(57)【要約】【課題】  座屈することなく被打込み材に確実に打込まれ、さらに、打込まれた状態が長期的に維持できる釘の提供。【解決手段】  頭部と、胴部と、先端部とを有する釘であって、前記胴部は、凹部と、前記頭部から前記先端部へ向かう打込方向と直行する径方向に前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって減少する第１凸部と、前記径方向に前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって増加する第２凸部と、を備え、前記凹部は、前記第１凸部の前記打込方向上流側と、前記第２凸部の前記打込方向下流側との少なくとも一方に接続されることを特徴とする釘。【選択図】図１（ａ）
2016070299.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
頭部と、胴部と、先端部とを有する釘であって、
前記胴部は、
凹部と、
前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって減少する第１凸部と、
前記径方向に前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって増加する第２凸部と、を備え
前記凹部は、前記第１凸部の大径側と、前記第２凸部の大径側との少なくとも一方に接続されることを特徴とする釘。
【請求項２】
前記凹部は凹部接続面を有し、
前記凹部が、前記第１凸部の前記大径側と、前記第２凸部の前記大径側との少なくとも一方に接続されるときに、前記凹部は、前記第１凸部と、前記第２凸部との少なくとも一方の表面と連続し、
前記第１凸部及び前記第２凸部の少なくとも一方の表面と前記凹部接続面とのなす角度は９０度以上であることを特徴とする請求項１に記載の釘。
【請求項３】
前記第１凸部と、前記第２凸部との少なくとも一方は、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって変化する円錐台形であることを特徴とする請求項１または２に記載の釘。
【請求項４】
前記第１凸部と前記第２凸部との少なくとも一方は、前記凹部の略中心を通過し前記打込方向に延びる仮想軸を略中心とする周方向に関して、前記径方向の長さが変化することを特徴とする請求項１または２に記載の釘。
【請求項５】
前記胴部は、前記第１凸部と、前記第２凸部と、前記凹部とをそれぞれ複数有し、
前記胴部は、１つの前記第１凸部の小径側と、１つの前記第２凸部の小径側とが接続された組を複数有し、
前記複数の組は、前記凹部を挟んで前記打込方向に並ぶことを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載の釘。
【請求項６】
前記胴部は、前記第１凸部と、前記第２凸部と、前記凹部とをそれぞれ複数有し、
前記胴部は、前記第１凸部が、前記打込方向に複数並んだ第１の組と、前記第２凸部が、前記打込方向に複数並んだ第２の組とが前記凹部を挟んで前記打込方向に並び、
前記凹部は、前記第１の組において前記第１凸部の前記大径が設けられた側と、前記第２の組において前記第２凸部の前記大径が設けられた側との少なくとも一方に接続されることを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載の釘。
【請求項７】
前記胴部の略中心を通過し前記打込方向に延びる仮想軸が規定される釘であって、
前記第１凸部は、
前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少する第１の円錐台形部と、
前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少するとともに、前記仮想軸を中心とする周方向に関して前記径方向の長さが変化する第１の変型凸部とを有し、
前記第２凸部は、
前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少する第２の円錐台形部と、
前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少するとともに、前記周方向に関して前記径方向の長さが変化する第１の変型凸部とを有することを特徴とする請求項１または２に記載の釘。
【請求項８】
前記胴部は、前記第１凸部を複数有し、
