(57)【要約】【課題】従来のＤＮＡ分解抑制技術は、操作が煩雑であるという課題があった。【解決手段】本発明は、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制方法であって、前記ＤＮＡ分解酵素を含有する溶液を準備する工程（ａ）と、前記溶液と、前記ＤＮＡ分解酵素による分解反応の基質となるＤＮＡと、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）とを混合する工程（ｂ）と、を有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制方法であって、
前記ＤＮＡ分解酵素を含有する溶液を準備する工程（ａ）と、
前記溶液と、前記ＤＮＡ分解酵素による分解反応の基質となるＤＮＡと、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）とを混合する工程（ｂ）と、
を有するＤＮＡ分解反応抑制方法。
【請求項２】
前記ＤＮＡ分解酵素がＤＮａｓｅである、請求項１に記載のＤＮＡ分解反応抑制方法。
【請求項３】
前記工程（ｂ）において、前記［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または前記［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を、５μＭ以上添加する、
請求項１に記載のＤＮＡ分解反応抑制方法。
【請求項４】
ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制剤であって、
［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を含有する、
ＤＮＡ分解反応抑制剤。
【請求項５】
前記ＤＮＡ分解酵素がＤＮａｓｅである、請求項４に記載のＤＮＡ分解反応抑制剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、ＤＮＡ分解反応抑制方法およびＤＮＡ分解反応抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＤＮＡの分解反応の抑制方法として、試料溶液中にエチレンジアミン四酢酸（以下、「ＥＤＴＡ」と呼ぶ）又はクエン酸などのキレート試薬を添加する方法が知られている（特許文献１、非特許文献１）。
【０００３】
他のＤＮＡの分解反応の抑制方法として、フェノール／クロロホルム溶液によって、試料溶液中のＤＮＡ分解酵素を含むタンパク質をすべて変性して除去する方法、および、ＤＮＡ分解酵素におけるジスルフィド結合を解裂してスルホヒドリル基を形成し、このスルホヒドリル基を選択的に修飾することによって、不可逆的にＤＮＡ分解酵素を変性する方法が知られている（非特許文献１、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−０１５７０１号公報
【特許文献２】特開２００４−０５７０６４号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】田村隆明編「改定遺伝子工学実験ノート  上」株式会社羊土社出版、１９９７年３月１日（Ｐ２９−Ｐ３１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記のとおり、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制する従来技術は、複数報告されているが、操作が煩雑であるという課題があった。
【０００７】
本開示は、容易な操作によりＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示に係るＤＮＡ分解反応抑制方法は、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制方法であって、前記ＤＮＡ分解酵素を含有する溶液を準備する工程（ａ）と、前記溶液と、前記ＤＮＡ分解酵素による分解反応の基質となるＤＮＡと、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）のうち少なくとも一方とを、混合する工程（ｂ）と、を有するＤＮＡ分解反応抑制方法。
【発明の効果】
【０００９】
本開示のＤＮＡ分解反応の抑制方法によれば、容易な操作によりＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示に係るＤＮＡ分解反応抑制方法の手順を示す図
【図２】実施例１の電気泳動結果を示す電気泳動写真
【図３】実施例２の電気泳動結果を示す電気泳動写真
【図４】比較例１の電気泳動結果を示す電気泳動写真
【図５】比較例２の電気泳動結果を示す電気泳動写真
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本開示の第１態様に係るＤＮＡ分解反応抑制方法は、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制方法であって、前記ＤＮＡ分解酵素を含有する溶液を準備する工程（ａ）と、前記溶液と、前記ＤＮＡ分解酵素による分解反応の基質となるＤＮＡと、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（化１）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（化２）とを混合する工程（ｂ）と、を有する。
【００１２】
【化１】
2016086729.tif 000002
【００１３】
【化２】
2016086729.tif 000003
【００１４】
上記第１態様によれば、容易な操作によりＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制することができる。
【００１５】
本開示の第２態様に係るＤＮＡ分解反応抑制方法は、上記第１態様において、前記核酸分解酵素がＤＮａｓｅである、としてもよい。
【００１６】
上記第２態様によれば、ＤＮａｓｅによるＤＮＡ分解反応を抑制することができる。
【００１７】
本開示の第３態様に係るＤＮＡ分解反応抑制方法は、上記第１態様の工程（ｂ）において、前記［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または前記［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を、５μＭ以上添加してもよい。
【００１８】
上記第３態様によれば、ＤＮＡ酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制する十分な量の［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を添加することができる。
【００１９】
