(57)【要約】【課題】プッシャビリティとトラッカビリティとの向上を図ることができるガイドワイヤを提供することを課題とする。【解決手段】  本発明に係るガイドワイヤ１は、可撓性を有する長尺状のコア部２を備え、コア部２は、基端側に設けられた本体部３と、先端側に設けられた平板部５と、を有し、平板部５には、厚み方向に貫通し、かつ、長さ方向に延びるスリットが形成され、スリット内には、板状部材２０が挿入されていることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性を有する長尺状のコア部を備えるガイドワイヤであって、
前記コア部は、基端側に設けられた本体部と、先端側に設けられた平板部と、を有し、
前記平板部には、厚み方向に貫通し、かつ、長さ方向に延びるスリットが形成され、
前記スリット内には、板状部材が挿入されている
ことを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記ガイドワイヤは、素線を螺旋状に形成してなるコイル部を備え、
前記コイル部は、前記コア部の先端に固定されて前記コア部の先端側を覆う
ことを特徴とする請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記板状部材の長さは、前記スリットの長さよりも短い
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、体腔内、特に血管内にカテーテルを誘導する際に使用されるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、ＰＴＣＡ（Ｐｅｒｃｕｔａｎｅｏｕｓ  Ｔｒａｎｓｌｕｍｉｎａｌ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ：経皮的冠状動脈血管形成術）のような外科的手術が困難な部位の治療、人体への低侵襲を目的とした治療、又は心臓血管造影などの検査などにおいて、カテーテルを血管内に誘導するために使用される。
なお、ＰＴＣＡは、冠状動脈の狭窄部位をバルーン等で拡張し、血液流路を確保する治療方法である。
【０００３】
より詳細にガイドワイヤについて説明すると、ＰＴＣＡにおいて、ガイドワイヤの先端部をバルーンカテーテルの先端部よりも突出した状態にし、そのガイドワイヤの先端部を血管に挿入する。そして、ガイドワイヤを送り出してガイドワイヤの先端部を血管の狭窄部位付近まで送り込み、バルーンカテーテルを狭窄部位に誘導する。
よって、ガイドワイヤは、蛇行または分岐した血管や狭窄した血管を選択し、通過するために、血管の形状に追従して血管壁を傷付けないように撓む柔軟性（血管追従性）が要求されている。
【０００４】
また、ＰＴＣＡでは、ガイドワイヤを血管内に挿入する前に、分岐した血管等の形状に対応させるため、医師等が手指でガイドワイヤの先端部を所定の形状（例えば、Ｊ型）に曲げる、といった形状付けが行われることがある。したがって、ガイドワイヤの先端側は、形状付けが容易に行えることが要求される。
【０００５】
このようなガイドワイヤに関し、特許文献１には、長尺物からなるコア部と、そのコア部の先端側を覆うコイル部と、を備え、コア部の先端側に平板状の平板部が形成されたガイドワイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第２００９／１２６６５６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ここで、狭窄した血管内を通過させる場合、ガイドワイヤを送り出し、ガイドワイヤの先端部で狭窄した血管の内壁を押し分けて、ガイドワイヤを前進させる必要がある。
このため、特許文献１の技術によれば、ガイドワイヤを送り出しても、柔軟性を有する平板部が撓んでしまい、ガイドワイヤを送り出した際の力がガイドワイヤの先端に伝達されずに、ガイドワイヤの先端部が血管の内壁を押し分けて前進しないおそれがあった。
このため、コア部の先端側に平板部が形成されたガイドワイヤにおいて、プッシャビリティ（ガイドワイヤの先端部が血管の内壁を押し分けて前進する、という性質）やトラッカビリティ（手元でガイドワイヤに与えた回転力が先端まで伝達する、という性質）の向上が望まれていた。
【０００８】
