(57)【要約】【課題】演奏者が望む音域を補強しつつ全体として音量を低減することのできるピアノを提供する。【解決手段】ピアノは、筐体と、弦長を規定する駒と、前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結し、前記駒から前記板状部材への振動の伝達特性が可変である連結部材と、前記伝達特性の変化を制御する制御手段と、を備える。前記制御手段は、前記連結部材の少なくとも一部に対し、エネルギーを供給する手段を含んでもよい。また、前記エネルギーは、熱、電圧、電流、外力のうち少なくとも一つであってもよい。【選択図】図１
2016206224.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体と、
弦長を規定する駒と、
前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結し、前記駒から前記板状部材への振動の伝達特性が可変である連結部材と、
前記伝達特性の変化を制御する制御手段と、
を備える、ピアノ。
【請求項２】
前記制御手段は、前記連結部材の少なくとも一部に対し、エネルギーを供給する手段を含む、請求項１に記載のピアノ。
【請求項３】
前記エネルギーは、熱、電圧、電流、外力のうち少なくとも一つである、請求項２に記載のピアノ。
【請求項４】
筐体と、
弦長を規定する駒と、
前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結し、前記駒から前記板状部材への振動の伝達特性が可変である連結部材と、
を備え、
前記連結部材は、前記板状部材に対する接触圧を変化させる手段を含む、ピアノ。
【請求項５】
前記板状部材に対する接触圧を変化させる手段は圧縮バネを含む、請求項４に記載のピアノ。
【請求項６】
筐体と、
弦長を規定する駒と、
前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結する連結部材と、
を備え、
前記連結部材と前記板状部材との間または前記連結部材と前記駒との間の連結が解除可能である、ピアノ。
【請求項７】
さらに、前記連結部材と前記板状部材との間または前記連結部材と前記駒との間の連結を解除する手段を備える、請求項６に記載のピアノ。
【請求項８】
さらに、前記駒、前記連結部材または前記板状部材の振動を検出する手段を備え、
前記検出した振動に基づいて、前記伝達特性を変化させる、請求項１から７のいずれか一項に記載のピアノ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピアノに関する。
【背景技術】
【０００２】
ピアノは、弦の振動を駒から響板に伝達する構造を有しており、弦の振動が響板に伝達されることで豊かな音量が得られるようになっている。しかし、例えば集合住宅や住宅が密集しているような環境では、ピアノの音量が大きすぎてしまうような場合がある。そこで、響板と駒との間の振動伝達部材の連結を解除することにより、ピアノの音量の調節を行えるようにしたピアノが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３７４０６１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１記載のピアノでは、振動伝達部材と響板と間の連結を解除することによりピアノの音量を小さくすることはできる。しかしながら、振動伝達部材の響板への連結は、解除するか否かのいずれかであり、演奏者の要望やピアノが置かれた環境に応じて音量や音調などの音響特性を細やかに調整することはできなかった。
【０００５】
本発明は、そのような事情に鑑みてなされたものであり、演奏者の要望またはピアノが置かれた環境に応じて、音響特性を調整することのできるピアノを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一実施形態におけるピアノは、筐体と、弦長を規定する駒と、前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結し、前記駒から前記板状部材への振動の伝達特性が可変である連結部材と、前記伝達特性の変化を制御する制御手段と、を備える。前記制御手段は、前記連結部材の少なくとも一部に対し、エネルギーを供給する手段を含んでいてもよい。前記エネルギーとしては、熱、電圧、電流、外力のうちの少なくとも一つであることが好ましい。
【０００７】
