(57)【要約】      （修正有）【課題】（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石中のＮｄの使用量を低減し（好ましくはＣｅでＮｄを全て置換し）、高いキュリー点を有する希土類磁石を提供する。【解決手段】組成式（１）；ＲαＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ６＋β（式中、Ｒは、Ｎｄ元素以外の希土類元素の少なくとも１種を含むものであり、８≦α≦１６、０≦β≦６、５≦ｙ≦３０である。）で表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点が、３５０℃以上である。【選択図】図１８
2016152281.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記組成式（１）
【化１】
2016152281.tif 000004
（式中、Ｒは、Ｎｄ元素以外の希土類元素の少なくとも１種を含むものであり、８≦α≦１６、０≦β≦６、５≦ｙ≦３０である。）で表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点が、３５０℃以上であることを特徴とする希土類磁石。
【請求項２】
前記組成式（１）において、Ｒが（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）で表され、０≦ｘ≦１であり、５≦ｙ≦３０であることを特徴とする請求項１に記載の希土類磁石。
【請求項３】
前記ｘが、０．２≦ｘ≦０．６の範囲であることを特徴とする請求項２に記載の希土類磁石。
【請求項４】
液体急冷法において、不活性ガス中、液体急冷装置の回転ロールのロール周速度１０〜４０ｍ／ｓｅｃの範囲で得られた薄帯状の磁石合金を用いて得られたものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の希土類磁石。
【請求項５】
液体急冷法において、前記薄帯状の磁石合金を、５００〜８００℃の範囲で２〜２０分間熱処理を行うことにより得られたものであることを特徴とする請求項４に記載の希土類磁石。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の希土類磁石を用いたロータコアを有する自動車用永久磁石式モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、希土類磁石及びそれを用いた自動車用永久磁石式モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｎｄ磁石の中でも優れた磁気特性を示す（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石は、電気自動車（ＥＶ）／ハイブリッド自動車（ＨＥＶ）の駆動モータや内燃エンジン（ＩＣＥ）車の小型モータやセンサに使用、生産が拡大傾向にある。また磁気特性（特に高温での保磁力）を改善しめたＮｄ磁石として、ＮｄＦｅＢＧａ磁石が提案されている（例えば、特許文献１の実施例参照）。これによれば、ハイブリッド自動車用のモータの使用温度域である１６０℃付近でも、保磁力低下率を小さくできるというものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１２９７６８号公報、実施例に記載の希土類磁石の組成（段落「００２５」〜「００７２」）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１のＮｄＦｅＢＧａ磁石や（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石の原料のＮｄ（ネオジム）は、バストネサイトやモナザイト等から採掘されるが、他の軽希土類を高い割合で含んでいる。こうした軽希土類の１種であるＣｅ（セリウム）は、過去にガラス研磨剤や、鋳鉄に添加されていたものであるが、希土類を用いない代替材料の開発により、年々使用量が減少している。そのため、Ｃｅが余剰、在庫にバランスを欠き、価格も安いため、新たな用途開拓が必要と考えられるが、新しい用途に関しては、いまだ見出されていないのが現状である。
【０００５】
また特許文献１等のＮｄ−Ｆｅ−Ｂ磁石や（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石のキュリー点は約３１２℃（更にＰｒ−Ｆｅ−Ｂ磁石のキュリー点も２９２℃、Ｃｅ−Ｆｅ−Ｂ磁石のキュリー点も２００℃）と他の磁石材料に比べてかなり低いという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明は、（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石中のＮｄの使用量を低減し、高いキュリー点を有する希土類磁石を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の目的は、組成式（１）；ＲαＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ６＋βで表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点（Ｔｃ）が、３５０℃以上であることを特徴とする希土類磁石により達成される。ここで、上記組成式（１）中、Ｒは、Ｎｄ元素以外の希土類元素の少なくとも１種であり、８≦α≦１６、０≦β≦６、５≦ｙ≦３０である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石中のＮｄサイトをＣｅで置換し、Ｎｄの使用量を低減乃至無くした高いキュリー点を有する希土類磁石を提供することができる。その結果、高いキュリー点を有する磁石をＥＶ／ＨＥＶの駆動モータやＩＣＥ車の小型モータに使用することで、モータの回転数を増やせたり、冷却が容易になる（例えば、水冷を空冷にできる）。更に既存のＮｄ磁石のようにキュリー点が低いとモータに使用する磁石の厚さを厚くしたり、油冷する必要があるが、キュリー点が高いと、モータに使用する磁石の厚さを厚くする必要がなくなる利点がある。これにより、より小型で高回転型の高性能モータを提供することができる。また、Ｎｄを余剰な軽希土類のＣｅで置換することで安価な希土類磁石を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態の希土類磁石の製造工程を示す図面である。
【図２】第１実施形態の希土類磁石の製造工程のうち、液体急冷工程に用いる片ロール液体急冷装置を示す概略斜視図である。
【図３】図３（Ａ）は、表面磁石型同期モータ（ＳＭＰまたはＳＰＭＳＭ））のロータ構造を模式的に表す断面概略面である。図３（Ｂ）は、埋込磁石型同期モータ（ＩＭＰまたはＩＰＭＳＭ））のロータ構造を模式的に表す断面概略面である。
【図４】図４（Ａ）は、実験例１で得られた薄帯磁石の結晶構造につき、ＣｕＫα管球の粉末Ｘ線回折装置（ＸＲＤ）を用いて測定して得られたＸＲＤスペクトルの測定結果を示す図面である。図４（Ｂ）は、実験例１で得られた薄帯磁石につき、ＣｕＫα管球の粉末Ｘ線回折装置（ＸＲＤ）を用いて測定して得られた格子定数（軸長ａ及び軸長ｃ）の測定結果を示す図面である。
【図５】実験例１で得られた薄帯磁石の試料の結晶化温度につき、示差走査熱量測定計（ＤＳＣ）を用いて測定して得られた測定結果であるＤＳＣ曲線を示す図面である。
【図６】図６は、実験例２で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成磁石（ｘ＝０〜０．４）のロール周速度と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係を示す図面である。このうち、図６（Ａ）はｘ＝０、図６（Ｂ）はｘ＝０．４のときの上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図７Ａ】図７は、実験例３で得られた薄帯磁石の各試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成磁石（ｘ＝０〜１）の熱処理温度又は時間と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒないし最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図７（Ａ）はｘ＝０、図７（Ｂ）はｘ＝０．２、図７（Ｃ）はｘ＝０．４、図７（Ｄ）はｘ＝１のときの熱処理時間と上記磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ）の関係をそれぞれ示す図面である。
【図７Ｂ】図７は、実験例３で得られた薄帯磁石の各試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成磁石（ｘ＝０〜１）の熱処理温度又は時間と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒないし最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図７(Ｅ)は、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６磁石で、熱処理温度７５０℃で処理したものの熱処理時間と上記磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）の関係を示す図面である。
【図８】実験例４で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）の希土類元素全体に占めるＣｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。
【図９】実験例５で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６の温度変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係を示す図面である。
