(57)【要約】      （修正有）【課題】音量を容易かつ確実に調整できる弦楽器を提供する。【解決手段】弦楽器１は、響板２を有する中空状のボディと、響板２の表面側に配設され複数の弦４を支持するブリッジ５とを備える。響板２及びブリッジ５の間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材６と、振動伝達部材６を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構７とを備える。振動伝達部材６の響板２及びブリッジ５の一方に当接する当接部１６の表裏方向の断面が円弧状である。振動伝達部材６が多孔質体である。響板２及びブリッジ５が対向箇所に穿孔１３，１４を有し、挟持力変更機構７が、頭部が響板２の裏面側又はブリッジ５の表面側に配設されると共に軸部が響板２及びブリッジ５の穿孔１３，１４を挿通する雄螺子１７と、ブリッジ５の表面側又は響板２の裏面側で雄螺子１７に螺合される雌螺子１８とを有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
響板を有する中空状のボディと、前記響板の表面側に配設され複数の弦を支持するブリッジとを備える弦楽器であって、
前記響板及びブリッジの間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材と、
前記振動伝達部材を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構と
を備えることを特徴とする弦楽器。
【請求項２】
前記振動伝達部材の前記響板及びブリッジの一方に当接する当接部の表裏方向の断面が円弧状である請求項１に記載の弦楽器。
【請求項３】
前記振動伝達部材が多孔質体である請求項１又は請求項２に記載の弦楽器。
【請求項４】
前記響板及びブリッジが対向箇所に穿孔を有し、
前記挟持力変更機構が、頭部が前記響板の裏面側又はブリッジの表面側に配設されると共に軸部が前記響板及びブリッジの穿孔を挿通する雄螺子と、前記ブリッジの表面側又は響板の裏面側で前記雄螺子に螺合される雌螺子とを有する請求項１、請求項２又は請求項３に記載の弦楽器。
【請求項５】
前記雄螺子の頭部と前記響板又はブリッジとの間、或いは前記雌螺子と前記ブリッジ又は響板との間の少なくとも一方に配設される緩衝部材をさらに有する請求項４に記載の弦楽器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、弦楽器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ギター、ヴァイオリン、チェロ、マンドリン等、弦の振動を響板を有する中空状のボディに共鳴させて所定の音量を得るアコースティック弦楽器が存在している。また、エレクトリックアコースティックギターのように、弦の振動をボディに共鳴させた上、電気信号に変換して出力する電気弦楽器も存在している。このような弦楽器を演奏するに当たっては、例えば曲や場所に合せて音量を調整することが必要とされる場合がある。
【０００３】
このような弦楽器は、一般に弦の振動の大小に応じて音量が定まるため、音量を可変とするためには、弦の振動自体を調整することが考えられる。そして、弦の振動自体を調整するための方法としては、例えばアコースティックギターやエレクトリックアコースティックギターであれば、軟質なピックを使用する、指で演奏する等の方法が考えられる。しかしながら、通常の演奏時とは異なる軟質ピックを使用したり、指で演奏したりすると、通常の演奏時に比べて音色が変わったり、弦を弾くときの感触が異なったりして違和感を生じるおそれがある。
【０００４】
そこで、例えば特開２００５−６２７８３号公報に、振動を抑制するための樹脂製又はゴム製のシートが響板表面に積層された弦楽器が発案されている。この弦楽器は、響板表面に積層されたシートによって響板の振動が抑制されることで音量を小さく抑えることができるとされている。
【０００５】
しかしながら、この弦楽器は、音量を調整する際にシートの脱着又は交換を行う必要があり手間がかかる。また、このようなシートの脱着及び交換には一定の技術が必要とされ、ユーザ自身で行うことが困難である。さらに、この弦楽器は、シートの脱着を繰り返すことで響板表面が傷んだり、汚れたりするおそれも高い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−６２７８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、音量を容易かつ確実に調整することができる弦楽器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するためになされた本発明は、響板を有する中空状のボディと、前記響板の表面側に配設され複数の弦を支持するブリッジとを備える弦楽器であって、前記響板及びブリッジの間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材と、前記振動伝達部材を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構とを備えることを特徴とする。