本開示の第４態様に係るＤＮＡ分解反応抑制剤は、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制するＤＮＡ分解反応抑制剤であって、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を含有する。
【００２０】
上記第４態様によれば、ＤＮＡ分解酵素によるＤＮＡ分解反応を抑制することができる。
【００２１】
本開示の第５態様に係るＤＮＡ分解反応抑制剤は、上記第４態様において、前記ＤＮＡ分解酵素がＤＮａｓｅである、としてもよい。
【００２２】
上記第５態様によれば、ＤＮａｓｅによるＤＮＡ分解反応を抑制することができる。
【００２３】
（実施の形態）
以下、本開示の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００２４】
図１は、本開示に係るＤＮＡ分解反応抑制方法の手順を示す図である。
【００２５】
まず、ＤＮＡ分解酵素を含む試料溶液２を有するチューブ等の反応容器１を準備する。ここで、ＤＮＡ分解酵素とは、ＤＮａｓｅなどのＤＮＡを分解する作用を有する酵素である。
【００２６】
次に、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）、または、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を、反応容器１に添加する。添加する［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の量は、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の濃度、試料溶液２に含有されるＤＮＡ分解酵素の濃度、ＤＮＡの濃度、および試料溶液２の容量などによって決定される。なお、添加する［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の濃度は、種々の条件によって変わるが、望ましくは５μＭ以上である。
【００２７】
次に、ＤＮＡを含有する溶液を試料溶液２に添加する。
【００２８】
以上が、本開示に係るＤＮＡ分解反応の抑制方法の手順である。
【００２９】
なお、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を試料溶液２に添加するタイミングは、ＤＮＡを試料溶液２に添加するときと同時でも良く、ＤＮＡを試料溶液２に添加した後でも良い。ただし、ＤＮＡ分解反応の抑制効果をより高めるためには、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の添加するタイミングは、ＤＮＡを試料溶液２に添加する前であることが望ましい。
【００３０】
なお、試料溶液２がＤＮＡ分解酵素およびＤＮＡを含有している場合、かかる試料溶液２に［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）を添加してもよい。
【００３１】
なお、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）とＤＮＡとを混合した溶液を、ＤＮＡ分解酵素を含有する試料溶液２に添加してもよい。
【００３２】
（実施例）
以下、実施例を参照して、本開示の実施の形態に係るＤＮＡ分解反応の抑制方法について詳細に説明する。
【００３３】
（実施例１）
ＤＮＡ分解反応の標的であるＤＮＡには、λＤＮＡ（タカラバイオ株式会社より入手）を用いた。
【００３４】
ＤＮＡ分解酵素を含有する試料溶液には、細胞抽出液を用いた。細胞抽出液は、ＨｅＬａ細胞を、ＣＨＡＰＳ  Ｌｙｓｉｓ  Ｂｕｆｆｅｒ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手）を用いて溶解することにより得られた。得られた細胞抽出液の細胞濃度は１０６ｃｅｌｌｓ／２００μＬであった。得られた細胞抽出液には、ＤＮＡの分解酵素であるＤＮａｓｅが含有されていた。かかるＤＮａｓｅは、λＤＮＡを分解する作用を有する。
【００３５】
以下に、実施例１の実験手順を記した。
【００３６】
始めに、表１に示された溶液Ａ〜Ｈをそれぞれ調製した。溶液Ａは、λＤＮＡを含有していた。溶液Ｂは、λＤＮＡと細胞抽出液を含有していた。溶液Ｃは、λＤＮＡと細胞抽出液とＥＤＴＡを含有していた。溶液Ｄは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｃｏ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝５μＭ）を含有していた。溶液Ｅは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｎｉ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝５μＭ）を含有していた。溶液Ｆは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍｎ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝５μＭ）を含有していた。溶液Ｇは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｚｎ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝５μＭ）を含有していた。溶液Ｈは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｆｅ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝５μＭ）を含有していた。
【００３７】
【表１】
2016086729.tif 000004
【００３８】
次に、溶液Ａ〜Ｈを３７℃にて２４時間インキュベートした。
【００３９】
次に、インキュベート後の溶液Ａ〜Ｈから６μＬ採取した。採取したそれぞれ溶液Ａ〜Ｈについて、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により解析した。用いたゲルは、２０％ポリアクリルアミドゲルであった。電気泳動に用いられたバッファーは、Ｔｒｉｓ−Ｂｒａｔｅ−ＥＤＴＡバッファー（以下、「ＴＢＥバッファー」と呼ぶ）であった。電気泳動において印加された電圧は、３００Ｖであった。
【００４０】
次に、電気泳動後のゲルは、ＳＹＢＲ  Ｇｏｌｄ  Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｇｅｌ  Ｓｔａｉｎ（Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手）を用いて染色され、解析された。
【００４１】
図２に電気泳動結果を示した。図２において、レーンＡ〜Ｈは、溶液Ａ〜Ｈの電気泳動結果にそれぞれ対応している。
【００４２】