そこで、本発明は、このような問題を解決すべく創案されたもので、プッシャビリティとトラッカビリティとの向上を図ることができるガイドワイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記課題を解決するために、本発明に係るガイドワイヤは、可撓性を有する長尺状のコア部を備えるガイドワイヤであって、前記コア部は、基端側に設けられた本体部と、先端側に設けられた平板部と、を有し、前記平板部には、厚み方向に貫通し、かつ、長さ方向に延びるスリットが形成され、前記スリット内には、板状部材が挿入されていることを特徴とする。
【００１０】
前記するガイドワイヤによれば、スリットの長さ方向の両端に板状部材の両端が当接して板状部材が挟まれた状態の場合、板状部材がリブの役割を果たし、平板部の曲げ剛性が向上する。
また、板状部材が挟まれた状態から平板部が撓んだ場合、板状部材は回動するとともに板状部材の板厚方向に撓む。このため、板状部材の弾性力（復元力）が平板部に作用して、平板部の曲げ剛性が向上する。
以上、平板部の曲げ剛性の向上により、ガイドワイヤを送り出すことによる力がコア部の先端側に伝達され易くなる。この結果、ガイドワイヤの先端部が血管の内壁を押し分けて前進し易くなり、ガイドワイヤのプッシャビリティが向上する。
また、板状部材があることで平板部が捻れ難い構造になっていることからトルク伝達性が良く、トラッカビリティが向上する。
【００１１】
また、前記するガイドワイヤは、素線を螺旋状に形成してなるコイル部を備え、前記コイル部は、前記コア部の先端に固定されて前記コア部の先端側を覆うように構成してもよい。
【００１２】
また、前記するガイドワイヤは、前記板状部材の長さが前記スリットの長さよりも短いことが好ましい。
【００１３】
スリットの長さ方向の両端の距離は、平板部の撓み具合により変化する。つまり、平板部が直線状の場合、スリットの両端の距離が最も大きくなる。一方で、平板部の撓み具合が大きくなるにつれて両端の距離が小さくなり、板状部材が挟まれるようになる。
このため、前記構成によれば、平板部の撓み具合により平板部の柔軟性（曲げ剛性）が以下のように変化し、平板部の柔軟性を確保しつつ、プッシャビリティの向上を図ることができる。
【００１４】
まず、湾曲した血管を通過する場合など、平板部の撓み量が小さい場合、スリットの両端の距離も大きい。このため、スリットの長さ方向の両端に板状部材の両端が当接しないため、平板部の曲げ剛性は向上しない。よって、平板部は容易に撓み、平板部の柔軟性が確保される。
【００１５】
一方で、狭窄した血管を通過させるためにガイドワイヤを送り出したものの、平板部が大きく撓んだ場合、スリットの長さ方向の両端の距離も小さくなる。よって、スリットの長さ方向の両端に板状部材の両端が当接して、板状部材が挟まれた状態となる。
そして、スリットの長さ方向の両端に挟まれた板状部材がリブの役割を果たし、平板部の曲げ剛性が向上する。
このため、ガイドワイヤを送り出すことによる力がコア部の先端側に伝達され易くなる。そして、ガイドワイヤの先端部が血管の内壁を押し分けて前進し易くなり、ガイドワイヤのプッシャビリティが向上する。
【００１６】
また、スリットの長さ方向の両端に板状部材が挟まれた状態から、平板部が更に撓んだ場合、板状部材は回動しながら板厚方向に撓む。この場合、板状部材の弾性力（復元力）が平板部に作用し、平板部の曲げ剛性が向上する。このことからも、ガイドワイヤを送り出すことによる力がコア部の先端側に伝達され易くなり、ガイドワイヤのプッシャビリティが向上する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るガイドワイヤによれば、プッシャビリティとトラッカビリティとの向上を図ることができるガイドワイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明のガイドワイヤを示す部分縦断面図である。
【図２】コア部の先端側を拡大した斜視図である。
【図３】平板部のスリットと板状部材との側面図である。
【図４】コア部の先端側のみを抽出して上方から視た平面図であって、（ａ）は直線状の血管を通過する状態の平面図であり、（ｂ）は湾曲した血管を通過する状態の平面図であり、（ｃ）は平板部が大きく撓んだ状態の平面図であり、（ｄ）板状部材が撓む程度に平板部が撓んだ状態の平面図である。