【０００９】
当該弦楽器は、響板及びブリッジ間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材と、この振動伝達部材を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構とを有するので、挟持力変更機構により振動伝達部材を弾性変形することで、響板又はブリッジと振動伝達部材との接触面積、振動伝達部材の硬度、響板とブリッジとの表裏方向距離等を調整することができる。そのため、当該弦楽器は、前記振動伝達部材の弾性変形状態に応じて弦からブリッジに伝達される振動を響板に伝達することができる。従って、当該弦楽器は、ブリッジから響板に伝達される振動の大きさを振動伝達部材により調整することによって音量を容易かつ確実に調整することができる。また、当該弦楽器は、このように振動伝達部材の弾性変形に基づいて音量を調整するため、ボディを傷付けるおそれが低い。
【００１０】
前記振動伝達部材の前記響板及びブリッジの一方に当接する当接部の表裏方向の断面が円弧状であるとよい。このように、前記振動伝達部材の前記響板及びブリッジの一方に当接する当接部の表裏方向の断面が円弧状であることによって、前記挟持力変更機構により前記当接部を押圧することで、前記当接部と前記当接部が当接する前記響板又はブリッジとの接触面積を調整することができ、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００１１】
前記振動伝達部材が多孔質体であるとよい。このように、前記振動伝達部材が多孔質体であることによって、前記挟持力変更機構による前記振動伝達部材の押圧の程度に応じて前記振動伝達部材の密度を調整することができる。その結果、振動の伝達具合を変化させることができるので、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００１２】
前記響板及びブリッジが対向箇所に穿孔を有し、前記挟持力変更機構が、頭部が前記響板の裏面側又はブリッジの表面側に配設されると共に軸部が前記響板及びブリッジの穿孔を挿通する雄螺子と、前記ブリッジの表面側又は響板の裏面側で前記雄螺子に螺合される雌螺子とを有するとよい。このように、前記響板及びブリッジが対向箇所に穿孔を有し、前記挟持力変更機構が、頭部が前記響板の裏面側又はブリッジの表面側に配設されると共に軸部が前記響板及びブリッジの穿孔を挿通する雄螺子と、前記ブリッジの表面側又は響板の裏面側で前記雄螺子に螺合される雌螺子とを有することによって、前記響板とブリッジとの表裏方向距離を容易かつ確実に調整できる。これにより、前記響板とブリッジとの表裏方向距離に応じて前記振動伝達部材を容易かつ確実に弾性変形させることができる。
【００１３】
前記雄螺子の頭部と前記響板又はブリッジとの間、或いは前記雌螺子と前記ブリッジ又は響板との間の少なくとも一方に配設される緩衝部材をさらに有するとよい。このように、前記雄螺子の頭部と前記響板又はブリッジとの間、或いは前記雌螺子と前記ブリッジ又は響板との間の少なくとも一方に配設される緩衝部材をさらに有することによって、弦の振動が前記雄螺子及び雌螺子を介して前記ブリッジから前記響板に伝達されるのを抑制することができる。その結果、音量をさらに的確に調整することができる。
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように、本発明の弦楽器は音量を容易かつ確実に調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第一実施形態に係る弦楽器を示す模式的斜視図である。
【図２】図１の弦楽器の響板及びブリッジの連結部分を示す模式的断面図である。
【図３】図１の弦楽器の音量調整方法を示す模式的説明図である。
【図４】図１の弦楽器とは異なる実施形態に係る弦楽器の響板及びブリッジの連結部分を示す模式的断面図である。
【図５】図１及び図４の弦楽器とは異なる実施形態に係る弦楽器の挟持力変更機構を示す模式的断面図である。
【図６】図１、図４及び図５の弦楽器とは異なる実施形態に係る弦楽器の振動伝達部材を示す模式的断面図である。
【図７】図１、図４乃至図６の弦楽器とは異なる実施形態に係る弦楽器の振動伝達部材を示す模式的断面図である。
【図８】図１、図４乃至図７の弦楽器とは異なる実施形態に係る弦楽器の振動伝達部材を示す模式的断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、適宜図面を参照しつつ、本発明の実施の形態を詳説する。
【００１７】
［第一実施形態］
＜弦楽器＞
図１及び図２の弦楽器１は、響板２を有する中空状のボディ３と、響板２の表面側に配設され複数の弦４を支持するブリッジ５と、響板２及びブリッジ５間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材６と、振動伝達部材６を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構７とを主として備える。また、弦楽器１は、ボディ３に連結され、響板２の一端側から延出するネック８と、ネック８の一端側に配設されるヘッド９と、ブリッジ５の表面に配設されるサドル１０とを備える。複数の弦４は、ヘッド９に設けられる複数のペグ１１に一端側が巻きつけられて係止され、かつ他端側がサドル１０を介してブリッジ５に支持された上、複数のピン１２に係止されている。また、響板２は、ネック８の他端とブリッジ５との間に響孔１５を有する。弦楽器１は、弦４の振動をボディ３に共鳴させて所定の音量を得るアコースティックギターとして構成されている。
