 000074
（Ｂ）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、連結基、もしくは水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。Ｘは炭素原子または窒素原子を表し、Ｙは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を表し、Ａｒ５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基を表し、Ａｒ６、Ａｒ７は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基であって、Ｙが酸素原子もしくは硫黄原子である場合、ＹはＡｒ７を有さないものとし、ＸおよびＹが窒素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかひとつが置換基、もしくは連結基であるものとし、Ｘが窒素原子かつＹが炭素原子である場合、ＸはＡｒ６を有さないものとする。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。ただし、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれか１つのみが連結基であるものとし、Ｘが窒素原子、かつＹが酸素原子もしくは硫黄原子である場合を除く。）
【請求項２】
前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−１）で示される１価基である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2016086147.tif 000075
（Ｂ−１）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【請求項３】
前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−２）で示される１価基である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化４】
2016086147.tif 000076
（Ｂ−２）
（式中、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、Ｒ３とＲ４は単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ６、Ａｒ８は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【請求項４】
前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−３）で示される１価基である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2016086147.tif 000077
（Ｂ−３）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【請求項５】
前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−４）で示される１価基である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化６】
2016086147.tif 000078
（Ｂ−４）
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【請求項６】
前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ’）で示される１価基である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化７】
2016086147.tif 000079
（Ｂ’）
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８は相互に同一でも異なってもよく、連結基、もしくは水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。Ｘは炭素原子または窒素原子を表し、Ｙは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を表し、Ａｒ５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基を表し、Ａｒ６、Ａｒ７は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基であって、Ｙが酸素原子もしくは硫黄原子である場合、ＹはＡｒ７を有さないものとし、ＸおよびＹが窒素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかひとつが置換基、もしくは連結基であるものとし、Ｘが窒素原子かつＹが炭素原子である場合、ＸはＡｒ６を有さないものとする。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。ただし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれか１つのみが連結基であるものとし、Ｘが窒素原子、かつＹが酸素原子もしくは硫黄原子である場合を除く。）
【請求項７】
前記一般式（１）において、ｎが０である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
前記一般式（１）において、ｎが１である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記一般式（１）において、ｎが２である、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
前記一般式（１）において、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか２つが、前記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは該１価基を置換基として有するものである、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
前記一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ４が、前記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは該１価基を置換基として有するものである、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
前記した有機層が正孔輸送層であることを特徴とする、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１３】
前記した有機層が電子阻止層であることを特徴とする、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１４】
前記した有機層が正孔注入層であることを特徴とする、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１５】
前記した有機層が発光層であることを特徴とする、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種の表示装置に好適な自発光素子である有機エレクトロルミネッセンス素子に適した化合物を用いた素子に関するものであリ、詳しくは、特定の構造を有するアリールアミン化合物を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子は自己発光性素子であるため、液晶素子にくらべて明るく視認性に優れ、鮮明な表示が可能であるため、活発な研究がなされてきた。
【０００３】
１９８７年にイーストマン・コダック社のＣ．Ｗ．Ｔａｎｇらは各種の役割を各材料に分担した積層構造素子を開発することにより有機材料を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子を実用的なものにした。彼らは電子を輸送することのできる蛍光体、トリス（８−ヒドロキシキノリン）アルミニウム（以後、Ａｌｑ３と略称する）と正孔を輸送することのできる芳香族アミン化合物とを積層し、両方の電荷を蛍光体の層の中に注入して発光させることにより、１０Ｖ以下の電圧で１０００ｃｄ／ｍ２以上の高輝度を得た（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。
【０００４】
現在まで、有機エレクトロルミネッセンス素子の実用化のために多くの改良がなされ、各種の役割をさらに細分化して、基板上に順次に、陽極、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、電子注入層、陰極を設けた電界発光素子によって高効率と耐久性が達成されている（例えば、非特許文献1参照）。
【０００５】
また、発光効率のさらなる向上を目的として三重項励起子の利用が試みられ、燐光発光性化合物の利用が検討されている（例えば、非特許文献２参照）。
そして、熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）による発光を利用する素子も開発されている。２０１１年に九州大学の安達らは、熱活性化遅延蛍光材料を用いた素子によって５．３％の外部量子効率を実現させた（例えば、非特許文献３参照）。
【０００６】
発光層は、一般的にホスト材料と称される電荷輸送性の化合物に、蛍光性化合物や燐光発光性化合物または遅延蛍光を放射する材料をドープして作製することもできる。上記の非特許文献１および２に記載されているように、有機エレクトロルミネッセンス素子における有機材料の選択は、その素子の効率や耐久性など諸特性に大きな影響を与える。