【図１０】実験例６で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６を温度変化（３０〜１２０℃）させて求めた温度係数と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係を示す図面である。
【図１１】実験例７で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）のＣｅ量（ｘ値）の変化とキュリー点Ｔｃとの関係を示す図面である。
【図１２】実験例８で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）αＦｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（α＝８〜１４）の希土類元素量（α値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を示す図面である。
【図１３】実験例１０で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜０．４、α＝８〜１４）組成磁石の希土類元素量（α値）、Ｃｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪとの関係を示す図面である。
【図１４】図１４は、実験例１１で得られた薄帯磁石の各試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２〜６）のロール周速度と結晶構造の関係を図面である。このうち、図１４（Ａ）はβ＝２、図１４（Ｂ）はβ＝４、図１４（Ｃ）はβ＝６のときの上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図１５】図１５は、実験例１２で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ８のロール周速度ごとの熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図１５（Ａ）はロール周速度１０ｍ／ｓｅｃ、図１５（Ｂ）はロール周速度１５ｍ／ｓｅｃ、図１５（Ｃ）はロール周速度１７．５ｍ／ｓｅｃ、図１５（Ｄ）はロール周速度２０ｍ／ｓｅｃにおける上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図１６】図１６は、実験例１３で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ１０のロール周速度ごとの熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図１６（Ａ）はロール周速度１０ｍ／ｓｅｃ、図１６（Ｂ）はロール周速度１５ｍ／ｓｅｃ、図１６（Ｃ）はロール周速度１７．５ｍ／ｓｅｃ、図１６（Ｄ）はロール周速度２０ｍ／ｓｅｃにおける上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図１７】図１７は、実験例１４で得られた薄帯磁石の試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ１２のロール周速度ごとの熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図１７（Ａ）はロール周速度１０ｍ／ｓｅｃ、図１７（Ｂ）はロール周速度１５ｍ／ｓｅｃ、図１７（Ｃ）はロール周速度２０ｍ／ｓｅｃにおける上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図１８】図１８は、実験例１５で得られた薄帯磁石の各試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２―ｙＣｏｙＢ８（ｙ＝１０〜３０）のＢを８とし、Ｃｏ量（ｙ値）ごとのキュリー点（Ｔｃ）を求め、更に熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図１８（Ａ）はｙ＝１０、図１８（Ｂ）はｙ＝２０、図１８（Ｃ）はｙ＝３０のときの上記関係をそれぞれ示す図面である。
【図１９】図１９は、実験例１６で得られた薄帯磁石の各試料；（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）αＦｅ８４−γＣｏ１０Ｂ８（α＝１４〜１６）の希土類元素量（α値）ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を示す図面である。このうち、図１９（Ａ）はα＝１４、図１９（Ｂ）はα＝１６のときの上記関係をそれぞれ示す図面である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の説明において同一の要素には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。また、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。
【００１１】
（Ａ）希土類磁石
本発明の希土類磁石の実施形態（第１実施形態）は、組成式（１）；ＲαＦｅ９４−α−yＣｏｙＢ６＋βで表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点（Ｔｃ）が、３５０℃以上であることを特徴とするものである。ここで、上記組成式（１）中、Ｒは、Ｎｄ元素以外の希土類元素の少なくとも１種であり、８≦α≦１６、０≦β≦６、５≦ｙ≦３０である。かかる希土類磁石の構成を有することにより、上記した発明の効果を有効に発現することができる。以下、希土類磁石の構成及びその製造方法について、順次説明する。
【００１２】
（１）組成式（１）；ＲαＦｅ９４−α−yＣｏｙＢ６＋βで表記される希土類磁石
本実施形態の希土類磁石は、組成式（１）；ＲαＦｅ９４−α−yＣｏｙＢ６＋βで表記されるものである。
【００１３】
ここで、上記組成式（１）中、Ｒは、Ｎｄ元素以外の希土類元素の少なくとも１種を含むものである。希土類元素は、スカンジウム（Ｓｃ）、イットリウム（Ｙ）の２元素と、ランタン（Ｌａ）からルテチウム（Ｌｕ）までの１５元素（ランタノイド）の総称を指す。よって、上記Ｒは、スカンジウム（Ｓｃ）、イットリウム（Ｙ）の２元素と、ランタン（Ｌａ）からルテチウム（Ｌｕ）までの１５元素（ランタノイド）のうち、ネオジム（Ｎｄ）以外の１４元素の少なくとも１種である。本実施形態では、Ｎｄ−Ｐｒ系磁石中のＮｄの使用量を低減ないし無くせばよく、少なくともＰｒを含有するものが好ましい。なかでも、Ｎｄ−Ｐｒ系磁石中のＮｄを余剰な軽希土類のＣｅで置換するのが好ましいことから、少なくともＰｒ及びＣｅの２元素を含有するものがより好ましい。かかる２元素以外にも、希土類磁石の保磁力を向上させることで知られているＤｙ、Ｔｂ、Ｈｏ、磁石のキュリー温度や耐食性を向上させることで知られているＣｏ等の元素を含んでいてもよい。また、本実施形態の作用効果を損なわない範囲内であれば、Ｎｄ元素を微量含んでいてもよい。特に好ましくは、上記Ｒは、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）で表されるものである。ここで、ｘは、０≦ｘ≦１の範囲である。（Ｎｄ，Ｐｒ）−Ｆｅ−Ｂ系磁石中のＮｄの使用量を無くすことができるためである。さらに、Ｎｄを余剰なＣｅで置換することで、安価な磁石やモータを提供する観点からは、前記ｘは、０＜ｘ≦１の範囲が好ましく、０．２≦ｘ≦０．８の範囲がより好ましく、０．２≦ｘ≦０．６の範囲が特に好ましく、０．２≦ｘ≦０．４の範囲がとりわけ好ましい。
【００１４】
上記組成式（１）中、α（希土類元素Ｒの組成比）は、８≦α≦１６である。上記αが８未満の場合には、保磁力が低い点で好ましくなく、１６を超える場合には、残留磁束密度が低い点で好ましくない。こうした観点から、上記αは、８≦α≦１４の範囲が好ましく、８≦α≦１２の範囲がより好ましく、１０≦α≦１２の範囲が特に好ましい。
【００１５】
上記組成式（１）中、６＋β（ホウ素Ｂの組成比）は、６≦（６＋β）≦１２（即ち、０≦β≦６）である。磁石組成にＢ元素を含有させることで、（Ｐｒ，Ｃｅ）２（Ｆｅ，Ｃｏ）１４Ｂからなる永久磁石相とα−Ｆｅ相を生成させるものである。Ｂは、６ａｔ％が化学量論比であるが、過剰添加した場合の磁気特性への影響も検討した。上記（６＋β）が６未満の場合には、永久磁石相の割合が減り、保磁力が低くなる点で好ましくなく、１２を超える場合には、残留磁束密度が低くなる点で好ましくない。こうした観点から、上記（６＋β）は、６≦（６＋β）≦１０の範囲が好ましく、６≦（６＋β）≦８の範囲が特に好ましい。
【００１６】
上記組成式（１）中、９４−α−ｙ（鉄Ｆｅの組成比）は、４８≦（９４−α−ｙ）≦８１である。上記（９４−α−ｙ）が４８未満の場合には、残留磁束密度が低い点で好ましくなく、８４を超える場合には、保磁力が低くなる点で好ましくない。Ｆｅの増加に伴い保磁力が低下するため、上記（９４−α−ｙ）は、７０≦（９４−α−ｙ）≦７６の範囲が好ましく、７０≦（９４−α−ｙ）≦７４の範囲がより好ましく、７０≦（９４−α−ｙ）≦７２の範囲が特に好ましい。
【００１７】
上記組成式（１）中、ｙ（コバルトＣｏの組成比）は、５≦ｙ≦３０である。磁石組成にＣｏ元素を含有させることでキュリー点（Ｔｃ）を上昇させることができるほか、Ｃｏ元素を含有させることで耐食性を大幅に向上させることができるものである。上記ｙが５未満の場合には、キュリー温度が低くなるため好ましくなく、ｙが３０を超える場合には、残留磁束密度と保磁力が低下する点で好ましくない。こうした観点から、上記ｙは、５≦ｙ≦２０の範囲が好ましく、５≦ｙ≦１０の範囲が特に好ましい。
【００１８】
（２）組成式（１）で表記される磁石のキュリー点（Ｔｃ）
本実施形態では、上記組成式（１）で表記される磁石のキュリー点（Ｔｃ；磁石の温度依存性を示す重要な指標）が３５０℃以上であることを特徴とするものである。こうした高いキュリー点を有する組成式（１）で表記される磁石をＥＶ／ＨＥＶの駆動モータやＩＣＥ車の小型モータに使用することで、モータの回転数を増やせたり、冷却が容易になる（例えば、水冷を空冷にできる）。更に既存のＮｄ磁石等のようにキュリー点が低いとモータに使用する磁石の厚さを厚くする必要があるが、キュリー点が高いと、モータに使用する磁石の厚さを厚くする必要がなくなる利点がある。これにより、より小型で高回転型の高性能モータを提供することができる。こうした観点から、Ｔｃは、３６０℃以上が好ましく、３７０℃以上がより好ましく、４６０℃以上が特に好ましい。