【００１８】
（振動伝達部材）
振動伝達部材６は、ネック８の中心軸と直行する方向に沿ってブリッジ５の裏面と響板２の表面との間に複数配設されている。振動伝達部材６は、ブリッジ５の裏面及び響板２の表面に当接している。振動伝達部材６は、表面が平面状とされると共に裏面が凸状面とされている。具体的には、振動伝達部材６は、ブリッジ５の裏面と当接する側の面が平面状とされ、かつ響板２と当接する側の面がドーム状、つまり分割球体状とされている。換言すると、振動伝達部材６は、響板２に当接する当接部１６の表裏方向の断面が円弧状とされている。振動伝達部材６は、このように表面が平面状とされると共に裏面が凸状面とされているので、後述する挟持力変更機構７による凸状面の押圧具合を調整することで凸状面と響板２との当接面積を調整することができる。その結果、振動の伝達具合を調整することができる。なお、振動伝達部材６の平面方向の断面は円形とされているが、例えば楕円形、方形、多角形等であってもよい。
【００１９】
振動伝達部材６の形成材料としては、押圧された際に弾性変形可能である限り特に限定されるものではなく、例えばエラストマーを主成分として形成される。前記エラストマーとしては、柔軟性を有する限り特に限定されるものではなく、例えばゴム、合成樹脂等が挙げられる。なお、「主成分」とは、最も含有量の多い成分をいい、例えば含有量が５０質量％以上の成分をいう。
【００２０】
前記ゴムとしては、例えば天然ゴム（ＮＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、エチレン・プロピレンゴム（ＥＰＤＭ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、ウレタンゴム（Ｕ）、スチレン・ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ＰＤＭＳ等のシリコーンゴム（Ｑ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、クロロスルフォン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、塩素化ポリエチレン（ＣＭ）、アクリルゴム（ＡＣＭ）、エピクロルヒドリンゴム（ＣＯ，ＥＣＯ）、フッ素ゴム（ＦＫＭ）等が挙げられる。中でも、強度等の点から天然ゴム、シリコーンゴム又はウレタンゴムが好ましい。
【００２１】
前記合成樹脂としては、例えばフェノール樹脂（ＰＦ）、エポキシ樹脂（ＥＰ）、メラミン樹脂（ＭＦ）、尿素樹脂（ユリア樹脂、ＵＦ）、不飽和ポリエステル樹脂（ＵＰ）、アルキド樹脂、ポリウレタン（ＰＵＲ）、熱硬化性ポリイミド（ＰＩ）、ポリエチレン（ＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリ塩化ビニリデン、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリ酢酸ビニル（ＰＶＡｃ）、アクリロニトリルブタジエンスチレン樹脂（ＡＢＳ）、アクリロニトリルスチレン樹脂（ＡＳ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、変性ポリフェニレンエーテル（ｍ−ＰＰＥ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、環状ポリオレフィン（ＣＯＰ）等が挙げられる。
【００２２】
また、振動伝達部材６は多孔質体であってもよい。当該弦楽器１は、振動伝達部材６が多孔質体とされることによって、後述する挟持力変更機構７による振動伝達部材６の押圧の程度に応じて振動伝達部材６の密度を調整することができる。その結果、振動の伝達具合を変化させることができるので、音量を容易かつ確実に調整することができる。振動伝達部材６を多孔質体として形成する方法としては、特に限定されるものではなく、例えば加熱によって炭酸ガス、窒素等の気体を発生する発泡体を前記エラストマーに含有させ、これらの発泡体を発泡させる方法が挙げられる。中でも、振動伝達部材６が多孔質体である場合における形成材料としては、ポリウレタンに発泡体を含有する発泡ポリウレタン組成物が好ましい。
【００２３】
前記発泡ポリウレタン組成物としては、例えばポリオール、イソシアネート及び発泡剤を含む組成物が用いられる。
【００２４】
前記ポリオールは、イソシアネートとウレタン結合できるものであれば特に限定されず、例えばポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリカーボネートポリオール、ポリカプロラクトンポリオール等が挙げられる。
【００２５】