【０００７】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、両電極から注入された電荷が発光層で再結合して発光が得られるが、正孔、電子の両電荷を如何に効率よく発光層に受け渡すかが重要であり、正孔注入性を高め、陰極から注入された電子をブロックする電子阻止性を高めることによって、正孔と電子が再結合する確率を向上させ、さらには発光層内で生成した励起子を閉じ込めることによって、高発光効率を得ることができる。そのため、正孔輸送材料の果たす役割は重要であり、正孔注入性が高く、正孔の移動度が大きく、電子阻止性が高く、さらには電子に対する耐久性が高い正孔輸送材料が求められている。また、高発光効率を得るためには発光層における電荷輸送性も重要であり、正孔輸送性、電子輸送性の高い、またバイポーラ性を有する発光層の材料も求められている。
【０００８】
また、素子の寿命に関しては材料の耐熱性やアモルファス性も重要である。耐熱性が低い材料では、素子駆動時に生じる熱により、低い温度でも熱分解が起こり、材料が劣化する。アモルファス性が低い材料では、短い時間でも薄膜の結晶化が起こり、素子が劣化してしまう。そのため使用する材料には耐熱性が高く、アモルファス性が良好な性質が求められる。
【０００９】
これまで有機エレクトロルミネッセンス素子に用いられてきた正孔輸送材料としては、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（α−ナフチル）ベンジジン（以後、ＮＰＤと略称する）や種々の芳香族アミン誘導体が知られていた（例えば、特許文献１および特許文献２参照）。ＮＰＤは良好な正孔輸送能力を持っているが、耐熱性の指標となるガラス転移点（Ｔｇ）が９６℃と低く、高温条件下では結晶化による素子特性の低下が起こってしまう（例えば、非特許文献４参照）。また、前記特許文献１や特許文献２に記載の芳香族アミン誘導体の中には、正孔の移動度が１０−３ｃｍ２／Ｖｓ以上と優れた移動度を有する化合物が知られているが、電子阻止性が不十分であるため、電子の一部が発光層を通り抜けてしまい、発光効率の向上が期待できないなど、さらなる高効率化のため、より電子阻止性が高く、薄膜がより安定で耐熱性の高い材料が求められていた。
【００１０】
耐熱性や正孔注入性、電子阻止性などの特性を改良した化合物として、下記の式で表される置換フロインドール構造や置換カルバゾール構造を有するアリールアミン化合物（例えば、化合物Ａ〜Ｂ）が提案されている。（例えば、特許文献３〜４参照）。
【００１１】
【化１】
2016086147.tif 000002
【００１２】
【化２】
2016086147.tif 000003
【００１３】
しかしながら、これらの化合物を正孔注入層または正孔輸送層に用いた素子では、耐熱性や発光効率などの改良はされているものの、未だ十分とはいえず、また、低駆動電圧化や電流効率も十分とはいえず、アモルファス性にも問題があった。そのため、アモルファス性を高めつつ、さらなる低駆動電圧化や、さらなる高発光効率化が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開平８−４８６５６号公報
【特許文献２】特許第３１９４６５７号公報
【特許文献３】特開２０１０−２０５８１５号公報
【特許文献４】国際公開第２００８／６２６３６号
【非特許文献】
【００１５】
【非特許文献１】応用物理学会第９回講習会予稿集５５〜６１ページ（２００１）
【非特許文献２】応用物理学会第９回講習会予稿集２３〜３１ページ（２００１）
【非特許文献３】Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔ．，９８，０８３３０２（２０１１）
【非特許文献４】有機ＥＬ討論会第三回例会予稿集１３〜１４ページ（２００６）
【非特許文献５】Ａｕｓｔ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．，４５，３７１（１９９２）
【非特許文献６】Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，６０，７５０８（１９９５）
【非特許文献７】Ｓｙｎｔｈ．Ｃｏｍｍｕｎ．，１１，５１３（１９８１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
本発明の目的は、正孔の注入・輸送性能に優れ、電子阻止能力を有し、薄膜状態での安定性が高く、耐熱性に優れた特性を有する有機化合物を用いて、高発光効率、高耐久性の有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することにある。
【００１７】
本発明が提供しようとする有機エレクトロルミネッセンス素子が具備すべき物理的な特性としては、（１）発光効率および電力効率が高いこと、（２）実用駆動電圧が低いこと、をあげることができる。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
そこで本発明者らは上記の目的を達成するために、アリールアミン系化合物が高い正孔注入・輸送能力を有していることと、この化合物が有する耐熱性と薄膜安定性への効果に期待して、化合物を設計して化学合成し、該化合物を用いて種々の有機エレクトロルミネッセンス素子を試作し、素子の特性評価を鋭意行った結果、本発明を完成するに至った。
【００１９】
すなわち本発明によれば、以下の有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。
【００２０】
１）一対の電極とその間に挟まれた少なくとも一層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子において、下記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物が、少なくとも１つの有機層の構成材料として用いられていることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２１】
【化３】
2016086147.tif 000004
（１）
【００２２】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表し、ｎは０〜４の整数を表す。ここで、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つは、下記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは、該１価基を置換基として有するものとする。）
【００２３】
【化４】
2016086147.tif 000005
（Ｂ）
【００２４】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、連結基、もしくは水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。Ｘは炭素原子または窒素原子を表し、Ｙは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を表し、Ａｒ５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基を表し、Ａｒ６、Ａｒ７は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基であって、Ｙが酸素原子もしくは硫黄原子である場合、ＹはＡｒ７を有さないものとし、ＸおよびＹが窒素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかひとつが置換基、もしくは連結基であるものとし、Ｘが窒素原子かつＹが炭素原子である場合、ＸはＡｒ６を有さないものとする。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。ただし、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれか１つのみが連結基であるものとし、Ｘが窒素原子、かつＹが酸素原子もしくは硫黄原子である場合を除く。）
【００２５】
２）前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−１）で示される１価基である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２６】
【化５】
2016086147.tif 000006
（Ｂ−１）
【００２７】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【００２８】
３）前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−２）で示される１価基である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２９】
【化６】
2016086147.tif 000007
（Ｂ−２）
【００３０】
（式中、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、Ｒ３とＲ４は単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ６、Ａｒ８は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【００３１】
４）前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−３）で示される１価基である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００３２】
【化７】
2016086147.tif 000008
（Ｂ−３）
【００３３】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【００３４】
５）前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ−４）で示される１価基である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００３５】
【化８】
2016086147.tif 000009
（Ｂ−４）
