(57)【要約】【課題】Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信において、無線通信装置間の通信が切断された場合に容易に再接続すること。【解決手段】互いに直接通信する複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置と通信するための中継装置として機能する無線通信装置である中継側無線通信装置であって、他の無線通信装置と共有する情報である共有情報を生成する共有情報生成部と、他の無線通信装置と通信を確立した際に、生成された共有情報を他の無線通信装置へ送信する共有情報送信部と、共有情報に基づいて他の無線通信装置を認証するための認証情報を生成する認証情報生成部と、他の無線通信装置との通信が切断された場合に、生成された認証情報と共有情報が送信された他の無線通信装置において共有情報に基づき生成された認証情報とに基づいて、他の無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を行う認証処理部とを含むことを特徴とする。【選択図】図５
2016152510.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに直接通信する複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置と通信するための中継装置として機能する前記無線通信装置である中継側無線通信装置であって、
前記他の無線通信装置と共有する情報である共有情報を生成する共有情報生成部と、
前記他の無線通信装置と通信を確立した際に、生成された前記共有情報を前記他の無線通信装置へ送信する共有情報送信部と、
前記共有情報に基づいて前記他の無線通信装置を認証するための認証情報を生成する認証情報生成部と、
前記他の無線通信装置との通信が切断された場合に、生成された前記認証情報と前記共有情報が送信された前記他の無線通信装置において前記共有情報に基づき生成された認証情報とに基づいて、前記他の無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を行う認証処理部と
を含むことを特徴とする中継側無線通信装置。
【請求項２】
前記他の無線通信装置との通信が切断されるごとに、前記認証情報を生成するために用いられる情報である補助情報を生成する補助情報生成部
を含み、
前記認証情報生成部は、前記共有情報及び生成された前記補助情報に基づいて前記認証情報を生成し、
前記認証処理部は、生成された前記認証情報と前記他の無線通信装置において前記共有情報及び前記補助情報に基づき生成された前記認証情報とに基づいて前記認証処理を行う
ことを特徴とする請求項１に記載の中継側無線通信装置。
【請求項３】
前記補助情報生成部は、前記補助情報として、前記補助情報を生成する際の日時を示す日時情報を生成し、
前記認証情報生成部は、生成された前記日時情報及び前記共有情報に基づいて前記認証情報を生成し、
前記認証処理部は、前記認証情報と前記他の無線通信装置において取得された日時情報及び前記共有情報に基づき生成された前記認証情報とに基づいて前記認証処理を行う
ことを特徴とする請求項２に記載の中継側無線通信装置。
【請求項４】
前記補助情報を前記他の無線通信装置へ送信する補助情報送信部
を含み、
前記共有情報生成部は、前記共有情報として、予め定められた複数の値で構成されるテーブル情報を生成し、
前記補助情報生成部は、前記補助情報として、前記テーブル情報を構成する値の位置を指定する情報である位置情報を生成し、
前記補助情報送信部は、前記他の無線通信装置へ通信を再度確立する要求を通知する際に、前記位置情報を前記他の無線通信装置へ送信し、
前記認証情報生成部は、前記テーブル情報から前記位置情報により指定される位置の値を取得して前記認証情報を生成する
ことを特徴とする請求項２に記載の中継側無線通信装置。
【請求項５】
前記共有情報生成部は、前記共有情報として、前記認証情報そのものを生成する
ことを特徴とする請求項１に記載の中継側無線通信装置。
【請求項６】
前記共有情報生成部は、複数の前記他の無線通信装置ごとに異なる前記共有情報を生成する
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の中継側無線通信装置。
【請求項７】
前記共有情報生成部は、使用可能な条件を設定した前記共有情報を生成する
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の中継側無線通信装置。
【請求項８】
前記共有情報生成部は、前記共有情報を所定間隔で異なる情報に変更する
ことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の中継側無線通信装置。
【請求項９】
互いに直接通信する複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置と通信するための中継装置として機能する無線通信装置である中継側無線通信装置以外の端末装置として機能する無線通信装置である端末側無線通信装置であって、
前記中継側無線通信装置と共有する情報である共有情報を取得する共有情報取得部と、
取得した前記共有情報に基づいて前記端末側無線通信装置を認証するための認証情報を生成する認証情報生成部と、
生成された前記認証情報を前記中継側無線通信装置へ送信して前記中継側無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を要求する認証処理要求部と
を含むことを特徴とする端末側無線通信装置。
【請求項１０】
互いに直接通信する複数の無線通信装置を備える無線通信システムであって、
前記複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置と通信するための中継装置として機能する前記無線通信装置である中継側無線通信装置と、
前記複数の無線通信装置のうち前記中継側無線通信装置以外の端末装置として機能する無線通信装置である端末側無線通信装置と
を含み、
前記中継側無線通信装置は、
前記他の無線通信装置と共有する情報である共有情報を生成する共有情報生成部と、
前記他の無線通信装置と通信を確立した際に、生成された前記共有情報を前記端末側無線通信装置へ送信する共有情報送信部と、