【図５】図４（ｄ）に示される平板部及び板状部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。実施形態の説明において、「先端側」とはガイドワイヤの血管への挿入側を言い、「基端側」とは医師等がガイドワイヤの操作を行う側を言う。
【００２０】
≪ガイドワイヤ≫
図１に示すように、ガイドワイヤ（以下、単に「ワイヤ」と称す）１は、カテーテルを血管内に誘導するために使用される長尺状の器具である。
ワイヤ１の全長は、カテーテルを誘導する距離に対応した長さ、例えば２００〜５０００ｍｍなどに形成されている。ワイヤ１は、長尺状のコア部２と、そのコア部２の先端側に配置されてコア部２の先端側を覆うコイル部６と、コア部２とコイル部６とを被覆する樹脂被覆部８と、を備えている。
【００２１】
＜コア部＞
コア部２は、Ｎｉ−Ｔｉ合金、ステンレス鋼等の弾性金属材料からなる線状部材であり、可撓性を備えている。コア部２は、基端側から先端側に向かって本体部３と、移行部４と、平板部５と、を備える。
【００２２】
（本体部）
本体部３は、コア部２の基端側に設けられた棒状の部位であり、基端側から先端側に向かって、円柱状の大径部３１と、先端側に向かって外径が漸減する第１テーパ部３２と、円柱状の中径部３３と、先端側に向かって外径が漸減する第２テーパ部３４と、円柱状の小径部３５と、を備えている。
このため、本体部３は、第１テーパ部３２と第２テーパ部３４とにより基端側（大径部３１）よりも先端側（小径部３５）の方が小径となり、ワイヤ１の先端側が柔軟となる。
なお、円柱状に形成された部分の間（大径部３１と中径部３３との間、および、中径部３３と小径部３５との間）に形成されるテーパ部として、本実施形態では第１テーパ部３２と第２テーパ部３４との２つが形成された例を挙げて説明したが、本発明ではテーパ部が２つに限定されず、少なくとも１つ形成すればよい。
【００２３】
また、大径部３１は、基端側に設けられた第１大径部３６と、先端側に設けられて第１大径部３６と接合する第２大径部３７と、を備えている。
そして、第２大径部３７から先端側の構成、つまり、第２大径部３７、第１テーパ部３２と、中径部３３と、第２テーパ部３４と、小径部３５と、移行部４と、平板部５と、が同一の金属材料より一体に形成されている。
なお、第１大径部３６と第２大径部３７との接合方法としては、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、アプセット溶接等の突き合わせ抵抗溶接、管状接合部材による接合等が挙げられる。
【００２４】
（平板部）
図２に示すように、平板部５は、コア部２の先端側に設けられた細長い板状の部位である。平板部５は、本体部３を形成する棒状の金属材料の先端部を金型でプレスすることで平板状を呈し、その厚み方向からの荷重に対して撓み易くなっている。
具体的に、平板部５は、板長さ：１〜３０ｍｍ、板幅：０．１〜０．５ｍｍ、板厚：０．０１〜０．０６ｍｍの細長い板状を呈している。
また、平板部５の基端側には、長さ方向に延びるスリット１０が形成され、そのスリット１０に板状部材２０が挿入されている。なお、スリット１０と板状部材２０と詳細については後述する。
【００２５】
（移行部）
移行部４は、本体部３と平板部５とを接続するための部位であり、基端側から先端側に向かって、円形等の横断面から矩形の横断面に次第に変化している。なお、移行部４の長さは１〜１０ｍｍに形成されている。また、移行部４は、第２大径部３７等を形成する棒状のＮｉ−Ｔｉ合金の先端部を金型でプレスすることで形成されている。
なお、移行部４は、本発明のコア部２は必須の構成でなく、備えていなくてもよい。
【００２６】
＜コイル部＞
コイル部６は、金属製の素線を螺旋状に形成してなるコイルである。
コイル部６のサイズは、ワイヤ１の使用目的によって異なり、例えば、ワイヤ１がＰＴＣＡに使用される場合、コイル部６のコイル径が０．２〜０．４ｍｍ、コイル長さが１０〜１０００ｍｍである。
【００２７】
また、本実施形態に係るコイル部６は、異なる金属材料で形成された２つのコイルを接合することで構成されている。