【００３６】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は相互に同一でも異なってもよく、水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成してもよい。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。）
【００３７】
６）また本発明は、前記構造式（Ｂ）が下記構造式（Ｂ’）で示される１価基である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００３８】
【化９】
2016086147.tif 000010
（Ｂ’）
【００３９】
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８は相互に同一でも異なってもよく、連結基、もしくは水素原子、重水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、ニトロ基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基、置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基、置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基、置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、または置換もしくは無置換のアリールオキシ基であって、単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。Ｘは炭素原子または窒素原子を表し、Ｙは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を表し、Ａｒ５は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基を表し、Ａｒ６、Ａｒ７は相互に同一でも異なってもよく、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基、もしくは連結基であって、Ｙが酸素原子もしくは硫黄原子である場合、ＹはＡｒ７を有さないものとし、ＸおよびＹが窒素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかひとつが置換基、もしくは連結基であるものとし、Ｘが窒素原子かつＹが炭素原子である場合、ＸはＡｒ６を有さないものとする。Ａｒ８は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基、または置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基を表す。ただし、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれか１つのみが連結基であるものとし、Ｘが窒素原子、かつＹが酸素原子もしくは硫黄原子である場合を除く。）
【００４０】
７）前記一般式（１）において、ｎが０である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４１】
８）前記一般式（１）において、ｎが１である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４２】
９）前記一般式（１）において、ｎが２である、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４３】
１０）前記一般式（１）において、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか２つが、前記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは該１価基を置換基として有するものである、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４４】
１１）前記一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ４が、前記構造式（Ｂ）で示される１価基であるか、もしくは該１価基を置換基として有するものである、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４５】
１２）前記した有機層が正孔輸送層であることを特徴とする、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４６】
１３）前記した有機層が電子阻止層であることを特徴とする、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４７】
１４）前記した有機層が正孔注入層であることを特徴とする、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４８】
１５）前記した有機層が発光層であることを特徴とする、前記１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００４９】
一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」における「芳香族炭化水素基」、「芳香族複素環基」または「縮合多環芳香族基」としては、具体的に、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントレニル基、フルオレニル基、インデニル基、ピレニル基、ペリレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基、ピリジル基、フリル基、ピロリル基、チエニル基、キノリル基、イソキノリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、インドリル基、カルバゾリル基、ベンゾトリアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ナフトトリアゾリル基、ナフトオキサゾリル基、ナフトチアゾリル基、キノキサリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基、およびカルボリニル基などをあげることができる。また、Ａｒ１とＡｒ２、もしくはＡｒ３とＡｒ４は単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。ここで、「Ｎ−Ａｒ８」の「Ｎ」は窒素原子を表し、「Ａｒ８」は「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」であって、前記例示した基と同様の基をあげることができ、これらの基が有していてよい置換基も、同様に下記に例示した置換基をあげることができる。
【００５０】
一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」としては、具体的に、重水素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、ニトロ基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子；メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基などの炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基；メチルオキシ基、エチルオキシ基、プロピルオキシ基などの炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基；ビニル基、アリル基などのアルケニル基；ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基などのアラルキル基；フェニルオキシ基、トリルオキシ基などのアリールオキシ基；ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基などのアリールアルキルオキシ基；フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントレニル基、フルオレニル基、インデニル基、ピレニル基、ペリレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基などの芳香族炭化水素基もしくは縮合多環芳香族基；ピリジル基、フリル基、チエニル基、ピロリル基、キノリル基、イソキノリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチエニル基、インドリル基、カルバゾリル基、ベンゾトリアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ナフトトリアゾリル基、ナフトオキサゾリル基、ナフトチアゾリル基、キノキサリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基、カルボリニル基などの芳香族複素環基；スチリル基、ナフチルビニル基などのアリールビニル基；アセチル基、ベンゾイル基などのアシル基；ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基などのジアルキルアミノ基；ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基などの芳香族炭化水素基もしくは縮合多環芳香族基で置換されたジ置換アミノ基；ジベンジルアミノ基、ジフェネチルアミノ基などのジアラルキルアミノ基；ジピリジルアミノ基、ジチエニルアミノ基などの芳香族複素環基で置換されたジ置換アミノ基；ジアリルアミノ基などのジアルケニルアミノ基；アルキル基、芳香族炭化水素基、縮合多環芳香族基、アラルキル基、芳香族複素環基またはアルケニル基から選択される置換基で置換されたジ置換アミノ基のような基をあげることができ、これらの置換基は、さらに前記例示した置換基が置換していてもよい。