図２のレーンＡより、ややスメアなバンドが確認された。かかるスメアなバンドは、λＤＮＡ由来のバンドと考えられる。このλＤＮＡ由来のバンドは、図２のレーンＢにおいて、より広範囲な分子量のバンドになっていた。かかる結果は、λＤＮＡが細胞溶解液中のＤＮＡ分解酵素であるＤＮａｓｅによって分解されたことを示している。
【００４３】
一方、図２のレーンＣに見られるλＤＮＡ由来のバンドの分子量の範囲は、レーンＡと同程度であった。この結果は、溶液Ｃ中のＥＤＴＡがＭｇ２＋をキレートすることで細胞溶解液中のＤＮａｓｅの活性を抑制したことを示している。
【００４４】
さらに、図２のレーンＤ〜Ｈにおける電気泳動結果は、レーンＡやＣの結果とほぼ同様であった。このことは、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（終濃度＝５μＭ）あるいは［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（終濃度＝５μＭ）のいずれかを含有する溶液Ｄ〜Ｈ中のλＤＮＡは、細胞溶解液中に含有されるＤＮａｓｅによってほとんど分解されなかったことを示している。
【００４５】
以上の結果より、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（終濃度＝５μＭ）および［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（終濃度＝５μＭ）がＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解反応を抑制することが確認された。
【００４６】
（実施例２）
［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）および［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の溶液中の終濃度を１０μＭに変更した以外は、実施例１とほぼ同様の実験を行なった。
【００４７】
以下に、実施例２の実験手順を記した。
【００４８】
始めに、表１に示された溶液Ａ〜Ｃおよび表２に示された溶液Ｉ〜Ｍをそれぞれ調製した。溶液Ｉは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｃｏ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝１０μＭ）を含有していた。溶液Ｊは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｎｉ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝１０μＭ）を含有していた。溶液Ｋは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍｎ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝１０μＭ）を含有していた。溶液Ｌは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｚｎ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝１０μＭ）を含有していた。溶液Ｍは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｆｅ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝１０μＭ）を含有していた。
【００４９】
【表２】
2016086729.tif 000005
【００５０】
次に、溶液Ａ〜Ｃおよび溶液Ｉ〜Ｍを３７℃にて２４時間それぞれインキュベートした。
【００５１】
次に、インキュベート後の溶液Ａ〜Ｃおよび溶液Ｉ〜Ｍより６μＬを採取した。採取した溶液Ａ〜Ｃおよび溶液Ｉ〜Ｍについて、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により解析した。用いたゲルおよび電気泳動条件は、実施例１と同じであった。
【００５２】
次に、電気泳動後のゲルは、実施例１と同じ条件で染色され、解析された。
【００５３】
図３に電気泳動結果を示した。図３において、レーンＡ〜ＣおよびレーンＩ〜Ｍは、溶液Ａ〜Ｃおよび溶液Ｉ〜Ｍの電気泳動結果にそれぞれ対応している。
【００５４】
図３のレーンＡにおいては、図２のレーンＡと同様に、λＤＮＡ由来のスメアなバンドが確認された。また図３のレーンＢにおいては、図２のレーンＢと同様に、細胞溶解液中のＤＮａｓｅによって分解されたλＤＮＡ由来のスメアなバンドが確認された。また図３のレーンＣの電気泳動結果は、図２のレーンＣの電気泳動結果と同様に、ＥＤＴＡがＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解を抑制したことを示している。
【００５５】
一方、図３のレーンＩ〜Ｍにおける電気泳動結果は、図２のレーンＤ〜Ｉの結果とほぼ同様であった。このことは、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（終濃度＝１０μＭ）あるいは［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（終濃度＝１０μＭ）のいずれかを含有する溶液Ｉ〜Ｍ中のλＤＮＡは、細胞溶解液中に含有されるＤＮａｓｅによってほとんど分解されなかったことを示している。
【００５６】
以上の結果より、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（終濃度＝１０μＭ）およびが［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（終濃度＝１０μＭ）ＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解反応を抑制することが確認された。
【００５７】
（比較例１）
［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）および［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の溶液中の終濃度を０．１μＭに変更した以外は、実施例１とほぼ同様の実験を行なった。
【００５８】
以下に、比較例１の実験手順を記した。
【００５９】
始めに、表１に示された溶液Ｂおよび表３に示された溶液Ｎ〜Ｒをそれぞれ調製した。溶液Ｎは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｃｏ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝０．１μＭ）を含有していた。溶液Ｏは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｎｉ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝０．１μＭ）を含有していた。溶液Ｐは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍｎ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝０．１μＭ）を含有していた。溶液Ｑは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｚｎ（ＩＩ）］４＋（終濃度＝０．１μＭ）を含有していた。溶液Ｒは、λＤＮＡと細胞抽出液と［（ＴＭＰｙＰ４）Ｆｅ（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（終濃度＝０．１μＭ）を含有していた。