前記複数の第１凸部の前記大径の長さがそれぞれ異なることを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載の釘。
【請求項９】
前記胴部は、前記第２凸部を複数有し、
前記複数の第２凸部の前記大径の長さがそれぞれ異なることを特徴とする請求項１乃至７の何れか１項に記載の釘。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被取付部材に打ち付けて固定される釘に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、図６（ａ）、（ｂ）に示すように胴部５０２に複数の円錐台形部５０３を有する釘５００が知られている。（例えば、特許文献１参照）。各円錐台形部５０３は釘の打込方向に向かって径が小さくなるように構成されている。図６（ｂ）に示すように円錐台形部５０３の上部５３１は、隣合う円錐台形部５０３の下部５３２と接続されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−２５０５２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図７（ａ）、（ｂ）は、釘５００が被打込み材６０２に打ち込まれたときの状態を示している。上部５３１が被打込み材に形成された水平な面と接触している。この接触が摩擦抵抗となるため、打込み方向と逆方向の外力ｆ１が釘５００に作用しても、釘５００が抜け出る可能性は低い。
【０００５】
ところで、地震などの振動、および、被打込み材の吸湿や乾燥などに起因する被打込み材の膨張と収縮とにより、釘５００には、様々な方向の外力が作用する。図７（ｃ）に示されるように打込み方向と同じ方向の外力ｆ２が釘５００に作用した場合には、上部５３１はこの外力に対する抵抗とはならないため、釘５００が打込み方向に移動するおそれがある。とくに振動、および、被打込み材の膨張や収縮は繰り返し起こる可能性が高い。このような振動、膨張や収縮が繰り返されると、被打込み材の釘５００との接触面に変形が生じ、被打込み材に対して釘５００が緩んでしまう可能性が高くなる。例えば、釘５００が建物に用いられる場合には、その建物の耐震性を低下させるおそれがある。
【０００６】
また、図６（ｂ）に示すように、２つの円錐台形部５０３が接続される接続箇所５３３は、側面視鋭角になる。このため、釘５００と被打込材６０２、６０３に打込むときには、接続箇所５３３に応力が集中し、釘が座屈するおそれがある。
【０００７】
斯かる実情に鑑み、本発明は、座屈することなく被打込み材に確実に打込まれ、さらに、打込まれた状態が長期的に維持できる釘を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、頭部と、胴部と、先端部とを有する釘であって、前記胴部は、凹部と、前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって減少する第１凸部と、前記径方向に前記凹部よりも突出し、前記径方向の長さが打込方向に向かって増加する第２凸部と、を備え前記凹部は、前記第１凸部の大径側と、前記第２凸部の大径側との少なくとも一方に接続されることを特徴とする釘を提供する。
【０００９】
以上のような構成によれば、打込方向に平行もしくは逆向きの外力が釘に働いても、釘が被打込部材において移動することを抑制することができる。また、凹部が、前記第１凸部の前記打込方向上流側と、前記第２凸部の前記打込方向下流側との少なくとも一方に接続されるため、打込み時などに、当該接続箇所付近で釘が座屈することを抑制することができる。
【００１０】
前記凹部は凹部接続面を有し、前記凹部が、前記第１凸部の前記大径側と、前記第２凸部の前記大径側との少なくとも一方に接続されるときに、前記凹部は、前記第１凸部と、前記第２凸部との少なくとも一方の表面と連続し、前記第１凸部及び前記第２凸部の少なくとも一方の表面と前記凹部接続面とのなす角度は９０度以上であることが好ましい。
【００１１】
このような構成にれば、前記第１凸部及び前記第２凸部の少なくとも一方の表面と前記凹部接続面とのなす角度は９０度以上であるため、打込み時に釘が座屈することを抑制することができる。
【００１２】
前記第１凸部と、前記第２凸部との少なくとも一方は、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって変化する円錐台形であることが好ましい。