また、これらの置換基同士が単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。ここで、「Ｎ−Ａｒ８」は、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」に関して規定した「Ｎ−Ａｒ８」と同じものを意味する。
【００５１】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基」、「置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基」または「置換基を有していてもよい炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基」における「炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基」、「炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基」または「炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基」としては、具体的に、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基、ビニル基、アリル基、イソプロペニル基および２−ブテニル基などをあげることができ、これらの基同士が単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。ここで、「Ｎ−Ａｒ８」は、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」に関して規定した「Ｎ−Ａｒ８」と同じものを意味する。
【００５２】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換基を有する炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキル基」、「置換基を有する炭素原子数５ないし１０のシクロアルキル基」または「置換基を有する炭素原子数２ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルケニル基」における「置換基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００５３】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換基を有していてもよい炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基」または「置換基を有していてもよい炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基」における「炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基」または「炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基」としては、具体的に、メチルオキシ基、エチルオキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロヘプチルオキシ基、シクロオクチルオキシ基、１−アダマンチルオキシ基および２−アダマンチルオキシ基などをあげることができ、これらの基同士が単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。ここで、「Ｎ−Ａｒ８」は、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」に関して規定した「Ｎ−Ａｒ８」と同じものを意味する。
【００５４】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換基を有する炭素原子数１ないし６の直鎖状もしくは分岐状のアルキルオキシ基」または「置換基を有する炭素原子数５ないし１０のシクロアルキルオキシ基」における「置換基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００５５】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」における「芳香族炭化水素基」、「芳香族複素環基」または「縮合多環芳香族基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」における「芳香族炭化水素基」、「芳香族複素環基」または「縮合多環芳香族基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００５６】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００５７】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換もしくは無置換のアリールオキシ基」における「アリールオキシ基」としては、具体的に、フェニルオキシ基、トリルオキシ基、ビフェニリルオキシ基、ターフェニリルオキシ基、ナフチルオキシ基、アントラセニルオキシ基、フェナントレニルオキシ基、フルオレニルオキシ基、インデニルオキシ基、ピレニルオキシ基、ペリレニルオキシ基などをあげることができ、これらの基同士が単結合、置換もしくは無置換のメチレン基、酸素原子、硫黄原子またはＮ−Ａｒ８を介して互いに結合して環を形成していてもよい。ここで、「Ｎ−Ａｒ８」は、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」に関して規定した「Ｎ−Ａｒ８」と同じものを意味する。
【００５８】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−１）、（Ｂ−２）、（Ｂ−３）、（Ｂ−４）、（Ｂ’）中のＲ１〜Ｒ８で表される、「置換アリールオキシ基」における「置換基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００５９】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−２）、（Ｂ’）中のＡｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７で表される、「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」における「芳香族炭化水素基」、「芳香族複素環基」または「縮合多環芳香族基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基」、「置換もしくは無置換の芳香族複素環基」または「置換もしくは無置換の縮合多環芳香族基」における「芳香族炭化水素基」、「芳香族複素環基」または「縮合多環芳香族基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００６０】
構造式（Ｂ）、（Ｂ−２）、（Ｂ’）中のＡｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７で表される、「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」としては、前記一般式（１）中のＡｒ１〜Ａｒ４で表される「置換芳香族炭化水素基」、「置換芳香族複素環基」または「置換縮合多環芳香族基」における「置換基」に関して示したものと同様のものをあげることができ、とりうる態様も、同様のものをあげることができる。
【００６１】
一般式（１）において、ｎは０〜４の整数を表し、ｎは０、１または２であることが好ましく、０または１であることがより好ましい。
一般式（１）において、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つが前記構造式（Ｂ）である態様か、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つが前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様、もしくは、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つが前記構造式（Ｂ）であって、かつＡｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つが前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様であるものとし、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか２つが前記構造式（Ｂ）である態様か、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか２つが前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様、もしくは、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか１つが前記構造式（Ｂ）であって、かつ前記構造式（Ｂ）ではないＡｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４のいずれか１つが前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様であることが好ましく、Ａｒ１およびＡｒ４が前記構造式（Ｂ）である態様か、Ａｒ１およびＡｒ４が前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様、もしくは、Ａｒ１が前記構造式（Ｂ）であって、Ａｒ４が前記構造式（Ｂ）をその置換基として有する態様であることがより好ましく、Ａｒ１およびＡｒ４が前記構造式（Ｂ−１）、（Ｂ−３）または（Ｂ−４）を置換基として有する態様、もしくは、前記構造式（Ｂ−２）である態様がより好ましい。