具体的に、コイル部６は、第１コイル６１と、第１コイル６１に対して先端側に配置された第２コイル６２と、第１コイル６１と第２コイル６２との境界に配置されて第１コイル６１の先端と第２コイル６２の後端とが接合された境界部６３と、を備えている。
そして、第１コイル６１は、ステンレス鋼製の素線により形成され、第２コイル６２は、Ｐｔ−Ｎｉ合金製の素線により形成されている。
このような構成のコイル部６であれば、先端側（第２コイル６２側）がＸ線透視下で、コイル部６内の平板部５の厚み方向（撓み可能な方向）が視認可能となり、操作性の向上を図れる。
なお、本実施形態に係るコイル部６は、２つのコイル（第１コイル６１と第２コイル６２）を接合してなるが、本発明はこれに限定されず、一つのコイルから構成されたものであってもよい。
【００２８】
また、コイル部６の先端、基端、中間部のそれぞれが、固定部７１〜７３を介してコア部２に固定されている。この固定部７１は、溶接、半田（ろう材）、接着材等の固定材料が硬化したものである。
【００２９】
＜樹脂被覆部＞
図１に示すように、樹脂被覆部８は、ワイヤ１の摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減させるためのものであり、フッ素系樹脂、無水マレイン酸系高分子物質、ポリウレタン等の樹脂材料からなることが好ましく、フッ素系樹脂からなることがさらに好ましい。また、樹脂被覆部８の厚みは０．００１〜０．０５ｍｍが好ましい。
なお、樹脂被覆部８は、本発明において必須の構成でなく、備えていなくてもよい。
【００３０】
つぎに、平板部５に形成されたスリット１０と、板状部材２０について説明する。説明の都合上、平板部５の先端側を「前側」、基端側を「後側」と称する。また、平板部５の厚み方向を「左右方向」と称し、前後方向と左右方向とに直交する方向を「上下方向」と称する。
【００３１】
（スリット）
図３に示すように、スリット１０は、平板部５を左右方向に貫通する孔である。
スリット１０は、前後方向に延びており、側面視で略矩形状に形成されている。
なお、前記するスリット１０の形成により、平板部５には、スリット１０を囲む矩形状の内周面が形成されている。この矩形状の内周面は、前側内周面１１と、後側内周面１２と、上側内周面１３と、下側内周面１４と、により構成されている。
【００３２】
ここで、平板部５の前側内周面１１と後側内周面１２との間の距離Ｍ（スリット１０の長さ方向の長さ）は、平板部５の撓み具合により変化する。
詳細に説明すると、図４（ａ）に示すように、平板部５が直線状に延びている場合、前側内周面１１と後側内周面１２との間の距離Ｍ１が最も長い。
一方で、図４（ｂ）〜（ｄ）に示すように、平板部５の撓み量が大きくなるにつれて、前側内周面１１と後側内周面１２との間の距離Ｍが次第に短くなる。
【００３３】
（板状部材）
板状部材２０は、金属材料をプレスすることで形成された板状の部材であり、弾性力（復元力）を備えている。
図３に示すように、板状部材２０の厚みＬ１は、スリット１０の上下方向の長さと略同じに形成されている。このため、板状部材２０は、スリット１０の上側内周面１３と下側内周面１４とに当接し、挿入されたスリット１０内で挟まった状態で保持されている。このとき、平板部５と板状部材２０とは、接合されておらず、移動の自由度が確保されている。
【００３４】
板状部材２０の長さＬ２は、スリット１０の長さ方向の長さＭのよりも短く形成されている。このため、板状部材２０の後端部２２が平板部５の後側内周面１２に当接した状態において、板状部材２０の前端部２１と平板部５の前側内周面１１との間には隙間Ｓが生じている。
なお、隙間Ｓの間隔Ｌ３は、湾曲した血管に沿って平板部５が撓んだ場合、板状部材２０の前端部２１と平板部５の前側内周面１１とが当接しない程度の長さを有するように形成されている。
【００３５】
つぎに、実施形態に係るワイヤ１の操作例について説明する。
まず、ワイヤ１の先端部を血管内に挿入し、さらにワイヤ１を送り込んで、ワイヤ１の先端部を血管に沿って前進させる。
【００３６】
ここで、直線状の血管を通過する際、ワイヤ１の先端側は、血管の形状に対応して真っ直ぐになる。このため、図４（ａ）に示すように、平板部５も進行方向（前後方向）に真っ直ぐに延びた状態となる。
【００３７】
また、左側に湾曲した血管の入り口にワイヤ１の先端側が到達した場合、術者は、ワイヤ１を捩じり、平板部５の厚み方向と血管の湾曲する左右方向とを一致させる。