【００１３】
前記第１凸部と前記第２凸部との少なくとも一方は、前記凹部の中心を通過し前記打込方向に延びる仮想軸を中心とする周方向に関して、前記径方向の長さが変化することが好ましい。
【００１４】
このような構成によれば、打込方向に平行もしくは逆向きの外力が釘に働いたときに、その外力に対する被打込部材からの抵抗を適度な大きさにすることができる。
【００１５】
前記胴部は、前記第１凸部と、前記第２凸部と、前記凹部とをそれぞれ複数有し、前記胴部は、１つの前記第１凸部の小径側と、１つの前記第２凸部の小径側とが接続された組を複数有し、前記複数の組は、前記凹部を挟んで前記打込方向に並ぶことが好ましい。
【００１６】
前記胴部は、前記第１凸部と、前記第２凸部と、前記凹部とをそれぞれ複数有し、前記胴部は、前記第１凸部が、前記打込方向に複数並んだ第１の組と、前記第２凸部が、前記打込方向に複数並んだ第２の組とが前記凹部を挟んで前記打込方向に並び、前記凹部は、前記第１の組において前記第１凸部の前記大径が設けられた側と、前記第２の組において前記第２凸部の前記大径が設けられた側との少なくとも一方に接続されることが好ましい。
【００１７】
前記凹部の中心を通過し前記打込方向に延びる仮想軸が規定される釘であって、前記第１凸部は、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少する第１の円錐台形部と、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少するとともに、前記仮想軸を中心とする周方向に関して前記径方向の長さが変化する第１の変型凸部とを有し、前記第２凸部は、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少する第２の円錐台形部と、前記径方向の長さが前記打込方向に向かって減少するとともに、前記周方向に関して前記径方向の長さが変化する第１の変型凸部とを有することが好ましい。
【００１８】
被打込部材の材質が打込方向に関して変化する場合がある。このような場合に、第１、２の円錐台形部および、第１、２変型凸部の配置を打込方向に関して適切に配置することができ、材質に合わせて打込み時の抵抗を減少させることができる。
【００１９】
前記胴部は、前記第１凸部を複数有し、前記複数の第１凸部の前記大径の長さがそれぞれ異なることが好ましい。被打込部材の材質が打込方向に関して変化する場合がある。このような場合に、前記複数の第１凸部の前記径方向の長さの最大値を変化させることができるため、材質に合わせて打込み時の抵抗を減少させることができる。
【００２０】
前記胴部は、前記第２凸部を複数有し、前記複数の第２凸部の前記大径の長さがそれぞれ異なることが好ましい。被打込部材の材質が打込方向に関して変化する場合がある。このような場合に、前記複数の第２凸部の前記径方向の長さの最大値を変化させることができるため、材質に合わせて打込み時の抵抗を減少させることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の釘によれば、打込方向に平行もしくは逆向きの外力が釘に働いても、釘が被打込部材において移動することを抑制することができる。また、凹部が、前記第１凸部の前記打込方向上流側と、前記第２凸部の前記打込方向下流側との少なくとも一方に接続されるため、打込み時などに、当該接続箇所付近で釘が座屈することを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１（ａ）】本発明の第１の実施の形態における釘の側面図。
【図１（ｂ）】図１（ａ）の部分拡大図。
【図２（ａ）】第１の実施の形態における釘が被打込部材に打込まれた状態を示した図。
【図２（ｂ）】図２（ａ）の部分拡大図。
【図３】第１の実施の形態における釘が装填される釘打機の断面図。
【図４】本発明の第２の実施の形態における釘の側面図。
【図５（ａ）】本発明の第３の実施の形態における釘の側面図。
【図５（ｂ）】図５（ａ）の部分拡大図。
【図５（ｃ）】第３の実施の形態における釘の断面図。
【図６（ａ）】従来の釘の側面図。
【図６（ｂ）】図６（ａ）の部分拡大図。
【図７（ａ）】従来の釘が被打込部材に打込まれた状態を示した図。
【図７（ｂ）】図７（ａ）の部分拡大図。