一般式（１）中のＡｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４としては、芳香族炭化水素基、縮合多環芳香族基、前記構造式（Ｂ）、チエニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、フェナントレニル基、フルオレニル基、前記構造式（Ｂ）、チエニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基がより好ましく、フェニル基、ビフェニリル基、フルオレニル基、前記構造式（Ｂ）、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基がさらに好ましく、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の少なくとも１つが、前記構造式（Ｂ−１）、（Ｂ−３）または（Ｂ−４）を置換基として有するフェニル基であるか、もしくはＡｒ６がフェニル基である前記構造式（Ｂ−２）であることが特に好ましい。
構造式（Ｂ）、（Ｂ−２）、（Ｂ’）中のＡｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７としては、芳香族炭化水素基、縮合多環芳香族基、チエニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニリル基、ターフェニリル基、ナフチル基、フェナントレニル基、フルオレニル基、チエニル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチエニル基がより好ましい。
構造式（Ｂ）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれか１つのみが連結基であるものとし、Ｒ２もしくはＡｒ６が連結基であることが好ましい。
構造式（Ｂ）、（Ｂ’）において、Ｘは炭素原子または窒素原子を表し、Ｙは炭素原子、酸素原子、硫黄原子、または窒素原子を表す。ここで、Ｙが酸素原子、もしくは硫黄原子である場合、ＹはＡｒ７の置換基、もしくは連結基を有さない（Ａｒ７が存在しない）ものとし、ＸおよびＹが窒素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかひとつが置換基、もしくは連結基である（Ａｒ５、Ａｒ６、Ａｒ７のいずれかふたつが存在しない）ものとし、Ｘが窒素原子かつＹが炭素原子である場合、Ａｒ５、Ａｒ６のいずれかが置換基、もしくは連結基である（Ａｒ５、Ａｒ６のいずれかが存在しない）ものとする。
構造式（Ｂ）、（Ｂ’）において、Ｘが窒素原子である場合、Ｙは窒素原子であることが好ましく、この場合において、Ａｒ５、Ａｒ６もしくはＡｒ７の連結基は、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４の炭素原子と結合する（構造式（Ｂ）もしくは（Ｂ’）が、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３もしくはＡｒ４の置換基となる）のが、化合物の安定性の観点から好ましい。
構造式（Ｂ）、（Ｂ’）において、Ｘが炭素原子である場合、Ｙは炭素原子、酸素原子、または硫黄原子であることが好ましく、酸素原子、または硫黄原子であることがより好ましい。
構造式（Ｂ）、（Ｂ’）において、Ｘが窒素原子、かつＹが酸素原子もしくは硫黄原子である場合、Ｘ、Ｙがいずれも炭素原子である場合は本発明から除かれる。
【００６２】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子（以後、有機ＥＬ素子と略称する。）に好適に用いられる、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物は、有機ＥＬ素子の正孔注入層および／または正孔輸送層の構成材料として使用することができる。従来の材料に比べて正孔の注入性が高く、移動度が大きく、電子阻止性が高く、しかも電子に対する安定性が高い材料を用いることによって、発光層内で生成した励起子を閉じ込めることができ、さらに正孔と電子が再結合する確率を向上させ、高発光効率を得ることができると共に、有機ＥＬ素子の耐久性が向上するという作用を有する。
【００６３】
本発明の有機ＥＬ素子に好適に用いられる、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物は、有機ＥＬ素子の電子阻止層の構成材料としても使用することができる。優れた電子の阻止能力と共に従来の材料に比べて正孔輸送性に優れ、かつ薄膜状態の安定性の高い材料を用いることにより、高い発光効率を有しながら、電流耐性が改善されて、有機ＥＬ素子の最大発光輝度が向上するという作用を有する。
【００６４】
本発明の有機ＥＬ素子に好適に用いられる、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物は、有機ＥＬ素子の発光層の構成材料としても使用することができる。前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を発光層のホスト材料として用い、ドーパントと呼ばれている蛍光発光体や燐光発光体、または遅延蛍光を放射する材料を担持させて、発光層として用いることにより、発光効率が改善された有機ＥＬ素子を実現できるという作用を有する。
【００６５】
本発明の有機ＥＬ素子は、従来の正孔輸送材料より正孔の移動度が大きく、優れた電子の阻止能力を有し、かつ薄膜状態が安定な、アリールアミン化合物を用いているため、高効率、高耐久性を実現することが可能となった。
【発明の効果】
【００６６】
本発明の有機ＥＬ素子は発光効率および電力効率が高く、耐久性を改良することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】実施例７〜１０、比較例１、２のＥＬ素子構成を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００６８】
本発明の有機ＥＬ素子に好適に用いられる、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物は新規な化合物であり、これらの化合物は例えば、以下のように合成できる。例えば、１，２−ジアミノベンゼン誘導体とニトロアリール誘導体より、既知の方法によって、２−アミノアリールアゾベンゼン誘導体を合成し、ビス（アセタト−Ｏ）フェニルイオジンによる酸化的環化反応を行うことによってアリール基を有するベンゾトリアゾール誘導体を合成することができる（例えば、非特許文献５参照）。
ここでハロゲン原子、例えばブロモ原子を置換基として有する、１，２−ジアミノベンゼン誘導体もしくはニトロアリール誘導体を用いることによって、アリール基を有するベンゾトリアゾール誘導体のブロモ置換体を合成することができる。続いて、このブロモ置換体とジアリールアミンとのウルマン反応、ブッフバルド・ハートウィッグ反応などによる縮合反応を行うことによって、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を合成することができる。
また、前記合成したアリール基を有するベンゾトリアゾール誘導体に対して、Ｎ−ブロモコハク酸イミドなどによるブロモ化を行うことによっても、ブロモ化されたベンゾトリアゾール誘導体を合成することができる。ここで、ブロモ化の試薬、条件を変更することによって、置換位置の異なるブロモ置換体を得ることができる。そして、同様の反応を行うことによって、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を合成することができる。
また、このブロモ置換体に対し、種々のアリールハライドとピナコールボランやビス（ピナコラート）ジボロンとの反応で合成されたボロン酸またはボロン酸エステル誘導体（例えば、非特許文献６参照）とをＳｕｚｕｋｉカップリングなどのクロスカップリング反応（例えば、非特許文献７参照）を行うことによっても、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を合成することができる。
また、前記ブロモ置換体からボロン酸またはボロン酸エステル（例えば、非特許文献６参照）誘導体を合成し、種々のジアリールアミノ基を有するアリールハライドとのＳｕｚｕｋｉカップリングなどのクロスカップリング反応（例えば、非特許文献７参照）を行うことによっても、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を合成することができる。
ここで、相当する置換基を有するベンゾチアゾール誘導体、もしくはベンゾオキサゾール誘導体のブロモ置換体、もしくはブロモ化を行った後のブロモ置換体に対し、同様の反応を行うことによって、ベンゾチアゾール基、もしくはベンゾオキサゾール基を有する前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を合成することができる。
【００６９】
本発明の有機ＥＬ素子に好適に用いられる、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物の中で、特に好ましい化合物の具体例を以下に示すが、これらの化合物に限定されるものではない。
【００７０】
【化１０】
2016086147.tif 000011
（１−１）
【００７１】
【化１１】
2016086147.tif 000012
（１−２）
【００７２】
【化１２】
2016086147.tif 000013
（１−３）
【００７３】
【化１３】
2016086147.tif 000014
（１−４）
【００７４】
【化１４】
2016086147.tif 000015
（１−５）
【００７５】
【化１５】
2016086147.tif 000016
（１−６）
【００７６】
【化１６】
2016086147.tif 000017
（１−７）
【００７７】
【化１７】
2016086147.tif 000018
（１−８）
【００７８】
【化１８】
2016086147.tif 000019
（１−９）
【００７９】
【化１９】
2016086147.tif 000020
（１−１０）
【００８０】
【化２０】