前記共有情報に基づいて前記端末側無線通信装置を認証するための中継側の認証情報を生成する中継側認証情報生成部と、
前記端末側無線通信装置との通信が切断された場合に、生成された前記中継側の認証情報と前記共有情報が送信された前記端末側無線通信装置において前記共有情報に基づき生成された認証情報とに基づいて、前記端末側無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を行う認証処理部と
を含み、
前記端末側無線通信装置は、
前記中継側無線通信装置から送信された前記共有情報に基づいて前記端末側無線通信装置を認証するための端末側の認証情報を生成する端末側認証情報生成部と、
生成された前記端末側の認証情報を前記中継側無線通信装置へ送信して前記中継側無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を要求する認証処理要求部と
を含む
ことを特徴とする無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、中継側無線通信装置、端末側無線通信装置及び無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯端末装置等の無線通信装置の機能として、無線通信装置同士が無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｏ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）アクセスポイントやルータを介さず一対一で直接通信するＷｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）  Ｄｉｒｅｃｔがある。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能を有する１つの無線通信装置をアクセスポイントとして、他の無線通信装置がグループを形成し、グループ間で通信が行われる。
【０００３】
また、インフラストラクチャネットワークで構成される無線通信システムにおいて、無線通信装置がアクセスポイントと通信不可になった場合に、記憶媒体に登録されている変更された設定情報を取得して再接続することが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このようなＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの機能による通信において、アクセスポイントとなる無線通信装置の再起動等によりグループが再起動すると、ＳＳＩＤ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）やパスフレーズ等の通信確立用の設定情報が更新される。そのため、グループに含まれる無線通信装置は、グループが再起動されるたびに更新された設定情報に基づいて再度通信処理を行う必要があり手間がかかる。
【０００５】
また、特許文献１に開示された技術では、設定情報を記憶するためのＩＳＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒ）等の記憶媒体を別途備える必要がある。また、特許文献１に開示された技術では、無線通信装置がアクセスポイントと通信不可になった場合に、記憶媒体と通信可能な状態でなければ変更された設定情報を取得することができず利便性が悪い。
【０００６】
本発明は、このような課題を解決するためになされたものであり、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信において、無線通信装置間の通信が切断された場合に容易に再接続することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の一態様は、互いに直接通信する複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置と通信するための中継装置として機能する前記無線通信装置である中継側無線通信装置であって、前記他の無線通信装置と共有する情報である共有情報を生成する共有情報生成部と、前記他の無線通信装置と通信を確立した際に、生成された前記共有情報を前記他の無線通信装置へ送信する共有情報送信部と、前記共有情報に基づいて前記他の無線通信装置を認証するための認証情報を生成する認証情報生成部と、前記他の無線通信装置との通信が切断された場合に、生成された前記認証情報と前記共有情報が送信された前記他の無線通信装置において前記共有情報に基づき生成された認証情報とに基づいて、前記他の無線通信装置と通信を再度確立するための認証処理を行う認証処理部とを含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信において、無線通信装置間の通信が切断された場合に容易に再接続することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る無線通信システムの運用形態を例示する図である。
【図２】本発明の実施形態に係るハードウェア構成を例示するブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るアクセスポイントとして機能する無線通信装置の機能構成を例示するブロック図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係るクライアントとして機能する無線通信装置の機能構成を例示するブロック図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係る無線通信装置間の初回通信が確立された際の全体動作を例示するシーケンス図である。
【図６】本発明の第１の実施形態に係るアクセスポイントとして機能する無線通信装置が再起動した際のアクセスポイントとして機能する無線通信装置及びクライアントとして機能する無線通信装置の全体動作を例示するシーケンス図である。
【図７】本発明の第１の実施形態に係る共有情報記憶部に格納されている共有情報を例示する図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係る共有情報に使用期限を設けた場合における共有情報記憶部に格納されている共有情報を例示する図である。