そして、ワイヤ１を送り出すことで、図４（ｂ）に示すように、血管の形状に対応して平板部５が左側へ撓む。
一方で、この撓みにより平板部５の前側内周面１１と後側内周面１２との間の距離Ｍ２が短くなるものの、板状部材２０の前端部２１と平板部５の前側内周面１１とは当接しない。つまり、板状部材２０は、スリット１０の前後方向の両側から挟まれた状態とはならないため、平板部５の撓みを妨げない。このため、平板部５の柔軟性は確保され、平板部５が容易に撓み、ワイヤ１が血管の形状に対応して左側に湾曲する。
【００３８】
また、狭窄した血管内を通過させる際において、ワイヤ１の先端部が狭窄した血管の内壁を押し分けて前進するようにするため、ワイヤ１を送り出したものの、ワイヤ１の先端が血管の内壁に引っ掛かり、図４（ｃ）に示すように、平板部５が大きく撓むことがある。このような場合において、平板部５の前側内周面１１と後側内周面１２との間の距離Ｍ３が短くなり、スリット１０の前側内周面１１と板状部材２０の前端部２１とが当接する。この結果、平板部５の前側内周面１１と後側内周面１２との間には板状部材２０が挟まれて、この板状部材２０がリブの役割を果たし、平板部５の曲げ剛性が高まる。
このため、ワイヤ１を送り出した際の力がワイヤ１の先端側に伝達され易く、ワイヤ１のプッシャビリティが向上する。
【００３９】
また、板状部材２０が挟まった状態からワイヤ１をさらに送り出したものの、平板部５がさらに撓んでしまった場合、板状部材２０の前端部２１と平板部５の前側内周面１１との間の距離Ｍ４が短くなる。
そして、図４（ｄ）、図５に示すように、板状部材２０は、挟み込まれる平板部５の前側内周面１１と後側内周面１２とを起点として回動して厚み方向に撓む。
ここで、板状部材２０は、弾性力（復元力）により前側内周面１１と後側内周面１２とを離間させようとする力、つまり、平板部５を直線状に戻す力を平板部５に与えるようになる。このため、平板部５には、板状部材２０の弾性力（復元力）が作用し、平板部５の曲げ剛性が高まり、ワイヤ１のプッシャビリティが向上する。
【００４０】
以上から、実施形態のガイドワイヤ１によれば、平板部５の柔軟性を確保しつつ、プッシャビリティの向上が図れる。さらには、板状部材２０があることで平板部５が捻れ難い構造になっていることからトルク伝達性が良く、トラッカビリティの向上を図ることができる。
【００４１】
以上、実施形態のガイドワイヤ１について説明したが、本発明は実施形態に係る例に限定されない。たとえば、実施形態に係るスリット１０と板状部材２０とは、平板部５の基端側にのみ設けられているが、本発明は、平板部５の前端側や中間部に形成されてもよく、又は平板部５の前端側から後端側に亘って設けられていてもよい。また、平板部５と板状部材２０とは、平板部５の後側内周面１２と板状部材２０の後端部２０の一箇所で接合されていても良く、好適な複数の箇所で接合されていてもよい。板状部材２０の移動の自由度にある程度規制することで、目的に応じた曲げ剛性を得ることができる。
【００４２】
また、実施形態において、板状部材２０の長さＬ２がスリット１０の長さＭよりも短く形成されているが、本発明は、板状部材２０とスリット１０とが同じ長さのものであってもよい。この場合、スリット１０の長さ方向の両端に、常に板状部材２０の両端が当接した状態となり、平板部５の曲げ剛性が高められ、プッシャビリティの向上を図ることができる。
【００４３】
また、実施形態において、板状部材２０は、左右方向の端辺が折り曲げられていてもよい。板状部材２０の剛性が高くなり、平板部５の剛性向上に寄与することができる。
【符号の説明】
【００４４】
１      ガイドワイヤ
２      コア部
３      本体部
４      移行部
５      平板部
６      コイル部
８      樹脂被覆部
１０    スリット
２０    板状部材
【図１】
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【図２】
2016063906.tif 000004
【図３】
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【図４】
2016063906.tif 000006
【図５】
2016063906.tif 000007