(57)【要約】【課題】血管採取の作業性に優れる血管剥離デバイスおよび血管剥離方法を提供する。【解決手段】血管剥離デバイス１００Ｊは、管状をなし、軸方向の両端を繋ぐスリット３１１を有する可動部本体３１０と、スリット３１０を開閉するスライド部３４０と、を有する可動部３００Ｊを備え、可動部３００Ｊを血管の周囲に配置し、前記血管に沿って移動させることで、前記血管を周囲に位置する組織に覆われた状態で剥離する。また、可動部３００Ｊを前記血管の周囲に配置する際は、スリット３１１を開状態とし、可動部３００Ｊを前記移動させる際は、スリット３１１を閉状態とする。【選択図】図２２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管状をなし、軸方向の両端部を繋ぐスリットを有する可動部本体を有する可動部を備え、
前記可動部を血管の周囲に配置し、前記血管に沿って移動させることで、前記血管をその周囲の少なくとも一部が周囲の組織に覆われた状態で剥離することを特徴とする血管剥離デバイス。
【請求項２】
前記可動部は、前記スリットを開閉する蓋部を有する請求項１に記載の血管剥離デバイス。
【請求項３】
前記可動部を前記血管の周囲に配置する際は、前記スリットを開状態とし、
前記可動部を前記移動させる際は、前記スリットを閉状態とする請求項２に記載の血管剥離デバイス。
【請求項４】
前記蓋部は、前記可動部本体に摺動可能に設けられている請求項２または３に記載の血管剥離デバイス。
【請求項５】
前記スリットは、前記可動部本体の軸方向に対して傾斜して延在しており、
前記可動部本体の軸方向から見た平面視にて、前記可動部本体の前記スリットを介して対向する一対の端部同士が重なる部分を有している請求項１に記載の血管剥離デバイス。
【請求項６】
前記可動部を、軸まわりに回転させながら前記血管に沿って移動させる請求項１に記載の血管剥離デバイス。
【請求項７】
前記可動部は、前記可動部本体の移動方向前方側の端部に設けられ、前記移動させる際に前記組織を剥離する第１剥離部を有している請求項１ないし６のいずれか１項に記載の血管剥離デバイス。
【請求項８】
前記可動部は、前記可動部本体の前記スリットに沿う端部に設けられ、前記配置する際に前記組織を剥離する第２剥離部を有している請求項１ないし７のいずれか１項に記載の血管剥離デバイス。
【請求項９】
前記可動部は、前記可動部本体に設けられ、前記血管から分岐する分岐血管を切断および止血する処理部と、移動方向前方側の端部に開放し、前記分岐血管を前記処理部に導く溝部と、を有し、
前記溝部は、移動方向後方側に向けて幅が漸減する第１溝部と、前記第１溝部に接続された第２溝部と、を有し、
前記第２溝部に案内された前記分岐血管が前記処理部によって処理される請求項１ないし８のいずれか１項に記載の血管剥離デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、血管剥離デバイスに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
心臓における血管バイパス術（冠動脈バイパス術：ＣＡＢＧ）を行う際のバイパス管として、内胸動脈、胃大網動脈、橈骨動脈に代表される動脈グラフトや、大伏在静脈に代表される静脈グラフトを用いることが広く知られている。また、現在では、動脈グラフト（特に内胸動脈）の方が静脈グラフトよりも長期的な開存率が高いという報告がなされている。このように、長期的な開存率に劣ると言わる静脈グラフトではあるが、近年、静脈グラフトをその周囲の組織（脂肪、結合組織等）に覆われた状態で採取し、組織に覆われたままの状態でバイパス管として使用することで、長期的な開存率が向上するとの報告もされてきている。そして、静脈グラフトを周囲の組織に覆われた状態で採取することのできるデバイスとして、例えば特許文献１に記載されたデバイスがある。
【０００３】
特許文献１に記載のデバイスでは、管状のリングが設けられたツールを静脈グラフトに沿わせて前進させることで、静脈グラフトを採取することができるようになっている。しかしながら、このような特許文献１に記載のデバイスでは、リングが環状をなしているため、リングの内側に静脈グラフトを配置するためには静脈グラフトを切断しなければならない。そのため、予め、静脈グラフトの血流を止めておく必要があり、その分、静脈グラフトの血流を止めてから静脈グラフトを採取するまでの時間が長くなり、静脈グラフトの鮮度が低下してしまう。このように、特許文献１に記載のデバイスは、血管採取の作業性が悪いという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許５３７３８４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、血管採取（血管剥離）の作業性に優れる血管剥離デバイスを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的は、下記（１）〜（９）の本発明により達成される。
（１）  管状をなし、軸方向の両端部を繋ぐスリットを有する可動部本体を有する可動部を備え、
前記可動部を血管の周囲に配置し、前記血管に沿って移動させることで、前記血管をその周囲の少なくとも一部が周囲の組織に覆われた状態で剥離することを特徴とする血管剥離デバイス。
【０００７】
（２）  前記可動部は、前記スリットを開閉する蓋部を有する上記（１）に記載の血管剥離デバイス。
【０００８】
（３）  前記可動部を前記血管の周囲に配置する際は、前記スリットを開状態とし、
前記可動部を前記移動させる際は、前記スリットを閉状態とする上記（２）に記載の血管剥離デバイス。
【０００９】
（４）  前記蓋部は、前記可動部本体に摺動可能に設けられている上記（２）または（３）に記載の血管剥離デバイス。
【００１０】
（５）  前記スリットは、前記可動部本体の軸方向に対して傾斜して延在しており、
前記可動部本体の軸方向から見た平面視にて、前記可動部本体の前記スリットを介して対向する一対の端部同士が重なる部分を有している上記（１）に記載の血管剥離デバイス。
【００１１】
（６）  前記可動部を、軸まわりに回転させながら前記血管に沿って移動させる上記（１）に記載の血管剥離デバイス。
【００１２】
（７）  前記可動部は、前記可動部本体の移動方向前方側の端部に設けられ、前記移動させる際に前記組織を剥離する第１剥離部を有している上記（１）ないし（６）のいずれかに記載の血管剥離デバイス。
【００１３】
（８）  前記可動部は、前記可動部本体の前記スリットに沿う端部に設けられ、前記配置する際に前記組織を剥離する第２剥離部を有している上記（１）ないし（７）のいずれかに記載の血管剥離デバイス。
【００１４】
（９）  前記可動部は、前記可動部本体に設けられ、前記血管から分岐する分岐血管を切断および止血する処理部と、移動方向前方側の端部に開放し、前記分岐血管を前記処理部に導く溝部と、を有し、
前記溝部は、移動方向後方側に向けて幅が漸減する第１溝部と、前記第１溝部に接続された第２溝部と、を有し、
前記第２溝部に案内された前記分岐血管が前記処理部によって処理される上記（１）ないし（８）のいずれかに記載の血管剥離デバイス。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、可動部が、スリットを有する可動部本体を有しているため、血管をその周囲に位置する組織に覆われた状態で剥離する作業を適切かつスムーズに行うことができる。具体的には、スリットを有することで、可動部を血管の周囲に配置する際、血管を切断しなくても当該血管の周囲に可動部を配置することができる。そのため、血管に血が通った状態で手技を進めることができ、虚血状態が短く、損傷の少ない血管を採取することができる。特に、スリットを塞ぐ蓋部を有する場合や、スリットが軸方向に対して傾斜している場合には、可動部を血管に沿って移動させることで、血管の周囲の全周にわたって組織を剥離することができる。そのため、スムーズに、血管をその周囲に位置する組織に覆われた状態で剥離することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の第１実施形態に係る血管剥離デバイスを示す斜視図である。
【図２】図１に示す血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。
【図３】図２に示す可動部が有する処理部を示す平面図である。
【図４】図２に示す可動部の変形例を示す平面図である。
【図５】図１に示す血管剥離デバイスが有するアタッチメントを示す平面図である。
【図６】図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図７】図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図８】図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図９】図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図１０】図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図１１】第１構成例に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。
【図１２】図１１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図１３】本発明の第２実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。
【図１４】図１３に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図１５】本発明の第３実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【図１６】本発明の第４実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【図１７】本発明の第５実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す平面図である。
【図１８】本発明の第６実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す平面図である。
【図１９】本発明の第７実施形態に係る血管剥離デバイスが有するアタッチメントを示す断面図である。
【図２０】本発明の第８実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図である。
【図２１】本発明の第９実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図である。
【図２２】本発明の第１０実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す平面図および側面図である。
【図２３】本発明の第１１実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す平面図および側面図である。
【図２４】本発明の第１２実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図および断面図である。
【図２５】本発明の第１３実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。
【図２６】本発明の第１４実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。
【図２７】図２６に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図２８】本発明の第１５実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【図２９】図２８に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図３０】本発明の第１６実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【図３１】本発明の第１７実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【図３２】本発明の第１８実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【図３３】本発明の第１９実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図および断面図である。