2016086147.tif 000021
（１−１１）
【００８１】
【化２１】
2016086147.tif 000022
（１−１２）
【００８２】
【化２２】
2016086147.tif 000023
（１−１３）
【００８３】
【化２３】
2016086147.tif 000024
（１−１４）
【００８４】
【化２４】
2016086147.tif 000025
（１−１５）
【００８５】
【化２５】
2016086147.tif 000026
（１−１６）
【００８６】
【化２６】
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（１−１７）
【００８７】
【化２７】
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（１−１８）
【００８８】
【化２８】
2016086147.tif 000029
（１−１９）
【００８９】
【化２９】
2016086147.tif 000030
（１−２０）
【００９０】
【化３０】
2016086147.tif 000031
（１−２１）
【００９１】
【化３１】
2016086147.tif 000032
（１−２２）
【００９２】
【化３２】
2016086147.tif 000033
（１−２３）
【００９３】
【化３３】
2016086147.tif 000034
（１−２４）
【００９４】
【化３４】
2016086147.tif 000035
（１−２５）
【００９５】
【化３５】
2016086147.tif 000036
（１−２６）
【００９６】
【化３６】
2016086147.tif 000037
（１−２７）
【００９７】
【化３７】
2016086147.tif 000038
（１−２８）
【００９８】
【化３８】
2016086147.tif 000039
（１−２９）
【００９９】
【化３９】
2016086147.tif 000040
（１−３０）
【０１００】
【化４０】
2016086147.tif 000041
（１−３１）
【０１０１】
【化４１】
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（１−３２）
【０１０２】
【化４２】
2016086147.tif 000043
（１−３３）
【０１０３】
【化４３】
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（１−３４）
【０１０４】
【化４４】
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（１−３５）
【０１０５】
【化４５】
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（１−３６）
【０１０６】
【化４６】
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（１−３７）
【０１０７】
【化４７】
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（１−３８）
【０１０８】
【化４８】
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（１−３９）
【０１０９】
【化４９】
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（１−４０）
【０１１０】
【化５０】
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（１−４１）
【０１１１】
【化５１】
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（１−４２）
【０１１２】
【化５２】
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（１−４３）
【０１１３】
【化５３】
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（１−４４）
【０１１４】
【化５４】
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（１−４５）
【０１１５】
【化５５】
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（１−４６）
【０１１６】
【化５６】
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（１−４７）
【０１１７】
【化５７】
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（１−４８）
【０１１８】
【化５８】
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（１−４９）
【０１１９】
【化５９】
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（１−５０）
【０１２０】
これらの化合物の精製はカラムクロマトグラフによる精製、シリカゲル、活性炭、活性白土などによる吸着精製、溶媒による再結晶や晶析法などによって行い、最終的には、昇華精製などによる精製を行った。物性値として、ガラス転移点（Ｔｇ）と仕事関数の測定を行った。ガラス転移点（Ｔｇ）は薄膜状態の安定性の指標となるものであり、仕事関数は正孔輸送性の指標となるものである。
【０１２１】
ガラス転移点（Ｔｇ）は、粉体を用いて高感度示差走査熱量計（ブルカー・エイエックスエス製、ＤＳＣ３１００Ｓ）によって測定した。
【０１２２】
仕事関数は、ＩＴＯ基板の上に１００ｎｍの薄膜を作製して、イオン化ポテンシャル測定装置（住友重機械工業株式会社製、ＰＹＳ−２０２型）を用いて測定した。
【０１２３】
本発明の有機ＥＬ素子の構造としては、基板上に順次に、陽極、正孔輸送層、電子阻止層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、陰極からなるもの、また、陽極と正孔輸送層の間に正孔注入層を有するもの、電子輸送層と陰極の間に電子注入層を有するものがあげられる。これらの多層構造においては有機層を何層か省略することが可能であり、例えば基板上に順次に、陽極、正孔輸送層、発光層、電子輸送層、陰極を有する構成とすることもできる。
【０１２４】
本発明の有機ＥＬ素子の陽極としては、ＩＴＯや金のような仕事関数の大きな電極材料が用いられる。本発明の有機ＥＬ素子の正孔注入層として、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物のほか、銅フタロシアニンに代表されるポルフィリン化合物、スターバースト型のトリフェニルアミン誘導体、種々のトリフェニルアミン４量体などの材料、ヘキサシアノアザトリフェニレンのようなアクセプター性の複素環化合物や塗布型の高分子材料を用いることができる。これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１２５】
本発明の有機ＥＬ素子の正孔輸送層として、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物のほか、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｍ−トリル）ベンジジン（以後、ＴＰＤと略称する）やＮＰＤ、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラビフェニリルベンジジンなどのベンジジン誘導体、１，１−ビス［４−(ジ−４−トリルアミノ)フェニル］シクロヘキサン（以後、ＴＡＰＣと略称する）、種々のトリフェニルアミン３量体および４量体などを用いることができる。これらは、単独で成膜してもよいが、他の材料とともに混合して成膜した単層として使用してもよく、単独で成膜した層同士、混合して成膜した層同士、または単独で成膜した層と混合して成膜した層の積層構造としてもよい。また、正孔の注入・輸送層として、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）（以後、ＰＥＤＯＴと略称する）／ポリ（スチレンスルフォネート）（以後、ＰＳＳと略称する）などの塗布型の高分子材料を用いることができる。
ここで、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物と同時に使用できる、正孔輸送性の材料としては、分子中にトリフェニルアミン構造を２個、単結合またはヘテロ原子を含まない２価基で連結した構造を有するアリールアミン化合物、分子中にトリフェニルアミン構造を４個単結合またはヘテロ原子を含まない２価基で連結した構造を有するアリールアミン化合物、種々のトリフェニルアミン３量体などをあげることができる。
これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１２６】
また、正孔注入層あるいは正孔輸送層において、該層に通常使用される材料に対し、さらにトリスブロモフェニルアミンヘキサクロルアンチモン、ラジアレン誘導体（例えば、ＷＯ２０１４／００９３１０参照）などをＰドーピングしたものや、ＴＰＤなどのベンジジン誘導体の構造をその部分構造に有する高分子化合物などを用いることができる。
【０１２７】
本発明の有機ＥＬ素子の電子阻止層として、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物のほか、４，４’,４’’−トリ（Ｎ−カルバゾリル）トリフェニルアミン（以後、ＴＣＴＡと略称する）、９，９−ビス［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］フルオレン、１，３−ビス（カルバゾール−９−イル）ベンゼン（以後、ｍＣＰと略称する）、２，２−ビス（４−カルバゾール−９−イルフェニル）アダマンタン(以後、Ａｄ−Ｃｚと略称する)などのカルバゾール誘導体、９−［４−（カルバゾール−９−イル）フェニル］−９−［４−（トリフェニルシリル）フェニル］−９Ｈ−フルオレンに代表されるトリフェニルシリル基とトリアリールアミン構造を有する化合物などの電子阻止作用を有する化合物を用いることができる。これらは、単独で成膜してもよいが、他の材料とともに混合して成膜した単層として使用してもよく、単独で成膜した層同士、混合して成膜した層同士、または単独で成膜した層と混合して成膜した層の積層構造としてもよい。これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１２８】