前記ポリオールの数平均分子量としては２００以上１００００以下が好ましい。前記数平均分子量が前記下限未満では、反応が速く進むため所望の成形が困難となるおそれがあり、また振動伝達部材６の柔軟性が不十分となるおれそがある。一方、前記数平均分子量が前記上限を超えると発泡ポリウレタン組成物の粘度が高くなりすぎて成形が困難となるおそれがある。
【００２６】
前記イソシアネートは、ポリオールとウレタン結合できるものであれば特に限定されず、例えばトリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート等が挙げられる。
【００２７】
前記発泡剤は、振動伝達部材６の成形時に発泡できるものであれば特に限定されず、例えばオキシベンゼンスルホニルヒドラジド（ＯＢＳＨ）、パラトルエンスルホニルヒドラジド等のビドラジド系や、アゾジカルボンアミド（ＡＤＣＡ）、アゾビスホルムアミド等のアゾ系等を用いることができる。前記発泡剤の分解温度は、振動伝達部材６の成形の容易性等を考慮すると、１００℃以上２４０℃以下であることが好ましい。
【００２８】
なお、振動伝達部材６は、必要に応じて、硬化剤、着色剤、光線安定剤、熱安定剤、酸化防止剤、防黴剤、難燃剤等の各種添加剤を含有していてもよい。
【００２９】
振動伝達部材６が多孔質体である場合の振動伝達部材６の気孔率の下限としては、１０％が好ましく、２０％がより好ましく、３０％がさらに好ましい。一方、振動伝達部材６が多孔質体である場合の振動伝達部材６の気孔率の上限としては、９０％が好ましく、８０％がより好ましく、７０％がさらに好ましい。振動伝達部材６の気孔率が前記下限未満の場合、気孔に起因する振動伝達率の調整効果が十分に得られないおそれがある。逆に、振動伝達部材６の気孔率が前記上限を超える場合、耐久性が低下するおそれがある。なお、「気孔率」とは、気孔を除いた全体積に対する気孔の占める体積の割合をいう。
【００３０】
振動伝達部材６の最大厚みの上限としては、１ｃｍが好ましい。振動伝達部材６の最大厚みが前記上限を超える場合、弦４の響板２からの高さが必要以上に高くなり演奏に支障をきたすおそれがある。一方、振動伝達部材６の最大厚みの下限としては、弾性変形によって振動の伝達具合を変化可能である限り特に限定されないが、例えば１ｍｍとすることができる。なお、「最大厚み」とは、振動伝達部材６が弾性変形していない状態における凸状面の突出端からブリッジ５との当接面までの表裏方向距離を意味する。
【００３１】
振動伝達部材６の平均径に対する最大厚みの比の下限としては、１／１０が好ましく、１／５がより好ましい。一方、振動伝達部材６の平均径に対する最大厚みの比の上限としては、１／２が好ましく、２／５がより好ましい。振動伝達部材６の平均径に対する最大厚みの比が前記下限未満の場合、振動伝達部材６が表裏方向に十分に弾性変形しないおそれがある。逆に、振動伝達部材６の平均径に対する最大厚みの比が前記上限を超える場合、弦４の振動が必要以上に吸収されるおそれがあると共に、振動伝達部材６が損傷し易くなるおそれがある。なお、「平均径」とは、振動伝達部材６が弾性変形していない状態においてブリッジ５との当接面を真円に換算した場合の径を意味する。
【００３２】
振動弾性部材６のヤング率の下限としては、０．０１ＧＰａが好ましく、０．０５ＧＰａがより好ましく、０．１ＧＰａがさらに好ましい。一方、振動弾性部材６のヤング率の上限としては、１０ＧＰａが好ましく、８ＧＰａがより好ましく、６ＧＰａがさらに好ましい。振動弾性部材６のヤング率が前記下限未満の場合、振動が十分に伝達されないおそれがある。逆に、振動伝達部材６のヤング率が前記上限を超える場合、振動伝達部材６が表裏方向に十分に弾性変形しないおそれがある。なお、「ヤング率」は、ＪＩＳ−Ｋ−６３９４（２００７）に準拠して測定される値を意味する。
【００３３】
（挟持力変更機構）
響板２及びブリッジ５は、対向箇所に穿孔１３、１４を有する。具体的には、ブリッジ５は、ネック８の中心軸を挟んで両端付近に配設される一対の穿孔１４を有し、響板２は、この一対の穿孔１４と平面視で重なり合う一対の穿孔１３を有する。
【００３４】
挟持力変更機構７は、振動伝達部材６を挟持する力を変更可能に構成される。挟持力変更機構７は、頭部が響板２の裏面に配設されると共に軸部が響板２の穿孔１３及びブリッジ５の穿孔１４を挿通する一対の雄螺子１７と、ブリッジ５の表面側で一対の雄螺子１７に螺合される一対の雌螺子１８とを有する。一対の雄螺子１７及び一対の雌螺子１８は、平面視においてネック８の中心軸を挟んで対向するブリッジ５の対向端部に配設される。挟持力変更機構７は、一対の雄螺子１７と一対の雌螺子１８との螺合位置を調整することで、響板２の表面及びブリッジ５の裏面間の表裏方向距離Ｌ１を変更可能に構成されており、この表裏方向距離Ｌ１を変更することで振動伝達部材６を挟持する力を変更可能とされている。
【００３５】
響板２の表面とブリッジ５の裏面との表裏方向距離Ｌ１の最大長さとしては、特に限定されないが典型的には振動伝達部材６の最大厚みと同様とされる。なお、「最大長さ」とは、挟持力調整機構７によって響板２の表面とブリッジ５の裏面との距離Ｌ１が最大となるように調整した場合の表裏方向長さを意味する。
【００３６】
＜音量調整方法＞
次に、図３を参照して、弦楽器１の音量調整方法について説明する。
【００３７】