【００６０】
【表３】
2016086729.tif 000006
【００６１】
次に、溶液Ｂおよび溶液Ｎ〜Ｒを３７℃にて２４時間それぞれインキュベートした。
【００６２】
次に、インキュベート後の溶液Ｂおよび溶液Ｎ〜Ｒより６μＬを採取した。採取した溶液Ｂおよび溶液Ｎ〜Ｒについて、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により解析した。用いたゲルおよび電気泳動条件は、実施例１と同じであった。
【００６３】
次に、電気泳動後のゲルは、実施例１と同じ条件で染色され、解析された。
【００６４】
図４に電気泳動結果を示した。図４において、レーンＢおよびレーンＮ〜Ｒは、溶液Ｂおよび溶液Ｎ〜Ｒの電気泳動結果にそれぞれ対応している。
【００６５】
図４のレーンＢにおいては、図２のレーンＢと同様に、細胞溶解液中のＤＮａｓｅによって分解されたλＤＮＡ由来のスメアなバンドが確認された。
【００６６】
一方、図４のレーンＮ〜Ｒにおける電気泳動結果は、図４のレーンＢの結果とほぼ同様であった。このことは、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）（終濃度＝０．１μＭ）あるいは［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）（終濃度＝０．１μＭ）のいずれかを含有する溶液Ｎ〜Ｒ中のλＤＮＡは、細胞溶解液中に含有されるＤＮａｓｅによって分解されたことを示している。
【００６７】
以上の結果より、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）および［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）の終濃度が０．１μＭの場合、ＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解反応を抑制しないことが確認された。
【００６８】
（比較例２）
［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）あるいは［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）をＡｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅ（化３）に変更した以外は、実施例１とほぼ同様の実験を行なった。
【００６９】
【化３】
2016086729.tif 000007
【００７０】
以下に、比較例２の実験手順を記した。
【００７１】
始めに、表１に示された溶液Ｂおよび表４に示された溶液Ｓ〜Ｕをそれぞれ調製した。溶液Ｓは、λＤＮＡおよびＡｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅ（終濃度１０μＭ）を含有していた。溶液Ｔは、λＤＮＡおよびＡｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅ（終濃度２０μＭ）を含有していた。溶液Ｕは、λＤＮＡおよびＡｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅ（終濃度５０μＭ）を含有していた。
【００７２】
【表４】
2016086729.tif 000008
【００７３】
次に、溶液Ｂおよび溶液Ｓ〜Ｕを３７℃にて１２時間それぞれインキュベートした。
【００７４】
次に、インキュベート後の溶液Ｂおよび溶液Ｓ〜Ｕより６μＬを採取した。採取した溶液Ｂおよび溶液Ｓ〜Ｕについて、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法により解析した。用いたゲルおよび電気泳動条件は、実施例１と同じであった。
【００７５】
次に、電気泳動後のゲルは、実施例１と同じ条件で染色され、解析された。
【００７６】
図５に電気泳動結果を示した。図５において、レーンＢおよびレーンＳ〜Ｕは、溶液Ｂおよび溶液Ｓ〜Ｕの電気泳動結果にそれぞれ対応している。
【００７７】
図５のレーンＢより、溶液Ｂにおいては、実施例１の結果と同様、細胞溶解液中のＤＮａｓｅによって分解されたλＤＮＡ由来のスメアのバンドが確認された。一方、図５のレーンＳ〜Ｕにおける電気泳動結果は、図５のレーンＢの結果とほぼ同様であった。ここで、Ａｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅは、［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）と同じカチオン性ポルフィリンである。つまり、Ａｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅは、同じカチオン性ポルフィリンである［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ１（ＩＩ）］４＋（Ｍ１＝Ｎｉ、Ｚｎ）または［（ＴＭＰｙＰ４）Ｍ２（ＩＩＩ）Ｃｌ］４＋（Ｍ２＝Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ）とは異なり、終濃度が１０μＭ以上であっても、ＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解反応を抑制できなかったことを示している。
【００７８】
以上の結果より、Ａｌｃｉａｎ  ｂｌｕｅがＤＮａｓｅによるλＤＮＡの分解反応を抑制しないことが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
本開示に係るＤＮＡ分解反応抑制方法は、容易な操作によりＤＮＡ分解反応を抑制することができるため、試料溶液中の必要なＤＮＡの分解抑制方法として有用である。
【符号の説明】
【００８０】
１    反応容器
２    試料溶液
【図１】
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【図２】
2016086729.tif 000010
【図３】
2016086729.tif 000011
【図４】
2016086729.tif 000012
【図５】
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