本発明の有機ＥＬ素子の発光層として、Ａｌｑ３をはじめとするキノリノール誘導体の金属錯体の他、各種の金属錯体、アントラセン誘導体、ビススチリルベンゼン誘導体、ピレン誘導体、オキサゾール誘導体、ポリパラフェニレンビニレン誘導体などを用いることができる。また、発光層をホスト材料とドーパント材料とで構成してもよく、ホスト材料として、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物のほか、前記発光材料に加え、チアゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、ポリジアルキルフルオレン誘導体などを用いることができる。またドーパント材料としては、キナクリドン、クマリン、ルブレン、ペリレンおよびそれらの誘導体、ベンゾピラン誘導体、ローダミン誘導体、アミノスチリル誘導体などを用いることができる。これらは、単独で成膜してもよいが、他の材料とともに混合して成膜した単層として使用してもよく、単独で成膜した層同士、混合して成膜した層同士、または単独で成膜した層と混合して成膜した層の積層構造としてもよい。
【０１２９】
また、発光材料として燐光発光材料を使用することも可能である。燐光発光体としては、イリジウムや白金などの金属錯体の燐光発光体を使用することができる。Ｉｒ（ｐｐｙ）３などの緑色の燐光発光体、ＦＩｒｐｉｃ、ＦＩｒ６などの青色の燐光発光体、Ｂｔｐ２Ｉｒ（ａｃａｃ）などの赤色の燐光発光体などが用いられ、このときのホスト材料としては正孔注入・輸送性のホスト材料として４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（以後、ＣＢＰと略称する）やＴＣＴＡ、ｍＣＰなどのカルバゾール誘導体などに加え、前記一般式（１）で表されるアリールアミン化合物を用いることができる。電子輸送性のホスト材料として、ｐ−ビス（トリフェニルシリル）ベンゼン(以後、ＵＧＨ２と略称する)や２，２’,２’’−(１，３，５−フェニレン)−トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンズイミダゾール）（以後、ＴＰＢIと略称する）などを用いることができ、高性能の有機ＥＬ素子を作製することができる。
【０１３０】
燐光性の発光材料のホスト材料へのドープは濃度消光を避けるため、発光層全体に対して1〜３０重量パーセントの範囲で、共蒸着によってドープすることが好ましい。
【０１３１】
また、発光材料としてＰＩＣ−ＴＲＺ、ＣＣ２ＴＡ、ＰＸＺ−ＴＲＺ、４ＣｚＩＰＮなどのＣＤＣＢ誘導体などの遅延蛍光を放射する材料を使用することも可能である。（例えば、非特許文献３参照）
【０１３２】
これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１３３】
本発明の有機ＥＬ素子の正孔阻止層として、バソクプロイン（以後、ＢＣＰと略称する）などのフェナントロリン誘導体や、アルミニウム（III）ビス（２−メチル−８−キノリナート）−４−フェニルフェノレート（以後、ＢＡｌｑと略称する）などのキノリノール誘導体の金属錯体の他、各種の希土類錯体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、オキサジアゾール誘導体など、正孔阻止作用を有する化合物を用いることができる。これらの材料は電子輸送層の材料を兼ねてもよい。これらは、単独で成膜してもよいが、他の材料とともに混合して成膜した単層として使用してもよく、単独で成膜した層同士、混合して成膜した層同士、または単独で成膜した層と混合して成膜した層の積層構造としてもよい。これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１３４】
本発明の有機ＥＬ素子の電子輸送層として、Ａｌｑ３、ＢＡｌｑをはじめとするキノリノール誘導体の金属錯体のほか、各種金属錯体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、カルボジイミド誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、シロール誘導体などを用いることができる。これらは、単独で成膜してもよいが、他の材料とともに混合して成膜した単層として使用してもよく、単独で成膜した層同士、混合して成膜した層同士、または単独で成膜した層と混合して成膜した層の積層構造としてもよい。これらの材料は蒸着法の他、スピンコート法やインクジェット法などの公知の方法によって薄膜形成を行うことができる。
【０１３５】
本発明の有機ＥＬ素子の電子注入層として、フッ化リチウム、フッ化セシウムなどのアルカリ金属塩、フッ化マグネシウムなどのアルカリ土類金属塩、酸化アルミニウムなどの金属酸化物などを用いることができるが、電子輸送層と陰極の好ましい選択においては、これを省略することができる。
【０１３６】
本発明の有機ＥＬ素子の陰極として、アルミニウムのような仕事関数の低い電極材料や、マグネシウム銀合金、マグネシウムインジウム合金、アルミニウムマグネシウム合金のような、より仕事関数の低い合金が電極材料として用いられる。
【０１３７】
以下、本発明の実施の形態について、実施例により具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【０１３８】
＜Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル（化合物（１−１））の合成＞
窒素置換した反応容器に、２−（４−ブロモフェニル）−２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール４．２ｇ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン２．３ｇ、ｔｅｒｔ−ブトキシナトリウム２．０ｇ、トルエン５０ｍｌを加え、３０分間超音波を照射しながら窒素ガスを通気した。酢酸パラジウム６２．０ｍｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．２ｍｌを加えて加熱し、９１℃で５時間攪拌した。室温まで冷却した後、トルエン５０ｍｌを加え、抽出操作を行うことによって有機層を採取した。有機層を濃縮した後、カラムクロマトグラフ（担体：ＮＨシリカゲル、溶離液：トルエン／ｎ−ヘキサン）によって精製し、さらに、ｎ−ヘキサン１００ｍｌを用いた分散洗浄を行うことによって、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル（化合物（１−１））の黄色粉体３．３ｇ（収率６６％）を得た。
【０１３９】
【化６０】
2016086147.tif 000061
【０１４０】
得られた黄色粉体についてＮＭＲを使用して構造を同定した。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＴＨＦ−ｄ８）で以下の３４個の水素のシグナルを検出した。
δ（ｐｐｍ）＝８．２６（４Ｈ）、７．８９（４Ｈ）、７．６０（４Ｈ）、７．３９（４Ｈ）、７．３３（４Ｈ）、７．２４（４Ｈ）、７．２１（８Ｈ）、７．１０（２Ｈ）。
【実施例２】
【０１４１】
＜Ｎ，Ｎ’−ビス（２−フェニル−２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−５−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル（化合物（１−３２））の合成＞
窒素置換した反応容器に、５−ブロモ−２−フェニル−２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール４．１ｇ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン２．３ｇ、ｔｅｒｔ−ブトキシナトリウム２．０ｇ、トルエン５０ｍｌを加え、３０分間超音波を照射しながら窒素ガスを通気した。酢酸パラジウム６２．０ｍｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．２ｍｌを加えて加熱し、９１℃で３．５時間攪拌した。室温まで冷却した後、トルエン５０ｍｌを加え、抽出操作を行うことによって有機層を採取した。有機層を濃縮した後、カラムクロマトグラフ（担体：シリカゲル、溶離液：トルエン／ｎ−ヘキサン）によって精製した。さらに、ＴＨＦ２５ｍｌを加えて溶解した後、メタノール１００ｍｌを滴下することによって晶析精製し、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−フェニル−２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−５−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル（化合物（１−３２））の黄褐色粉体４．０ｇ（収率：８０％）を得た。
【０１４２】
【化６１】
2016086147.tif 000062
【０１４３】
得られた黄褐色粉体についてＮＭＲを使用して構造を同定した。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＴＨＦ−ｄ８）で以下の３４個の水素のシグナルを検出した。
δ（ｐｐｍ）＝８．３２（４Ｈ）、７．８１（２Ｈ）、７．５９（４Ｈ）、７．５４（４Ｈ）、７．４３（２Ｈ）、７．４０（２Ｈ）、７．３２（４Ｈ）、７．２８（２Ｈ）、７．２０（４Ｈ）、７．１８（４Ｈ）、７．０９（２Ｈ）。
【実施例３】
【０１４４】
＜Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’’−ジアミノ−１，１’：４’，１’’−ターフェニル（化合物（１−２））の合成＞