本発明の一実施形態におけるピアノは、筐体と、弦長を規定する駒と、前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結し、前記駒から前記板状部材への振動の伝達特性が可変である連結部材と、を備え、前記連結部材は、前記板状部材に対する接触圧を変化させる手段を含んでもよい。前記板状部材に対する接触圧を変化させる手段は圧縮バネであってもよい。
【０００８】
本発明の一実施形態におけるピアノは、筐体と、弦長を規定する駒と、前記筐体の一部を構成する板状部材と前記駒とを連結する連結部材と、を備え、前記連結部材と前記板状部材との間または前記連結部材と前記駒との間の連結が解除可能である。このとき、前記連結部材と前記板状部材との間または前記連結部材と前記駒との間の連結を解除する手段を備えていてもよい。
【０００９】
本発明の一実施形態におけるピアノは、さらに、前記駒、前記連結部材または前記板状部材の振動を検出する手段を備え、前記検出した振動に基づいて、前記伝達特性を変化させてもよい。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本発明によれば、演奏者の要望またはピアノが置かれた環境に応じて、音響特性を調整することのできるピアノを提供することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１実施形態におけるピアノの側断面を示す図である。
【図２】第１実施形態におけるピアノの背面を示す図である。
【図３】第１実施形態におけるピアノの制御手段の回路構成を示す図である。
【図４】第１実施形態におけるピアノにおいて連結部材を接続するリンク機構の構成を示す図である。
【図５】第２実施形態におけるピアノの背面を示す図である。
【図６】第３実施形態におけるピアノの背面を示す図である。
【図７】第３実施形態におけるピアノにおいて連結部材を接続するリンク機構の構成を示す図である。
【図８】第４実施形態におけるピアノの背面を示す図である。
【図９】第４実施形態におけるピアノの制御手段の回路構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第１実施形態＞
図１及び図２を参照して、第１実施形態におけるピアノ１０の構成例について説明する。図１は、第１実施形態のピアノの側断面を示す図である。図２は、第１実施形態のピアノの背面を示す図である。なお、本実施形態では、アップライトピアノを例示するが、本発明は、グランドピアノにも適用可能である。
【００１３】
ピアノ１０の筐体１１は、上前板１２ａ、下前板１２ｂ、背面上桁１３、背面下桁１４、親板１５ａ、親板１５ｂ、屋根前１６、屋根後１７、底板１８及び支柱１９ａ〜１９ｇを備える。図１では、支柱１９ａから１９ｇのうちの１つの支柱が、支柱１９として図示されている。
【００１４】
上前板１２ａは、筐体１１の前面側において、屋根前１６と鍵盤蓋奥２０との間に設けられる。下前板１２ｂは、筐体１１の前面側において、棚板２１と底板１８との間に設けられる。背面上桁１３は、筐体１１の背面の上側において親板１５ａと親板１５ｂの間に水平方向に掛け渡されるように設けられる。背面下桁１４は、筐体１１の背面の下側において親板１５ａと親板１５ｂの間に掛け渡されるように設けられる。ピアノ１０の一方の側面には親板１５ａが設けられ、他方の側面には親板１５ｂが設けられる。
【００１５】
筐体１０の上端においては、前側に屋根前１６が設けられ、後ろ側に屋根後１７が設けられる。屋根前１６と屋根後１７により筐体１０の上端（上面側）が覆われる。また、図示は省略しているが、屋根前１６と屋根後１７は、ヒンジによって連結されている。これにより、ヒンジによる連結部分を中心として屋根前１６の前側を引き上げるようにして屋根前１６を開くことができる。屋根前１６を開くことにより、例えば屋根前１６を閉じた状態のときよりも豊かな音の響きが得られる。底板１８は、図示するように筐体１１の下端部（底面側）において設けられる。
【００１６】
支柱１９ａ〜１９ｇは、筐体１１の背面において、背面上桁１３と背面下桁１４との間において垂直方向に架設される。本実施形態における支柱１９ａ〜１９ｇは、弦の張力に対して筐体１１を支える機能を有する。また、本実施形態において、支柱１９ｂ〜１９ｆは、中高音域に対応する長駒２２を固定する機能を有し、支柱１９ｃ及び１９ｄは、低音域に対応する短駒２３を固定する機能を有する。なお、以降において支柱１９ａ〜１９ｇについて特に区別しない場合には、支柱１９と記載する。また、図２においては、７本の支柱１９ａ〜１９ｇを設けた例が示されているが、支柱１９の数について特に限定はない。
【００１７】