【図３４】本発明の第２０実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【図３５】図３４に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【図３６】本発明の第２１実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の血管剥離デバイスを添付図面に示す好適な実施形態および構成例に基づいて詳細に説明する。
【００１８】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る血管剥離デバイスを示す斜視図である。図２は、図１に示す血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。図３は、図２に示す可動部が有する処理部を示す平面図である。図４は、図２に示す可動部の変形例を示す平面図である。図５は、図１に示す血管剥離デバイスが有するアタッチメントを示す平面図である。図６ないし図１０は、それぞれ、図１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。なお、以下では、説明の便宜上、図１中の右側を「先端」、左側を「基端」とも言う。
【００１９】
≪血管剥離デバイス≫
図１に示す血管剥離デバイス１００は、血管バイパス術（冠動脈バイパス術：ＣＡＢＧ）を行う際のバイパス管として用いられる血管を採取するのに用いられるデバイスであり、血管を周囲の組織（脂肪、結合組織等）に覆われた状態で採取することができる。なお、血管剥離デバイス１００を用いて採取する血管としては、バイパス管として用いることのできる血管であれば特に限定されず、例えば、内胸動脈、胃大網動脈、橈骨動脈、大伏在静脈等が挙げられる。
【００２０】
ただし、採取する血管としてはこれらの中でも大伏在静脈であることが好ましい。血管剥離デバイス１００を用いることで、前述したように、血管を周囲の組織に覆われた状態で採取することができる。そのため、血管剥離デバイス１００を用いて大伏在静脈を採取し、それをバイパス管として用いることで、術後の長期的な開存率が高くなると考えられる。したがって、以下では、血管剥離デバイス１００を用いて大伏在静脈を採取する例について代表して説明する。
【００２１】
血管剥離デバイス１００は、図１に示すように、大伏在静脈１０００内に挿入されるガイド部２００と、ガイド部２００で案内されながら生体内を移動する可動部３００と、ガイド部２００に可動部３００を接続するアタッチメント（接続部）４００と、を有している。以下、これら各部について、順次詳細に説明する。
【００２２】
［ガイド部］
ガイド部２００は、図１に示すように、ワイヤ状のガイド部本体２１０と、ガイド部本体２１０を補強してガイド部２００全体としての曲げ剛性を高める補強部２２０と、を有している。
【００２３】
ガイド部本体２１０は、柔軟で細く長尺であり、ガイドワイヤのように大伏在静脈１０００内に挿入可能となっている。このようなガイド部本体２１０の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、Ｃｕ−Ｚｎ系合金等の各種金属材料や、ポリオレフィン、ポリアミド、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリ塩化ビニル等の各種樹脂材料を用いることができる。
【００２４】
一方、補強部２２０は、ガイド部本体２１０を補強することで、大伏在静脈１０００内でのガイド部２００の曲げ剛性を高める。このような補強部２２０は、長尺な管状をなしており、その内腔２２１にガイド部本体２１０を挿入可能となっている。また、補強部２２０は、硬質で、ほぼ直線状に延在している。なお、前記「管状」には、スリットが形成され、周方向の一部が欠損したような略Ｃ字状の断面形状を有する管、その他これに類する管が含まれる。
【００２５】
このような構成のガイド部２００では、補強部２２０の内腔２２１にガイド部本体２１０が挿入され、ガイド部本体２１０が補強部２２０によって覆われることで、ガイド部２００全体としての曲げ剛性が高まる。特に、補強部２２０が直線状であるため、補強部２２０を大伏在静脈１０００内に挿入することで、大伏在静脈１０００を直線状に矯正することができる。
【００２６】
なお、補強部２２０の内腔２２１の径は、ガイド部本体２１０を挿入することができればよいが、ガイド部本体２１０の外径と等しいか、若干大きい。これにより、内腔２２１の径をなるべく小さくすることができ、その分、補強部２２０の小径化を図ることができる。だたし、内腔２２１の径は、これに限定されず、例えば、ガイド部本体２１０の外径よりも大きくてもよい。
【００２７】
また、補強部２２０の曲げ剛性としては、特に限定されないが、補強部２２０を大伏在静脈１０００内に挿入・配置する際に生じる応力や、可動部３００を案内する際に生じる応力によっては、実質的に変形しない程度に高いことが好ましい。これにより、より確実に大伏在静脈１０００を直線的に矯正することができると共に、可動部３００の案内をよりスムーズに行うことができる。
【００２８】
このような補強部２２０の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ系合金、Ｃｕ−Ｚｎ系合金等の各種金属材料や、ポリオレフィン、ポリアミド、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリ塩化ビニル等の各種樹脂材料を用いることができる。また、補強部２２０の横断面形状としては、特に限定されず、円形、楕円形、長円形、三角形、四角形、五角形等とすることができる。ただし、円形、楕円形、長円形等の角のない形状であるのが好ましい。これにより、大伏在静脈１０００の損傷が低減される。
【００２９】
［可動部］
可動部３００は、生体内を移動することで、大伏在静脈１０００をその周囲の組織（脂肪、結合組織）１２００に覆われた状態で剥離すると共に、大伏在静脈１０００から分岐している分岐血管１１００を切断・止血するための部位である。このような可動部３００は、図２に示すように、可動部本体３１０と、可動部本体３１０に設けられている剥離部３２０および処理部３３０と、を有している。
【００３０】
可動部本体３１０は、管状をなし、その軸方向に延在するスリット３１１が形成されている。すなわち、可動部本体３１０は、横断面形状が略「Ｃ」字状の管体（筒体）である。また、可動部本体３１０の内径は、大伏在静脈１０００の外径よりも大きい。このような可動部本体３１０は、アタッチメント４００を介してガイド部２００に装着され、図２（ｂ）に示すように、装着された状態では可動部本体３１０の中心軸Ｊに沿ってガイド部２００が位置している。ここで、後述する「２．血管剥離方法」でも説明するように、スリット３１１は、大伏在静脈１０００を切断することなく、ガイド部２００の周囲に可動部本体３１０を配置するために形成されている。
【００３１】
スリット３１１の幅Ｗ１１は、図２（ｂ）に示すように、大伏在静脈１０００の外径よりも太いことが好ましい。これにより、大伏在静脈１０００と非接触（または損傷を伴わない軽い接触）で、ガイド部２００の周囲に可動部本体３１０を配置することができるため、その際の大伏在静脈１０００の損傷を効果的に抑制することができる。なお、スリット３１１が形成されている部分では組織を剥離することができないので、スリット３１１の幅Ｗ１１は、大伏在静脈１０００との非接触を維持できる範囲において、なるべく小さくすることが好ましい。これにより、スリット３１１を形成することによる可動部３００の剥離機能の低下を抑えることができる。
【００３２】
なお、スリット３１１の幅Ｗ１１は、これに限定されず、大伏在静脈１０００の外径よりも細くてもよい。また、スリット３１１は、実質的に幅を持たなくてもよい。すなわち、可動部本体３１０の周方向の両端部３１８、３１９が接触していてもよい。スリット３１１をこのような幅とすることで、スリット３１１を本実施形態よりも細くすることができ、可動部３００の剥離効果を高めることができる。なお、上記の場合には、可動部本体３１０を拡径変形させてスリット３１１を広げることで、ガイド部２００の周囲に可動部本体３１０を配置することができる。
【００３３】
また、可動部本体３１０は、その先端部に開放する複数の溝部３９０を有し、複数の溝部３９０は、可動部本体３１０の周方向に並んで配置されている。これら各溝部３９０は、その幅が基端側に向けて漸減するテーパー状の血管案内溝部（第１溝部）３９１と、血管案内溝部３９１の基端部に接続され、その幅がほぼ一定であるストレート状の血管処理溝部（第２溝部）３９２と、を有している。
【００３４】
血管案内溝部３９１は、可動部本体３１０を生体内で押し進める際に接触する分岐血管１１００を血管処理溝部３９２に案内する溝部であり、この案内をスムーズに行うためにテーパー状となっている。特に、本実施形態では、隣り合う血管案内溝部３９１が接しているため、分岐血管１１００をいずれかの血管案内溝部３９１にスムーズに案内することができる。一方、血管処理溝部３９２は、血管案内溝部３９１によって案内されてきた分岐血管１１００を切断・止血するための溝部であり、各血管処理溝部３９２には処理部３３０が設けられている。
【００３５】
処理部３３０は、図３に示すように、血管処理溝部３９２内に電界を発生させることのできる一対の電極３３１、３３２を有するバイポーラ構造となっている。具体的には、電極３３１は、血管処理溝部３９２の基端部（底部）に設けられており、電極３３２は、血管処理溝部３９２の幅方向の両側に設けられている。このような電極３３１、３３２間に高周波交番電圧を印加することで、血管処理溝部３９２に案内された分岐血管１１００を加熱して切断すると共に、熱凝固して止血する。なお、電極３３１の先端部３３１’は、分岐血管１１００を切断することができる程度に鋭利であることが好ましい。これにより、少なくとも電極３３１、３３２間に発生する電界によって分岐血管１１００を熱凝固（止血）することができれば、電極３３１によって物理的に分岐血管を切断することができる。よって、処理部３３０による処理の確実性が向上する。
【００３６】
ここで、血管処理溝部３９２の幅Ｗとしては、特に限定されないが、図３に示すように、分岐血管１１００の外径よりも細いことが好ましい。これにより、血管処理溝部３９２内で分岐血管１１００を潰すことができるため、処理部３３０による処理（切断・止血）をより確実に行うことができる。
【００３７】
また、可動部本体３１０には、大伏在静脈１０００の周囲にある組織を剥離する剥離部３２０が設けられている。剥離部３２０は、可動部本体３１０の先端部に、血管案内溝部３９１に沿って設けられている第１剥離部３２１と、可動部本体３１０の周方向の端部３１８に設けられている第２剥離部３２２と、を有している。後述する「２．血管剥離方法」でも説明するように、このうち、第１剥離部３２１は、可動部本体３１０を生体内で先端側へ押し進める際に組織を剥離する部分であり、第２剥離部３２２は、可動部本体３１０をガイド部２００の周囲に配置する際に組織を剥離する部分である。これら第１、第２剥離部３２１、３２２は、分岐血管１１００を切断することなく、組織を剥離することができる程度の鋭さを有することが好ましい。これにより、第１、第２剥離部３２１、３２２による分岐血管１１００の切断が抑制されるため、出血を少なく抑えることができ、安全かつスムーズに手技を行うことができる。
【００３８】
以上、可動部３００について説明したが、例えば、血管案内溝部３９１の形状としては、本実施形態の形状に限定されず、例えば、図４（ａ）に示すように、幅の漸減率が基端側に向けて漸減するような形状であってもよい。このような形状とすることで、第１剥離部３２１が丸み付けされるため、第１剥離部３２１によって分岐血管１１００がより切断され難くなる。また、図４（ｂ）に示すように、隣り合う溝部３９０同士が離間していてもよい。
【００３９】
［アタッチメント］
アタッチメント４００は、図５に示すように、補強部２２０に固定されている固定部４１０と、固定部４１０に摺動可能に支持されていると共に、その先端部が可動部本体３１０に接続されている２本の棒状の操作部４２０と、を有している。なお、固定部４１０は、補強部２２０に対して着脱自在であってもよいし、着脱できなくてもよい。前者の場合、手技の途中までは固定部４１０が装着されていない状態で補強部２２０を使用することができる点で作業性が向上する。一方で、後者の場合、手技の途中で固定部４１０を装着する手間が省ける点で作業性が向上する。
【００４０】
このような固定部４１０には２つの貫通孔４１１が形成されており、これら貫通孔４１１に操作部４２０が摺動可能に挿通されている。また、操作部４２０の先端部は、可動部本体３１０に設けられている接続部３１７に接続されている。そのため、操作部４２０を操作することで、可動部本体３１０をガイド部２００で案内しつつ、その軸方向へ移動させることができる。