【００１９】
（２−１）磁石の高キュリー点（Ｔｃ）化の手段
本実施形態では、液体急冷法において、真空中、液体急冷装置のロール周速度を５〜４０ｍ／ｓｅｃの範囲として得られた薄帯状の磁石合金を用いてなるものが好ましい。本実施形態では、公知の液体急冷法を適用したものである。ロール周速度は、５〜４０ｍ／ｓｅｃに高速化することで、磁気特性（キュリー点（Ｔｃ）、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ等）、とりわけキュリー点の高い磁石が得られることを見出したものである。かかる観点から、上記ロール周速度が５ｍ／ｓｅｃ未満の場合には、キュリー点（Ｔｃ）の高い磁石が得られ難いほか、残留磁束密度と保磁力が低く好ましくない。こうした観点から、ロール周速度は、１０〜４０ｍ／ｓｅｃが好ましく、１０〜３０ｍ／ｓｅｃがより好ましく、１０〜２０ｍ／ｓｅｃの範囲が特に好ましい。
【００２０】
本実施形態では、液体急冷法において、５００〜８００℃で熱処理を行うことにより得られるものが好ましい。本形態では、従来公知の液体急冷法の製造条件を変更することが望ましいことを見出したものである。特に液体急冷装置を用いて作製した薄帯状の磁石合金を５００〜８００℃で熱処理することで、磁気特性（キュリー点（Ｔｃ）、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ等）、とりわけキュリー点の高い磁石が得られることを見出したものである。かかる観点から、上記熱処理温度が５００℃未満の場合には、結晶化が十分に促進せず、磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ）の高い磁石が得られ難いほか、量産時に急冷開始と終端部の磁石の特性にばらつきがみられる点で好ましくない。一方、上記熱処理温度が８００℃を超える場合には、磁石粒子が粒成長を起こすため好ましくない。こうした観点から、熱処理温度は、５００〜７５０℃がより好ましく、５５０〜７００℃が特に好ましい。
【００２１】
本実施形態では、液体急冷法において、上記温度範囲で、２〜２０分間、アルゴンガス雰囲気中で熱処理を行うことにより、磁気特性（キュリー点（Ｔｃ）、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ等）、とりわけキュリー点の高い磁石が得られることを見出したものである。かかる観点から、上記熱処理時間が２分未満の場合には、結晶化が十分に促進せず、磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ）の高い磁石が得られ難いほか、磁石に均一に入熱できない点で好ましくない。一方、上記熱処理時間が２０分を超える場合には、残留磁束密度と保磁力が低下するため好ましくない。こうした観点から、熱処理時間は、２〜１０分間がより好ましく、５〜１０分間が特に好ましい。
【００２２】
（Ｂ）希土類磁石の製造方法
上記（Ａ）の上記組成式（１）で表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点（Ｔｃ）が、３５０℃以上であることを特徴とする希土類磁石は、従来公知の液体急冷法の製造条件を変更することにより製造することができる。従来公知の液体急冷法（粉体冶金法）では、原料（Ｎｄ、Ｆｅ、Ｂ等）金属を秤量し、熔解する。次に液体急冷装置にて、薄帯状の磁石合金を作製する。得られた薄帯状の磁石合金を５００〜８００℃で熱処理（アニーリング；結晶化）し、薄帯状の磁石を得る。しかしながら、従来公知の粉末冶金法で得られたＮｄ−Ｆｅ−Ｂ磁石のＴｃは３１２℃、Ｐｒ−Ｆｅ−Ｂ磁石のＴｃも２９２℃と他の磁石材料に比べて低い問題があった。更に磁石製造工程中における焼結や熱処理について、Ｎｄ−Ｆｅ−Ｂ磁石（更にＮｄ−Ｐｒ系磁石やＰｒ−Ｆｅ−ＢやＣｅ−Ｆｅ−Ｂ磁石等）は、厳密に酸素濃度をコントロール（酸素濃度２０００ｐｐｍ以下に制御）し、長時間（１２〜４８時間）かけて熱処理（アニーリング）されるという方法で製造されていた。出来上がった磁石は、Ｔｃが低いため、モータに使用するには磁石の厚さを厚くするか、ＤｙやＴｂを添加することで高保磁力化するなどの対策が必要であった。加えて、出来上がった磁石は、低靱性のため、所定の形状に加工する、例えば、弓形や瓦型などの形状にするためには、大量の研削屑が発生する問題もあった。本発明者らは、従来公知の液体急冷法の製造条件を見直すことにより、上記（Ａ）の組成式（１）で表記される希土類磁石であって、該磁石のキュリー点（Ｔｃ）が、３５０℃以上であることを特徴とする希土類磁石が得られることを見出したものである。これにより、出来上がった磁石は、Ｔｃが高いため、モータに使用するには磁石の厚さを薄くすることができる。そのため、出来上がった薄い磁石を所定の形状に加工する、例えば、弓形や瓦型などの形状にする際の研削屑を大幅に低減できる点で優れている（より安価な磁石を提供できる）。
【００２３】
以下、本発明の希土類磁石の製造方法の実施形態につき、図１に示す工程に従って説明する。
【００２４】
（１）秤量（原料準備）工程（ステップ１；Ｓ１）
本実施形態の秤量（原料準備）工程では、Ｒ（希土類元素）、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｂを原料とする。以下、Ｒとして、ＰｒとＣｅを用いた例につき説明するが、他の希土類元素を用いた場合も、以下の製造方法と同様にして行うことができる。
【００２５】
即ち、秤量（原料準備）工程（Ｓ１）では、磁石組成が(Ｐｒ１−ｘＣｅｘ)αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ６＋βとなるように、市販の電子天秤を用いて各原料（元素）粉末の含有量を秤量する。ここで、各元素の組成比は、組成式（１）に示すように、以下のとおりである。ｘ＝０〜１、α＝８〜１６、ｙ＝５〜３０、β＝６〜１２の範囲である。
【００２６】
（２）熔解工程（ステップ２；Ｓ２）
本実施形態の熔解工程では、秤量後の原料粉末を混合し、アーク熔解炉を用いて、熔解し、Ｐｒ−Ｃｅ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｂ系磁石母合金を得る。これをアーク熔解炉から取出し冷却する。これにより、従来公知の液体急冷法に比して、原料の各成分をより均一化できる。
【００２７】
（３）粉砕工程（ステップ３；Ｓ３）
本形態の粉砕工程では、上記の各組成の母合金は、鉄乳鉢を用いて破砕し、磁石原料合金とする。
【００２８】
（４）液体急冷工程（ステップ４；Ｓ４）
図２は、第１実施形態の希土類磁石の製造工程のうち、液体急冷工程に用いる片ロール液体急冷装置を示す概略斜視図である。本実施形態の液体急冷工程では、図２に示す片ロール液体急冷装置１を用い、母合金の酸化防止のためＡｒガス雰囲気中において、磁石原料合金を石英射出管２に入れる。該石英射出管２下部の外周部に巻き付けた高周波誘導装置４で、石英射出管２下部の磁石原料合金を熔解した後に、水冷された銅製の回転ロール５上に石英射出管２の先端部（ノズル）３から射出することにより、薄帯状の磁石合金８を作製する。なお、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度は５〜４０ｍ／ｓｅｃで、射出時には先端部（ノズル）３に併設した射出用ガス供給口から高純度Ａｒガスを用いて射出するものである。本実施形態では、従来公知のＮｄ焼結磁石の磁石原料を製造する液体急冷法として、ストリップキャスト法があるが、その製造条件と異なる。特にストリップキャスト法のようなロール周速度を１ｍ／ｓｅｃのような低速度に対し、５〜４０ｍ／ｓｅｃに高速化することで、磁気特性、とりわけ、キュリー点（Ｔｃ）の高い磁石が得られる点で優れている。
【００２９】
（５）熱処理工程（ステップ５；Ｓ５）
本実施形態の熱処理工程では、赤外線炉（例えば、赤外線ゴールドイメージ炉）を用い、不活性ガス（好ましくは高純度Ａｒガス）雰囲気中で行う。熱処理温度は５００〜８００℃、熱処理時間は２〜２０分間（例えば、１０分）、昇温時間は所定の温度（熱処理温度）まで、３００℃まで１分、３００℃で１５秒キープしたのちに、目標の温度まで３分で昇温させた。かかる熱処理工程により、薄帯磁石を得ることができる。このように、本実施形態では、従来公知の液体急冷法の製造条件を変更する。特に厳密に酸素濃度をコントロールし、高温で長時間かけて熱処理を行うことなく、不活性ガス中で低温で短時間、熱処理（アニーリング；結晶化）を行うことで、磁気特性の高い磁石を得ることができる。
【００３０】
（６）分析工程（ステップ６；Ｓ６）
本実施形態の分析工程は、熱処理工程（Ｓ５）で得られた薄帯磁石の試料の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ、キュリー点Ｔｃ）および温度特性につき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定する。この際、薄帯磁石試料の測定は、４．８ＭＡ／ｍのパルス着磁後に測定するものとする。また薄帯磁石試料の結晶構造は、ＣｕＫα管球の粉末Ｘ線回折装置を用いて測定する。更に薄帯磁石試料の結晶化温度は、示差走査熱量測定計（ＤＳＣ）を用いて測定する。
【００３１】
（７）成形・磁化工程（ステップ７；Ｓ７）
上記分析工程（Ｓ６）により、熱処理工程（Ｓ５）で得られた薄帯磁石の試料を、４．８ＭＡ／ｍのパルス着磁後に測定したキュリー点（Ｔｃ）が、３５０℃以上であるものにつき、本形態の要件を満足し得ることから、以下の成形・磁化工程を行う。
【００３２】
本実施形態の成形・磁化工程（Ｓ７）では、薄帯磁石を１５０μｍ以下に粉砕し、耐熱性樹脂を混合撹拌して、所定の圧力(例えば、９８０ＭＰａの圧力）で成形後、例えば、所定の温度、時間(例えば、２００℃で１時間）のキュア処理を行うことで、ボンド磁石を作製する。作製した磁石は、市販のパルス励磁型着磁機を用い、所定の磁界（例えば、４．８ＭＡ／ｍの磁界）を印加して着磁する。これにより、本実施形態の希土類磁石を作製することができる。なお、磁化(着磁）は、成形と同時に行ってもよいなど、本成形・磁化工程は、従来公知の液体急冷法を適宜利用することができる。