【図９】本発明の第１の実施形態に係る共有情報に使用期限が設けられた場合におけるアクセスポイントとして機能する無線通信装置の通信処理部による動作を例示するフローチャートである。
【図１０】本発明の第１の実施形態に係る共有情報を定期的に変更する場合における共有情報生成部の動作を例示するフローチャートである。
【図１１】本発明の第１の実施形態に係る共有情報を定期的に変更する場合における共有情報記憶部に格納されている共有情報を例示する図である。
【図１２】本発明の第２の実施形態に係るアクセスポイントとして機能する無線通信装置の機能構成を例示するブロック図である。
【図１３】本発明の第２の実施形態に係るクライアントとして機能する無線通信装置の機能構成を例示するブロック図である。
【図１４】本発明の第２の実施形態に係るアクセスポイントとして機能する無線通信装置が再起動した際のアクセスポイントとして機能する無線通信装置及びクライアントとして機能する無線通信装置の全体動作を例示するシーケンス図である。
【図１５】本発明の第２の実施形態に係る共有情報として用いられる２次元表を例示する図である。
【図１６】本発明の第２の実施形態に係る補助情報により２次元表から取得される数字を例示する図である。
【図１７】本発明の第２の実施形態に係るアクセスポイントとして機能する無線通信装置が再起動した際のアクセスポイントとして機能する無線通信装置及びクライアントとして機能する無線通信装置の全体動作を例示するシーケンス図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
１．実施形態１
以下、図面を参照して、本発明の第１の実施形態を詳細に説明する。第１の実施形態においては、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能により複数の無線通信装置同士が無線ＬＡＮアクセスポイントやルータを介さず直接通信する無線通信システムを例として説明する。無線通信装置は、携帯端末装置、ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）、テレビ等、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能により無線通信可能な装置である。
【００１１】
図１は、本実施形態に係る無線通信システムの運用形態を例示する図である。図１に示すように、本実施形態に係る無線通信システムは、無線通信装置１及びｎ台の無線通信装置２−１〜２−ｎから構成され、無線通信装置１を中継装置として、無線通信装置１及び無線通信装置２−１〜２−ｎ同士で通信を確立する。
【００１２】
すなわち、本実施形態に係る無線通信システムにおいては、無線通信装置１及び無線通信装置２−１〜２−ｎ以外のアクセスポイントやルータ等の機器を介さず、複数の無線通信装置同士で互いに直接通信を確立する。なお、ｎは、１以上の整数であり、ｎが常に同じ値とは限らない。また、以降、無線通信装置２−１〜２−ｎを、総じて「無線通信装置２」とする。
【００１３】
無線通信装置１は、無線通信システムにおいてアクセスポイント（グループオーナー）の役割を担い、無線通信システムを構成する無線通信装置１及び無線通信装置２のグループ間で通信を可能にする。すなわち、無線通信装置１は、無線通信システムを構成する複数の無線通信装置のうち他の無線通信装置２と通信するための中継装置として機能する中継側無線通信装置である。
【００１４】
無線通信装置２は、無線通信装置１をアクセスポイントとして、無線通信装置１及び他の無線通信装置２と通信する。すなわち、無線通信装置２は、無線通信システムを構成する複数の無線通信装置のうちアクセスポイントとして機能する無線通信装置１である中継側無線通信装置以外の端末装置として機能する端末側無線通信装置である。
【００１５】
次に、無線通信装置１及び無線通信装置２のハードウェア構成を説明する。図２は、本実施形態に係る無線通信装置１のハードウェア構成を例示するブロック図である。図２においては、無線通信装置１のハードウェア構成を示すが、無線通信装置２についても同様である。図２に示すように、本実施形態に係る無線通信装置１は、一般的なサーバやＰＣ等と同様の構成を含む。
【００１６】
すなわち、本実施形態に係る無線通信装置１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１０、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）３０、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）４０及びＩ／Ｆ５０がバス８０を介して接続された構成である。また、Ｉ／Ｆ５０にはＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）６０及び操作部７０が接続されている。
【００１７】
ＣＰＵ１０は演算手段であり、無線通信装置１全体の動作を制御する。ＲＡＭ２０は、情報の高速な読み書きが可能な揮発性の記憶媒体であり、ＣＰＵ１０が情報を処理する際の作業領域として用いられる。ＲＯＭ３０は、読み出し専用の不揮発性記憶媒体であり、ファームウェア等のプログラムが格納されている。ＨＤＤ４０は、情報の読み書きが可能な不揮発性の記憶媒体であり、ＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）や各種の制御プログラム、アプリケーション・プログラム等が格納される。なお、ＨＤＤの他、ＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ  Ｄｒｉｖｅ）等の半導体記憶装置を用いても良い。
【００１８】
Ｉ／Ｆ５０は、バス８０と各種のハードウェアやネットワーク等を接続し制御する。ＬＣＤ６０は、ユーザが無線通信装置１の状態を確認するための視覚的ユーザインタフェースである。操作部７０は、キーボード、マウス、各種のハードボタン、タッチパネル等、ユーザが無線通信装置１に情報を入力するためのユーザインタフェースである。
【００１９】