【００４１】
以上、アタッチメント４００について説明したが、アタッチメント４００の構成としては、特に限定されない。例えば、操作部４２０の数は、２本に限定されず、１本であってもよいし、３本以上であってもよい。
【００４２】
≪血管剥離方法≫
血管剥離デバイス１００を用いた血管剥離方法（血管採取方法）は、大伏在静脈１０００内にガイド部本体２１０を挿入する第１ステップと、ガイド部本体２１０に補強部２２０を装着してガイド部２００の曲げ剛性を高める第２ステップと、ガイド部２００に可動部３００を接続し、可動部３００を移動させることで大伏在静脈１０００を周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離する第３ステップと、大伏在静脈１０００を結紮した後に切断する第４ステップと、大伏在静脈１０００を周囲の組織１２００に覆われた状態で摘出する第５ステップと、を有している。
【００４３】
［第１ステップ］
まず、採取する大伏在静脈１０００の位置を確認し、その位置に基づいて大腿部を切開する。次に、図６（ａ）に示すように、切開部１３００から、図示しないイントロデューサー等を介してガイド部本体２１０を大伏在静脈１０００に挿入し、先端が目的の位置に到達するように押し進める。なお、本ステップは、前記イントロデューサーを穿刺した後に、大腿部を切開してもよい。
【００４４】
［第２ステップ］
次に、ガイド部本体２１０で案内しつつ、補強部２２０を大伏在静脈１０００に挿入する。これにより、大伏在静脈１０００内で、補強部２２０の内腔２２１にガイド部本体２１０が挿入された状態となり、大伏在静脈１０００内でのガイド部２００の曲げ剛性が第１ステップ時よりも高まる。また、図６（ｂ）に示すように、補強部２２０によって、大伏在静脈１０００がほぼ直線状に矯正される。
【００４５】
［第３ステップ］
次に、図７（ａ）、（ｂ）に示すように、切開部１３００を介して、ガイド部２００の周囲に可動部３００を配置する。具体的には、まず、スリット３１１をガイド部２００に対して位置決めした後、第２剥離部３２２を先頭にして可動部本体３１０を生体内へ押し込みながら回転させると、スリット３１１を介してガイド部２００が可動部３００の内側に入り込み、大伏在静脈１０００が切断されることなく、ガイド部２００の周囲に可動部３００が配置された状態となる。このように、第２剥離部３２２を先頭に回転させることで、第２剥離部３２２によって組織が剥離されるため、可動部３００をスムーズに回転させることができる。
【００４６】
なお、説明の便宜上、以下では、ガイド部２００の周囲に可動部３００が配置する作業を「装着作業」とも言う。この装着作業の順番は、ここに限定されず、補強部２２０を大伏在静脈１０００に挿入する前に行ってもよいし、ガイド部本体２１０を大伏在静脈１０００に挿入する前に行ってもよい。
【００４７】
次に、図８（ａ）に示すように、補強部２２０の基端部（大伏在静脈１０００に挿入されていない部分）に固定部４１０を固定すると共に、固定部４１０に操作部４２０を挿通し、さらに、操作部４２０を可動部本体３１０に接続する。これにより、可動部本体３１０の中心軸Ｊ上にガイド部２００が位置するように、可動部本体３１０がガイド部２００に対して位置決め（センタリング）される。
【００４８】
次に、操作部４２０を押し込んで、図８（ｂ）に示すように、可動部本体３１０を生体内で前進させる。可動部本体３１０を前進させると、第１剥離部３２１によって大伏在静脈１０００の周囲の組織１２００が剥離されると共に、分岐血管１１００が血管処理溝部３９２に案内され、処理部３３０によって切断・止血される。これにより、大伏在静脈１０００がその周囲の組織１２００で覆われた状態で剥離される。
【００４９】
特に、第２ステップにおいてガイド部２００の曲げ剛性を高めているため、ガイド部２００による可動部本体３１０の案内をスムーズに行うことができる。また、ガイド部２００により大伏在静脈１０００が直線状に矯正されており、かつ、可動部本体３１０がガイド部２００に対してセンタリングされているため、可動部本体３１０が、大伏在静脈１０００をその中心軸Ｊ上に位置させつつ移動する。そのため、可動部本体３１０と大伏在静脈１０００との接触が防止され、さらには、剥離した組織１２００のほぼ中心に大伏在静脈１０００を位置させることができる。したがって、より正確にかつ偏りなく、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離することができる。
【００５０】
なお、大伏在静脈１０００と共に剥離され、大伏在静脈１０００の周囲に位置する組織１２００の厚みｔ１としては、特に限定されないが、０．１ｍｍ〜１０ｍｍ程度であることが好ましく、１ｍｍ〜８ｍｍ程度であることがより好ましく、３ｍｍ〜５ｍｍ程度であることがさらに好ましい。
【００５１】
なお、説明の便宜上、以下では、可動部本体３１０を移動させて、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離する作業を「剥離作業」とも言う。ここで、可動部本体３１０のスリット３１１が設けられている部分では、剥離作業において組織を剥離することができないため、例えば、剥離作業を可動部３００の向き（スリット３１１の位置）を変えて複数回行ったり、可動部本体３１０を軸まわりに回転させながら行ったりすることが好ましい。また、別の装置を用いて、剥離しきれなかった組織を剥離してもよい。
【００５２】
［第４ステップ］
次に、大伏在静脈１０００を基端側カット予定部１００１および先端側カット予定部１００２で切断する。具体的には、まず、図９（ａ）に示すように、大伏在静脈１０００の基端側カット予定部１００１を挟んだ前後の２箇所を結紮すると共に、先端側カット予定部１００２を挟んだ前後の２箇所を結紮する。なお、先端側カット予定部１００２側の結紮は、先端側カット予定部１００２付近を切開し、この切開部１４００を介して行うことができる。次に、図９（ｂ）に示すように、大伏在静脈１０００を基端側カット予定部１００１および先端側カット予定部１００２で切断する。
【００５３】
［第５ステップ］
次に、切開部１３００を介して、図１０に示すように、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で生体外へ取り出す。
【００５４】
以上のような第１ステップ〜第５ステップによって、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で採取（摘出）することができる。このような状態で採取された大伏在静脈１０００は、組織１２００で覆われていない大伏在静脈よりも優れた長期開存率を有するバイパス管となる。これは、次の理由によると考えられている。
【００５５】
すなわち、大伏在静脈１０００は、動脈のバイパス管として用いられるが、動脈は、静脈に比べて血圧（血液により受ける内圧）が高い。そのため、組織１２００に覆われていない剥き出しの状態の大伏在静脈をバイパス管として用いると、血圧に耐えられずに大伏在静脈が膨張して血流が低下する。また、リモデリング（構造的改変）や組織損傷の修復過程において血管壁が肥厚する。このような血管壁の肥厚は、動脈硬化の進展に影響すると考えられている。このような原因から、組織１２００に覆われていない剥き出しの状態の大伏在静脈をバイパス管として用いると、長期的には血管閉塞に繋がってしまう。
【００５６】
これに対して、本実施形態のように、大伏在静脈１０００を組織１２００で覆うことで、組織１２００によって大伏在静脈１０００の膨張が抑えられると共に、大伏在静脈１０００の折れ曲がり等が抑えられる。よって、上記のような血流の低下を抑えることができる。また、組織１２００で覆われていることで、大伏在静脈１０００の損傷、具体的には、内皮細胞、平滑筋、栄養血管（小血管網）等の損傷が低減される。よって、上記のような血管壁の肥厚を抑えることができる。以上のことから、組織１２００に覆われた大伏在静脈１０００をバイパス管として用いることで、優れた長期開存率を発揮することができる。特に、本実施形態では、大伏在静脈１０００の血管壁や組織１２００に栄養血管が残存しているため、バイパス後も、バイパス管としての大伏在静脈１０００に栄養が供給され、上記効果の向上が図られると考えられる。
【００５７】
以上説明したような方法によれば、スムーズかつ的確に大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で摘出することができる。具体的に説明すると、第１ステップではガイド部２００が柔軟であり、第２ステップでガイド部２００の曲げ剛性を高めている。そのため、第１ステップでは、ガイド部２００の大伏在静脈１０００に対する追従性が良く、大伏在静脈１０００内にスムーズに挿入することができる。一方、第３ステップでは、ガイド部２００の変形が抑えられるため、ガイド部２００によって可動部３００をスムーズに案内することができ、スムーズに大伏在静脈１０００を周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離することができる。
【００５８】
特に、第２ステップにおいて、大伏在静脈１０００を直線状に矯正（変形）しているため、第３ステップをよりスムーズにかつ的確に行うことができる。また、第３ステップにて、大伏在静脈１０００を切断せずにガイド部２００に周囲に可動部３００を配置するため、大伏在静脈１０００になるべく長く血を通わせることができる。よって、虚血状態がより短く、損傷の少ない大伏在静脈１０００を採取することできる。
【００５９】
なお、本実施形態では、大伏在静脈１０００をその全周が組織１２００に覆われた状態で採取（剥離）しているが、全周が組織１２００で覆われているものに限定されず、大伏在静脈１０００をその周囲の少なくとも一部が組織１２００に覆われた状態で採取（剥離）できればよい。
【００６０】
＜第１構成例＞
図１１は、第１構成例に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。図１２は、図１１に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【００６１】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１構成例について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【００６２】
本構成例は、主に、可動部の構成が異なる以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【００６３】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ａが有する可動部本体３１０Ａは、図１１に示すように、前述した第１実施形態の可動部本体３１０からスリット３１１を省略した管状（筒状）をなしている。このような可動部本体３１０Ａによれば、その全周にわたって第１剥離部３２１を設けることができるため、例えば、前述した第１実施形態と比較して、より優れた剥離性を発揮することができる。
【００６４】
≪血管剥離方法≫
血管剥離デバイス１００Ａを用いた血管剥離方法は、大伏在静脈１０００内にガイド部本体２１０を挿入する第１ステップと、ガイド部２００の曲げ剛性を高める第２ステップと、大伏在静脈１０００の基端部を結紮して切断した後、装着作業および剥離作業を行う第３ステップと、大伏在静脈１０００の先端部を結紮して切断する第４ステップと、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で摘出する第５ステップと、を有している。
【００６５】
［第１ステップ、第２ステップ］
第１ステップおよび第２ステップは、前述した第１実施形態と同様である。
【００６６】
［第３ステップ］
まず、図１２（ａ）に示すように、切開部１３００を介して、大伏在静脈１０００の基端側カット予定部１００１を挟んだ前後の２箇所を結紮した後に、大伏在静脈１０００を基端側カット予定部１００１で切断する。次に、図１２（ｂ）に示すように、装着作業を行い、ガイド部２００の周囲に可動部３００Ａを配置する。ここで、可動部３００Ａが管状であるため、第１実施形態のようには配置することができないが、既に、大伏在静脈１０００の基端を切断してあるため、この切断部を経由することで配置することができる。以降は、前述した第１実施形態と同様にして剥離作業を行う。前述したように、可動部本体３１０Ａが管状をなしているため、優れた剥離性を発揮することができ、剥離作業をよりスムーズに行うことができる。
【００６７】
［第４ステップ、第５ステップ］
後は、前述した第１実施形態と同様にして、大伏在静脈１０００を先端側カット予定部１００２で切断した後、切開部１３００を介して、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００と共に生体外へ取り出す。