ここで、本実施形態のピアノ１０は、短駒２３と下前板１２ｂとが連結部材２４を介して接続されている。連結部材２４は、木材、金属、セラミックス（陶器を含む）、樹脂（プラスチックまたはゴムを含む）のいずれで構成されていてもよい。また、図２において、連結部材２４は、短駒２３の一端に設けられているが、この位置に限定されるものではない。
【００１８】
後述するように、本実施形態のピアノ１０は、連結部材２４の振動の伝達特性を変化させる機構を備えている。すなわち、本実施形態のピアノ１０は、振動が連結部材２４を伝わる具合を変化させる機構を備えている。これにより、駒から発した振動の特性（特に周波数特性）を途中で変化させ、最終的に振動板として機能する板状部材が発する音の特性（音響特性）を変化させる。
【００１９】
本実施形態では、連結部材２４の伝達特性の変化は、制御手段２５によって制御される。制御手段２５は、ＡＳＩＣ等の集積回路部２５ａ、エネルギー供給部２５ｂ、操作部２５ｃで構成される。エネルギー供給部２５ｂは、連結部材２４に対してエネルギーを供給する役割を果たし、このエネルギーの供給によって連結部材２４の振動の伝達特性を変化させるようになっている。なお、図１では、エネルギー供給部２５ｂが支持部材２５ｄを介して棚板２１に固定されているが、固定方法は如何なる方法であってもよい。
【００２０】
図３は、本実施形態のピアノ１０の制御手段の回路構成を示す図である。図３に示すように、集積回路部２５ａは、ＣＰＵ（中央演算処理装置）２５ａ−１とメモリ２５ａ−２とを含む。エネルギー供給部２５ｂは、集積回路部２５ａからの制御信号に基づいて動作し、連結部材２４に対してエネルギーを供給する。エネルギー供給部２５ｂの詳細については後述する。操作部２５ｃは、演奏者の指示に基づく操作信号を集積回路部２５ａに送信する。集積回路部２５ａでは、操作信号に基づいて制御信号を生成し、エネルギー供給部２５ｂを制御する。勿論、制御手段２５の構成は、図３に示した構成に限定されるものではなく、他の機能ブロックを含んでいてもよい。
【００２１】
図１に戻ると、筐体１１の底板１８前面側の左右両側にはそれぞれ妻土台２６が設けられる。妻土台２６と棚板２１との間には脚柱２７が架設される。棚板２１の上面側には所定数（例えば８８個）の鍵２８が水平方向に並べられて設けられる。鍵２８の各々は、棚板２１の上面部に設けられた筬中２９、筬前３０、筬後３１によって支持される。
【００２２】
鍵２８の上側には、鍵盤蓋奥２０が設けられ、上框２０の手前側に鍵盤蓋３２が設けられる。鍵盤蓋３２は、水平方向の一端が鍵盤蓋奥２０とヒンジとで連結されることで、開閉が可能なようになっている。図１では、鍵盤蓋３２が開いた状態を示している。
【００２３】
筐体１１の内部においてはフレーム３３が設けられる。フレーム３３に対しては、鍵２８ごとに対応する弦３４、３５が張設される。ここで、弦３４は、ピアノ１０の全音域のうちの低音域に対応する弦である。つまり、弦３４は、低音域の範囲に含まれる所定数の鍵２８ごとに対応して設けられる。また、弦３５は、ピアノ１０の全音域のうちの中高音域に対応する弦である。つまり、弦３５は、中高音域の範囲に含まれる所定数の鍵２８ごとに対応して設けられる。
【００２４】
本実施形態においては、前述のように、中高音域に対応する長駒２２と低音域に対応する短駒２３との２つの駒が設けられる。図１及び図２に示すように、長駒２２及び短駒２３は、いずれも支柱１９に対して固定される。このとき、長駒２２及び短駒２３は、支柱１９に対して、直接接続されていてもよいし、別に設けられた介在部材を介して接続されていてもよい。
【００２５】
長駒２２及び短駒２３を直接支柱１９に固定する場合、例えば、接着剤や釘などによって固定されてもよい。接着剤を用いる場合、例えば振動の伝達をできるだけ損なわないように接着剤の種類を選定することが好ましい。また、接着剤に代えて、ネジ、またはボルト及びナットなどによって支柱１９に固定されてもよい。さらに、ほぞ組みなどによる木工的な連結技術により固定されてもよい。
【００２６】
短駒２３には弦３４ごとに対応する駒釘３６が設けられている。短駒２３は、上記のように支柱１９ｃ及び１９ｄに固定された状態で、弦３４のそれぞれの有効弦長部分の一端側を駒釘３６にて支持する。長駒２２には弦３５ごとに対応する駒釘３７が設けられている。長駒２２は、上記のように支柱１９ｂ〜１９ｆに固定された状態で、弦３５のそれぞれの有効弦長部分の一端側を駒釘３７にて支持する。長駒２２は、短駒３６よりも上方の位置に設けられている。なお、図示は省略しているが、弦３４、弦３５それぞれの有効弦長部分の他端側は、例えばフレーム３３に設けられたベアリング、アグラフなどによって支持される。
【００２７】