このようなハードウェア構成において、ＲＯＭ３０やＨＤＤ４０若しくは図示しない光学ディスク等の記憶媒体に格納されたプログラムがＲＡＭ２０に読み出され、ＣＰＵ１０がそれらのプログラムに従って演算を行うことによりソフトウェア制御部が構成される。このようにして構成されたソフトウェア制御部と、ハードウェアとの組み合わせによって、本実施形態に係る無線通信装置１及び無線通信装置２の機能を実現する機能ブロックが構成される。
【００２０】
従来の無線通信システムにおいては、アクセスポイントとなる無線通信装置が再起動した場合、無線通信を確立するための設定情報が変更されるので、クライアントとなる他の無線通信装置は、再度通信を確立するために設定情報を再度設定する必要がある。その他、例えば、通信を確立する方式としては、ＰＢＣ（Ｐｕｓｈ  Ｂｕｔｔｏｎ  Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）やＰＩＮ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｎｕｍｂｅｒ）がある。
【００２１】
ＰＢＣ方式の場合、通信する両者の無線通信装置に表示されるボタンを押すことで通信が確立される。また、ＰＩＮ方式の場合、一方の無線通信装置に表示されるＰＩＮコードを他方の無線通信装置に送信することで通信が確立される。このように、いずれの方法であっても、無線通信装置間の通信を再度確立するためには、ユーザが設定変更や何らかの操作を行わなければならず手間がかかる。
【００２２】
本実施形態に係る要旨の１つは、無線通信システムにおいて、アクセスポイントとなる無線通信装置１の再起動等により無線通信装置間の通信が切断された場合に容易に再接続することにある。以下、本実施形態に係る無線通信装置１及び無線通信装置２のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信確立に関する機能構成を説明する。
【００２３】
図３は、本実施形態に係る無線通信装置１の機能のうちＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信確立に関する機能構成を例示するブロック図である。図３に示すように、本実施形態に係る無線通信装置１は、初回通信処理部１０１、装置情報取得部１０２、装置情報記憶部１０３、共有情報生成部１０４、共有情報記憶部１０５、通信処理部１０６、認証情報生成部１０７及び認証処理部１０８を含む。
【００２４】
初回通信処理部１０１は、無線通信装置２と初めて通信が確立された際に、通信が確立された無線通信装置２の装置情報を取得して、装置情報取得部１０２に対して出力する。また、初回通信処理部１０１は、後述する共有情報生成部１０４により生成された共有情報を通信が確立された無線通信装置２に対して送信する。すなわち、初回通信処理部１０１は、共有情報を送信する共有情報送信部として機能する。
【００２５】
なお、無線通信装置２と初めて通信が確立されるとは、無線通信装置１と無線通信装置２との通信が上述した設定情報等の従来の方法により確立されたことを意味する。また、無線通信装置２の装置情報は、例えば無線通信装置２のＭＡＣ（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）アドレス等の無線通信装置２を識別する識別情報である。
【００２６】
装置情報取得部１０２は、初回通信処理部１０１から入力された装置情報を取得して、装置情報記憶部１０３に記憶させる。装置情報記憶部１０３は、装置情報取得部１０２により取得された装置情報を格納する記憶媒体である。
【００２７】
共有情報生成部１０４は、無線通信装置２と共有する情報である共有情報を生成して、共有情報記憶部１０５に記憶させるとともに、初回通信処理部１０１に対して出力する。本実施形態においては、無線通信装置１が再起動した場合に、この共有情報を認証情報とした認証情報に基づく認証処理により、無線通信装置１と無線通信装置２とのＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信が再度確立される。共有情報は、文字列、数字及びこれらの組み合わせ等により構成される。本実施形態においては、共有情報は、８桁の数字で構成されるＰＩＮコードである場合を例として説明する。
【００２８】
共有情報記憶部１０５は、共有情報生成部１０４により生成された共有情報を記憶する記憶媒体である。通信処理部１０６は、無線通信装置１が再起動して無線通信装置２との通信が切断された場合に、装置情報記憶部１０３に記憶されている装置情報により識別される無線通信装置２に対して通信を再度確立する通知（以降、「通信確立通知」とする）を出力する。また、通信処理部１０６は、後述する認証処理部１０８により通信確立通知を受信した無線通信装置２の認証に成功した場合、無線通信装置２との通信を確立する。
【００２９】
認証情報生成部１０７は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報に基づいて、認証情報を生成し、認証処理部１０８に対して出力する。すなわち、認証情報生成部１０７は、中継側の認証情報を生成する中継側認証情報生成部として機能する。本実施形態においては、共有情報が認証情報そのものとして用いられるので、認証情報生成部１０７は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報を認証処理部１０８に対して出力する。
【００３０】
認証処理部１０８は、通信確立通知を受信した無線通信装置２から送信された認証情報を受信し、受信した認証情報と認証情報生成部１０７から入力された認証情報とに基づいて、認証情報を送信した無線通信装置２の認証処理を行う。認証処理部１０８は、両者の認証情報が一致する場合に、認証情報を送信した無線通信装置２の認証が成功したことを示す認証結果を、通信処理部１０６に対して出力する。なお、無線通信装置２の詳細な構成は後述するが、本実施形態において、無線通信装置２から送信された認証情報は、初回通信処理部１０１により送信された共有情報である。
【００３１】
図４は、本実施形態に係る無線通信装置２の機能のうちＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信確立に関する機能構成を例示するブロック図である。図４に示すように、本実施形態に係る無線通信装置２は、装置情報送信部２０１、共有情報取得部２０２、共有情報記憶部２０３、通信処理部２０４、認証情報生成部２０５及び認証処理部２０６を含む。