【００６８】
以上のような第１ステップ〜第５ステップによって、大伏在静脈１０００を周囲の組織１２００に覆われた状態で摘出することができる。
【００６９】
このような第１構成例によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【００７０】
＜第２実施形態＞
図１３は、本発明の第２実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す斜視図および平面図である。図１４は、図１３に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【００７１】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【００７２】
本実施形態は、主に、アタッチメントの構成が異なることと、それに伴って血管剥離方法が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【００７３】
≪血管剥離デバイス≫
アタッチメント４００Ｂでは、図１３に示すように、各操作部４２０が固定部４１０に固定されている。そのため、このアタッチメント４００を介して補強部２２０に接続されている可動部３００も補強部２２０に固定されている。また、可動部３００は、補強部２２０に固定された状態において、補強部２２０の先端よりも基端側に位置している。すなわち、可動部３００の内側から補強部２２０が先端側に突出している。
【００７４】
≪血管剥離方法≫
血管剥離デバイス１００Ｂを用いた血管剥離方法は、大伏在静脈１０００内にガイド部本体２１０を挿入する第１ステップと、補強部２２０によってガイド部２００の曲げ剛性を高めつつ、可動部３００によって大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離する第２、第３複合ステップと、大伏在静脈１０００の先端部を結紮して切断する第４ステップと、大伏在静脈１０００を周囲の組織１２００に覆われた状態で摘出する第５ステップと、を有している。
【００７５】
［第１ステップ］
第１ステップは、前述した第１実施形態と同様である。
【００７６】
［第２、第３複合ステップ］
まず、図１４（ａ）に示すように、補強部２２０の先端部を大伏在静脈１０００内に挿入すると共に、アタッチメント４００を介して可動部３００を補強部２２０に固定する。次に、図１４（ｂ）に示すように、補強部２２０を大伏在静脈１０００内に徐々に挿入していく。すると、大伏在静脈１０００内でガイド部２００の曲げ剛性が基端側から高められていくと共に、大伏在静脈１０００が直線状に矯正されていき、さらに、その後方から可動部本体３１０が移動してくることで、大伏在静脈１０００がその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離される。
【００７７】
［第４ステップ、第５ステップ］
第４ステップおよび第５ステップについては、前述した第１実施形態と同様である。
【００７８】
以上説明したような手技によっても、前述した第１実施形態と同様に、スムーズかつ的確に大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で採取することができる。特に、本実施形態では、補強部２２０の挿入と可動部３００の移動を同時に行うため、より効率的に手技を行うことができる。
【００７９】
このような第２実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【００８０】
＜第３実施形態＞
図１５は、本発明の第３実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【００８１】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第３実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【００８２】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なる以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【００８３】
≪血管剥離デバイス≫
血管剥離デバイス１００Ｃでは、図１５に示すように、ガイド部２００Ｃが、ガイド部本体２１０Ｃと、補強部２２０Ｃと、を有している。
【００８４】
ガイド部本体２１０Ｃは、先端側が閉じている柔軟な管状（筒状）をなし、基端部に開口する内腔２１１Ｃを有している。一方、補強部２２０Ｃは、硬質な棒状をなし、ガイド部本体２１０Ｃの内腔２１１Ｃ内に挿入可能となっている。このような構成のガイド部２００Ｃでは、ガイド部本体２１０Ｃの内腔２１１Ｃ内に補強部２２０Ｃを挿入することで、ガイド部２００の曲げ剛性を高めることができる。
【００８５】
なお、内腔２１１Ｃの径は、補強部２２０を挿入することができればよいが、補強部２２０の外径と等しいか、若干大きい。これにより、内腔２１１Ｃの径をなるべく小さくすることができ、その分、ガイド部本体２１０Ｃの小径化を図ることができる。だたし、内腔２１１Ｃの径は、これに限定されず、例えば、補強部２２０Ｃの外径よりも大きくてもよい。
【００８６】
このような第３実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【００８７】
＜第４実施形態＞
図１６は、本発明の第４実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す断面図である。
【００８８】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第４実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００８９】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なる以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【００９０】
≪血管剥離デバイス≫
ガイド部２００Ｄは、図１６（ａ）に示すように、ガイド部本体２１０Ｄで構成されている。ガイド部本体２１０Ｄは、先端側が閉じた柔軟な管状（筒状）をなし、基端部に開口する内腔２１１Ｄを有している。このような構成のガイド部２００Ｄでは、図１６（ｂ）に示すように、ガイド部本体２１０Ｄの内腔２１１Ｄ内に充填材Ｙを供給（充填）することでガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めることができる。なお、充填材Ｙを充填する際にガイド部本体２１０Ｄ内に気泡が残存しないように、ガイド部本体２１０Ｄの先端部は、液密性を有しつつ、気体透過性を有する構造となっている。
【００９１】
なお、充填材Ｙを充填する際にガイド部本体２１０Ｄ内に気泡が残存しないようにする構成としては、例えば、図１６（ｃ）に示すような構成も挙げられる。すなわち、ガイド部本体２１０Ｄ内に隔壁２１２Ｄを設けることで、基端の一方の開口から流入し、先端部を経由して基端の他方の開口から流出する充填材Ｙの一方通行の流路を形成する。このような構成によっても、流路に沿って充填材Ｙを充填することで、気泡の残存を抑制することができる。
【００９２】
充填材Ｙとしては、特に限定されないが、例えば、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂等のような、熱、光等の外部刺激に反応して硬化する硬化性材料であることが好ましい。これにより、充填材Ｙを未硬化の状態で内腔２１１Ｄ内に供給し、その後、充填材Ｙを硬化させることで、簡単に、ガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めることができる。
【００９３】
なお、本実施形態では、上述したように、内腔２１１Ｄ内に充填材Ｙを供給することでガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めているが、ガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高める方法としてはこれに限定されない。例えば、内腔２１１Ｄ内の気圧を高めることでガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めてもよいし、また、内腔２１１Ｄ内に液体を供給し、その液体を凝固させることでガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めてもよい。
【００９４】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｄでは、血管剥離方法の第１ステップにてガイド部本体２１０Ｄを大伏在静脈１０００内に挿入し、第２ステップにてガイド部本体２１０Ｄの内腔２１１Ｄ内に充填材Ｙを供給し硬化させることで、ガイド部２００Ｄの曲げ剛性を高めればよい。
【００９５】
このような第４実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【００９６】
＜第５実施形態＞
図１７は、本発明の第５実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す平面図である。
【００９７】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第５実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【００９８】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なる以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【００９９】
≪血管剥離デバイス≫
ガイド部２００Ｅは、図１７に示すように、ガイド部本体２１０Ｅで構成されている。また、ガイド部本体２１０Ｅは、形状記憶性を有しており、所定温度（変態点）以下で変形しても、変態点以上に加熱すると、元の形状（記憶形状）に回復する性質を持っている。また、ガイド部本体２１０Ｅは、通常は柔らかくしなやかであるが、電圧印加（外部刺激）により発熱させると、強靭となる。そのため、ガイド部本体２１０Ｅに電圧を印加してガイド部本体２１０Ｅを強靭にすることで、ガイド部２００Ｅの曲げ剛性を高めることができる。
【０１００】
このようなガイド部本体２１０Ｅの構成材料としては、上記のような性質を発揮することができれば、特に限定されないが、例えば、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）等のＣｕ−Ｚｎ系合金、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等のＮｉ−Ａｌ系合金等が挙げられる。
【０１０１】
なお、通電による人体への影響を鑑みて、ガイド部本体２１０Ｅには必要に応じて絶縁処理等が施されている。
【０１０２】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｅでは、血管剥離方法の第１ステップにて柔軟な状態（電圧非印加状態）のガイド部本体２１０Ｅを大伏在静脈１０００内に挿入し、第２ステップにてガイド部本体２１０Ｅに電圧を印加して、ガイド部２００Ｅの曲げ剛性を高めればよい。
【０１０３】
このような第５実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１０４】
＜第６実施形態＞
図１８は、本発明の第６実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す平面図である。
【０１０５】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第６実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１０６】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なる以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１０７】
≪血管剥離デバイス≫
ガイド部２００Ｆは、図１８に示すように、ガイド部本体２１０Ｆと、補強部２２０Ｆと、を有している。
【０１０８】