また、鍵２８の後端部の上側には、アクション機構４０とダンパ機構４１が設けられる。アクション機構４０はハンマー４２を備え、演奏者の手指が対応の鍵２８を押した力を、ハンマー４２が対応の弦３４、３５を打撃する力に変換する機構である。ダンパ機構４１は、演奏者がペダル４３を踏み込むのに応じて、ダンパ４４を対応の弦３４に接触していた状態から離間した状態に遷移させるための機構である。
【００２８】
以上の説明から明らかなように、本実施形態のピアノ１０は響板を備えず、長駒２２及び短駒２３が、それぞれ支柱１９に固定されている。このように、長駒２２及び短駒２３が響板に接続されず、振動を伝えにくい支柱１９に固定されるため、弦３４、３５の振動によって発生する音を十分に小さくすることができる。
【００２９】
一方で、響板を用いないことにより音量を下げた場合、演奏者によっては低音域の音量が中高音域の音量に比べて弱くなり、音域のバランスが崩れたと感じるおそれがある。通常の場合、響板は低音域の増強に大きく寄与している。そのため、響板がない場合には中高音域に比べて低音域の音の減衰が相対的に速く感じられ、低音域の音量が大幅に小さくなったと感じられる場合がある。
【００３０】
そのため、本実施形態のピアノ１０は、低音域に対応する短駒２３と下前板１２ｂとを連結部材２４で連結することにより低音域の音を補強している。つまり、連結部材２４を介して、短駒２３の振動を下前板１２ｂに伝達し、下前板１２ｂを振動させることにより、低音域の音を補強する構成となっている。これにより、全体としてはピアノの音量を低減しつつも、低音域の音が過度に小さく聴こえるといったことを防ぎ、音域バランスを良好に保つことができる。
【００３１】
なお、本実施形態では、短駒２３に対して下前板１２ｂを連結しているが、これに限らず、上前板１２ａを連結したり、側板（親板１５ａ、１５ｂ）に連結したり、上前板１２ａと下前板１２ｂの両方に連結したりすることもできる。また、短駒２３だけでなく、長駒２２及び短駒２３の両方に連結部材２４を連結してもよい。これにより、低音域から中高音域まで音域全体について音響特性を調整することが可能となる。勿論、音響特性の調整を重視して長駒２３だけに連結部材２４を連結することも可能である。
【００３２】
さらに、本実施形態のピアノ１０は、連結部材２４における短駒２３から下前板１２ｂへの振動の伝達特性が可変になっている。具体的には、制御手段２５によって連結部材２４の少なくとも一部に対してエネルギーを供給し、そのエネルギーによって連結部材２４の伝達特性を変化させる構成となっている。これにより、制御手段２５を用いて連結部材２４の振動の伝達特性を変化させ、連結部材２４を伝わる振動（すなわち下前板１２ｂに伝わる振動）を制御することができる。その結果、下前板１２ｂを介して演奏者に聴こえる低音域の音の音響特性が変化する。
【００３３】
なお、本明細書中において「音響特性」とは、音の周波数特性（周波数分布）であり、音量、音調その他の音の特性を含む概念である。本実施形態では、連結部材の振動の伝達特性を変化させることにより低音域の音響特性を変化させ、結果として、演奏者の要望に応じた音響特性の調整を行うことができるようになっている。
【００３４】
上記エネルギーとしては、例えば熱、電圧、電流、外力を挙げることができる。ただし、これらはあくまで例示であり、制御手段２５は、連結部材２４の振動の伝達特性を変化させる外的要因を供給するものであればよい。例えば、前述のように熱、電圧、電流、外力のうちの少なくとも１つを供給する例に限らず、連結部材２４を冷やしたり、連結部材２４の周囲の湿度を変化させたりするなど、連結部材２４に何らかの環境変化を与えて伝達特性を変化させてもよい。
【００３５】
本実施形態のピアノ１０は、連結部材２４として金属部材を用い、エネルギー供給部２５ｂとしてヒーターなどの加熱手段を用いる。そして、連結部材２４の一部分を加熱することにより伝達特性を変化させる。この場合、金属材料で構成される連結部材２４の一部分を加熱すると、その部分の物性が変化し、結果として振動の伝達特性（特に周波数特性）も変化する。このように、本実施形態のピアノ１０は、連結部材２４の伝達特性を意図的に変化させることにより、演奏者に聴こえる音響特性を調整するという機能を有している。
【００３６】
なお、図１に示すエネルギー供給部２５ｂは、連結部材２４を取り囲むように設けられ、連結部材２４の全方位から加熱できるようになっている。勿論、これに限らず、連結部材２４を上下または左右から挟み込むようにエネルギー供給部２５ｂを設けてもよい。さらに、連結部材２４の内部にエネルギー供給部２５ｂとして加熱手段を設け、連結部材２４の内部から加熱することも可能である。