【００３３】
（Ｃ）磁石モータ（第３の実施形態）
本発明の自動車用永久磁石式モータの実施形態（第２実施形態）は、上記第１実施形態に記載の希土類磁石及びその製造方法により得られた希土類磁石の少なくとも１種を用いたロータコアを有することを特徴とするものである。即ち、本実施形態の磁石モータでは、第１実施形態の希土類磁石を１種単独で用いてもよいし、２種以上を組合せて使用してもよい。本実施形態の自動車用永久磁石式モータ（単に、モータともいう）では、第１実施形態の少なくとも１種の希土類磁石を用いたロータコアを有することを特徴とするモータであるため、より小型で高回転型の高性能モータとして得ることができる点で優れている。
【００３４】
図３（Ａ）は、表面磁石型同期モータ（ＳＭＰまたはＳＰＭＳＭ））のロータ構造を模式的に表す断面概略面である。図３（Ｂ）は、埋込磁石型同期モータ（ＩＭＰまたはＩＰＭＳＭ））のロータ構造を模式的に表す断面概略面である。
【００３５】
図３（Ａ）に示す表面磁石型同期モータ５０ａでは、第１実施形態の少なくとも１種の希土類磁石５１を表面磁石型同期モータ用のロータ５３表面に貼り付けたものである。表面磁石型同期モータ５０ａでは、第１実施形態で説明した薄帯磁石を微粉砕し、圧縮成形した、厚みを薄くできた希土類磁石を所定の形状に加工する（例えば、図３（Ａ）に示すように弓形ないし瓦型の形状に研削加工する）。所定の形状（弓形ないし瓦型の形状）の磁石５１を表面磁石型同期モータ５０ａ上に貼り付けて固定化し、この磁石５１を着磁することで表面磁石型同期モータ５０ａを得ることができる。この場合には、埋込磁石型同期モータ５０ｂに比して、低回転域でのトルクが大きい、ロータの構造が簡素である点で優れている。
【００３６】
一方、図３（Ｂ）に示す埋込磁石型同期モータ５０ｂでは、第１実施形態の少なくとも１種の磁石５５を埋込磁石型同期モータ用のロータ５７に形成した埋込溝に圧入し（又は挿入し貼り付けて）固定化したものである。埋込磁石型同期モータ５０ｂでは、第１実施形態で説明した薄帯磁石を微粉砕し、圧縮成形して、所定の形状の（図３（Ｂ）に示す埋込溝と同じ形状＝平板状の形状にした）磁石５５を得る。あるいは薄帯磁石を微粉砕し、圧縮成形して、所定の形状（埋込溝の厚さｄの１／１０の厚さの平板状の形状）の磁石５５ａを１０セット作製する。次に、磁石５５、５５ａを着磁し、磁石５５ａは必要な厚さｄになるよう、磁石５５ａを１０枚重ね合わせる。その後、ロータ５７の埋込溝に磁石５５又は５５ａ（１０枚積層体）を圧入（挿入）することにより、埋込磁石型同期モータ５０ｂを得ることができる。この場合には、磁石５５、５５ａの形状が平板状であり、磁石を弓形の形状に研削加工する必要のある表面磁石型同期モータ５０ａに比して、研削屑を生じさせない点で優れている。
【００３７】
なお、本実施形態は、上記に説明した特定のモータだけに何ら制限されるものではなく、幅広い分野に適用することができるものである。即ち、希土類磁石が用いられる、オーディオ機器のキャプスタンモータ、スピーカ、ヘッドホン、ＣＤのピックアップ、カメラの巻上げ用モータ、フォーカス用アクチュエータ、ビデオ機器等の回転ヘッド駆動モータ、ズーム用モータ、フォーカス用モータ、キャプスタンモータ、ＤＶＤやブルーレイの光ピックアップ、空調用コンプレッサ、室外機ファンモータ、電気かみそり用モータなどの民生用電子機器分野；ボイスコイルモータ、スピンドルモータ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒの光ピックアップ、ステッピングモータ、プロッタ、プリンタ用アクチュエータ、ドットプリンタ用印字ヘッド、複写機用回転センサなどのコンピュータ周辺機器・ＯＡ機器；時計用ステッピングモータ、各種メータ、ペジャー、携帯電話用（携帯情報端末を含む）振動モータ、レコーダーペン駆動用モータ、加速器、放射光用アンジュレータ、偏光磁石、イオン源、半導体製造機器の各種プラズマ源、電子偏光用、磁気探傷バイアス用などの計測、通信、その他の精密機器分野；永久磁石型ＭＲＩ、心電図計、脳波計、歯科用ドリルモータ、歯固定用マグネット、磁気ネックレスなどの医療用分野；ＡＣサーボモータ、同期モータ、ブレーキ、クラッチ、トルクカップラ、搬送用リニアモータ、リードスイッチ等のＦＡ分野；リターダ、イグニッションコイルトランス、ＡＢＳセンサ、回転、位置検出センサ、サスペンション制御用センサ、ドアロックアクチュエータ、ＩＳＣＶアクチュエータ、電気自動車駆動用モータ、ハイブリッド自動車駆動用モータ、燃料電池自動車駆動用モータ、ブラシレスＤＣモータ、ＡＣサーボモータ、ＡＣインダクション（誘導）モータ、パワーステアリング、カーエアコン、カーナビゲーションの光ピックアップなど自動車電装分野など極めて幅広い分野の各種用途に応じた形状を持っていればよい。但し、本実施形態の希土類磁石が用いられる用途は、上記したほんの一部の製品（部品）に何ら制限されるものではなく、現在希土類磁石が用いられる用途全般に適用し得るものであることはいうまでもない。
【実施例】
【００３８】
以下、本発明の具体的実施例を示し、本発明をさらに詳細に説明する。
【００３９】
（実験例１）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、結晶構造、格子状数及び結晶化温度（ＤＳＣ曲線）を求めた。
【００４０】
詳しくは、秤量工程（Ｓ１）では、Ｐｒ、Ｃｅ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｂを原料とし、磁石組成が（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏ１０Ｂ６となるように、市販の電子天秤を用いて各原料（元素）粉末の含有量を秤量した。ここで、各元素の組成比は、上記組成式に示すように、ｘ＝０〜１（本実験例では、ｘ＝０、０．２、０．４、０．６、０．８、１につき実施）、α＝１２、ｙ＝１０、β＝０とした。
【００４１】
次に、熔解工程（Ｓ２）では、秤量後の原料を混合し、アーク熔解炉を用いて、熔解し、Ｐｒ−Ｃｅ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｂ系磁石母合金を得た。これをアーク熔解炉から取出し冷却した。
【００４２】
次に、粉砕工程（Ｓ３）では、上記の各組成の母合金は、鉄乳鉢を用いて破砕し、磁石原料合金とした。
【００４３】
次に、液体急冷工程（Ｓ４）では、図２に示す片ロール液体急冷装置１を用い、母合金の酸化防止のためＡｒガス雰囲気中において、磁石原料合金を石英射出管２に入れた。該石英射出管２下部の外周部に巻き付けた高周波誘導装置４で、石英射出管２下部の磁石原料合金を熔解した後に、水冷された銅製の回転ロール５上に石英射出管２の下部の先端部（ノズル）３から射出することにより、薄帯状の磁石合金を作製した。なお、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度は２０ｍ／ｓｅｃで、射出時には先端部（ノズル）３に併設した射出用ガス供給口から高純度Ａｒガスを用いて射出した。
【００４４】
次に、熱処理工程（Ｓ５）では、赤外線ゴールドイメージ炉を用い、高純度Ａｒガス雰囲気中で行った。昇温時間は３００℃まで１分、３００℃で１５秒キープしたのちに、６５０℃まで３分で昇温させ、１０分保持することにより、薄帯磁石を得た。
【００４５】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料の結晶構造（ｘ＝０、１）及び格子定数（ｘ＝０、０．２、０．４、０．６、０．８、１）につき、ＣｕＫα管球の粉末Ｘ線回折装置（ＸＲＤ）を用いて測定した。得られたＸＲＤスペクトルの測定結果を図４（Ａ）に、格子定数（軸長ａ及び軸長ｃ）の測定結果を４（Ｂ）に示す。更に薄帯磁石の試料（ｘ＝０）の結晶化温度につき、示差走査熱量測定計（ＤＳＣ）を用いて測定した。得られた測定結果であるＤＳＣ曲線につき図５に示す。
【００４６】
図４（Ａ）、（Ｂ）より、（Ｎｄ、Ｐｒ）１２Ｆｅ８４Ｂ６系磁石において、Ｃｅが全てＮｄサイトと置換した（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６磁石でも、Ｒ２Ｆｅ１４Ｂ結晶相とα−Ｆｅ等の混相であることがわかった。
【００４７】
即ち、図４（Ａ）は、粉末Ｘ線回折プロファイルを示した図面である。図中に示す数字は、Ｒ（＝（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ））２Ｆｅ１４Ｂ結晶相の面（ミラー）指数である。Ｃｅ量（ｘ値）に関わらず、すべての回折ピークに指数付けが可能であり、これらはＲ２Ｆｅ１４Ｂ結晶相とα−Ｆｅ等の混相であることがわかった。なお、ｘ＝０．２、０．４、０．６、０．８の試料に関しても同様の結果が得られている。
【００４８】
また、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ含有量の増加（Ｐｒ含有量の減少）に伴って、格子定数（軸長ａ及び軸長ｃのいずれも）が小さくなることがわかった。即ち、図４（Ｂ）は、Ｃｅ置換が格子定数に与える影響を示したものである。希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）が増加するに従って、ａ軸及びｃ軸の格子定数はともに減少することが分かった。これはＰｒよりも原子半径の小さいＣｅで置換したことにより、格子定数が減少したためと考えられる。また、ベガード則にしたがっていることから希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）に対応して順調に置換が行われていると考えられる。
【００４９】
図５より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６磁石（ｘ＝０）の結晶化開始温度は５８８℃であった。この結晶化開始温度を参考に、少なくとも５００℃以上の熱処理温度が必要と考え実験した。
【００５０】
（実験例２）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、ロール周速度と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係を求めた。