ガイド部本体２１０Ｆは、柔軟で細く長尺である。一方の補強部２２０Ｆは、ガイド部本体２１０Ｆに摺動可能に並んで配置された複数のエレメント２３０を有している。また、各エレメント２３０は、管状（筒状）をなしており、その内腔にガイド部本体２１０Ｆが挿通されている。また、各エレメント２３０の基端部には凹部２３１が形成されており、先端部には先端側に位置する別のエレメント２３０の凹部２３１と係合する凸部２３２が形成されている。また、隣り合うエレメント２３０同士は、過度な離間を防止するために紐等の柔軟な線状体２３３で接続されている。
【０１０９】
このような構成のガイド部２００Ｆでは、図１８（ａ）に示すように、隣り合うエレメント２３０同士を離間させることで、ガイド部２００Ｆの曲げ剛性を低くすることができ、反対に、図１８（ｂ）に示すように、隣り合うエレメント２３０同士（基端側のエレメント２３０の凸部２３２と、先端側のエレメント２３０の凹部２３１）を係合させることで、ガイド部２００を直線状とすると共に、ガイド部２００の曲げ剛性を高めることができる。
【０１１０】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｆでは、血管剥離方法の第１ステップにて各エレメント２３０が離間した状態（柔軟な状態）のガイド部本体２１０Ｆを大伏在静脈１０００内に挿入し、第２ステップにて各エレメント２３０を係合させて、ガイド部２００Ｆの曲げ剛性を高めればよい。
【０１１１】
このような第６実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１１２】
＜第７実施形態＞
図１９は、本発明の第７実施形態に係る血管剥離デバイスが有するアタッチメントを示す断面図である。
【０１１３】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第７実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１１４】
本実施形態は、主に、可動部を回転させることができること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１１５】
≪血管剥離デバイス≫
アタッチメント４００Ｇは、図１９に示すように、固定部４１０Ｇと、２本の操作部４２０と、を有している。
【０１１６】
また、固定部４１０Ｇは、ガイド部２００に固定されている基部４３０と、基部４３０の周囲に配置されている環状の回転部４４０と、を有し、回転部４４０に形成されている貫通孔４４１に操作部４２０が摺動可能に挿通されている。また、基部４３０には歯車４３１が配置されており、この歯車４３１は、回転部４４０の内周に沿って形成されている歯型４４２に噛合している。そのため、歯車４３１を図示しない駆動源や人力で回転させることで、回転部４４０と共に、可動部３００を回転させることができる。
【０１１７】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｇによれば、血管剥離方法の第３ステップ中の剥離作業を、可動部３００を回転させつつ行うことで、よりスムーズに組織を剥離することができる。
【０１１８】
このような第７実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１１９】
＜第８実施形態＞
図２０は、本発明の第８実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図である。
【０１２０】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第８実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１２１】
本実施形態は、主に、可動部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１２２】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ｈでは、図２０に示すように、可動部本体３１０に形成されているスリット３１１が、可動部本体３１０の軸方向に対して傾斜して設けられている。また、可動部本体３１０の周方向において、可動部本体３１０の一方の端部３１８の先端側の端３１８’と基端側の端３１８”との間に、他方の端部３１９の基端側の端３１９”が位置している。言い換えると、可動部本体３１０の軸方向から見た平面視にて、端部３１８、３１９同士が重なる部分を有している。また、第２剥離部３２２が端部３１８および端部３１９の両方に沿って設けられている。
【０１２３】
このような構成のスリット３１１とすると、可動部本体３１０の全周で剥離機能を発揮することができる。具体的には、血管剥離方法の第３ステップ中の剥離作業において、可動部本体３１０を前進させた際、端３１８’、３１９’の間では組織を剥離することができないが、この剥離できなかった組織を、これらの後方に位置する第２剥離部３２２（部分３２２’）において剥離することができる。そのため、可動部３００Ｈによれば、可動部本体３１０の全周で剥離機能を発揮することができる。よって、スムーズに第３ステップ中の剥離作業を行うことができる。
【０１２４】
このような第８実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１２５】
＜第９実施形態＞
図２１は、本発明の第９実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図である。
【０１２６】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第９実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１２７】
本実施形態は、主に、可動部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１２８】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ｉでは、図２１に示すように、可動部本体３１０の先端面Ｆ１が、中心軸Ｊに対して傾斜している。これにより、第１剥離部３２１をより鋭くすることができ、血管剥離方法の第３ステップ中の剥離作業において、より優れた剥離特性を発揮することができる。なお、中心軸Ｊに対する先端面Ｆ１の傾斜角度θとしては、特に限定されないが、例えば、３０°〜６０°程度とすることができる。
【０１２９】
このような第９実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。特に、このような構成の可動部３００Ｉを前述した第７実施形態と組み合わせることで、第３ステップの剥離作業において、可動部本体３１０の先端３１０’が螺旋を描くように前進するため、より効果的に組織を剥離することができる。
【０１３０】
＜第１０実施形態＞
図２２は、本発明の第１０実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す平面図および側面図である。
【０１３１】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１０実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１３２】
本実施形態は、主に、可動部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１３３】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ｊは、図２２に示すように、可動部本体３１０にスライド可能に支持されているスライド部（蓋部）３４０を有している。このスライド部３４０は、可動部本体３１０の内周に沿って配置されており、可動部本体３１０の周方向にスライド可能となっている。また、スライド部３４０には可動部本体３１０と同様に、第１剥離部３２１、溝部３９０および処理部３３０が設けられている。
【０１３４】
このような構成の可動部３００では、スライド部３４０を可動部本体３１０に対してスライドさせることで、図２２（ａ）に示すようなスリット３１１が開いた開状態から、図２２（ｂ）に示すようなスライド部３４０によってスリット３１１が閉じられた閉状態とすることができる。なお、可動部３００Ｊには、閉状態を維持するロック部が設けられていることが好ましい。これにより、より確実に閉状態を維持することができる。
【０１３５】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｊによれば、血管剥離方法の第３ステップにおいて、装着動作を行う際には可動部３００Ｊを開状態とし、剥離動作を行う際には可動部３００Ｊを閉状態とすればよい。開状態ではスリット３１１が開いているため、前述した第１実施形態と同様にして装着作業を行うことができる。一方、閉状態ではスリット３１１が閉じられているため、優れた剥離性を発揮することができる。
【０１３６】
このような第１０実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１３７】
＜第１１実施形態＞
図２３は、本発明の第１１実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す平面図および側面図である。
【０１３８】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１１実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１３９】
本実施形態は、主に、可動部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１４０】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ｋは、図２３に示すように、可動部本体３１０に装着可能な装着部（蓋部）３５０を有している。この装着部３５０は、スリット３１１を塞ぐように可動部本体３１０に装着可能となっている。また、装着部３５０には可動部本体３１０と同様に、第１剥離部３２１、溝部３９０および処理部３３０が設けられている。
【０１４１】
このような構成の可動部３００Ｋでは、装着部３５０を可動部本体３１０に装着することで、図２３（ａ）に示すようなスリット３１１が開いた開状態から、図２３（ｂ）に示すような装着部３５０によってスリット３１１が閉じられた閉状態とすることができる。なお、可動部３００Ｋには、閉状態を維持するロック部が設けられていることが好ましい。これにより、より確実に閉状態を維持することができる。
【０１４２】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｋによれば、血管剥離方法の第３ステップにおいて、装着動作を行う際には可動部３００Ｋを開状態とし、剥離動作を行う際には装着部３５０を装着して可動部３００Ｋを閉状態とすればよい。開状態ではスリット３１１が開いているため、前述した第１実施形態と同様にして装着作業を行うことができる。一方、閉状態ではスリット３１１が閉じられているため、優れた剥離性を発揮することができる。
【０１４３】
このような第１１実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１４４】
＜第１２実施形態＞
図２４は、本発明の第１２実施形態に係る血管剥離デバイスが有する可動部を示す側面図および断面図である。なお、図２４（ｃ）は、同図（ａ）中のＢ−Ｂ線断面図である。また、図２４（ａ）では、第２減振部の図示を省略している。
【０１４５】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１２実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１４６】
本実施形態は、主に、可動部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１４７】
≪血管剥離デバイス≫
可動部３００Ｌは、図２４に示すように、可動部本体３１０に設けられている振動素子（振動源）３６０および減振部３７０をさらに有している。
【０１４８】
振動素子３６０は、可動部本体３１０を振動させるための振動源である。また、振動素子３６０は、短冊状（長尺状）をなしており、可動部本体３１０の周方向に沿って複数配置されている。より具体的には、隣り合う一対の溝部３９０の間に１つの振動素子３６０が配置されている。このように、複数の振動素子３６０を可動部本体３１０の周方向に沿ってかつ規則的に配置することで、可動部本体３１０をムラなくより均一に振動させることができる。なお、振動素子３６０の構成としては、所定の周波数で可動部本体３１０を振動させることができれば、特に限定されないが、例えば、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、窒化アルミニウム（ＡｌＮ）、ＰＺＴ（チタン酸ジルコン酸鉛）等の圧電体からなる圧電体層を一対の電極層で挟み込んだ構成のものを用いることができる。