【図７（ｃ）】図７（ａ）の部分拡大図。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本実施の形態における釘１について説明する。尚、以下の説明において、部材の形状を表す言葉、および、直行や平行さらに垂直などの部材間の関係を示す言葉は、その厳密な意味のみならず、許容可能な範囲で厳密な意味からずれている場合も含むものとする。
【００２４】
図１、２に示されるように、本発明の実施の形態における釘１は、頭部２と、胴部３と、先端部４とを有する。本実施の形態では、頭部２と、胴部３と、先端部４とは一体成型されている。以下では頭部２から先端部４へ向かう方向を打込み方向ｄ１とする。従って、頭部２と、胴部３と、先端部４とはこの順序で打込み方向ｄ１に並んでいる。また、本実施の形態では、頭部２と、胴部３と、先端部４とは、打込み方向ｄ１に垂直な平面による断面視においてそれぞれ略円形状であり、各中心が軸１１に略一致している。
【００２５】
胴部３は、複数の突出組６０、複数の凹部５０とを有している。突出組６０と凹部５０とは交互に打込み方向ｄ１に並んでいる。図１（ｂ）に示すように、各突出組６０は、第１円錐台形部３０と、第２円錐台形部４０とを有している。
【００２６】
第１円錐台形部３０は、略円錐台形形状を有し、上端部３１と、下端部３２と、側面３３とを有している。側面３３は、上端部３１の表面と下端部３２の表面とを接続している。上端部３１の表面、及び、下端部３２の表面は共に打込み方向ｄ１に直行する平面である。第１円錐台形部３０の径方向（打込み方向ｄ１に直行する方向）の長さは、打込み方向ｄ１に向かって、即ち、上端部３１から下端部３２に向かって、単調に減少している。言い換えれば、側面３３は、打込み方向ｄ１に向かって径方向長さが減少するように傾斜している。上端部３１の外径Ｄ３１（大径側）は、第１円錐台形部３０の最大外径であり、下端部３２の外径Ｄ３２（小径側）は第１円錐台形部３０の最少外径である。第１円錐台形部３０は、本発明の第１凸部に対応する。
【００２７】
第２円錐台形部４０は、略円錐台形形状を有し、上端部４１と、下端部４２と、側面４３とを有している。側面４３は、上端部４１の表面と下端部４２の表面とを接続している。上端部４１の表面、及び、下端部４２の表面は共に打込み方向ｄ１に直行する平面である。第２円錐台形部４０の径方向の長さは、打込み方向ｄ１に向かって、即ち、上端部４１から下端部４２に向かって単調に増加している。言い換えれば、側面４３は、打込み方向ｄ１に向かって径方向長さが増加するように傾斜している。上端部４１の外径Ｄ４１（大径側）は、第２円錐台形部４０の最小外径であり、下端部４２の外径Ｄ４２（小径側）は第２円錐台形部４０の最大外径である。本実施の形態では、Ｄ３１はＤ４２に等しく、Ｄ３２はＤ４１に等しい。尚、Ｄ３１とＤ４２とは等しくなくともよい。第２円錐台形部３０は、本発明の第２凸部に対応する。
【００２８】
凹部５０は、略円筒形状を有しており、側面５１を有している。即ち、凹部５０の外径Ｄ５０は一定である。言い換えれば、側面５１は、打込み方向ｄ１に延びている。外径Ｄ５０は、外径Ｄ３１、Ｄ４２より小さく、本実施の形態では外径Ｄ３２、Ｄ４１と略一致している。
【００２９】
第１円錐台形部３０の下端部３２と第２円錐台形部４０の上端部４１とが接続されている。これにより、１つの第１円錐台形部３０と１つの第２円錐台形部とが接続されて１つの突出組６０を形成する。即ち、図１（ａ）に示すように複数の円錐台形の突出組６０が凹部５０を介して接続されている。
【００３０】
図１（ｂ）に示すように、上端部３１は接続部３５を有し、接続部３５が凹部５０の打込み方向ｄ１端部に接続されている。また、下端部４２は接続部４５を有し、接続部４５が凹部５０に接続されている。上述のように、上端部３１の表面、下端部４２の表面は打込み方向ｄ１に直行しており、側面５１は打込み方向ｄ１に延びている。また、上端部３１の被表面は側面５１に連続し、下端部４２の表面も側面５１に連続している。そのため、上端部３１の表面と側面５１とは直行しており、下端部４２の表面と側面５１も直行している。
【００３１】