【００５１】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００５２】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ＝０、０．４の２変数につき実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【００５３】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１０、２０、３０及び４０ｍ／ｓｅｃに変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【００５４】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成のｘ＝０と、ｘ＝０．４のときの、ロール周速度と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係につき図６（Ａ）、図６（Ｂ）に示す。
【００５５】
図６（Ａ）、６（Ｂ）より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成のｘ＝０（Ｃｅなし、Ｐｒのみ）と、ｘ＝０．４（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４組成）のいずれの場合にも、ロール周速度１０〜４０ｍ／ｓｅｃであれば一定の磁気特性が得られることがわかる。なかでも１５〜４０ｍ／ｓｅｃが好ましく、１５〜４０ｍ／ｓｅｃがより好ましく、２０±５ｍ／ｓｅｃの範囲が特に好ましく、とりわけ２０±２．５ｍ／ｓｅｃが最も好ましいことがわかる。
【００５６】
（実験例３）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、熱処理温度と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係を求めた。
【００５７】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００５８】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ＝０、０．２、０．４、１の４変数につき実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【００５９】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を６００℃、６５０℃、７００℃、７５０℃及び８００℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【００６０】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ、につき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成のｘ＝０、０．２、０．４、１．０のときの、熱処理温度と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係につき図７（Ａ）〜図７（Ｄ）に示す。また、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６磁石で、熱処理温度７５０℃で処理したものの熱処理時間と磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）の関係を図７(Ｅ)に示す。
【００６１】
図７（Ａ）〜図７（Ｄ）より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成のｘ＝０、０．２、０．４、１．０のいずれの場合にも、熱処理温度６００〜８００℃の範囲であれば一定の磁気特性が得られることがわかる。なかでも６００〜７５０℃が好ましく、６５０〜７５０℃がより好ましく、６５０〜７００℃の範囲が特に好ましいことがわかる。即ち、図７（Ｃ）は、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０．４）組成の薄帯磁石の試料において熱処理温度が磁気特性に与える影響を示した図面である。熱処理温度を上昇させると、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒともに６５０℃で最大値をとり、その後減少した。他のＣｅ（置換）量（ｘ値）で作製した試料についても同様な傾向が見られた（図７（Ａ）、図７（Ｂ）参照）。但し、図７（Ｄ）は、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝１．０）組成の薄帯磁石の試料において熱処理温度が磁気特性に与える影響を示した図面である。この場合、熱処理温度を上昇させると、保磁力ＨｃＪは６５０℃で最大値をとり、その後減少し、残留磁束密度Ｂｒは７００℃で最大値をとり、その後減少した。これらから、上記（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成（ｘ＝０〜１）の薄帯磁石の試料の最適な熱処理温度は概ね６５０〜７００℃であると判断した。
【００６２】
また、図７（Ｅ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成の薄帯磁石の試料において、熱処理温度７５０℃でアルゴンガス雰囲気中、熱処理を行う際の熱処理温度が２〜２０分間の範囲であれば、一定の磁気特性が得られることがわかる。熱処理温度を長くすると、保磁力ＨｃＪ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘともに１０分（〜１５分）で最大値をとり、その後減少した。残留磁束密度Ｂｒは、の高い磁石が得られ難いほか、磁石に均一に入熱できない点で好ましくない。一方、熱処理温度２分〜１０分まではほぼ一定で、その後減少した。このことから、熱処理時間は、２〜１０分間がより好ましく、５〜１０分間が特に好ましいことがわかった。
【００６３】
（実験例４）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【００６４】
詳しくは、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００６５】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成の希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係につき図８に示す。
【００６６】
図８より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成の希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）の増加に伴い、磁気特性である保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘがいずれも低下することがわかる。また、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘはｘ＝０．４まではｘの増加とともに緩やかに減少し、その後は急激に減少する傾向があることがわかった。この結果より、ＣｅでＰｒを置換する場合、Ｃｅ（置換）量は４０％以内（ｘ値が０．４以下）にとどめるのが好ましい。
【００６７】
（実験例５）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、温度変化させて温度依存性と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を求めた。
【００６８】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００６９】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４の１変数につき実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【００７０】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、測定時の温度を３０℃〜２４０℃まで３０℃毎に変化させた際の磁気特性である、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成磁石の着磁後の測定時の温度変化（特にＥＶやＨＥＶ用のモータの使用温度域である１６０〜２００℃を含む温度変化）と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係につき図９に示す。
【００７１】
図９より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成の薄帯磁石の着磁後の温度上昇に伴い、磁気特性である保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒがいずれもほぼ直線的に低下する（温度依存性を有する）ことがわかる。
【００７２】
（実験例６）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石の試料を作製し、温度条件を変化させて求めた温度係数と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を求めた。
【００７３】
詳しくは、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００７４】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、測定時の温度を３０℃〜１２０℃まで３０℃毎に変化させた際の磁気特性である、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６組成磁石の着磁後に温度変化（３０〜１２０℃）させて求めた温度係数と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒの関係につき図１０に示す。
【００７５】