【０１４９】
また、振動素子３６０によって振動させられる可動部本体３１０の振動周波数としては、特に限定されないが、例えば、大伏在静脈１０００の周囲にある血管、皮膚、筋肉を溶解（遊離）することなく、組織を溶解（遊離）することができる周波数であることが好ましく、このような周波数としては、２０〜６０ｋＨｚ程度であることが好ましく、３０〜４０ｋＨｚであることがより好ましい。これにより、大伏在静脈１０００を保護しつつ、実質的に組織だけを溶解することができる。
【０１５０】
減振部３７０は、振動素子３６０による可動部本体３１０の振動を吸収・減衰する機能を有している。このような減振部３７０は、可動部本体３１０の内周面に配置されている第１減振部３７１と、可動部本体３１０の外周面に配置されている第２減振部３７２と、を有している。
【０１５１】
また、第１、第２減振部３７１、３７２は、それぞれ、剥離部３２０（第１、第２剥離部３２１、３２２）と重ならないように配置されている。すなわち、第１、第２減振部３７１、３７２の間から剥離部３２０が突出し、当該部分が外部に露出した状態となっている。したがって、可動部本体３１０を振動させると、その振動は、主に、剥離部３２０から外部へ伝達され、それ以外の場所（例えば可動部本体３１０の内周面、外周面）からは外部へほとんど伝達されない（伝達されても僅かである）。また、第２減振部３７２は、振動素子３６０を覆うように配置されており、これにより、振動素子３６０が保護、絶縁されている。
【０１５２】
なお、第１、第２減振部３７１、３７２の構成材料としては、可動部本体３１０の振動を吸収・減衰することができれば、特に限定されず、例えば、天然ゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴムのような各種ゴム材料を用いることができる。
【０１５３】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｌによれば、可動部本体３１０を振動させながら血管剥離方法の第３ステップ中の装着作業を行うことで、第２剥離部３２２から伝わる振動によって可動部３００Ｌの回転方向前方側に位置する組織を溶解しながら剥離することができるため、当該作業をよりスムーズに行うことができる。同様に、可動部本体３１０を振動させながら第３ステップ中の剥離作業を行うことで、第１剥離部３２１から伝わる振動によって可動部３００Ｌの移動方向前方側に位置する組織を溶解しながら剥離することができるため、当該作業をよりスムーズに行うことができる。さらには、可動部本体３１０（第１減振部３７１）の内側に位置する組織、すなわち、大伏在静脈１０００の周囲に位置し、大伏在静脈１０００と共に剥離する組織１２００の溶解が抑制されているため、より確実に、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離することができる。加えて、可動部本体３１０（第２減振部３７２）の外側に位置する組織の溶解が抑制されているため、不必要な組織の溶解が低減される。
【０１５４】
このような第１２実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１５５】
なお、本実施形態では、振動素子３６０が可動部本体３１０の外周に配置されているが、振動素子３６０の配置としては、これに限定されず、例えば、可動部本体３１０の内周面に配置されていてもよい。また、振動素子３６０は、可動部本体３１０に振動を伝達することができれば、可動部本体３１０以外の場所、例えば、アタッチメント４００の操作部４２０に配置されていてもよい。この場合、振動素子３６０の振動は、操作部４２０を介して可動部本体３１０に伝達される。
【０１５６】
＜第１３実施形態＞
図２５は、本発明の第１３実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。なお、図２５（ｂ）は、同図（ａ）のＣ−Ｃ線断面である。
【０１５７】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１３実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１５８】
本実施形態は、主に、ガイド部に対する可動部の位置決めを、磁石を用いて行っていること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１５９】
≪血管剥離デバイス≫
血管剥離デバイス１００Ｍは、図２５に示すように、ガイド部２００Ｍと、可動部３００Ｍと、押圧部５００と、を有している。すなわち、血管剥離デバイス１００Ｍは、第１実施形態の血管剥離デバイス１００に対して、アタッチメント４００が省略された替りに、押圧部５００が追加された構成となっている。
【０１６０】
ガイド部２００Ｍの補強部２２０には、可動部３００Ｍを位置決めするための永久磁石２４０が設けられている。永久磁石２４０は、補強部２２０の軸方向に沿って延在する棒状をなしており、補強部２２０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置されている。また、各永久磁石２４０は、補強部２２０の内周側がＳ極となり、外周側がＮ極となっている。すなわち、各永久磁石２４０は、補強部２２０の径方向に沿って磁化されている。このような永久磁石２４０は、補強部２２０の外周に埋設されており、これにより、補強部２２０からの永久磁石２４０の突出が抑えられている。
【０１６１】
一方、可動部３００Ｍの可動部本体３１０には、補強部２２０に対する位置決めを行うための永久磁石３１５が設けられている。永久磁石３１５は、可動部本体３１０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置されている。また、各永久磁石３１５は、可動部本体３１０の内周側がＮ極となり、外周側がＳとなっている。すなわち、永久磁石３１５は、可動部本体３１０の径方向に沿って、かつ、補強部２２０に配置された永久磁石２４０と反発する向きに磁化されている。このような永久磁石３１５は、可動部本体３１０の内周に埋設されており、これにより、可動部本体３１０からの永久磁石３１５の突出が抑えられている。
【０１６２】
このような構成では、補強部２２０の周囲に可動部本体３１０を配置すると、対向する永久磁石２４０、３１５同士の磁気的な反発によって、可動部本体３１０の中心軸Ｊ上に補強部２２０が位置するように、可動部本体３１０が補強部２２０に対して位置決め（センタリング）される。したがって、例えば前述した第１実施形態のように、アタッチメント４００を介さなくても位置決めされ、アタッチメント４００を装着する手間が省ける分、手技をスムーズに行うことができる。
【０１６３】
なお、永久磁石２４０、３１５としては、特に限定されず、例えば、ネオジム磁石、サマリウムコバルト磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等の各種永久磁石を用いることができる。
【０１６４】
また、押圧部５００は、補強部２２０に対して位置決めされた可動部本体３１０を移動させるための部材であり、長尺な棒状をなしている。ただし、押圧部５００の形状は、可動部本体３１０を押圧して移動させることができれば、特に限定されない。
【０１６５】
以上、血管剥離デバイス１００Ｍについて説明したが、例えば、永久磁石２４０、３１５の数としては、特に限定されず、３つ以上であってもよい。また、永久磁石２４０として環状のラジアル磁石（径方向に磁化した磁石）を用いてもよいし、永久磁石３１５として略Ｃ字型のラジアル磁石を用いてもよい。
【０１６６】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｍによれば、血管剥離方法の第３ステップ中の装着作業において、可動部３００Ｍを補強部２２０の周囲に配置すれば、永久磁石２４０、３１５の反発力によって、自然に、可動部３００Ｍが補強部２２０に対して位置決め（センタリング）される。そのため、前述した第１実施形態と比較して、アタッチメント４００の装着を省くことができるので、当該作業をよりスムーズに行うことができる。また、剥離作業では、押圧部５００を用いて可動部本体３１０を後方から押圧し、可動部本体３１０を生体内にて前進させればよい。前述したように、永久磁石２４０が補強部２２０の軸方向に延在しているため、可動部本体３１０を前進させている間も、永久磁石２４０、３１５の反発力が働き、よって、可動部本体３１０が補強部２２０にセンタリングされ続ける。そのため、より確実に、大伏在静脈１０００をその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離することができる。
【０１６７】
このような第１３実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１６８】
＜第１４実施形態＞
図２６は、本発明の第１４実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。図２７は、図２６に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。なお、図２６（ｂ）は、同図（ａ）中のＤ−Ｄ線断面図であり、図２６（ｃ）は、同図（ａ）中のＥ−Ｅ線断面図である。
【０１６９】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１４実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１７０】
本実施形態は、主に、磁石を用いてガイド部に対する可動部の位置決めを行っていること、および、第２ステップと第３ステップ中の剥離作業とを同時に行うこと以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１７１】
≪血管剥離デバイス≫
血管剥離デバイス１００Ｎは、図２６に示すように、ガイド部２００Ｎと、可動部３００Ｎと、を有している。
【０１７２】
ガイド部２００Ｎの補強部２２０には可動部３００Ｎを位置決めするための永久磁石２４０と、補強部２２０の移動に可動部本体３１０を追従させるための永久磁石２５０と、が設けられている。永久磁石２４０は、補強部２２０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置され、いずれも、補強部２２０の内周側がＳ極、外周側がＮ極となっている。一方、永久磁石２５０は、永久磁石２４０の基端側に位置しており、補強部２２０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置され、いずれも、補強部２２０の内周側がＳ極、外周側がＮ極となっている。このような永久磁石２４０、２５０は、それぞれ、補強部２２０の外周に埋設されており、これにより、補強部２２０からの永久磁石２４０、２５０の突出が抑えられている。なお、永久磁石２４０、２５０は、一体化されていてもよい。
【０１７３】
また、可動部３００Ｎの可動部本体３１０にはガイド部２００Ｎに対する位置決めを行うための永久磁石３１５と、ガイド部２００Ｎの移動に追従するための永久磁石３１６と、が設けられている。永久磁石３１５は、可動部本体３１０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置され、いずれも、可動部本体３１０の内周側がＮ極、外周側がＳ極となっている。一方、永久磁石３１６は、永久磁石３１５の基端側に位置し、可動部本体３１０の周方向に沿ってほぼ等間隔に２つ配置され、いずれも、可動部本体３１０の内周側がＳ極、外周側がＮ極となっている。このような永久磁石３１５、３１６は、それぞれ、可動部本体３１０の内周に埋設されており、これにより、可動部本体３１０からの永久磁石３１５、３１６の突出が抑えられている。
【０１７４】
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｎでは、補強部２２０の周囲に可動部本体３１０を配置することで、補強部２２０の永久磁石２４０に可動部本体３１０の永久磁石３１５を対向させると共に、補強部２２０の永久磁石２５０に可動部本体３１０の永久磁石３１６を対向させることができる。この状態では、永久磁石２４０、３１５同士の磁気的な反発力によって、可動部本体３１０の中心軸Ｊ上に補強部２２０が位置するように、可動部本体３１０が補強部２２０に対して位置決め（センタリング）される。また、永久磁石２５０、３１６同士の磁気的な吸引力によって、可動部本体３１０が補強部２２０に追従可能となる。