釘１は、例えば、図３に示される釘打機３００のマガジン３０５に装填されて用いられる。釘打機３００は、本体３０１とマガジン３０５とを有している。本体３０１は、ピストン３４０と、ピストン３４０に固定されたロッド３４１と、ノーズ３０４と、燃焼部３０７とを有する。マガジン３０５には、複数の釘１が装填されている。マガジン３０５に装填された釘１は、ノーズ３０４に供給される。燃焼部３０７内の混合気体の燃焼、膨張によりピストン３４０が下方へ移動する。これよって、ロッド３４１がノーズ３０４内の釘を被打込部材（後述の取付部材９１や被取付部材９２など）に打ち込む。尚、本実施の形態では燃焼式の釘打機３００を説明したが、釘打機は燃焼式に限定されず、例えば、電動式の釘打機や圧縮空気式の釘打機であってもよい。また、釘１は必ずしも釘打機に用いられるものに限定されない。
【００３２】
図２（ａ）は、釘１が、取付部材９１を、柱などの被取付部材９２に取り付けられた状態を示している。即ち、釘１は、取付部材９１と被取付部材９２とに打ち付けられている。取付部材９１は、例えば合板であり、被取付部材９２は例えば建物の木製の柱などである。尚、取付部材９１、被取付部材９２の材質は、木製でなくともよく、例えば、コンクリートなどでもよい。
【００３３】
図２（ｂ）に示されるように取付部材９１の断面には、上端部３１に接触する面９３と、下端部４２に面接触する９４とが形成されている。従って、打込み方向ｄ１と逆向きの外力ｆ１が釘１に作用する場合には、面９３が上端部３１と接触することにより抵抗が発生する。これにより、釘１が打込み方向ｄ１と逆方向に移動するのを防止することができる。また、打込み方向ｄ１と同じ方向の外力ｆ２が釘１に作用する場合には、面９４が下端部４２と接触することにより抵抗が発生する。これにより、釘１が打込み方向ｄ１に移動することを防止することができる。尚、ここでは、釘１と被取付部材９２との間に働く抵抗について説明したが、取付部材９１に関しても同様な抵抗が働く。
【００３４】
以上の実施の形態の釘１の構成によれば、例えば、地震などによって様々な方向の外力が釘１に作用した場合、あるいは、取付部材９１、被取付部材９２が吸湿や乾燥を繰り返すことにより膨張および収縮する場合でも、釘１が打込み方向ｄ１、および、打込み方向ｄ１と逆方向に移動することを抑制することができる。従って、釘１が被打込部材に打込まれると、その打込まれた状態を長期にわたって維持することができる。例えば、被打込み部材が建物の一部である場合には、その建物の耐震性などを長期にわたって維持することができる。
【００３５】
第１円錐台形部３０と凹部５０との接続において、上端部３１の表面と側面５１とは直行しており、下端部４２の表面と側面５１とも直行している。即ち、接続部３５、４５の周辺において、部材間の角度が鋭角になることが避けられている。このため接続部３５、４５に応力が集中することを避けることができる。応力の集中が避けられているため、釘１を打込む際に釘１が接続部３５、４５周辺で座屈することを避けることができる。
【００３６】
次に第２の実施の形態の釘７０について図４を参照して説明する。尚、以下の説明では第１の実施の形態と同じ構成については同じ参照番号を付し説明を省略する。
【００３７】
釘７０は、頭部２と、胴部７２と、先端部４とを有する。胴部７２は、複数の突出組７３と、複数の凹部５０とを有している。突出組７３と凹部５０とは打込み方向ｄ１に交互に並んでいる。各突出組７３は、３つの第１円錐台形部３０と、３つの第２円錐台形部４０とを有している。即ち、３つの第１円錐台形部３０が打込み方向ｄ１に連続して配置されている。また、３つの第２円錐台形部４０も打込み方向ｄ１に連続して配置されている。３つの連続した第１円錐台形部３０の打込み方向ｄ１における下流側（３つの連続した第１円錐台形部３０のうち打込み方向ｄ１における最下流の第１円錐台形部３０の小径側）に、３つの連続した第２円錐台形部３０が接続されている。凹部５０は、３つの連続した第１円錐台形部３０のうち打込み方向ｄ１における最上流側の第１円錐台形部３０の大径側と接続される。また凹部５０は、３つの連続した第２円錐台形部４０のうち打込み方向ｄ１における最下流側の第２円錐台形部３０の大径側と接続される。
【００３８】
このような構成によっても第１の実施の形態と同様な効果を奏することができる。尚、第２の実施の形態では、各突出組７３における第１円錐台形部３０と、第２円錐台形部４０との数が共に３つであったが、それぞれの数は３に限定されず、第１円錐台形部３０と、第２円錐台形部４０との少なくとも１つが複数個であればよい。従って、突出組７３における第１円錐台形部３０の数と、第２円錐台形部４０の数とが一致する必要もない。例えば、突出組７３において、第１円錐台形部３０が２つであり、第２円錐台形部４０の数が４つであってもよい。また、各突出組７３ごとに第１円錐台形部３０の数と第２円錐台形部４０の数が異なるように構成されていてもよい。