図１０は（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）組成の薄帯磁石の試料においてＣｅ置換が保磁力及び残留磁化の温度係数に与える影響を示したものである。なお、温度係数は３０〜１２０℃における直線近似により求めたものである。残留磁束密度Ｂｒの温度係数の絶対値は、Ｃｅ（置換）量（ｘ値）が増加するにしたがって、緩やかに増加する傾向があることがわかった。一方、保磁力ＨｃＪの温度係数の絶対値は、Ｃｅ（置換）量（ｘ値）が増加するに従って減少する傾向を示した。
【００７６】
（実験例７）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石の試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ量（ｘ値）の変化とキュリー点（Ｔｃ）との関係を求めた。
【００７７】
詳しくは、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００７８】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、キュリー点Ｔｃにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）組成の薄帯磁石の試料のＣｅ（置換）量（ｘ値）の変化とキュリー点Ｔｃとの関係につき図１１に示す。
【００７９】
図１１は、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）組成の薄帯磁石の試料において、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ（置換）量（ｘ値）がキュリー点Ｔｃに与える影響を示した図面である。希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）全体に占めるＣｅ（置換）量（ｘ値）が増加するにしたがって、キュリー点Ｔｃが減少することがわかった。高いキュリー点Ｔｃ（３５０℃以上）を有する磁石を得る観点からは、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）組成の場合には、Ｃｅ（置換）量が７０％以内（ｘ値が０．７以下）が好ましいことがわかった。但し、Ｃｏ量を高めることで、キュリー点Ｔｃを大幅に高めることができることから、Ｃｅ（置換）量は７０％以内（ｘ値が０．７以下）に制限されるものではないといえる。
【００８０】
（実験例８）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石の試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を求めた。
【００８１】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００８２】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４とし、α＝１２をα＝８、１０、１２、１４の４変数として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【００８３】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性である、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）αＦｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（α＝８〜１４）組成の薄帯磁石の試料の希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係につき図１２に示す。
【００８４】
図１２は、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜１）組成の薄帯磁石の試料において、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）の変化が磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ）に与える影響を示した図面である。希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が増加するにしたがって、保磁力ＨｃＪが大きく増加することがわかった。一方、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が増加するにしたがって、残留磁束密度Ｂｒはα＝１０まで穏やかに増加し、α＝１０で最大値をとり、その後、急激に減少することがわかった。
【００８５】
（実験例９）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石の試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）及びＣｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を求めた。
【００８６】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００８７】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ、α、８４−αを下記表１に示す値として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。なお表１の組成式では、Ｐｒ量は、（１−ｘ）×αの値で表記し、Ｃｅ量はｘ×αの値で表記した。
【００８８】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を表１に示す温度（６００〜７００℃）で実施した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【００８９】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性である、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜０．４、α＝８〜１４）組成の薄帯磁石の試料の希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）、Ｃｅ量（ｘ値）、γ値及び熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒとの関係を、下記表１に示す。
【００９０】
【表１】
2016152281.tif 000003
【００９１】
表１より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜０．４、α＝８〜１４）組成の薄帯磁石の試料において、ｘ＝０〜０．４のいずれの場合も、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が８〜１４まで増加するにしたがって、保磁力ＨｃＪが大きく増加することがわかった。一方、ｘ＝０．４の場合には、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が増加するにしたがって、残留磁束密度Ｂｒはα＝１０まで穏やかに増加し、α＝１０で最大値をとり、その後、急激に減少することがわかった。一方、ｘ＝０〜０．２の場合には、α＝８で残留磁束密度Ｂｒは最大値をとり、その後、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が増加するにしたがって、残留磁束密度Ｂｒは減少することがわかった。また、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）が増加するにしたがって、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘはα＝１０（ｘ＝０．２）又はα＝１２（ｘ＝０、０．４）まで増加し、α＝１０又はα＝１２で最大値をとり、その後、減少することがわかった。
【００９２】
（実験例１０）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石の試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）及びＣｅ量（ｘ値）の変化と保磁力ＨｃＪとの関係を求めた。
【００９３】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００９４】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６の各元素の組成比のうち、ｘ＝０〜０．４とし、α＝８〜１４とし、８４−α＝７０〜７６（ｙ＝８〜１４））として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。なお図１３の組成式では、Ｐｒ量は、（１−ｘ）×αの値で表記し、Ｃｅ量はｘ×αの値で表記した。
【００９５】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性である、保磁力ＨｃＪにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜０．４、α＝８〜１４）組成の薄帯磁石の試料の希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）、Ｃｅ量（ｘ値）、Ｆｅ量の変化と保磁力ＨｃＪとの関係を図１３に示す。
【００９６】
図１３より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ８４−αＣｏ１０Ｂ６（ｘ＝０〜０．４、α＝８〜１４、８４−α＝７０〜７６）組成の薄帯磁石の試料のうち、希土類元素量であるα＝１４で、Ｃｅ量であるｘ＝０．４の場合に、保磁力ＨｃＪが最も大きくなることがわかる。以下、希土類元素量であるα＝１２で、Ｃｅ量であるｘ＝０．４の場合、希土類元素量であるα＝１０で、Ｃｅ量であるｘ＝０．２の場合、希土類元素量であるα＝８で、Ｃｅ量であるｘ＝０の場合の順に、保磁力ＨｃＪが小さくなることがわかる。更に保磁力ＨｃＪが最も大きくなる希土類元素量であるα＝１４で、Ｃｅ量であるｘ＝０．４の場合、他の薄帯磁石の試料の保磁力の２倍以上の高い保磁力を有することがわかる。この理由としては、希土類量が増加していることから、（Ｐｒ，Ｃｅ）２（Ｆｅ，Ｃｏ）１４Ｂ主相の比率が増え、異方性磁界が増加しているものと考えられる。