図３（ａ）は、響板２の表面とブリッジ５の裏面との表裏方向距離が最大である場合を示す図である。図３（ａ）において、一対の雌螺子１８は一対の雄螺子１７の軸部の先端に連結されている。このとき、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離はＬ２とされている。また、各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の形状は、直径をＤ１とする円形となっている。
【００３８】
次に、図３（ｂ）に示すように、一対の雌螺子１８の螺合位置を一対の雄螺子１７の頭部側に回転により送ることによって、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離はＬ３（Ｌ３＜Ｌ２）に短縮される。また、各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の形状は、直径をＤ２（Ｄ２＞Ｄ１）とする円形に変形する。
【００３９】
なお、一対の雌螺子１８の螺合位置を一対の雄螺子１７の先端側に回転により送ることで、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離はＬ２まで延長される。またこの場合、各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の形状は、直径をＤ１とする円形に変形する。
【００４０】
当該弦楽器１は、このように一対の雄螺子１７の軸部に対する一対の雌螺子１８の螺合位置を調整することによって、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離及び各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の面積を変更することができる。そのため、当該弦楽器１は、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離を短くし、かつ各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の面積を大きくすることで音量を大きくすることができる。一方、当該弦楽器１は、響板２の表面とブリッジ５の裏面との間の表裏方向距離を長くし、かつ各振動伝達部材６の響板２の表面と当接する面の面積を小さくすることで音量を小さくすることができる。
【００４１】
＜利点＞
当該弦楽器１は、響板２及びブリッジ５間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材６と、この振動伝達部材６を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構７とを有するので、挟持力変更機構７によって振動伝達部材６を弾性変形することで、響板２又はブリッジ５と振動伝達部材６との接触面積、振動伝達部材６の硬度、響板２とブリッジ５との表裏方向距離等を調整することができる。そのため、当該弦楽器１は、振動伝達部材６の弾性変形状態に応じて弦４からブリッジ５に伝達される振動を響板２に伝達することができる。従って、当該弦楽器１は、ブリッジ５から響板２に伝達される振動の大きさを振動伝達部材６により調整することによって音量を容易かつ確実に調整することができる。また、当該弦楽器１は、このように振動伝達部材６の弾性変形に基づいて音量を調整するため、ボディ３の表面を傷付けるおそれが低い。
【００４２】
当該弦楽器１は、振動伝達部材６の響板２に当接する当接部１６の表裏方向の断面が円弧状とされているので、挟持力変更機構７により当接部１６を押圧することで、当接部１６と当接部１６が当接する響板２との接触面積を調整することができ、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００４３】
当該弦楽器１は、響板２及びブリッジ５が対向箇所に穿孔１３、１４を有し、挟持力変更機構７が、頭部が響板２の裏面に配されると共に軸部が響板２の穿孔１３及びブリッジ５の穿孔１４を挿通する雄螺子１７と、ブリッジ５の表面側で雄螺子１７に螺合される雌螺子１８とを有するので、雄螺子１７と雌螺子１８との螺合位置を容易かつ確実に調整することができる。これにより、当該弦楽器１は、響板２とブリッジ５との表裏方向距離に応じて振動伝達部材６を容易かつ確実に弾性変形させることができる。
【００４４】
［第二実施形態］
＜弦楽器＞
図４の弦楽器２１は、響板２を有する中空状のボディ３と、響板２の表面側に配設され複数の弦４を支持するブリッジ５と、響板２及びブリッジ５間で挟持される弾性変形可能な振動伝達部材６と、振動伝達部材６を挟持する力を変更可能な挟持力変更機構７とを主として備える。図４の弦楽器２１における響板２、ボディ３、弦４、ブリッジ５、振動伝達部材６及び挟持力変更機構７は、図１及び図２の弦楽器１と同様のため、同一符号を付して説明を省略する。
【００４５】
弦楽器２１は、雄螺子１７の頭部と響板２との間、及び雌螺子１８とブリッジ５との間に配設される緩衝部材２２を有する。緩衝部材２２は、環状に形成され、雄螺子１７の軸部が緩衝部材２２の孔に挿通されている。また、緩衝部材２２の形成材料としては、図２の振動伝達部材６の形成材料と同様とすることができる。
【００４６】