【０１７５】
なお、補強部２２０に位置決めされた状態では、可動部本体３１０は、補強部２２０の先端よりも基端側に位置している。すなわち、可動部本体３１０の内側から補強部２２０が先端側に突出している。
【０１７６】
なお、永久磁石２４０、３１５の組と、永久磁石２５０、３１６の組とは、互いの磁力の影響を受けないように、十分に離間して配置することが好ましい。
【０１７７】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｎによれば、前述した第２実施形態と同様にして、第２ステップと第３ステップの剥離作業とを同時に行うことができる。
【０１７８】
すなわち、第２、第３複合ステップでは、まず、図２７（ａ）に示すように、補強部２２０の先端部を大伏在静脈１０００内に挿入すると共に、可動部本体３１０の装着作業を行う。これにより、可動部本体３１０が補強部２２０に対して位置決めされると共に、可動部本体３１０が補強部２２０に追従可能となる。
【０１７９】
次に、図２７（ｂ）に示すように、補強部２２０を大伏在静脈１０００内に徐々に挿入していく。すると、大伏在静脈１０００内でガイド部２００Ｎの曲げ剛性が基端側から高められていくと共に、大伏在静脈１０００が直線状に矯正されていき、さらに、その後方から可動部本体３１０が移動（追従）してくることで、大伏在静脈１０００がその周囲の組織１２００に覆われた状態で剥離される。
【０１８０】
このような第１４実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１８１】
＜第１５実施形態＞
図２８は、本発明の第１５実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。図２９は、図２８に示す血管剥離デバイスを用いた血管剥離方法を説明する図である。
【０１８２】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１５実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１８３】
本実施形態は、主に、補強部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１８４】
≪血管剥離デバイス≫
補強部２２０Ｐは、図２８（ａ）に示すように、ガイド部本体２１０を挿入可能な内腔２７１を有する管状をなす硬質な本体部２７０と、本体部２７０の外周に設けられているバルーン（拡径部）２７５と、を有している。バルーン２７５は、本体部２７０の軸方向に延在して設けられ、図示しないバルーンポートに接続されている。バルーンポートにはシリンジ等のバルーン拡張器具を接続することができ、バルーン拡張器具からバルーン２７５に作動流体（生理食塩水等のような液体、気体等）を供給すると、図２８（ｂ）に示すように、バルーン２７５が拡張する。なお、拡径した際のバルーン２７５の外径は、その延在方向に沿ってほぼ一定であることが好ましい。
【０１８５】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｐによれば、血管剥離方法の第２ステップでは、図２９（ａ）に示すように、バルーン２７５が縮径した状態の補強部２２０Ｐを大伏在静脈１０００内に挿入する。そして、第３ステップでは、剥離作業を行う前に、図２９（ｂ）に示すように、バルーン２７５を拡径させる。これにより、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００がバルーン２７５の径に対応した太さとなり、大伏在静脈１０００と可動部本体３１０の内周との離間距離を制御することができる。そして、この状態で剥離作業を行うことで、剥離作業によって大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。したがって、患者や場所（膝上か膝下か）によって大伏在静脈１０００の周囲の組織１２００の厚さにバラつきが生じることを抑制することができる。
【０１８６】
このような第１５実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１８７】
＜第１６実施形態＞
図３０は、本発明の第１６実施形態に係る血管剥離デバイスを示す斜視図である。
【０１８８】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１６実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１８９】
本実施形態は、主に、補強部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１９０】
≪血管剥離デバイス≫
補強部２２０Ｑは、図３０（ａ）に示すように、ガイド部本体２１０を挿入可能な内腔２８１を有する管状なし硬質な本体部２８０と、本体部２８０に着脱自在に装着されており、本体部２８０が縮径した状態を維持するスライダー（縮径状態維持部）２８５と、を有している。
【０１９１】
本体部２８０には軸方向に延在するスリット２８２が設けられており、このスリット２８２の幅を狭めるようにして縮径させることができる。そして、本体部２８０を縮径させた状態を維持するために、スリット２８２内にスライダー２８５が配置されている。このスライダー２８５は、本体部２８０に設けられた一対の溝２８３に摺動可能に係合することで、本体部２８０の自然状態への復帰を阻止している。そのため、スライダー２８５を本体部２８０から取り外すことで、図３０（ｂ）に示すように、本体部２８０が自然状態に復帰するように拡径する。
【０１９２】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｑによれば、血管剥離方法の第２ステップでは、本体部２８０にスライダー２８５が装着された状態の補強部２２０Ｑを大伏在静脈１０００に挿入する。そして、第３ステップでは、剥離作業を行う前に、スライダー２８５を取り外して本体部２８０を拡径する。これにより、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が本体部２８０の径に対応した太さとなる。この状態で剥離作業を行うことで、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。
【０１９３】
このような第１６実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０１９４】
＜第１７実施形態＞
図３１は、本発明の第１７実施形態に係る血管剥離デバイスを示す斜視図である。
【０１９５】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１７実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０１９６】
本実施形態は、主に、補強部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０１９７】
≪血管剥離デバイス≫
補強部２２０Ｒは、図３１（ａ）に示すように、軸方向に延在するスリット２２８を有し、略Ｃ字状の断面形状をした管状となっている。このような補強部２２０Ｒは、形状記憶性を有し、所定温度以下で変形しても、変態点以上に加熱すると、元の形状に回復する性質を持っている。したがって、補強部２２０Ｒは、図３１（ｂ）に示すように、記憶形状に対してスリット２２８の幅を狭めるように縮径した状態を維持することができ、加熱により、図３１（ａ）に示す記憶状態へ復帰することができる。なお、補強部２２０Ｒは、図３１（ｂ）に示す縮径状態において、その内腔にガイド部本体２１０を挿入可能となっている。
【０１９８】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｒによれば、血管剥離方法の第２ステップでは、図３１（ｂ）に示す縮径した状態の補強部２２０Ｑを大伏在静脈１０００に挿入する。そして、第３ステップでは、剥離作業を行う前に、加熱によって補強部２２０Ｒを記憶状態へ復帰させて拡径する。これにより、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が補強部２２０Ｒの径に対応した太さとなる。この状態で剥離作業を行うことで、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。
【０１９９】
このような第１７実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０２００】
＜第１８実施形態＞
図３２は、本発明の第１８実施形態に係る血管剥離デバイスを示す断面図である。なお、図３２（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、同図（ａ）中のＦ−Ｆ線断面図である。
【０２０１】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１８実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０２０２】
本実施形態は、主に、補強部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０２０３】
≪血管剥離デバイス≫
補強部２２０Ｓは、図３２（ａ）、（ｂ）に示すように、内部にガイド部本体２１０を挿入可能な内腔２２１を有する管状をなしている。また、補強部２２０Ｓには、その外周に開口する複数の吸引孔２２９が設けられており、これら吸引孔２２９は、それぞれ、図示しない吸引ポートに接続されている。また、吸引ポートには吸引ポンプ等の吸引器具を接続することができ、補強部２２０Ｓを大伏在静脈１０００内に配置した状態で吸引器具を作動することで、図３２（ｃ）に示すように、補強部２２０Ｓの外周に大伏在静脈１０００を吸着することができる。
【０２０４】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｓによれば、血管剥離方法の第３ステップにおいて、剥離作業を行う前に、補強部２２０Ｓの外周に大伏在静脈１０００を吸着させる。これにより、大伏在静脈１０００が縮径し、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が補強部２２０Ｓの径に対応した太さとなる。この状態で剥離作業を行うことで、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。
【０２０５】
このような第１８実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０２０６】
＜第１９実施形態＞
図３３は、本発明の第１９実施形態に係る血管剥離デバイスを示す斜視図および断面図である。
【０２０７】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第１９実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０２０８】
本実施形態は、主に、補強部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０２０９】
≪血管剥離デバイス≫
補強部２２０Ｔは、図３３（ａ）に示すように、軸方向に延在するスリット２２８を有し、略Ｃ字状の断面形状をした管状となっている。また、補強部２２０Ｔには、その外周および内周に開口する複数の吸引孔２２９が設けられており、これら吸引孔２２９は、それぞれ、図示しない吸引ポートに接続されている。吸引ポートには吸引ポンプ等の吸引器具を接続することができ、補強部２２０Ｔを大伏在静脈１０００内に配置した状態で吸引器具を作動することで、図３３（ｂ）に示すように、補強部２２０Ｔの外周および内周に大伏在静脈１０００を吸着することができる。
【０２１０】
なお、スリット２２８および吸引孔２２９は、補強部２２０Ｔの全長にわたって配置されている必要はなく、少なくとも、大伏在静脈１０００に挿入される領域に配置されていればよい。
【０２１１】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｔによれば、血管剥離方法の第３ステップにおいて、剥離作業を行う前にガイド部本体２１０を大伏在静脈１０００から抜去し、その後、補強部２２０Ｔの外周および内周に大伏在静脈１０００を吸着させる。これにより、大伏在静脈１０００が縮径し、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が補強部２２０Ｔの径に対応した太さとなる。この状態で剥離作業を行うことで、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。特に、本実施形態では、大伏在静脈１０００の一部がスリット２２８を介して補強部２２０Ｔの内側に入り込むため、大伏在静脈１０００の縮径に伴う皺やたるみの発生を低減することができ、上記効果をより高めることができる。