【００３７】
また、本実施形態では連結部材２４の一部分だけを加熱する例を示しているが、連結部材２４の全体を加熱することもできる。ただし、連結部材２４の一部分だけでも伝達特性が変化すれば短駒２３から下前板１２ｂに伝わる振動は変化するため、消費電力の観点からは連結部材２４の一部にエネルギーを供給する構成が好ましいと言える。
【００３８】
エネルギー供給部２５ｂに対しては、有線もしくは無線のいずれの方式を用いて制御信号等を供給してもよい。例えば、支持部材２５ｄの内部に配線を施して制御信号を供給することも可能である。なお、本実施形態では、支持部材２５ｄを棚板２１に固定する例を示しているが、底板１８や支柱１９に対して固定されていてもよい。また、集積回路部２５ａ、エネルギー供給部２５ｂ及び操作部２５ｃの位置は一例であり、どのような位置に配置してもよい。
【００３９】
以上説明したように、本実施形態のピアノ１０は、従来のピアノが備える響板を備えておらず、弦を支持する長駒２２及び短駒２３は、筐体１１を支える支柱１９に固定されている。そのため、ピアノ１０から発生する音を有効に低減することができる。
【００４０】
また、本実施形態のピアノ１０は、短駒２３と下前板１２ｂとが連結部材２４によって連結されているため、低音域の音量を補強することができる。これにより、ピアノ１０の音量を下げたことに伴う低音域の音量の物足りなさを補うことが可能となっている。
【００４１】
さらに、本実施形態のピアノ１０は、連結部材２４における短駒２３から下前板１２ｂへの振動の伝達特性が可変になっている。つまり、連結部材２４の振動の伝達特性を意図的に変化させることができ、短駒２３から下前板１２ｂへ伝わる振動、すなわち下前板１２ｂから発する音の特性を変化させることができる。これにより、上述した連結部材２４によって低音域を補強するか否かだけでなく、低音域の音響特性を演奏者の要望に応じて細やかに調整することが可能となっている。
【００４２】
＜第１実施形態の変形例１＞
第１実施形態におけるピアノ１０は、エネルギー供給部２５ｂとして電圧を供給する手段を用いることもできる。具体的には、連結部材２４を一対の電極で挟み、それらの電極間に加える電圧を制御すればよい。このとき、連結部材２４が電圧を加えることにより分極する材料で構成されていれば、分極量に応じて連結部材２４の物性を変化させ、振動の伝達特性を変化さえることができる。
【００４３】
また、例えば連結部材２４の一部に、電圧を加えると粘性が変化する流体を設け、電圧を制御することにより流体の粘性を変化させ、その結果として連結部材２４の伝達特性を変化させることもできる。例えば、電圧を加えると粘性が変化する流体として、ＥＲ（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｒｈｅｏｌｏｇｉｃａｌ）流体というものが知られている。これを用いた場合、連結部材２４の一部を中空のカプセル状にして内部にＥＲ流体を封入し、ＥＲ流体に対して電圧を加える構成とすることができる。
【００４４】
＜第１実施形態の変形例２＞
第１実施形態におけるピアノ１０は、エネルギー供給部２５ｂとして交流または直流の電流を供給する手段を用いることも可能である。具体的には、例えば連結部材２４として導電性を有する部材を用い、連結部材２４に対して電流を流すことにより、連結部材２４そのものを発熱させることも可能である。
【００４５】
また、連結部材２４の内部の空洞に導電性材料で構成される電熱線を設け、その電熱線に電流を供給することにより、連結部材２４の内部から発熱させることもできる。この場合、連結部材２４としては導電性を有する部材に限らず、木材、セラミックス、樹脂などを用いることが可能となる。
【００４６】
＜第１実施形態の変形例３＞
第１実施形態におけるピアノ１０は、エネルギー供給部２５ｂとして、連結部材２４に対して外力を供給する手段を用いることも可能である。具体的には、例えば、連結部材２４に対して錘として機能する部材を載せたり、吊り下げたりする機構を設けることにより、連結部材２４に対して重力方向の外力を供給することができる。
【００４７】
この場合、錘を複数用意して複数の段階に分けて外力を供給することができるようにしておくことにより、段階的に連結部材２４の振動の伝達特性を変化させることができ、演奏者の要望に応じた音響特性の調整が可能となる。
【００４８】
＜第１実施形態の変形例４＞
第１実施形態におけるピアノ１０は、エネルギー供給部２５ｂとして、連結部材２４に対して磁力（磁場）を供給する手段を用いることも可能である。例えば、連結部材２４の内部にコイルを設け、制御手段２５ａから供給した磁力によりコイルに対して誘導電流を発生させることができる。そして、コイルに電流を流すことによりコイルを発熱させ、連結部材２４の内部から加熱することが可能である。