【００９７】
（実験例１１）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、結晶構造を求めた。
【００９８】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【００９９】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝０）の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４とし、β＝０をβ＝２、４、６の３変数として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【０１００】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１０、１５、１７．５及び２０ｍ／ｓｅｃに変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１０１】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料の結晶構造につき、ＣｕＫα管球の粉末Ｘ線回折装置（ＸＲＤ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２、４、６）組成の薄帯磁石の各試料につき、ロール周速度と結晶構造の関係を図１４（Ａ）〜図１４（Ｃ）に示す。
【０１０２】
図１４（Ａ）〜（Ｃ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２〜６）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度の上昇に伴い、非晶質となることがわかった。図１４（Ａ）は、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料の場合のロール周速度と結晶構造の関係を示す図面であり、ロール周速度が２０ｍ／ｓｅｃまで上昇しても、おおむねすべての回折ピークに指数付けが可能であり、これらは、ほぼＲ２Ｆｅ１４Ｂ相とα−Ｆｅ相であることがわかった。図１４（Ｂ）は、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝４）組成の薄帯磁石の試料の場合のロール周速度と結晶構造の関係を示す図面であり、ロール周速度が１５ｍ／ｓｅｃまで上昇しても、すべての回折ピークに指数付けが可能であり、これらはほぼＲ２Ｆｅ１４Ｂ結晶相単相であることがわかった。しかし、ロール周速度が１７．５ｍ／ｓｅｃ以上になると、明確な回折ピークが得られず、非晶質となることがわかった。図１４（Ｃ）は、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝６）組成の薄帯磁石の試料の場合のロール周速度と結晶構造の関係を示す図面であり、ロール周速度が１０ｍ／ｓｅｃの場合、回折ピークに指数付けが可能であり、これらは、ほぼＲ２Ｆｅ１４Ｂ相とα−Ｆｅ相であることがわかった。しかし、ロール周速度が１５ｍ／ｓｅｃ以上になると、明確な回折ピークが得られず、非晶質となることがわかった。
【０１０３】
（実験例１２）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【０１０４】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）と熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【０１０５】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝０）の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４、β＝２として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【０１０６】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１０、１５、１７．５及び２０ｍ／ｓｅｃに変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１０７】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を５５０℃、６５０℃、７００℃及び７５０℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【０１０８】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の各試料につき、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を図１５（Ａ）〜図１５（Ｄ）に示す。
【０１０９】
図１５（Ａ）〜図１５（Ｄ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度１０〜２０ｍ／ｓｅｃの範囲で、なおかつ熱処理温度５５０〜７５０℃の範囲であれば、一定の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）が得られることがわかる。なかでも、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度の１７．５ｍ／ｓｅｃの場合に、熱処理温度５５０℃で最適な保磁力ＨｃＪとなることがわかった（図１５（Ｃ）の丸で囲った点）。
【０１１０】
（実験例１３）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【０１１１】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）と熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【０１１２】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝０）の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４、β＝４として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【０１１３】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１０、１５、１７．５及び２０ｍ／ｓｅｃに変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１１４】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を５５０℃、６５０℃、７００℃及び７５０℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【０１１５】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝４）組成の薄帯磁石の各試料につき、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を図１６（Ａ）〜図１６（Ｄ）に示す。
【０１１６】
図１６（Ａ）〜〜図１６（Ｄ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝４）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度１０〜２０ｍ／ｓｅｃの範囲で、なおかつ熱処理温度５５０〜７５０℃の範囲であれば、一定の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）が得られることがわかる。なかでも、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝４）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度の１７．５ｍ／ｓｅｃの場合に、熱処理温度６００℃で最適な保磁力ＨｃＪとなることがわかった（図１６（Ｃ）の丸で囲った点）。また、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝４）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度の１５ｍ／ｓｅｃの場合に、熱処理温度６００℃で最適な残留磁束密度Ｂｒとなることがわかった（図１６（Ｂ）の丸で囲った点）。
【０１１７】
（実験例１４）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【０１１８】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）と熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【０１１９】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝０）の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４、β＝６として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【０１２０】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１０、１５及び２０ｍ／ｓｅｃに変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１２１】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を５５０℃、６５０℃、７００℃及び７５０℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【０１２２】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝６）組成の薄帯磁石の各試料につき、ロール周速度ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を図１７（Ａ）〜図１７（Ｃ）に示す。