【００３２】
装置情報送信部２０１は、無線通信装置１と初めて通信が確立された際に、無線通信装置２自身の装置情報を無線通信装置１に対して出力する。共有情報取得部２０２は、無線通信装置１から送信された共有情報を取得し、共有情報記憶部２０３に記憶させる。共有情報記憶部２０３は、共有情報取得部２０２により取得された共有情報を格納する記憶媒体である。
【００３３】
通信処理部２０４は、無線通信装置１から送信された通信確立通知を受信すると、認証情報生成部２０５に対して認証情報を生成するよう通知する。また、通信処理部２０４は、無線通信装置１の通信処理部１０６からの通信処理により、無線通信装置１との通信を確立する。
【００３４】
認証情報生成部２０５は、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報に基づいて認証情報を生成し、認証処理部２０６に対して出力する。すなわち、認証情報生成部２０５は、端末側の認証情報を生成する端末側認証情報生成部として機能する。本実施形態においては、共有情報が認証情報として用いられるので、認証情報生成部２０５は、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報を認証処理部２０６に対して出力する。認証処理部２０６は、認証情報生成部２０５から認証情報が入力されると、入力された認証情報を無線通信装置１に対して出力する。すなわち、認証処理部２０６は、無線通信装置１に対して認証情報を送信して無線通信装置１と通信を再度確立するための認証処理を要求する認証処理要求部として機能する。
【００３５】
次に、本実施形態に係る無線通信装置１及び無線通信装置２におけるＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信確立に関する全体動作を説明する。図５は、アクセスポイントとして機能する無線通信装置１とクライアント端末として機能する無線通信装置２との初回通信が確立された際の全体動作を例示するシーケンス図である。なお、図５においては、１台の無線通信装置２を例として説明しているが、複数の無線通信装置２が並列して図５に示した処理を行っていてもよい。
【００３６】
図５に示すように、無線通信装置１と無線通信装置２とが初回通信を確立する（Ｓ５０１、Ｓ５０２）。初回通信が確立されると、無線通信装置２は、無線通信装置１に対して装置情報を送信する（Ｓ５０３）。無線通信装置２から送信情報が送信された無線通信装置１は、送信された装置情報を取得して（Ｓ５０４）、記憶する（Ｓ５０５）。
【００３７】
装置情報を取得した無線通信装置１は、共有情報を生成し（Ｓ５０６）、無線通信装置２に対して送信する（Ｓ５０７）。共有情報を生成した無線通信装置１は、生成した共有情報を記憶する（Ｓ５０８）。一方、無線通信装置１から共有情報が送信された無線通信装置２は、送信された共有情報を取得して（Ｓ５０９）、記憶する（Ｓ５１０）。なお、Ｓ５０４及びＳ５０５の処理とＳ５０６の処理とは前後関係の制約はなく、逆の順序で実行されてもよいし、並列して実行されてもよい。
【００３８】
図６は、無線通信装置１と無線通信装置２との初回通信確立後、無線通信装置１が再起動した際の無線通信装置１及び無線通信装置２の全体動作を例示するシーケンス図である。なお、図６においては、１台の無線通信装置２を例として説明しているが、複数の無線通信装置２が並列して図６に示した処理を行っていてもよい。
【００３９】
図６に示すように、無線通信装置１が再起動すると（Ｓ６０１）、記憶していた装置情報を取得する（Ｓ６０２）。装置情報を取得した無線通信装置１は、取得した装置情報により識別される無線通信装置２に対して通信確立通知を送信する（Ｓ６０３）。
【００４０】
無線通信装置１から通信確立通知が送信された無線通信装置２は、記憶していた共有情報を取得する（Ｓ６０４）。共有情報を取得した無線通信装置２は、取得した共有情報を認証情報として無線通信装置１に対して送信する（Ｓ６０５）。
【００４１】
無線通信装置２から認証情報が送信された無線通信装置１は、送信された認証情報に基づいて認証処理を行う（Ｓ６０６）。認証処理により無線通信装置２の認証が成功すると、無線通信装置１は、無線通信装置２に対して再度通信を確立する（Ｓ６０７）。
【００４２】
以上説明したように、第１の実施形態に係る無線通信システムにおいては、無線通信装置１と無線通信装置２との初回通信が確立された際に、無線通信装置１が無線通信装置２に対して共有情報として認証情報を送信しておく。そして、無線通信装置１が再起動したことにより無線通信装置２との通信が切断された場合に、無線通信装置２は無線通信装置１から送信されていた認証情報を無線通信装置１に対して送信して認証が成功すると、両無線通信装置の通信が再度確立される。
【００４３】
これにより、ユーザが通信確立のための設定情報を再度設定したり、ＰＢＣ方式やＰＩＮ方式を用いるためにユーザが操作をしたりすることなく、無線通信装置間で再度通信を確立することできる。したがって、本実施形態によれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ機能による通信において、無線通信装置間の通信が切断された場合に容易に再接続することが可能になる。
【００４４】
なお、本実施形態において、初回通信処理部１０１は、初回通信が確立されたすべての無線通信装置２に対して同一の共有情報を送信する場合を例として説明した。その他、初回通信処理部１０１は、初回通信が確立された無線通信装置２ごとに異なる共有情報を送信してもよい。
【００４５】
この場合、共有情報生成部１０４は、装置情報取得部１０２から入力される装置情報ごとに異なる共有情報を生成して、共有情報記憶部１０５に記憶させる。図７は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報を例示する図である。図７に示すように、この場合、共有情報記憶部１０５には、装置情報であるＭＡＣアドレスと共有情報であるＰＩＮコードとが関連付けられた異なる共有情報が無線通信装置２ごとに格納されている。
【００４６】
このような構成により、無線通信装置２ごとに異なる認証情報により認証処理が行われるので、すべての無線通信装置２において同一の認証情報が用いられる場合よりも、通信の安全性を高めることが可能になる。
【００４７】