【００４９】
エネルギー供給部２５ｂで発生させる磁力は、磁石を用いたものに限らず、コイルを用いたものであってもよい。つまり、エネルギー供給部２５ｂに設けたコイルに電流を流すことにより磁力を形成し、電磁誘導により連結部材２４に設けたコイルに対して誘導電流を流すことが可能である。
【００５０】
＜第１実施形態の変形例５＞
第１実施形態におけるピアノ１０は、エネルギー供給部２５ｂとして、連結部材２４の一部にリンク機構を設けることも可能である。例えば、図４に示すリンク機構５０を連結部材５１ａ及び５１ｂの間に設け、連結部材５１ａから連結部材５１ｂに伝える振動の振幅比を変更することにより、振動の伝達特性を変化させることができる。具体的には、連結部材５１ａを接続部材５２の一端に接触させ、連結部材５１ｂを接続部材５２の他端に接触させるとともに、接続部材５２の任意の位置に固定点としての支点５３を設ける。
【００５１】
この場合、連結部材５１ａと接続部材５２との接点から支点５３までの距離をＸとし、連結部材５１ｂと接続部材５２との接点から支点５３までの距離をＹとしたとき、Ｘ及びＹの比によって連結部材５１ａから連結部材５１ｂに伝わる振動の振幅比が変化する。したがって、支点５３の位置を任意に設定できるようにすることにより、連結部材５１の振動の伝達特性を変化させることができる。なお、支点５３の位置を変更する方法に限らず、連結部材５１ａと接続部材５２との接点の位置、または連結部材５１ｂと接続部材５２との接点の位置のいずれかを変更可能としてもよい。また、支点５３の位置または上述した各接点の位置は、手動で変更する構成となっていてもよいし、自動で変更する構成となっていてもよい。
【００５２】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態におけるピアノ６０は、第１実施形態のおけるピアノ１０とは、連結部材の構成が異なっている。具体的には、本実施形態では、下前板１２ｂなどの板状部材に対する連結部材の接触圧を変化させることにより、連結部材の振動の伝達特性を変化させるものとなっている。図５を用いて説明するが、第１実施形態のピアノ１０と共通する部分については、図１と同一の符号を付し、ここでの説明を省略する。
【００５３】
図５は、第２実施形態のピアノ６０の側断面を示す図である。本実施形態のピアノ６０は、連結部材６１が、周知のいわゆる「突っ張り棒」と同様の構造となっており、伸縮可能な構造を有している。具体的には、連結部材６１の端部（下前板１２ｂに接する側の端部）に伸縮手段６１ａが設けられている。伸縮手段６１ａは、連結部材６１の本体６１ｂよりも径の小さな筒状部材からなり、本体６１ｂに対して摺動可能に支持される。そして、伸縮手段６１ａを、連結部材６１の内部に設けられた圧縮バネの力に反して本体６１ｂの内部に押し込むことにより、連結部材６１の全体の長さを変えることができる。さらに、伸縮手段６１ａを一定方向に回動することにより、その位置で伸縮手段６１ａを固定できるようになっている。
【００５４】
本実施形態のピアノ６０は、連結部材６１を上述のような構造とすることにより、下前板１２ｂへの接触圧を自由に変更することが可能である。連結部材６１と下前板１２ｂとの間の接触圧が変化すると、連結部材６１から下前板１２ｂに伝達される振動の特性も変化するため、結果的にピアノ６０の音の特性も変化する。これを利用して本実施形態のピアノ６０は、演奏者の要望に応じた音響特性に調整することが可能となる。
【００５５】
なお、図５では、下前板１２ｂに接する側における連結部材６１の端部に伸縮手段６１ａを設けた構造とする例を示しているが、これに限らず、短駒２３に接する側の端部に伸縮手段６１ａを設けた構造としてもよい。つまり、伸縮手段６１ａと同様の機能を有する部位は、連結部材６１のどの位置にあってもよい。いずれにしても連結部材６１として、伸縮可能な構造を有するとともに、その両端に伸びる方向の力が作用する棒状部材を用いることが可能である。
【００５６】
また、連結部材６１の伸縮動作は、手動で行う構成となっていてもよいし、自動で行う構成となっていてもよい。自動で行う場合には、第１実施形態と同様に、制御手段を用いて連結部材６１に対して外力（モーター等を動かす動力を含む）を供給すればよい。
【００５７】
＜第２実施形態の変形例１＞