【０２１２】
このような第１９実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０２１３】
＜第２０実施形態＞
図３４は、本発明の第２０実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【０２１４】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第２０実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０２１５】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０２１６】
≪血管剥離デバイス≫
血管剥離デバイス１００Ｕのガイド部２００Ｕは、ガイド部本体２１０と、補強部２２０Ｕと、吸引部２９０と、を有している。また、補強部２２０Ｕは、図３４に示すように、軸方向に延在するスリット２２８を有し、略Ｃ字状の断面形状をした管状となっている。また、吸引部２９０は、補強部２２０Ｕの内側に配置することができる。このような吸引部２９０は、補強部２２０Ｕの内側に配置されている際に、スリット２２８を介して補強部２２０Ｕから突出可能な突出部２９１を有し、この突出部２９１には複数の吸引孔２９２が設けられている。
【０２１７】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｕによれば、血管剥離方法の第３ステップにおいて、剥離作業を行う前に、ガイド部本体２１０を大伏在静脈１０００から抜去し、補強部２２０Ｕ内に吸引部２９０を挿入する。そして、図３５（ａ）に示すように、スリット２２８を介して補強部２２０Ｕから吸引部２９０を突出させて、吸引部２９０を大伏在静脈１０００の内壁に押し当てる。次に、吸引部２９０に大伏在静脈１０００を吸着させつつ、吸引部２９０を補強部２２０Ｕ内に退避させる。これにより、大伏在静脈１０００の一部が補強部２２０Ｕの内側へ引っ張られ、図３５（ｂ）に示すように、大伏在静脈１０００が縮径する。そのため、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が補強部２２０Ｕの径に対応した太さとなる。この状態で剥離作業を行うことで、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。特に、本実施形態では、突出させた吸引部２９０を大伏在静脈１０００の内壁に当接させることができるため、大伏在静脈１０００の吸着をより確実に行うことができる。
【０２１８】
このような第２０実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０２１９】
＜第２１実施形態＞
図３６は、本発明の第２１実施形態に係る血管剥離デバイスが有するガイド部を示す斜視図である。
【０２２０】
以下、この図を参照して血管剥離デバイスの第２１実施形態について説明するが、前述した実施形態および構成例との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。
【０２２１】
本実施形態は、主に、ガイド部の構成が異なること以外は、前述した第１実施形態と同様である。
【０２２２】
≪血管剥離デバイス≫
血管剥離デバイス１００Ｖのガイド部２００Ｖは、ガイド部本体２１０と、補強部２２０Ｖと、吸引部２９０Ｖと、を有している。また、補強部２２０Ｖは、図３６に示すように、軸方向に延在するスリット２２８を有し、略Ｃ字状の断面形状をした管状となっている。また、吸引部２９０Ｖは、スリット２２８内を移動可能な基部２９３を有し、この基部２９３には複数の吸引孔２９４が設けられている。
【０２２３】
≪血管剥離方法≫
このような構成の血管剥離デバイス１００Ｖによれば、血管剥離方法の第３ステップ中の剥離作業を行う前に、ガイド部本体２１０を大伏在静脈１０００から抜去し、補強部２２０Ｖのスリット２２８内に基部２９３を配置する。そして、まず、基部２９３を少し前進させ、この基部２９３に大伏在静脈１０００を吸着させる。これにより、大伏在静脈１０００が縮径する。そのため、もともとの大伏在静脈１０００の太さに関係なく、大伏在静脈１０００が補強部２２０Ｖの径に対応した太さとなる。次に、可動部３００を少し前進させて、基部２９３に吸着されている部分の大伏在静脈１０００を剥離する。このような、基部２９３の前進、大伏在静脈１０００の吸着、可動部３００の前進、からなる一連の動作を複数回繰り返しながら前進していくことにより、剥離作業を完了することができる。このような方法によれば、前述した第１５実施形態と同様に、大伏在静脈１０００と共に剥離される組織１２００を適切な厚さに揃えることができる。
【０２２４】
このような第２１実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。
【０２２５】
以上、本発明の血管剥離デバイスを、図示の実施形態および構成例に基づいて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、各部の構成は、同様の機能を有する任意の構成のものに置換することができる。また、本発明に、他の任意の構成物が付加されていてもよい。また、各実施形態および各適用例を適宜組み合わせてもよい。
【０２２６】
また、前述した実施形態では、血管バイパス術を行う際のバイパス管を採取する場合について説明したが、採取した血管の用途は、バイパス管に限定されない。
【符号の説明】
【０２２７】
１００        血管剥離デバイス
１００Ａ      血管剥離デバイス
１００Ｂ      血管剥離デバイス
１００Ｃ      血管剥離デバイス
１００Ｄ      血管剥離デバイス
１００Ｅ      血管剥離デバイス
１００Ｆ      血管剥離デバイス
１００Ｇ      血管剥離デバイス
１００Ｊ      血管剥離デバイス
１００Ｋ      血管剥離デバイス
１００Ｌ      血管剥離デバイス
１００Ｍ      血管剥離デバイス
１００Ｎ      血管剥離デバイス
１００Ｐ      血管剥離デバイス
１００Ｑ      血管剥離デバイス
１００Ｒ      血管剥離デバイス
１００Ｓ      血管剥離デバイス
１００Ｔ      血管剥離デバイス
１００Ｕ      血管剥離デバイス
１００Ｖ      血管剥離デバイス
２００        ガイド部
２００Ｃ      ガイド部
２００Ｄ      ガイド部
２００Ｅ      ガイド部
２００Ｆ      ガイド部
２００Ｍ      ガイド部
２００Ｎ      ガイド部
２００Ｕ      ガイド部
２００Ｖ      ガイド部
２１０        ガイド部本体
２１０Ｃ      ガイド部本体
２１０Ｄ      ガイド部本体
２１０Ｅ      ガイド部本体
２１０Ｆ      ガイド部本体
２１１Ｃ      内腔
２１１Ｄ      内腔
２１２Ｄ      隔壁
２２０        補強部
２２０Ｃ      補強部
２２０Ｆ      補強部
２２０Ｐ      補強部
２２０Ｑ      補強部
２２０Ｒ      補強部
２２０Ｓ      補強部
２２０Ｔ      補強部
２２０Ｕ      補強部
２２０Ｖ      補強部
２２１        内腔
２２８        スリット
２２９        吸引孔
２３０        エレメント
２３１        凹部
２３２        凸部
２３３        線状体
２４０        永久磁石
２５０        永久磁石
２７０        本体部
２７１        内腔
２７５        バルーン
２８０        本体部
２８１        内腔
２８２        スリット
２８３        溝
２８５        スライダー
２９０        吸引部
２９０Ｖ      吸引部
２９１        突出部
２９２        吸引孔
２９３        基部
２９４        吸引孔
３００        可動部
３００Ａ      可動部
３００Ｈ      可動部
３００Ｉ      可動部
３００Ｊ      可動部
３００Ｋ      可動部
３００Ｌ      可動部
３００Ｍ      可動部
３００Ｎ      可動部
３１０’      先端
３１０        可動部本体
３１０Ａ      可動部本体
３１１        スリット
３１５        永久磁石
３１６        永久磁石
３１７        接続部
３１８        端部
３１８’、３１８”      端
３１９        端部
３１９’、３１９”      端
３２０        剥離部
３２１        第１剥離部
３２２        第２剥離部
３２２’      部分
３３０        処理部
３３１、３３２        電極
３３１’      先端部
３４０        スライド部
３５０        装着部
３６０        振動素子
３７０        減振部
３７１        第１減振部
３７２        第２減振部
３９０        溝部
３９１        血管案内溝部
３９２        血管処理溝部
４００        アタッチメント
４００Ｂ      アタッチメント
４００Ｇ      アタッチメント
４１０        固定部
４１０Ｇ      固定部
４１１        貫通孔
４２０        操作部
４３０        基部
４３１        歯車
４４０        回転部
４４１        貫通孔
４４２        歯型
５００        押圧部
１０００      大伏在静脈
１００１      基端側カット予定部
１００２      先端側カット予定部
１１００      分岐血管
１２００      組織
１３００      切開部
１４００      切開部
Ｆ１          先端面
Ｊ            中心軸
Ｙ            充填材
ｔ１          厚み
Ｗ、Ｗ１１    幅
θ            傾斜角度
【図１】
2016042987.tif 000003
【図２】
2016042987.tif 000004
【図３】
2016042987.tif 000005
【図４】
2016042987.tif 000006
【図５】
2016042987.tif 000007
【図６】
2016042987.tif 000008
【図７】
2016042987.tif 000009
【図８】
2016042987.tif 000010
【図９】
2016042987.tif 000011
【図１０】
2016042987.tif 000012
【図１１】
2016042987.tif 000013
【図１２】
2016042987.tif 000014
【図１３】
2016042987.tif 000015
【図１４】
2016042987.tif 000016
【図１５】
2016042987.tif 000017
【図１６】
2016042987.tif 000018
【図１７】
2016042987.tif 000019
【図１８】
2016042987.tif 000020
【図１９】
2016042987.tif 000021
【図２０】
2016042987.tif 000022
【図２１】
2016042987.tif 000023
【図２２】
2016042987.tif 000024
【図２３】
2016042987.tif 000025
【図２４】
2016042987.tif 000026
【図２５】
2016042987.tif 000027
【図２６】
2016042987.tif 000028
【図２７】
2016042987.tif 000029
【図２８】
2016042987.tif 000030
【図２９】
2016042987.tif 000031
【図３０】
2016042987.tif 000032
【図３１】
2016042987.tif 000033
【図３２】
2016042987.tif 000034
【図３３】
2016042987.tif 000035
【図３４】
2016042987.tif 000036
【図３５】
2016042987.tif 000037
【図３６】
2016042987.tif 000038