なお、本実施形態においては、無線通信装置２ごとに生成されたＰＩＮコードと結びつける情報として装置情報であるＭＡＣアドレスが用いられる場合を例として説明した。その他、ＭＡＣアドレスの代わりに無線通信装置２のデバイスアドレス、インタフェースアドレス、装置名等の無線通信装置２を識別可能な情報が用いられてもよい。また、ＰＩＮコードと結びつける情報と装置情報とを対応させて、装置情報取得部１０２は、装置情報として無線通信装置２のデバイスアドレス、インタフェースアドレス、装置名等を取得してもよい。
【００４８】
また、本実施形態においては、無線通信装置１と無線通信装置２との初回通信の確立後は、通信が切断されると、共有情報を用いて再度通信が確立される場合を例として説明した。この場合、ある程度の時間が経過しても、無線通信装置１と無線通信装置２とが通信可能な範囲に存在するだけで通信が確立される状態になる。
【００４９】
そこで、共有情報生成部１０４は、生成した共有情報に対して使用可能な条件（以降、「使用可能条件」とする）を設けるようにしてもよい。使用可能条件は、共有情報を使用できる条件を示し、例えば使用期限（年月日）とする場合、使用期限の経過前であれば使用可能条件を満たし、共有情報を用いて認証処理を行うことができる。
【００５０】
図８は、使用可能条件として使用期限を設けた場合における共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報を例示する図である。図８に示すように、この場合、共有情報記憶部１０５には、ＭＡＣアドレスと共有情報であるＰＩＮコードと使用期限である年月日とが関連付けられた共有情報が無線通信装置２ごとに格納されている。
【００５１】
図９は、共有情報に対して使用期限が設けられた場合における無線通信装置１の通信処理部１０６による動作を例示するフローチャートである。図９に示すように、無線通信装置１が再起動すると、通信処理部１０６は、装置情報記憶部１０３に格納されている装置情報を取得する（Ｓ９０１）。
【００５２】
装置情報を取得した通信処理部１０６は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報の中から取得した装置情報と関連付けられた使用期限を取得する（Ｓ９０２）。使用期限を取得した通信処理部１０６は、取得した使用期限の経過前であるか否かを判定する（Ｓ９０３）。使用期限の経過前である場合（Ｓ９０３／ＹＥＳ）、通信処理部１０６は、装置情報により識別される無線通信装置２に対して通信確立通知を送信する（Ｓ９０４）。一方、使用期限が経過後である場合（Ｓ９０３／ＮＯ）、通信処理部１０６は、通信確立通知を送信することなく処理を終了する。
【００５３】
なお、共有情報の使用期限が経過した場合、無線通信装置１及び無線通信装置２は、再度通信を確立するためには、初回通信処理部１０１により初めて通信を確立する場合と同様の処理を行う必要がある。
【００５４】
このような構成により、無線通信装置１は、共有情報の使用可能条件を満たさなくなると、無線通信装置２と再度の通信確立を行わなくなるので、通信の安全性を高めることが可能になる。なお、本実施形態においては、使用可能条件を、使用期限を示す日付とする場合を例として説明したが使用期限を示す日時で定めてもよいし、その他、通信確立の回数としてもよい。例えば、使用可能条件を通信確立回数１回までとすると、無線通信装置１と無線通信装置２との間で再度通信が確立されて切断された後、再度通信が確立されることはない。
【００５５】
また、本実施形態においては、通信処理部１０６が共有情報の使用可能条件を判定し、使用可能条件を満たさない場合は、無線通信装置２に対して通信確立通知を送信しない場合を例として説明した。その他、認証処理部１０８が、無線通信装置２から認証情報を受信した際に、認証情報である共有情報の使用可能条件を判定し、使用可能条件を満たさない場合に、無線通信装置２に対する認証が失敗したと判定するようにしてもよい。
【００５６】
また、本実施形態においては、共有情報は一度だけ生成される場合を例として説明した。その他、共有情報が定期的に変更されるようにしてもよい。図１０は、共有情報を定期的に変更する場合における共有情報生成部１０４の動作を例示するフローチャートである。図１０に示すように、共有情報生成部１０４は、無線通信装置２と通信確立中であるか否かを判定する（Ｓ１００１）。
【００５７】
通信確立中である場合（Ｓ１００１／ＹＥＳ）、共有情報生成部１０４は、共有情報を生成してから所定期間が経過したか否かを判定する（Ｓ１００２）。なお、共有情報記憶部１０５においては、共有情報と生成日（日時でもよい）とが関連付けられて格納されており、共有情報生成部１０４は、共有情報の更新間隔を保持しているものとする。
【００５８】
共有情報を生成してから所定期間が経過している場合（Ｓ１００２／ＹＥＳ）、共有情報生成部１０４は、共有情報を異なる共有情報に変更する（Ｓ１００３）。一方、共有情報を生成してから所定期間が経過していない場合（Ｓ１００２／ＮＯ）、共有情報生成部１０４は、Ｓ１００１の処理に戻る。
【００５９】
共有情報を変更した共有情報生成部１０４は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報を、変更した共有情報に更新する（Ｓ１００４）。共有情報を更新した共有情報生成部１０４は、無線通信装置２に対して更新した共有情報を送信する（Ｓ１００５）。なお、Ｓ１００４の処理とＳ１００５の処理とは前後関係の制約はなく、逆の順序で実行されてもよいし、並列して実行されてもよい。一方、無線通信装置２と通信確立中ではない場合（Ｓ１００１／ＮＯ）、共有情報生成部１０４は、無線通信装置２に共有情報を送信することができないので、そのまま終了する。
【００６０】
図１１は、共有情報を定期的に変更する場合において共有情報記憶部１０５に格納される共有情報を例示する図である。図１１に示すように、共有情報記憶部１０５には、ＭＡＣアドレスとＰＩＮコードとＰＩＮコードの生成日とが関連付けられた共有情報が無線通信装置２ごとに格納されている。
【００６１】
生成日から所定期間が経過すると、例えば、図１１（ａ）、（ｂ）、（ｃ）の順に、異なる共有情報に更新される。このような構成により、定期的に共有情報が変更されるので、通信の安全性を高めることが可能になる。
【００６２】
