(57)【要約】【課題】  低リン化された野菜を栽培する方法を提供すること。【解決手段】  野菜の水耕栽培において、リンの施用量を、栽培期間中に当該野菜が栄養成分の不足によって生育障害を起こさない程度の少量とし、リンの施用量を栽培個体数に基づき算出した総量で決定することで、野菜の可食部でのリンの含有量を低減させることを特徴とする野菜の栽培方法によって達成される。このとき、施用するリンの総量を、1個体あたりのリン施用量Ｘ（mg/株）に栽培個体数Ｙ（株）を乗じた値Ｘ×Ｙ（mg）で算出することが好ましい。【選択図】          図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
野菜の水耕栽培において、リンの施用量を、栽培期間中に当該野菜が栄養成分の不足によって生育障害を起こさない程度の少量とし、リンの施用量を栽培個体数に基づき算出した総量で決定することで、野菜の可食部でのリンの含有量を低減させることを特徴とする野菜の栽培方法。
【請求項２】
施用するリンの総量を、1個体あたりのリン施用量Ｘ（mg/株）に栽培個体数Ｙ（株）を乗じた値Ｘ×Ｙ（mg）で算出することを特徴とする請求項１に記載の野菜の栽培方法。
【請求項３】
1個体あたりのリン施用量Ｘ（mg/株）について、野菜新鮮重1gあたりの飽和リン吸収量Ａ（mg/g）、収穫時の1個体あたりの新鮮重Ｂ（g/株）、リンの低減率α（0.4≦α＜1）を設定し、Ｘ＝（1-α）×Ａ×Ｂとすることを特徴とする請求項１または２に記載の野菜の栽培方法。
【請求項４】
前記野菜は葉菜類であり、1個体あたりのリン施用量が5〜15mg/株であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一つに記載の野菜の栽培方法。
【請求項５】
肥料液の回路が閉鎖式の水耕栽培装置であり、栽培期間を通して肥料液を均一に循環させることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一つに記載の野菜の栽培方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機能性野菜の栽培方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、急増する腎臓病患者の食事療法として、リンやカリウムの含有量を減らした食品が求められている。通常の野菜には、一定量のリンやカリウムが含まれているため、腎臓病患者に適した食品とするために、水に曝したり、煮汁を茹でこぼしたりする等の処理を行う必要がある。しかし、これらの方法は、カリウムの除去には有効であっても、リンの除去効果は低い。加えて、茹でこぼしによって、他の栄養成分の溶脱や分解を招いてしてしまっていた。
上記課題に対し、特許文献１には、「栽培する野菜に応じて種まきから収穫までの期間Ｌをあらかじめ設定し、収穫から遡った所定の期間を最終栽培期Ｌ２とし、この最終栽培期の前の期間を初期栽培期Ｌ１とし、上記最終栽培期は、実質的にカリウム及びナトリウムを含有せず、カルシウム、マグネシウム、リン、硝酸態窒素及びアンモニア態窒素を主成分とし、これらの水溶液のｐＨ値が５〜９になる水耕栽培用肥料を用い、上記初期栽培期Ｌ１は、カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、及び窒素を主成分とする肥料を用いる」発明が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１８３０６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本発明者の検討によれば、特許文献１に開示された発明では、一般の野菜に対して、70％程度のリン含量を含むものしか作成できず、十分に低リン化された野菜は得られなかった。
本発明は、上記した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、低リン化された野菜を栽培する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、鋭意検討の結果、水耕栽培において、肥料中のリン含有量を低減させることにより、野菜（特に、葉菜類）の健全な生育を維持しつつ、可食部のリン含有量を約半分程度まで低減可能であることを見出し、基本的には本発明を完成するに至った。
こうして、本発明に係る栽培方法は、野菜の水耕栽培において、リンの施用量を、栽培期間中に当該野菜が栄養成分の不足によって生育障害を起こさない程度の少量とし、リンの施用量を栽培個体数に基づき算出した総量で決定することで、野菜の可食部でのリンの含有量を低減させることを特徴とする。