第２実施形態におけるピアノ６０は、連結部材の一部をバネ材とすることも可能である。例えば、連結部材の一端を圧縮バネとし、圧縮バネを介して下前板１２ｂまたは短駒２３と連結する構造となっていてもよい。なお、バネ材としては、どのようなバネ材を用いてもよいが、連結部材の一部として振動を伝達する部位としても機能することから、出来るだけ線径の太い圧縮バネを用いることが好ましい。
【００５８】
このような構造とした場合、バネ材のバネ定数によって連結部材と下前板１２ｂまたは連結部材と短駒２３との間の接触圧が変化する。これにより、バネ材を交換するだけで容易にピアノ６０から発生する音響特性を変化させることができ、演奏者の要望に応じた調整が可能となる。
【００５９】
なお、バネ材の交換は、手動で行う構成となっていてもよいし、自動で行う構成となっていてもよい。自動で行う場合には、第１実施形態と同様に、制御手段を用いて連結部材６１に対して外力（モーター等を動かす動力を含む）を供給すればよい。
【００６０】
＜第２実施形態の変形例２＞
第２実施形態におけるピアノ６０は、連結部材の一部に、加熱により伸縮する部材を用いることも可能である。具体的には、連結部材の一部に、連結部材の本体よりも熱膨張係数の大きい部材を設け、ヒーター等の加熱手段により加熱することにより、連結部材の一部を伸縮させることができる。勿論、連結部材の全体を比較的熱膨張係数の大きい材料で構成し、連結部材全体が伸縮可能となっていてもよい。
【００６１】
このような構造とした場合、連結部材の一部または全体を加熱することにより、連結部材の長さが変化して連結部材と下前板１２ｂまたは連結部材と短駒２３との間の接触圧が変化する。つまり、連結部材を加熱するだけで容易にピアノ６０から発生する音響特性を変化させることができ、演奏者の要望に応じた調整が可能となる。
【００６２】
＜第３実施形態＞
本発明の第３実施形態におけるピアノ７０は、第１実施形態のおけるピアノ１０とは、連結部材の構成が異なっている。具体的には、本実施形態では、連結部材と下前板１２ｂとの間または連結部材と短駒２３との間の連結が解除可能となっている。図６を用いて説明するが、第１実施形態のピアノ１０と共通する部分については、図１と同一の符号を付し、ここでの説明を省略する。
【００６３】
図６は、第３実施形態のピアノ７０の側断面を示す図である。本実施形態のピアノ７０は、連結部材７１が第１部材７１ａ及び第２部材７１ｂの二つの部材で構成され、これらの二つの部材がヒンジ７１ｃで連結されている。つまり、第１部材７１ａと第２部材７１ｂとは、ヒンジ７１ｃを介して回動可能になっている。なお、本実施形態では、第１部材７１ａが短駒２３と連結されているが、第２部材７１ｂが下前板１２ｂに連結された構造としてもよい。また、連結部材７１は、三つ以上の部材が連結された構造とすることも可能である。
【００６４】
本実施形態のピアノ７０を使用する際には、音量を極力抑えたい場合には第２部材７１ｂが下前板１２ｂから離れた状態とし、低音域を補強したい場合には第２部材７１ｂが下前板１２ｂに接した状態とすればよい。つまり、本実施形態では、演奏者の要望に応じて連結部材７１と下前板１２ｂとの間の連結を解除することができ、これによりピアノ７０の音量を調整することができる。
【００６５】
なお、連結部材７１と下前板１２ｂとの間の連結は、手動で解除する構成となっていてもよいし、自動で解除する構成となっていてもよい。自動で行う場合には、第１実施形態と同様に、制御手段を用いて第２部材７１ｂに対して外力（モーター等を動かす動力を含む）を供給すればよい。
【００６６】
＜第３実施形態の変形例１＞
第３実施形態におけるピアノ７０は、連結部材の一部に、第２実施形態で説明した伸縮手段を備えていてもよい。つまり、第２実施形態で説明した連結部材６１は、本実施形態のピアノ７０に適用することも可能である。
【００６７】
第３実施形態のピアノ７０に、第２実施形態で説明した連結部材６１を適用した場合、音量を極力抑えたい場合には連結部材６１を取り外し、低音域を補強したい場合には連結部材６１を取り付ければよい。これにより、演奏者の要望に応じて連結部材６１と下前板１２ｂとの間の連結を解除することができ、ピアノ７０の音量を調整することができる。
【００６８】
＜第３実施形態の変形例２＞
第３実施形態におけるピアノ７０は、連結部材の一部にリンク機構を設けることも可能である。例えば、図７に示すリンク機構６５を連結部材６６ａ及び６６ｂの間に設け、連結部材６６ａから連結部材６６ｂに対して振動を伝えたり伝えなかったりすることにより、音量を調整することができる。具体的には、リンク機構６５は、支軸６７を中心として回動可能に支持された接続部材６８を有し、連結部材６６ａと接続部材６８の一端、及び連結部材６６ｂと接続部材６８の他端がそれぞれ接触するようになっている。