【００３９】
次に、図５を参照して第３の実施の形態の釘８０について説明する。釘８０は、頭部２と、胴部８２と、先端部４とを有する。胴部８２は、複数の突出組８３と、複数の凹部５０とを有している。突出組８３と凹部５０とは打込み方向ｄ１に交互に並んでいる。各突出組８３は、第１凸部１３０と、第２凸部１４０とを有している。
【００４０】
図５（ｂ）に示すように、第１凸部１３０は、上端部１３１と、下端部１３２と、側面１３３とを有している。側面１３３は、上端部１３１と下端部１３２とを接続している。
【００４１】
図５（ｃ）は、打込み方向ｄ１に直行する平面における凹部５０の断面である。図５（ｃ）では凹部５０の断面のみならず、上端部１３１（下端部１４２）も示されている。
【００４２】
第１凸部１３０の中心は、凹部５０の中心と同軸上に設けられている。第１凸部１３０は、打込み方向ｄ１に直行する平面において略星形の形状をしている。言い換えれば、凹部５０の側面５１からの第１凸部１３０の突出量は周方向に関して変化している。即ち、第１凸部１３０は、中心からの半径が周方向に関して変化している。第１凸部１３０の半径は周方向に９０度ごとに最大半径Ｒ１３１となり、各最大半径の位置から周方向に４５度ずれた位置で最少半径Ｒ１３２となる。尚、本実施の形態では、第１凸部１３０の半径は連続的に変化している。
【００４３】
第２凸部１４０の打込み方向ｄ１に直行する平面における形状も第１凸部と同じである。即ち、第２凸部１４０の中心は、凹部５０の中心と同軸上に設けられている。第２凸部１４０は、打込み方向ｄ１に直行する平面において略星形の形状をしている。言い換えれば、凹部５０の側面５１からの第２凸部１４０の突出量は周方向に関して変化している。即ち、第２凸部１４０は、中心からの半径が周方向に関して変化している。第２凸部１４０の半径は周方向に９０度ごとに最大半径Ｒ１３１となり、各最大半径の位置から周方向に４５度ずれた位置で最少半径Ｒ１３２となる。第２凸部１４０の半径は連続的に変化している。
【００４４】
上述のように第１凸部１３０は、周方向に関して半径が変化するが、周方向に関して同じ位置ならば、第１凸部１３０の径方向の長さは、打込み方向ｄ１に向かって、即ち、上端部１３１から下端部１３２に向かって単調に減少している。言い換えれば、側面１３３は、打込み方向ｄ１に向かって径方向長さが減少するように傾斜している。また、周方向に関して同じ位置ならば、上端部１３１の外径Ｄ１３１（大径側）は、第１凸部１３０の最大外径であり、下端部１３２の外径Ｄ１３２（小径側）は第１凸部１３０の最少外径である。
【００４５】
第２凸部１４０は、上端部１４１と、下端部１４２と、側面１４３とを有している。側面１４３は、上端部１４１と下端部１４２とを接続している。上端部１４１と、下端部１４２とは、打込み方向ｄ１に直行している。周方向に関して同じ位置ならば、第２凸部１４０の径方向の長さは、打込み方向ｄ１に向かって、即ち、上端部１４１から下端部１４２に向かって単調に増加している。言い換えれば、側面１４３は、打込み方向ｄ１に向かって径方向長さが増加するように傾斜している。周方向に関して同じ位置ならば、上端部４１の外径Ｄ１４１（小径側）は、第２凸部１４０の最小外径であり、下端部１４２の外径Ｄ１４２（大径側）は第２凸部の最大外径である。本実施の形態では、周方向に関して同じ位置ならば、Ｄ１３１はＤ１４２に等しく、Ｄ１３２はＤ１４１に等しい。尚、Ｄ１３１はＤ１４２に等しくなくともよい。
【００４６】
下端部１３２と上端部１４１とが接続されることにより、１つの第１凸部１３０と１つの第２凸部１４０とが接続されて１つの突出組８３を形成する。図５（ａ）に示されるように複数の突出組８３が凹部５０を介して接続されている。
【００４７】
第３の実施の形態による釘８０も第１の実施の形態と同様な効果を奏する。但し、第1凸部１３０は、打込み方向ｄ１に直行する面の形状が星形である。そのため、同平面の形状が円形（その半径が最大半径Ｒ１３１とする）である第１の実施の形態と比較すると、上端部１３１、下端部１４２の面積が小さいため、釘８０を打込み時の抵抗が釘１の場合より少ない。そのため、例えば、取付部材９１、被取付部材９２が比較的固い材質であっても打込み時の抵抗を減らすことができる。
【００４８】
本発明による釘は上述した実施の形態に限定されず、特許請求の範囲に記載した範囲で種々の変形や改良が可能である。
【００４９】