このとき、施用するリンの総量を、1個体あたりのリン施用量Ｘ（mg/株）に栽培個体数Ｙ（株）を乗じた値Ｘ×Ｙ（mg）で算出することが好ましい。
【０００６】
また、1個体あたりのリン施用量Ｘ（mg/株）について、野菜新鮮重1gあたりの飽和リン吸収量Ａ（mg/g）、収穫時の1個体あたりの新鮮重Ｂ（g/株）、リンの低減率α（0.4≦α＜1）を設定し、Ｘ＝（1-α）×Ａ×Ｂとすることが好ましい。
飽和リン吸収量Ａとしては、実験データに基づき決定することができる。  また、野菜は葉菜類（ようさいるい）であり、1個体あたりのリン施用量を5〜15mg/株とすることが好ましい。
葉菜類とは、葉の部分を食用とする野菜を意味しており、他にも葉物（はもの）、葉野菜、葉物野菜などの名称が付されることがある。葉菜類としては、コマツナ、チンゲンサイ、にら、ネギ、野沢菜、フダンソウ、ホウレンソウ、ミズナ、レタスなどが含まれる。
また、上記栽培方法においては、肥料液の回路が閉鎖式の水耕栽培装置であり、栽培期間を通して肥料液を均一に循環させることが好ましい。
本発明を応用する場合の一例について説明する。
リン施用量を5mg/株とし、40株を生育する場合には、200mg（=5×40）をリンの総量として施用することになる。
野菜新鮮重あたりの飽和リン吸収量を0.5mg/g、1個体あたりの新鮮重を20g/株、リンの低減率を0.4（1株あたりのリン含有率としては、0.6（=1-0.4））とすると、1個体あたりのリン施用量は、6mg/株（=0.6×0.5mg/g×20g/株）となる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、低リン化された野菜を作成する栽培方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】コマツナを生育するときに、リン施用量を10mg/株、15mg/株、20mg/株及び40mg/株と変化させたときの可食部新鮮重、1株新鮮重及び可食部リン含有量を示すグラフである。
【図２】コマツナを生育するときに、リン施用量を5mg/株、10mg/株、15mg/株及び40mg/株と変化させたときの可食部新鮮重、1株新鮮重及び可食部リン含有量を示すグラフである。
【図３】ホウレンソウを生育するときに、リン施用量を10mg/株及び100mg/株としたときの可食部新鮮重、1株新鮮重及び可食部リン含有量を示すグラフである。コントロールとして、リン施用量を0mg/株としたものを用いた。
【図４】チンゲンサイを生育するときに、リン施用量を10mg/株及び100mg/株としたときの可食部新鮮重、1株新鮮重及び可食部リン含有量を示すグラフである。コントロールとして、リン施用量を0mg/株としたものを用いた。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
次に、本発明を実施するための形態について、更に詳細に説明する。但し、本発明は、下記実施形態によって限定されるものではなく、本発明の要旨を変更することなく、様々に変形して実施できる。
＜実施例１＞  コマツナを用いた試験（１）
循環型（閉鎖系）湛液式水耕を用い、コマツナの定植時に1株あたりのリン量を規定して生育させた。すなわち、1株当たり10,15,20及び40（mg/株）のリンを与えた試験区を1ベッドずつ設け、48株分のリンを施用し、コマツナを生育させた。リン源としてNaH2PO4・2H2Oを用いた。リン以外の肥料組成を、NH4-N：0.7(me/L,以下単位は同じ)、NO3-N：10.3、K：6.3、Mg：2.8、Ca：4とし、微量要素は園試処方に準じた。培養液の調製には水道水を用い、循環ポンプ（寺田ポンプ HP-100）により10分運転、20分休止のサイクルで流動させた。栽培中における植物の吸収や蒸発による養液の減水分は、リンを含まない培養液を補って、水量を一定に保った。
【００１０】
定植から4週間後にコマツナを収穫し、各区15株を抽出し、可食部（地上部）新鮮重と可食部リン含有量、1株全体（地上部＋地下部）の新鮮重とリン含有量を測定した。リン含有量は、コマツナを天日乾燥・風乾し粉砕した後塩酸に溶解し、バナドモリブデン酸法により定量した。また、以上のデータをもとに1株あたりのリンの吸収量を算出した。
結果を表１及び図１に示した。
【００１１】
【表１】
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【００１２】
可食部新鮮重は、リン施用量が10mg/株〜40mg/株のいずれにおいても大きく変化しなかった。一方、可食部リン含有量は、五訂増補日本食品標準成分表（以下、「食品成分表」という。）から求めたコマツナの可食部リン含有量（45.0mg/100gFW）を100％とすると、リン施用量を10mg/株とした場合には43.8％（19.7mg/100gFW）、15mg/株とした場合には54.4％（24.5mg/100gFW）、20mg/株とした場合には74.0％（33.3mg/100gFW）、40mg/株とした場合には79.6％（35.8mg/100gFW）であった。これらは低減率としては、それぞれ56.2％、45.6％、26.0％及び20.4％であった。