窒素置換した反応容器に、４，４’’−ジヨード−１，１’：４’，１’’−ターフェニル１４．０ｇ、｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝フェニルアミン１８．３ｇ、炭酸カリウム１３．２ｇ、銅粉０．３ｇ、亜硫酸水素ナトリウム０．９ｇ、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルサリチル酸０．７ｇ、ドデシルベンゼン３０ｍｌを加えて加熱し、２１０℃で４４時間撹拌した。室温まで放冷した後、トルエン５０ｍｌを加え、析出物をろ過によって採取した。析出物に１，２−ジクロロベンゼン２３０ｍｌを加え、加熱することによって溶解し、熱時ろ過によって不溶物を除去した。ろ液を濃縮し、１，２−ジクロロベンゼンを用いた晶析精製を行った後、メタノールを用いた分散洗浄を行うことによって、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’’−ジアミノ−１，１’：４’，１’’−ターフェニル（化合物（１−２））の黄色粉体２２．２ｇ（収率９６％）を得た。
【０１４５】
【化６２】
2016086147.tif 000063
【０１４６】
得られた黄色粉体についてＮＭＲを使用して構造を同定した。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）で以下の３８個の水素のシグナルを検出した。
δ（ｐｐｍ）＝８．２４（４Ｈ）、７．９９−７．９２（４Ｈ）、７．７２−７．５８（７Ｈ）、７．５０−７．１２（２３Ｈ）。
【実施例４】
【０１４７】
＜Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（ベンゾオキサゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’’−ジアミノ−１，１’：４’，１’’−ターフェニル（化合物（１−２２））の合成＞
実施例３において、｛４−（２Ｈ−ベンゾ［１，２，３］トリアゾール−２−イル）フェニル｝フェニルアミンに代えて、｛４−（ベンゾオキサゾール−２−イル）フェニル｝フェニルアミンを用い、同様の条件で反応を行うことによって、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−（ベンゾオキサゾール−２−イル）フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４，４’’−ジアミノ−１，１’：４’，１’’−ターフェニル（化合物（１−２２））の黄色粉体１２．４ｇ（収率４７％）を得た。
【０１４８】
【化６３】
2016086147.tif 000064
【０１４９】
得られた黄色粉体についてＮＭＲを使用して構造を同定した。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）で以下の３８個の水素のシグナルを検出した。
δ（ｐｐｍ）＝８．１３（４Ｈ）、７．８０−７．５５（１１Ｈ）、７．５０−７．１６（２３Ｈ）。
【実施例５】
【０１５０】
本発明の化合物について、高感度示差走査熱量計（ブルカー・エイエックスエス製、ＤＳＣ３１００Ｓ）によってガラス転移点を求めた。
ガラス転移点  
化合物（１−１）                １２５℃
化合物（１−３２）              １１０℃
化合物（１−２）                １３５℃
化合物（１−２２）              １３７℃
【０１５１】
本発明の化合物は１００℃以上のガラス転移点を有しており、本発明の化合物において薄膜状態が安定であることを示すものである。
【実施例６】
【０１５２】
本発明の化合物を用いて、ＩＴＯ基板の上に膜厚１００ｎｍの蒸着膜を作製して、イオン化ポテンシャル測定装置（住友重機械工業株式会社製、ＰＹＳ−２０２型）で仕事関数を測定した。
仕事関数
化合物（１−１）                ５．６０ｅＶ
化合物（１−３２）              ５．５１ｅＶ
化合物（１−２）                ５．７０ｅＶ
化合物（１−２２）              ５．８０ｅＶ
【０１５３】
このように本発明の化合物はＮＰＤ、ＴＰＤなどの一般的な正孔輸送材料がもつ仕事関数５．５４ｅＶと比較して、好適なエネルギー準位を示していることが分かる。
【実施例７】
【０１５４】
有機ＥＬ素子は、図１に示すような、ガラス基板１上に透明陽極２としてＩＴＯ電極をあらかじめ形成したものの上に、正孔注入層３、正孔輸送層４、発光層５、正孔阻止層６、電子輸送層７、電子注入層８、陰極（アルミニウム電極）９の順に蒸着して作製した。
【０１５５】
具体的には、膜厚５０ｎｍのＩＴＯを成膜したガラス基板１を有機溶媒で洗浄した後に、ＵＶ／オゾン処理にてＩＴＯ表面を洗浄した。その後、このＩＴＯ電極付きガラス基板を真空蒸着機内に取り付け０．００１Ｐａ以下まで減圧した。続いて、透明陽極２を覆うように正孔注入層３として、下記構造式の化合物ＨＩＭ−１を蒸着速度６ｎｍ／ｍｉｎで膜厚５ｎｍとなるように形成した。この正孔注入層３の上に、正孔輸送層４として、本発明実施例１の化合物（１−１）を蒸着速度６ｎｍ／ｍｉｎで膜厚６５ｎｍとなるように形成した。この正孔輸送層４の上に、発光層５として下記構造式の化合物ＥＭＤ−１と下記構造式の化合物ＥＭＨ−１を、蒸着速度比がＥＭＤ−１：ＥＭＨ−１＝５：９５となる蒸着速度で二元蒸着を行い、膜厚２０ｎｍとなるように形成した。この発光層５の上に、正孔阻止層兼電子輸送層６および７として下記構造式の化合物ＥＴＭ−１と下記構造式の化合物ＥＩＭ−１を、蒸着速度比がＥＴＭ−１：ＥＩＭ−１＝５０：５０となる蒸着速度で二元蒸着を行い、膜厚３０ｎｍとなるように形成した。この正孔阻止層兼電子輸送層６および７の上に、電子注入層８としてＥＩＭ−１を蒸着速度６ｎｍ／ｍｉｎで膜厚１ｎｍとなるように形成した。最後に、アルミニウムを膜厚１２０ｎｍとなるように蒸着して陰極９を形成した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【０１５６】
【化６４】
2016086147.tif 000065
【０１５７】
【化６５】
2016086147.tif 000066
【０１５８】
【化６６】
2016086147.tif 000067
【０１５９】
【化６７】
2016086147.tif 000068
【０１６０】
【化６８】
2016086147.tif 000069
【０１６１】
【化６９】
2016086147.tif 000070
【実施例８】
【０１６２】
実施例７において、正孔輸送層４として本発明実施例１の化合物（１−１）に代えて、本発明実施例２の化合物（１−３２）を用いた以外は、同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【実施例９】
【０１６３】
実施例７において、正孔輸送層４として本発明実施例１の化合物（１−１）に代えて、本発明実施例３の化合物（１−２）を用いた以外は、同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【実施例１０】
【０１６４】
実施例７において、正孔輸送層４として本発明実施例１の化合物（１−１）に代えて、本発明実施例４の化合物（１−２２）を用いた以外は、同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【０１６５】
［比較例１］
比較のために、実施例７において、正孔輸送層４として本発明実施例１の化合物（１−１）に代えて、ＮＰＤを用いた以外は、同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【０１６６】
［比較例２］
比較のために、実施例７において、正孔輸送層４として本発明実施例１の化合物（１−１）に代えて、下記構造式のＨＴＭ−１を用いた以外は、同様の条件で有機ＥＬ素子を作製した。作製した有機ＥＬ素子について、大気中、常温で特性測定を行なった。作製した有機ＥＬ素子に直流電圧を印加したときの発光特性の測定結果を表１にまとめて示した。
【０１６７】
【化７０】
2016086147.tif 000071
【０１６８】
【表１】
2016086147.tif 000072
【０１６９】
表１に示す様に、電流密度１０ｍＡ／ｃｍ２の電流を流したときの駆動電圧は、ＮＰＤ、前記構造式の化合物ＨＴＭ−１を用いた比較例１〜２の有機ＥＬ素子の４．０８〜４．２０Ｖに対し、本発明実施例の化合物を用いた実施例７〜１０の有機ＥＬ素子では３．９１〜４．００Ｖと低電圧化した。また、発光効率においては、比較例１〜２の有機ＥＬ素子の４．８２〜５．１６ｃｄ／Ａに対し、実施例７〜１０の有機ＥＬ素子では５．７９〜６．０９ｃｄ／Ａと大きく向上し、電力効率においても、比較例１〜２の有機ＥＬ素子の３．６０〜３．９７ｌｍ／Ｗに対し、実施例７〜１０の有機ＥＬ素子では４．５４〜４．８７ｌｍ／Ｗと大きく向上した。
【０１７０】
このように本発明の有機ＥＬ素子は、一般的な正孔輸送材料として用いられているＮＰＤ、前記構造式のＨＴＭ−１を用いた素子と比較して、発光効率および電力効率に優れていることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【０１７１】
以上のように、本発明の有機ＥＬ素子に好適に用いられる、一般式（１）で表されるアリールアミン化合物は、正孔輸送能力が高く、電子阻止能力に優れており、薄膜状態が安定であるため、有機ＥＬ素子用の化合物として優れている。該化合物を用いて有機ＥＬ素子を作製することにより、高い発光効率および電力効率を得ることができると共に、実用駆動電圧を低下させることができ、耐久性を改善させることができる。例えば、家庭電化製品や照明の用途への展開が可能となった。
【符号の説明】
【０１７２】
１  ガラス基板
２  透明陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  正孔阻止層
７  電子輸送層
８  電子注入層
９  陰極
【図１】
2016086147.tif 000081