緩衝部材２２の軸方向平均長さの下限としては、０．５ｍｍが好ましく、１ｍｍがより好ましく、２ｍｍがさらに好ましい。一方、緩衝部材２２の軸方向平均長さの上限としては、１０ｍｍが好ましく、８ｍｍがより好ましく、５ｍｍがさらに好ましい。緩衝部材２２の軸方向平均長さが前記下限未満の場合、雄螺子１７及び雌螺子１８を介して響板２に伝達される振動を十分に抑制できないおそれがある。逆に、緩衝部材２２の軸方向平均長さが前記上限を超える場合、緩衝部材２２が不必要に大きくなるおそれがある。
【００４７】
＜利点＞
当該弦楽器２１は、雄螺子１７の頭部と響板２との間、及び雌螺子１８とブリッジ５との間に配設される緩衝部材２２をさらに有するので、弦４の振動が雄螺子１７及び雌螺子１８を介してブリッジ５から響板２に伝達されるのを抑制することができる。その結果、当該弦楽器２１は、音量をさらに的確に調整することができる。
【００４８】
［その他の実施形態］
なお、本発明に係る弦楽器は、前記態様の他、種々の変更、改変を施した態様で実施することができる。例えば、前記挟持力変更機構は、図５（ａ）、（ｂ）に示すような構成であってもよい。
【００４９】
図５（ａ）の弦楽器３１は、響板３２の表面に支持板３４が配設され、支持板３４の表面側にブリッジ３３が配設されている。また、弦楽器３１は、支持板３４の表面とブリッジ３３の裏面とによって振動伝達部材３９が挟持されている。弦楽器３１は、挟持力変更機構３６が、一対の雄螺子３７及び一対の雌螺子３８を有する。一対の雄螺子３７は、軸部の一端が支持板３４両端付近に固定され、軸部がブリッジ３３の両端付近に設けられる一対の穿孔３５を挿通した上、一対の雌螺子３８と螺合している。当該弦楽器３１は、一対の雄螺子３７の軸部に対する一対の雌螺子３８の螺合位置を調整することによって、支持板３４の表面とブリッジ３３の裏面との間の表裏方向距離を変更することができ、これによって振動伝達部材３９を挟持する力を変更することができる。従って、当該弦楽器３１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００５０】
図５（ｂ）の弦楽器４１は、ネックの中心軸を挟んで対向するブリッジ４３の一端が支持部材４４を介して響板４２に連結されている。支持部材４４は、ブリッジ４３の一端を片持ち梁状に支持している。また、響板４２の表面とブリッジ４３の裏面とによって振動伝達部材４９が挟持されている。弦楽器４１は、ブリッジ４３が前記一端と対向する他端に穿孔４５を有すると共に、響板４２が平面視においてこの穿孔４５と重なり合う穿孔４６を有する。また、弦楽器４１は、頭部が響板４２の裏面側に配設されると共に軸部が響板４２の穿孔４６及びブリッジ４３の穿孔４５を挿通する雄螺子４７と、ブリッジ４３の表面側で雄螺子４７に螺合される雌螺子４８とを有する。当該弦楽器４１は、ブリッジ４３の一端が支持部材４４によって片持ち梁状に支持されているので、雄螺子４７の軸部に対する雌螺子４８の螺合位置を調整することによって、ブリッジ４３の他端側における響板４２の表面とブリッジ４３の裏面との表裏方向距離を変更することができ、これによって振動伝達部材４９を挟持する力を変更することができる。従って、当該弦楽器４１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００５１】
また、前記振動伝達部材としては、前記響板の表面と当接する側の面が平面状に形成され、前記ブリッジに当接する当接部の表裏方向の断面が円弧状とされてもよい。さらに、前記振動伝達部材の構成としては、図６（ａ）、（ｂ）、図７（ａ）、（ｂ）、図８（ａ）、（ｂ）に示すような構成であってもよい。なお、図６（ａ）、（ｂ）及び図８（ａ）、（ｂ）の振動伝達部材の形成材料としては、図１及び図２の弦楽器１の振動伝達部材６の形成材料と同様とすることができる。
【００５２】
図６（ａ）の弦楽器５１は、振動伝達部材５４の響板５２に当接する当接部５５及びブリッジ５３に当接する当接部５６が、いずれも表裏方向断面円弧状とされている。弦楽器５１は、一対の雄螺子５７及び一対の雄螺子５７の軸部に螺合される一対の雌螺子５８を有する。
【００５３】
当該弦楽器５１は、振動伝達部材５４の響板５２に当接する当接部５５及びブリッジ５３に当接する当接部５６がいずれも表裏方向断面円弧状とされる。そのため、当該弦楽器５１は、一対の雄螺子５７の軸部に対する一対の雌螺子５８の螺合位置を調整することにより、響板５２の表面とブリッジ５３の裏面との表裏方向距離、振動伝達部材５４の響板５２と当接する面の面積及び振動伝達部材５４のブリッジ５３と当接する面の面積を変更することができる。従って、当該弦楽器５１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００５４】
図６（ｂ）の弦楽器６１は、振動伝達部材６４が板状の多孔質体とされている。弦楽器６１は、一対の雄螺子６５及び一対の雄螺子６５の軸部に螺合される一対の雌螺子６６を有する。また、振動伝達部材６４は表面がブリッジ６３の裏面に当接し、かつ裏面が響板６２の表面に当接している。
【００５５】