上記データに基づいて計算したリン含有量低減率（α）を表２に、実験データから逆算して求めた１個体あたりのリン施用量(mg/株)を表３に、それぞれ示した。
【００１３】
【表２】
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【００１４】
【表３】
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【００１５】
表２のデータは、２列目の（１株リン吸収量／１株新鮮重）は、表１の全体の１株リン吸収量を１株新鮮重で割った数値を、３列目の収穫時の１株あたり新鮮重（Ｂ）は、表１の全体の１株新鮮重を、４列目のリン含有量低減率（α）は、可食部リン含有量（表１の３列目）を１００％リン含有量（表１では、食品成分表の値（45mg/100gW））で割った値を１から減じた数値を、それぞれ示している。  表３のデータは、野菜新鮮重1gあたりの飽和リン吸収量Ａを実験データから求めた0.38mg/g（リン施用量が十分であるとき、すなわち40mg/株のとき、のデータ）及び食品成分表から得た0.45mg/gをそれぞれ用いたときに、リン施用量を次式によって算出したものである。
Ｘ＝（１−α）×Ａ×Ｂ。但し、Ｘは１個体あたりのリン施用量（mg/株）、Ａは野菜新鮮重１gあたりの飽和リン吸収量（mg/g）、Ｂは収穫時の１個体あたりの新鮮重（g/株）、α（0.4≦α＜1）はリンの低減率を意味する。
このように、α（0.4≦α＜1）、Ａ、Ｂから１個体あたりのリン施用量Ｘを求めることができた。
【００１６】
＜実施例２＞  コマツナを用いた試験（２）
上記実施例において、定植時にリン10mg/株で施用した場合に、生育を維持しながら、収穫時の可食部リン含有量が約20mg/100gFWとなり、食品成分表記載値比およそ56%低減することができた。そこで、試験結果の確認と、更にリン施用量を減らした場合の生育量およびリン含有量について検証した。
コマツナを200穴トレイ（バーミキュライト）に播種し、温室内で育苗した。播種から20日目に本葉2枚展葉したものについて、水耕ベッド（幅60cm×レーン長さ240cm×深さ10cm,水量100L）に、1ベッドあたり48株（パネルW590×D890×H29mm,2枚）を定植した。
リン施用量を1株当たり40mg、15mg、10mg、5mgと変えた試験区を1ベッドずつ設け、定植時に40株分のリンを施用し栽培を開始した。残りの8株分のリン施用については、各処理区とも全株が正常に生育していることを定植後14日目に確認した後、栽培槽中の養液に追加施用した。リン源としてNaH2PO4・2H2Oを用いた。リン以外の肥料組成は実施例１と同じとした。培養液の調製には水道水を用い、循環ポンプ（寺田ポンプ HP-100）により10分運転、20分休止のサイクルで流動させた。栽培中における植物の吸収や蒸発による養液の減水分は、リンを含まない培養液を補って、水量を一定に保った。栽培期間中、定期的に培養液を採取し、pH、EC、リン濃度を測定した。ECは定植後22日目まで1.65±0.05で管理した。但し、その後は、培養液の代わりに水道水を追加し、ECは最終的に1.17〜1.33となった。培養液のpHは、1N H2SO4を滴下し6.5±0.5に調整した。
定植後29日目にコマツナを収穫し、全株について地上部の新鮮重および最大葉長を測定した。また、各区15株を抽出し、可食部（地上部）新鮮重と可食部リン含有量、1株全体（地上部＋地下部）の新鮮重とリン含有量を測定した。リン含有量は、コマツナを天日乾燥・風乾し粉砕した後塩酸に溶解し、バナドモリブデン酸法により定量した。また、以上のデータをもとに、1株あたりのリンの吸収量を算出した。
結果を表４及び図２に示した。
【００１７】
【表４】
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【００１８】
可食部新鮮重は、リン施用量が5mg/株〜40mg/株のいずれにおいても大きく変化しなかったことから、コマツナの生育状態には大きな影響を与えなかったものと考えた。データは示さないが、コントロールとして生育した0mg/株群は生育不良となりコマツナの生育を行えなかった。一方、食品成分表から求めたコマツナの可食部リン含有量（45.0mg/100gFW）を100％とすると、リン施用量を5mg/株とした場合には24.3%（10.9mg/100gFW）、10mg/株とした場合には49.8％（22.6mg/100gFW）、15mg/株とした場合には56.1％（25.3mg/100gFW）、40mg/株とした場合には91.5％（41.2mg/100gFW）であった。低減率としては、それぞれ75.7％、49.8％、43.9％及び8.5％であった。