例えば、第３の実施の形態では、第１、２凸部１３０、１４０は、第２の実施の形態の第１、２円錐台形部３０、４０のように打込方向ｄ１に複数連続して設けられていてもよい。
【００５０】
また、第３の実施の形態では、第１、２凸部１３０、１４０の打込み方向ｄ１に直行する面の形状が星形であったが、星形に限定されず、周方向に関して変化するような何れの構成であってもよい。また、周方向の変化が不連続であっても良い。
【００５１】
また、第１の実施の形態の第１、２円錐台形部３０、４０と、第３の実施の形態では、第１、２凸部１３０、１４０とを任意に組み合わせた構成であってもよい。例えば、取付部材９１が、被取付部材９２より柔らかい材質である場合において、打込み方向ｄ１に関して、取付部材９１に対応する箇所に第１、２円錐台形部３０、４０を設けるようにし、被取付部材９２に対応する箇所に第１、２凸部１３０、１４０を設けてもよい。固い部材に対して、抵抗の少ない第１、２凸部１３０、１４０が打込まれるため、打込み時の抵抗を効果的に低減させることができる。
【００５２】
また、上記実施の形態において、複数の突出組６０はすべて同じサイズであったが、サイズを変更してもよい。例えば、各突出組６０の打込み方向ｄ１の長さは同じであるが、径方向の長さが突出組６０毎に異なるようにしてもよい。即ち、突出組６０の形状は、打込み方向ｄ１からみて、全て相似であり、その相似比が、打込み方向ｄ１の位置に応じて異なるようにしても良い。即ち、第１、２凸部の大径が各突出組６０毎に異なる。例えば、突出組６０の外径が、先端部４に向かって減少する先細り形状になっていれば、打込み時の抵抗を減らすことができる。あるいは、突出組６０の径方向の長さが、胴部３の打込方向ｄ１に関する中心付近で最大となる中太り形状であれば、打込み時の抵抗を減らしつつ、外力に対する抵抗を大きくすることができる。突出組６０と同様に、組７３、８３のサイズを変更してもよい。
【００５３】
上記の実施の形態では、上端部３１の表面と側面５１とは直行しており、下端部４２の表面と側面５１とも直行していた。しかし、上端部３１の表面と側面５１とは９０度以上の角度で接続されていればよく、下端部４２の表面と側面５１とも９０度以上の角度で接続されていればよい。
【００５４】
さらに、実施例ではＤ５０とＤ５１（図１（ａ））の径が異なるように記載しているが、同一の径であっても良い。ここで、Ｄ５１は、頭部２の打込み方向ｄ１の下流側に隣接する部分の外径である。
【符号の説明】
【００５５】
１、７０、８０      釘
２      頭部
３、７２、８３      胴部
４  先端部
６０、７３、８４      突出組
３０      第１円錐台形部
４０      第２円錐台形部
５０      凹部
１３０      第１凸部
１４０      第２凸部
【図１（ａ）】
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【図１（ｂ）】
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【図２（ａ）】
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【図２（ｂ）】
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【図３】
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【図４】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図５（ｃ）】
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【図６（ａ）】
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【図６（ｂ）】
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【図７（ａ）】
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【図７（ｂ）】
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【図７（ｃ）】
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