【００６９】
図７（Ａ）に示す状態にある場合、連結部材６６ａ及び連結部材６６ｂは、それぞれ接続部材６８と接する。そのため、短駒２３の振動は、連結部材６６ａ、接続部材６８及び連結部材６６ｂを介して最終的に下前板１２ｂに伝達される。そして、図７（Ｂ）に示すように接続部材６８が回動すると、連結部材６６ａ及び接続部材６６ｂと接続部材６８との連結が解除され、短駒２３の振動は下前板１２ｂに伝達されなくなる。
【００７０】
以上のように、本実施形態のピアノ７０は、リンク機構６５をスイッチとして機能させることにより、連結部材と下前板１２ｂとの間または連結部材と短駒２３との間の連結が解除可能となっている。なお、接続部材６８は、手動で回動させる構成となっていてもよいし、自動で回動させる構成となっていてもよい。自動で行う場合には、第１実施形態と同様に、制御手段を用いて接続部材６８に対して外力（モーター等を動かす動力を含む）を供給すればよい。
【００７１】
＜第４実施形態＞
本発明の第４実施形態におけるピアノ８０は、自身が発する音をフィードバックして自動的に音響特性を調整する機構を備えたものである。具体的には、ピアノ８０が発する音をセンサにより検出し、その検出信号に基づいてピアノ８０が発する音の音響特性を調整する。図８を用いて説明するが、第１実施形態のピアノ１０と共通する部分については、図１と同一の符号を付し、ここでの説明を省略する。
【００７２】
図８は、第４実施形態のピアノ８０の側断面を示す図である。本実施形態のピアノ８０は、下前板１２ｂにセンサ部８１を設け、下前板１２ｂの振動を検出する構成となっている。センサ部８１としては、振動を検出することが可能なセンサであれば如何なるセンサを用いてもよい。例えば、一般的な圧電素子（ピエゾ素子）を用いてもよい。センサ部８１で得られた検出信号は、エネルギー供給部２５ｂにフィードバックされる。すなわち、センサ部８１で得られた検出信号に基づいて、エネルギー供給部２５ｂの動作が制御される。
【００７３】
図９は、本実施形態のピアノ８０の制御手段の回路構成を示す図である。本実施形態のピアノ８０における制御手段８２は、機能ブロックとしてセンサ部８１を含む。その他の構成は、第１実施形態の制御手段２５と同様である。
【００７４】
本実施形態ではエネルギー供給部２５ｂとして加熱手段を用い、センサ部８１の検出信号に基づいて加熱手段の出力を制御することにより、連結部材２４の加熱温度を制御する。例えば、検出信号が予め設定された閾値を超えるときに、音量を下げる方向に加熱手段を制御してもよい。これにより、演奏者が気付かないうちに音量が大きくなってしまった場合に、自動的に音量を下げることができる。
【００７５】
また、検出信号が予め設定された値で維持されるように、フィードバック制御を行うことができる。例えば、経年劣化や環境変化に伴ってピアノ８０が発する音響特性に変化が生じた際、その変化を検出信号の変化として取得し、検出信号が予め設定された値に戻る方向に制御を行う。これにより、下前板１２ｂの経年劣化やピアノ８０が置かれる温度環境の変化など外的要因によって音響特性が変化したとき、自動的に適切な音響特性となるように制御することができる。
【００７６】
なお、本実施形態では、センサ部８１を下前板１２ｂに取り付ける例を示しているが、連結部材２４または短駒２３に取り付けてもよい。また、振動を検出するセンサではなく、マイクロホンのような音センサを設けてフィードバック制御を行ってもよい。
【００７７】
また、第１乃至第４の各実施形態及びそれらの変形例は、響板がないピアノに適用した例として説明してきたが、本発明は響板を有する一般的なアコースティックピアノに対しても適用することができる。その場合、駒は響板に取付けられることになる。
【符号の説明】
【００７８】
１０、６０、７０、８０…ピアノ、１１…筐体、１２ａ…上前板、１２ｂ…下前板、１３…背面上桁、１４…背面下桁、１５ａ、１５ｂ…親板、１６…屋根前、１７…屋根後、１８…底板、１９…支柱、２０…鍵盤蓋奥、２１…棚板、２２…長駒、２３…短駒、２４…連結部材、２５…制御手段、２５ａ…集積回路部、２５ｂ…エネルギー供給部、２５ｃ…操作部、２５ｄ…支持部材、２６…妻土台、２７…脚柱、２８…鍵、２９…筬中、３０…筬前、３１…筬後、３２…鍵盤蓋、３３…フレーム、３４、３５…弦、３６、３７…駒釘、４０…アクション機構、４１…ダンパ機構、４２…ハンマー、４３…ペダル、４４…ダンパ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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