当該弦楽器６１は、前述のように振動伝達部材６４が板状の多孔質体とされると共に、振動伝達部材６４の表面がブリッジ６３の裏面に当接し、かつ振動伝達部材６４の裏面が響板６２の表面に当接している。これにより、弦楽器６１は、一対の雄螺子６５の軸部に対する一対の雌螺子６６の螺合位置を一対の雄螺子６５の頭部側に移動させることによって、響板６２の表面とブリッジ６３の裏面との表裏方向距離を短縮することで、振動伝達部材６４の密度を大きくして振動伝達部材６４の硬度を高めることができる。そのため、当該弦楽器６１は、一対の雄螺子６５の軸方向に対する一対の雌螺子６６の螺合位置を一対の雄螺子６５の頭部側に移動させることによって、音量を大きくすることができる。また、当該弦楽器６１は、一対の雄螺子６５の軸方向に対する一対の雌螺子６６の螺合位置を一対の雄螺子６５の軸方向先端側に移動させることによって、音量を小さくすることができる。従って、当該弦楽器６１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。なお、前記多孔質体は、連続気泡のものであってもよいし、独立気泡のものであってもよい。例えば前記多孔質体が連続気泡のものである場合には、響板６２の表面とブリッジ６３の裏面との表裏方向距離を短縮することで、多孔質体の中に含まれる空気の割合を減らして振動の伝搬効率を高め、音量を大きくすることができる。
【００５６】
図７（ａ）の弦楽器７１は、振動伝達部材７４がバネ状（板バネ状）とされている。弦楽器７１は、一対の雄螺子７５及び一対の雄螺子７５の軸部に螺合される一対の雌螺子７６を有する。振動伝達部材７４は、響板７２の表面に一端が配設され、ブリッジ７３の裏面に他端が配設されている。振動伝達部材７４の形成材料としては、両端側から圧縮方向に押圧された際に弾性変形可能である限り特に限定されるものではなく、例えば合成樹脂やステンレス等の金属が挙げられる。
【００５７】
当該弦楽器７１は、前述のように振動伝達部材７４がバネ状に形成されると共に、響板７２の表面に一端が配設され、ブリッジ７３の裏面に他端が配設されている。これにより、当該弦楽器７１は、一対の雄螺子７５の軸部に対する一対の雌螺子７６の螺合位置を一対の雄螺子７５の頭部側に移動させることによって、響板７２の表面とブリッジ７３の裏面との表裏方向距離を短縮することで、振動伝達部材７４による響板７２の表面及びブリッジ７３の裏面への付勢力を増加させ振動の伝搬効率を高めることができる。そのため、当該弦楽器７１は、一対の雄螺子７５の軸方向に対する一対の雌螺子７６の螺合位置を一対の雄螺子７５の頭部側に移動させることによって、音量を大きくすることができる。また、当該弦楽器７１は、一対の雄螺子７５の軸方向に対する一対の雌螺子７６の螺合位置を一対の雄螺子７５の軸方向先端側に移動させることによって、振動伝達部材７４の付勢力を低下させて音量を小さくすることができる。従って、当該弦楽器７１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００５８】
図７（ｂ）の弦楽器８１は、振動伝達部材８４が上下に波打った帯状部材とされている。弦楽器８１は、一対の雄螺子８５及び一対の雄螺子８５の軸部に螺合される一対の雌螺子８６を有する。振動伝達部材８４は、一方の雄螺子８５の軸部付近に一端が配設され、他方の雄螺子８５の軸部付近に他端が配設されている。振動伝達部材８４の形成材料としては、図７（ａ）の振動伝達部材７４と同様とされる。
【００５９】
当該弦楽器８１は、前述のように振動伝達部材８４が表裏方向断面波型の帯状部材とされると共に、一端が一方の雄螺子８５の軸部付近に配設され、かつ他端が他方の雄螺子８５の軸部付近に配設されている。これにより、当該弦楽器８１は、一対の雄螺子８５の軸部に対する一対の雌螺子８６の螺合位置を一対の雄螺子８５の頭部側に移動させることによって、響板８２の表面とブリッジ８３の裏面との表裏方向距離を短縮することで、振動伝達部材８４による響板８２の表面及びブリッジ８３の裏面への付勢力を増加させ振動の伝搬効率を高めることができる。そのため、当該弦楽器８１は、一対の雄螺子８５の軸方向に対する一対の雌螺子８６の螺合位置を一対の雄螺子８５の頭部側に移動させることによって、音量を大きくすることができる。また、当該弦楽器８１は、一対の雄螺子８５の軸方向に対する一対の雌螺子８６の螺合位置を一対の雄螺子８５の軸方向先端側に移動させることによって、振動伝達部材８４の付勢力を低下させて音量を小さくすることができる。従って、当該弦楽器８１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００６０】
図８（ａ）の弦楽器９１は、振動伝達部材９４が表面に複数の凸部を有するシート体とされている。弦楽器９１は、一対の雄螺子９５及び一対の雄螺子９５の軸部に螺合される一対の雌螺子９６を有する。また、前記複数の凸部は、突出端縁に向けて徐々に縮径するテーパー部位を有している。
【００６１】
当該弦楽器９１は、前述のように振動伝達部材９４が表面に複数の凸部を有するシート体とされると共に、前記複数の凸部が突出端縁に向けて徐々に縮径するテーパー部位を有する。これにより、当該弦楽器９１は、一対の雄螺子９５の軸部に対する一対の雌螺子９６の螺合位置を一対の雄螺子９５の頭部側に移動させることによって、響板９２の表面とブリッジ９３の裏面との表裏方向距離を短縮することで、振動伝達部材９４の響板９２と当接する面の面積を増加することができる。そのため、当該弦楽器９１は、一対の雄螺子９５の軸方向に対する一対の雌螺子９６の螺合位置を一対の雄螺子９５の頭部側に移動させることによって、音量を大きくすることができる。また、当該弦楽器９１は、一対の雄螺子９５の軸方向に対する一対の雌螺子９６の螺合位置を一対の雄螺子９５の軸方向先端側に移動させることによって、音量を小さくすることができる。従って、当該弦楽器９１は、音量を容易かつ確実に調整することができる。