【０１２３】
図１７（Ａ）〜図１７（Ｃ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝６）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度１０〜２０ｍ／ｓｅｃの範囲で、なおかつ熱処理温度５５０〜７５０℃の範囲であれば、一定の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）が得られることがわかる。なかでも、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ７２Ｃｏ１０Ｂ６＋β（β＝６）組成の薄帯磁石の試料において、ロール周速度の１０ｍ／ｓｅｃの場合に、熱処理温度６００℃で最適な保磁力ＨｃＪ及び残留磁束密度Ｂｒとなることがわかった（図１７（Ａ）の丸で囲った２点）。
【０１２４】
（実験例１５）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、Ｃｏ量（ｙ値）ごとの、キュリー点（Ｔｃ）を求め、更に熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【０１２５】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）と熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【０１２６】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（ｘ＝０〜１、ｙ＝１０、β＝０）の各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４とし、β＝２とし、ｙを１０、２０、３０として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。
【０１２７】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１７．５ｍ／ｓｅｃで作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１２８】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を５５０℃、６００℃、６５０℃、７００℃及び７５０℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【０１２９】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ及びキュリー点Ｔｃにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（β＝２、ｙ＝１０〜３０）組成の薄帯磁石の各試料につき、Ｃｏ量（ｙ値）ごとの、キュリー点（Ｔｃ）を求め、更に熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を図１８（Ａ）〜図１８（Ｃ）に示す。
【０１３０】
図１８（Ａ）〜図１８（Ｃ）より、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（β＝２、ｙ＝１０〜３０）組成の薄帯磁石の試料において、Ｃｏ量（ｙ値）が増加するにしたがって、キュリー点Ｔｃも大幅に増加することがわかった。また、Ｃｏ量であるｙ値が１０〜３０（ｙ値が１２〜３２）の範囲で、なおかつ熱処理温度５５０〜７５０℃の範囲であれば、一定の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）が得られることがわかる。なかでも、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料において、Ｃｏ量であるｙ値が１０の場合、熱処理温度５５０℃で最適な保磁力ＨｃＪ及び残留磁束密度Ｂｒとなることがわかった（図１８（Ａ）の丸で囲った２点）。また、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料において、Ｃｏ量であるｙ値が２０の場合、熱処理温度６００℃で最適な保磁力ＨｃＪ及び残留磁束密度Ｂｒとなることがわかった（図１８（Ｂ）の丸で囲った２点）。さらに、（Ｐｒ０．６Ｃｅ０．４）１２Ｆｅ８２−ｙＣｏｙＢ６＋β（β＝２）組成の薄帯磁石の試料において、Ｃｏ量であるｙ値が３０の場合も、熱処理温度６００℃で最適な保磁力ＨｃＪ及び残留磁束密度Ｂｒとなることがわかった（図１８（Ｃ）の丸で囲った２点）。
【０１３１】
（実験例１６）
図１に示す工程に従って、薄帯磁石試料を作製し、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を求めた。
【０１３２】
詳しくは、実験例１の秤量工程（Ｓ１）と、液体急冷工程（Ｓ４）と熱処理工程（Ｓ５）を以下のように変更した以外は、実験例１と同様にして、薄帯磁石試料を作製した。
【０１３３】
ここで、本実験例の秤量工程（Ｓ１）では、磁石組成（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ６＋βの各元素の組成比のうち、ｘ＝０．４、αを１４と１６、ｙ＝１０、β＝２とし、として実施した以外は実験例１と同様にして、秤量工程（Ｓ１）を行った。上記磁石組成では、希土類（ＰｒとＣｅ）が化学量論比α＝１２よりも多い場合の、磁気特性への影響を調べている。
【０１３４】
また、本実験例の液体急冷工程（Ｓ４）では、片ロール液体急冷装置の回転ロール５のロール周速度を１７．５ｍ／ｓｅｃで作製した以外は実験例１と同様にして、液体急冷工程（Ｓ４）を行った。
【０１３５】
また、本実験例の熱処理工程（Ｓ５）では、熱処理温度を５００℃、５５０℃、６００℃、６５０℃及び７００℃と変化させた試料をそれぞれ作製した以外は実験例１と同様にして、熱処理工程（Ｓ５）を行った。
【０１３６】
次に、分析工程（Ｓ６）では、得られた薄帯磁石の各試料を着磁後に、磁気特性として、保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ、最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘにつき、振動試料型磁力計（ＶＳＭ）を用いて測定した。（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ６＋β（ｘ＝０．４、ｙ＝１０、β＝２）組成の薄帯磁石の各試料につき、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量（α値）ごとの、熱処理温度の変化と保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘの関係を図１９（Ａ）〜図１９（Ｂ）に示す。
【０１３７】
図１９（Ａ）〜図１９（Ｂ）より、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ８（ｘ＝０．４、ｙ＝１０）組成の薄帯磁石の試料において、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量であるα値が１４及び１６の範囲で、なおかつ熱処理温度５００〜７００℃の範囲であれば、一定の磁気特性（保磁力ＨｃＪ、残留磁束密度Ｂｒ及び最大エネルギー積（ＢＨ）ｍａｘ）が得られることがわかる。なかでも、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ８組成の薄帯磁石の試料において、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量であるα値が１４の場合、熱処理温度５００℃で最適な保磁力ＨｃＪとなることがわかった（図１９（Ａ）の丸で囲った点）。また、（Ｐｒ１−ｘＣｅｘ）αＦｅ９４−α−ｙＣｏｙＢ８組成の薄帯磁石の試料において、希土類元素（Ｐｒ＋Ｃｅ）量であるα値が１６の場合、熱処理温度５５０℃で最適な保磁力ＨｃＪとなることがわかった（図１９（Ｂ）の丸で囲った点）。
【符号の説明】
【０１３８】
１  片ロール液体急冷装置、
２  石英射出管、
３  石英射出管２の下部の先端部（ノズル）、
４  高周波誘導装置、
５  水冷された銅製の回転ロール、
６  薄帯状の磁石合金（ストリップキャスト）、
５０ａ  表面磁石型同期モータ、
５０ｂ  埋込磁石型同期モータ、
５１  表面磁石型同期モータ用のロータの磁石、
５３  表面磁石型同期モータ用のロータ、
５５、５５ａ  埋込磁石型同期モータ用の磁石、
５７  埋込磁石型同期モータのロータ、
ｄ  埋込磁石型同期モータのロータに設けられた埋込溝の厚さ。
【図１】
2016152281.tif 000005
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2016152281.tif 000010
【図７Ａ】
2016152281.tif 000011
【図７Ｂ】
2016152281.tif 000012
【図８】
2016152281.tif 000013
【図９】
2016152281.tif 000014
【図１０】
2016152281.tif 000015
【図１１】
2016152281.tif 000016
【図１２】
2016152281.tif 000017
【図１３】
2016152281.tif 000018
【図１４】
2016152281.tif 000019
【図１５】
2016152281.tif 000020
【図１６】
2016152281.tif 000021
【図１７】
2016152281.tif 000022
【図１８】
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【図１９】
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