なお、共有情報に使用可能条件を設ける構成や共有情報を定期的に変更する構成においては、共有情報が無線通信装置２ごとに生成されている場合を例として説明した。その他、これらの構成は、共有情報がすべての無線通信装置２において同一である場合においても同様に適用可能である。また、共有情報に使用可能条件を設ける構成と共有情報を定期的に変更する構成とを組み合わせてもよい。この場合、共有期限の使用可能条件を満たす間、共有情報が定期的に変更される。
【００６３】
２．実施形態２
次に、本発明の第２の実施形態を説明する。第１の実施形態においては、共有情報を認証情報とする態様であったが、第２の実施形態においては、共有情報とは別に補助情報を生成し、共有情報及び補助情報に基づいて認証情報が生成される。
【００６４】
図１２は、第２の実施形態に係る無線通信装置１の機能構成を例示するブロック図である。図１２に示すように、第２の実施形態に係る無線通信装置１は、図３に示した第１の実施形態に係る無線通信装置１の構成に補助情報生成部１０９が追加された構成である。図１３は、第２の実施形態に係る無線通信装置２の機能構成を例示するブロック図である。図１３に示すように、第２の実施形態に係る無線通信装置２は、図４に示した第１の実施形態に係る無線通信装置１の構成に補助情報取得部２０７が追加された構成である。以下、第１の実施形態とは異なる構成のみを説明し、それ以外の説明は省略する。
【００６５】
補助情報生成部１０９は、通信処理部１０６が無線通信装置２に対して通信確立通知を送信すると、認証情報を生成するために用いられる情報である補助情報を生成して、認証情報生成部１０７に対して出力する。補助情報は、例えば日時情報であり、補助情報を生成する際の日時とする。
【００６６】
認証情報生成部１０７は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報及び補助情報生成部１０９から入力された補助情報に基づいて、認証情報を生成する。具体的には、例えば、認証情報生成部１０７は、文字列である共有情報「ａｂｃｄｅｆｇｈ」及び日時情報「２０ＸＸ／ＸＸ／ＸＸ  １４：５３」を引数として予め定められた関数に適用することで、８ケタの数字で構成される認証情報「１１１１１１１５」を生成する。
【００６７】
一方、補助情報取得部２０７は、通信処理部２０４が通信確立通知を受信すると、補助情報を取得して、認証情報生成部２０５に対して出力する。補助情報取得部２０７は、例えば無線通信装置１が日時情報を補助情報として生成する場合、同様に日時情報を補助情報として生成して取得する。認証情報生成部２０５は、上述した認証情報生成部１０７と同様の処理により、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報及び補助情報取得部２０７から入力された補助情報に基づいて、認証情報を生成する。
【００６８】
すなわち、無線通信装置１と無線通信装置２とは、共通の共有情報及び同じタイミングで生成した補助情報に基づいて認証情報を生成するので、互いに一致する認証情報を生成することが可能になる。なお、日時情報に基づいて認証情報を生成する場合、認証情報を生成する関数により、日時情報が所定の時間（例えば５秒）ずれていても同一の認証情報が生成されるようにしてもよい。これにより、無線通信装置１と無線通信装置２とが日時情報を取得するタイミングが完全に一致しなくとも一致した認証情報を生成することが可能になる。
【００６９】
図１４は、第２の実施形態において無線通信装置１が再起動した際の無線通信装置１及び無線通信装置２の全体動作を例示するシーケンス図である。なお、図１４においては、補助情報は日時情報であるとする。また、図１４においては、１台の無線通信装置２を例として説明しているが、複数の無線通信装置２が並列して図１４に示した処理を行っていてもよい。
【００７０】
図１４に示すように、無線通信装置１は、Ｓ１４０１〜Ｓ１４０３において、図６に示したＳ６０１〜Ｓ６０３の処理と同様な処理を行う。通信確立通知を送信した無線通信装置１は、補助情報として日時情報を取得する（Ｓ１４０４）。日時情報を取得した無線通信装置１は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報を取得する（Ｓ１４０５）。なお、Ｓ１４０４の処理とＳ１４０５の処理とは前後関係の制約はなく、逆の順序で実行されてもいし、並列して実行されてもよい。
【００７１】
日時情報及び共有情報を取得した無線通信装置１は、取得した日時情報及び共有情報に基づいて認証情報を生成する（Ｓ１４０６）。
【００７２】
一方、無線通信装置１から通信確立通知を受信した無線通信装置２は、補助情報として日時情報を取得する（Ｓ１４０７）。日時情報を取得した無線通信装置２は、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報を取得する（Ｓ１４０８）。なお、Ｓ１４０７の処理とＳ１４０８の処理とは前後関係の制約はなく、逆の順序で実行されてもいし、並列して実行されてもよい。
【００７３】
日時情報及び共有情報を取得した無線通信装置２は、取得した日時情報及び共有情報に基づいて認証情報を生成する（Ｓ１４０９）。認証情報を生成した無線通信装置２は、無線通信装置１に対して生成した認証情報を送信する（Ｓ１４１０）。
【００７４】
無線通信装置２から認証情報を受信した無線通信装置１は、生成した認証情報及び受信した認証情報に基づいて認証処理を行う（Ｓ１４１１）。認証処理により無線通信装置２の認証が成功すると、無線通信装置１は、無線通信装置２に対して再度通信を確立する（Ｓ１４１２）。
【００７５】
なお、上記第２の実施形態においては、共有情報が文字列であり、補助情報が日時情報である場合を例として説明した。その他、共有情報はＰＩＮコード等の数字列、文字列及び数字列の組み合わせ等であってもよい。また、その他、共有情報が２次元表であり、補助情報が２次元表の位置情報であってもよい。
【００７６】
図１５は、共有情報として用いられる２次元表を例示する図である。図１５に示すように、２次元表は、例えば数字で構成され、横の位置をＡ〜Ｅで示し、縦の位置をａ〜ｆで示す。すなわち、２次元表は、予め定められた複数の値（数字、文字等）で構成されるテーブル情報である。なお、２次元表のサイズは図１５に示したサイズに限らない。また、２次元表を構成する値は数字に限らず、文字でもよいし、数字と文字とが混在していてもよい。