上記データに基づいて計算したリン含有量低減率（α）を表５に、逆算して求めた１個体あたりのリン施用量(mg/株)を表６に、それぞれ示した。
【００１９】
【表５】
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【００２０】
【表６】
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このように、α、Ａ、Ｂから１個体あたりのリン施用量Ｘを求めることができた。
【００２１】
＜実施例３＞  ホウレンソウ、チンゲンサイを用いた試験
次に、葉菜として、ホウレンソウ及びチンゲンサイを用いた場合の試験を行った。
ホウレンソウ及びチンゲンサイを200穴トレイ（バーミキュライト）に播種し、温室内で育苗した。11日目に本葉2枚展葉したものについて、栽培槽（W334×D334×H99mm）に、1栽培槽あたり4株（パネルW290×D290×H25mm）を定植した。
リン施用量を1株当たり100mg、10mg、0mgと変えた試験区を1栽培槽ずつ設け、定植時に全4株分のリンを施用し栽培を開始した。リン源としてNaH2PO4・2H2Oを用いた。リン以外の肥料組成を、NH4-N：0.8(me/L,以下単位は同じ)、NO3-N：11.2、K：7.2、Mg：3.2、Ca：4とし、微量要素は園試処方に準じた。培養液の調製には水道水を用いた。栽培期間中、培養液中に金魚用エアポンプ（GEX eAIR 6000WB）を設置し、常時曝気した。栽培中における植物の吸収や蒸発による養液の減水分は、リンを含まない培養液を補って、水量を一定に保った。栽培期間中、定期的に培養液を採取し、pH・EC・リン濃度を測定した。培養液のpHは、1N H2SO4を滴下し6.5±0.5に調整した。
チンゲンサイは定植後21日目、ホウレンソウは定植後22日目に収穫し、全4株について、可食部（地上部）新鮮重と可食部リン含有量、1株全体（地上部＋地下部）の新鮮重とリン含有量を測定した。リン含有量は、コマツナを天日乾燥・風乾し粉砕した後塩酸に溶解し、バナドモリブデン酸法により定量した。また、以上のデータをもとに1株あたりのリンの吸収量を算出した。
結果を表７、図３及び図４に示した。
【００２２】
【表７】
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【００２３】
ホウレンソウについては、可食部新鮮重は、リン施用量が10mg/株及び100mg/株のいずれにおいても、大きく変化しなかったことから、生育状態には大きな影響を与えなかった。但し、コントロール（0mg/株）では生育不良となった。一方、食品成分表から求めたホウレンソウの可食部リン含有量（47.0mg/100gFW）を100％とすると、リン施用量が10mg/株の場合には47％（22.1mg/100gFW。低減率として53％）であった。
チンゲンサイについては、可食部新鮮重は、リン施用量が10mg/株及び100mg/株のいずれにおいても、大きく変化しなかったことから、生育状態には大きな影響を与えなかった。但し、コントロール（0mg/株）では生育不良となった。一方、食品成分表から求めたチンゲンサイの可食部リン含有量（27.0mg/100gFW）を100％とすると、リン施用量が10mg/株の場合には57％（15.5mg/100gFW。低減率として43％）であった。
上記データに基づいて計算したリン含有量低減率（α）を表８に、逆算して求めた１個体あたりのリン施用量を表９に、それぞれ示した。但し、実施例３では、収穫適期よりも前の収穫したために、葉菜中に十分にリンが取り込まれていないように思われた。このため、飽和リン吸収量として、食品成分表の値を用いた。
【００２４】
【表８】
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【００２５】
【表９】
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このように、α、Ａ、Ｂから１個体あたりのリン施用量Ｘを求めることができた。
【００２６】
このように本実施形態によれば、野菜の水耕栽培において、リンの施用量を栽培個体数に基づき算出した総量で管理することにより、可食部でのリン含有量を低減できる栽培方法を提供できた。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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