【００６２】
図８（ｂ）の弦楽器１０１は、振動伝達部材１０４がシート体とされている。弦楽器１０１は、一対の雄螺子１０６及び一対の雄螺子１０６の軸部に螺合される一対の雌螺子１０７を有する。振動伝達部材１０４は、響板１０２の表面に載置されている。さらに、響板１０２の表面及びブリッジ１０３の裏面間に位置する一対の雄螺子１０６の軸部には、ゴム、バネ等の弾性体からなるスペーサ１０９が装着されている。また、弦楽器１０１は、挟持力変更機構１０５によって響板１０２の表面とブリッジ１０３の裏面との距離を最大とした状態において振動伝達部材１０４の表面とブリッジ１０３の裏面との間が離間している。
【００６３】
当該弦楽器１０１は、前述のように挟持力変更機構１０５によって響板１０２の表面とブリッジ１０３の裏面との距離を最大とした状態において振動伝達部材１０４の表面とブリッジ１０３の裏面とが離間しているので、弦１０８の振動がブリッジ１０３を介して響板１０２に伝達されるのを効果的に抑制することができる。また、当該弦楽器１０１は、一対の雄螺子１０６の軸部に対する一対の雌螺子１０７の螺合位置を一対の雄螺子１０６の頭部側に移動させて振動伝達部材１０４の表面とブリッジ１０３の裏面とを当接させることによって、弦１０８の振動をブリッジ１０３を介して響板１０２に適度に伝達することができる。従って、当該弦楽器１０１は、音量の大小を容易かつ確実に調整することができる。なお、当該弦楽器１０１の挟持力変更機構１０５としては、前述の一対の雄螺子１０６及び一対の雌螺子１０７に代えて表裏方向にスライド可能なスライド機構を採用してもよい。このように、挟持力変更機構１０５として前記スライド機構を用いることによって、ブリッジ１０３の裏面と振動伝達部材１０４の表面とを容易に当接又は離間することができ、音量の大小を容易かつ確実に素早く調整することができる。
【００６４】
さらに、当該弦楽器が前記緩衝部材を有する場合であっても、前記緩衝部材は必ずしも前記雄螺子の頭部と前記響板との間及び前記雌螺子と前記ブリッジとの間の両方に配設される必要はなく、いずれか一方にのみ配設されてもよい。
【００６５】
また、図４の前記緩衝部材は、例えば響板２、ブリッジ５又は雄螺子１７、雌螺子１８のいずれかに当接する一方の面が平面状とされ、かつこの一方の面と対向する面が凸状面とされると共に、一方の面から凸状面の突出方向に形成される貫通孔を有する構成とされてもよい。当該弦楽器は、前記緩衝部材がかかる構成を有し、この貫通孔に雄螺子を挿通することで、雄螺子及び雌螺子の螺合位置の調整により前記緩衝部材を弾性変形することができる。従って、当該弦楽器は、響板に伝えられる弦の振動をさらに的確に調整することができる。さらに、前記緩衝部材は、前記雄螺子の外周と前記響板及び前記ブリッジの少なくとも一方の穿孔との間に介在される環状部材であってもよい。
【００６６】
また、前記挟持力変更機構は、頭部がブリッジの表面に配設されると共に軸部が響板の穿孔及びブリッジの穿孔を挿通する雄螺子と、響板の裏面側で雄螺子に螺合される雌螺子とを有してもよい。当該弦楽器は、このような構成によっても、響板とブリッジとの表裏方向距離を容易かつ確実に調整できる。これにより、当該弦楽器は、響板とブリッジとの表裏方向距離に応じて前記振動伝達部材を容易かつ確実に弾性変形させることができる。
【００６７】
当該弦楽器としては、前述のギターの他、弦の振動が響板に伝達されて音を発する種々の弦楽器が挙げられ、例えばヴァイオリン、チェロ、マンドリン等種々の弦楽器が挙げられる。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
以上説明したように、本発明の弦楽器は、音量を容易かつ確実に調整することができ、アコースティックギター等の弦楽器に適している。
【符号の説明】
【００６９】
１、２１、３１、４１、５１、６１、７１、８１、９１、１０１  弦楽器
２、３２、４２、５２、６２、７２、８２、９２、１０２  響板
３  ボディ
４、１０８  弦
５、３３、４３、５３、６３、７３、８３、９３、１０３  ブリッジ
６、３９、４９、５４、６４、７４、８４、９４、１０４  振動伝達部材
７、３６、１０５  挟持力変更機構
８  ネック
９  ヘッド
１０  サドル
１１  ペグ
１２  ピン
１３、１４、３５、４５、４６  穿孔
１５  響孔
１６、５５、５６  当接部
１７、３７、４７、５７、６５、７５、８５、９５、１０６  雄螺子
１８、３８、４８、５８、６６、７６、８６、９６、１０７  雌螺子
２２  緩衝部材
３４  支持板
４４  支持部材
１０９  スペーサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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