【００７７】
この場合、補助情報は、図１５に示した２次元表の横の位置及び縦の位置を指定する指定情報である。具体的には、例えば、補助情報生成部１０９は、補助情報として「Ａａ  Ｂｄ  Ａｅ  Ｅｃ  Ｄｄ  Ｂａ  Ｃａ  Ｅｄ」を生成する。認証情報生成部１０７は、補助情報生成部１０９により生成された補助情報に基づいて２次元表から取得した数字の列を認証情報として生成する。
【００７８】
図１６は、上述した補助情報により２次元表から取得される数字を例示する図である。補助情報生成部１０９は、補助情報に基づいて図１６に示した斜線でハッチングされた位置の数字を取得し、「３９１１９０４４」の認証情報を生成する。
【００７９】
また、この場合、通信処理部１０６は、無線通信装置２に対して、通信確立通知とともに補助情報生成部１０９により生成された補助情報を送信する。すなわち、通信処理部１０６は、無線通信装置２へ通信を再度確立する要求を通知する際に、補助情報を送信する補助情報送信部として機能する。そして、無線通信装置２の補助情報取得部２０７は、無線通信装置１から送信された補助情報を取得する。無線通信装置２の認証情報生成部２０５は、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報（ここでは、２次元表）及び補助情報取得部２０７により取得された補助情報（ここでは位置情報）に基づいて、認証情報を生成する。
【００８０】
すなわち、無線通信装置１と無線通信装置２とは、共通の２次元表及び無線通信装置１で生成された位置情報に基づいて認証情報を生成するので、互いに一致する認証情報を生成することが可能になる。
【００８１】
図１７は、第２の実施形態において無線通信装置１が再起動した際の無線通信装置１及び無線通信装置２の全体動作を例示するシーケンス図である。なお、図１７においては、共有情報が図１５に示した２次元表であり、補助情報が位置情報であるとする。また、図１７においては、１台の無線通信装置２を例として説明しているが、複数の無線通信装置２が並列して図１７に示した処理を行っていてもよい。
【００８２】
図１７に示すように、無線通信装置１は、Ｓ１７０１及びＳ１７０２において、図１４に示したＳ１４０１及びＳ１４０２の処理と同様な処理を行う。装置情報を取得した無線通信装置１は、補助情報として位置情報を生成する（Ｓ１７０３）。なお、Ｓ１７０２の処理とＳ１７０３の処理とは前後関係の制約はなく、逆の順序で実行されてもいし、並列して実行されてもよい。
【００８３】
装置情報及び位置情報を生成した無線通信装置１は、取得した装置情報により識別される無線通信装置２に対して、取得した位置情報とともに通信確立通知を送信する（Ｓ１７０４）。通信確立通知を送信した無線通信装置１は、共有情報記憶部１０５に格納されている共有情報である２次元表を取得する（Ｓ１７０５）。共有情報を取得した無線通信装置１は、取得した共有情報及び生成した位置情報に基づいて認証情報を生成する（Ｓ１７０６）。
【００８４】
一方、無線通信装置１から位置情報が送信された無線通信装置２は、送信された位置情報を受信する（Ｓ１７０７）。位置情報を受信した無線通信装置２は、共有情報記憶部２０３に格納されている共有情報である２次元表を取得する（Ｓ１７０８）。位置情報及び共有情報を取得した無線通信装置２は、取得した位置情報及び共有情報に基づいて認証情報を生成する（Ｓ１７０９）。
【００８５】
認証情報を生成した無線通信装置２は、無線通信装置１に対して生成した認証情報を送信する（Ｓ１７１０）。無線通信装置２から認証情報を受信した無線通信装置１は、生成した認証情報及び受信した認証情報に基づいて認証処理を行う（Ｓ１７１１）。認証処理により無線通信装置２の認証が成功すると、無線通信装置１は、無線通信装置２に対して再度通信を確立する（Ｓ１７１２）。
【００８６】
以上説明したように、第２の実施形態に係る無線通信システムにおいては、無線通信装置１及び無線通信装置２は、それぞれが記憶する同一の共有情報と、通信が切断されるたびに変化する補助情報とに基づいて認証情報を生成する。これにより、両無線通信装置が認証情報そのものを記憶するのではなく、共有情報及び補助情報を用いて、認証処理のたびに変化する認証情報に基づいて認証処理が行われるので、容易に再接続が可能になるとともに通信の安全性を向上することが可能になる。
【００８７】
なお、第２の実施形態においても、第１の実施形態において説明した無線通信装置２ごとに共有情報を設定する構成、共有情報に使用可能条件を設ける構成及び共有情報を定期的に更新する構成やこれらの構成の組み合わせが適用可能である。
【符号の説明】
【００８８】
１、２  無線通信装置
１０  ＣＰＵ
２０  ＲＡＭ
３０  ＲＯＭ
４０  ＨＤＤ
５０  Ｉ／Ｆ
６０  ＬＣＤ
７０  操作部
８０  バス
１０１  初回通信処理部
１０２  装置情報取得部
１０３  装置情報記憶部
１０４  共有情報生成部
１０５、２０３  共有情報記憶部
１０６、２０４  通信処理部
１０７、２０５  認証情報生成部
１０８、２０６  認証処理部
１０９  補助情報生成部
２０１  装置情報送信部
２０２  共有情報取得部
２０７  補助情報取得部
【先行技術文献】
【特許文献】
【００８９】
【特許文献１】特開２００８−０７８９５７号公報
【図１】
2016152510.tif 000003
【図２】
2016152510.tif 000004
【図３】
2016152510.tif 000005
【図４】
2016152510.tif 000006
【図５】
2016152510.tif 000007
【図６】
2016152510.tif 000008
【図７】
2016152510.tif 000009
【図８】
2016152510.tif 000010
【図９】
2016152510.tif 000011
【図１０】
2016152510.tif 000012
【図１１】
2016152510.tif 000013
【図１２】
2016152510.tif 000014
【図１３】
2016152510.tif 000015
【図１４】
2016152510.tif 000016
【図１５】
2016152510.tif 000017
【図１６】
2016152510.tif 000018
【図１７】
2016152510.tif 000019