(57)【要約】      （修正有）【課題】蛇腹状の三次元曲面形状を有し、山状部分及び谷状部分の拡開幅を調整して、有効幅を変化させ、取付強度が高く、防水性にも優れた屋根構造を提供する。【解決手段】外装材１を躯体５上に敷設してなる屋根構造であって、外装材は幅方向側面に第一成形部２、第二成形部３を有し、第一成形部と第二成形部間に少なくとも１つの上方への隆起部４を有する。第一成形部、第二成形部は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部２１，３１と外側係合部２２，３２を有する。躯体上に固定された保持部材６は、内側係合部、外側係合部が係合可能な第一被係合部６２、第二被係合部６３を有する。保持部材の第一被係合部に一方の外装材の第一成形部の内側係合部が、第二被係合部に外装材の外側係合部がそれぞれ係合し、さらに他方の外装材の第二成形部の外側係合部が一方の外装材の内側係合部に、内側係合部が外側成形部にそれぞれ重合状に係合する。【選択図】図１
2016070038.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外装材を躯体上に敷設してなる屋根構造であって、
前記外装材は、幅方向側面に第一成形部、第二成形部を有し、
前記第一成形部と前記第二成形部間に少なくとも１つの上方への隆起部を有し、
前記第一、第二成形部は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部と外側係合部を有し、
躯体上に固定された保持部材は、前記内側係合部、外側係合部が係合可能な第一被係合部、第二被係合部を有し、
前記保持部材の右左に敷設される外装材の第一成形部と第二成形部が重合状に配設されると共に、前記保持部材の第一被係合部に一方の外装材の第一成形部の内側係合部が、第二被係合部に外装材の外側係合部がそれぞれ係合し、
さらに他方の外装材の第二成形部の外側係合部が一方の外装材の内側係合部に、内側係合部が外側成形部にそれぞれ重合状に係合していることを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
隆起部は、幅方向に変形可能であり、保持部材に係合しないことを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛇腹状の三次元曲面形状を有し、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できる屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、三次元曲面の屋根を施工するためには、１枚の長尺折板の立上り部分の傾きを、現場で多少調整することにより施工する構造及び施工法（例えば特許文献１，２等）が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２４１１４９号公報
【特許文献２】特開２００１−２４１１５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記特許文献１，２等のように１枚の長尺折板の立上り部分の傾きを現場で多少調整する構造及び施工法では、ゆるい三次元曲面であれば施工可能であるが、その施工可能な範囲が狭いという問題があった。
また、１枚の長尺屋根材の有効幅を変えるためには、長尺屋根材を成形するロール成形機のロール幅を自動で制御する必要があり、膨大な設備費が必要であった。
さらに、三次元曲面の屋根を１枚の平行な長尺屋根材で施工するためには、長尺屋根材の一部を重ねて施工する必要があるが、屋根材の固定が難しく実用的でなかった。
加えて三次元曲面の屋根をパネル等の定尺屋根材を繋ぐことにより施工することは可能であるが、長尺屋根材を用いた構造に比べて防水性が低かった。
【０００５】
そこで、本発明は、蛇腹状の三次元曲面形状を有し、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できる屋根構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記に鑑み提案されたものであり、外装材を躯体上に敷設してなる屋根構造であって、前記外装材は、幅方向側面に第一成形部、第二成形部を有し、前記第一成形部と前記第二成形部間に少なくとも１つの上方への隆起部を有し、前記第一、第二成形部は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部と外側係合部を有し、躯体上に固定された保持部材は、前記内側係合部、外側係合部が係合可能な第一被係合部、第二被係合部を有し、前記保持部材の右左に敷設される外装材の第一成形部と第二成形部が重合状に配設されると共に、前記保持部材の第一被係合部に一方の外装材の第一成形部の内側係合部が、第二被係合部に外装材の外側係合部がそれぞれ係合し、さらに他方の外装材の第二成形部の外側係合部が一方の外装材の内側係合部に、内側係合部が外側成形部にそれぞれ重合状に係合していることを特徴とする屋根構造に関するものである。
【０００７】
また、本発明は、前記屋根構造において、隆起部は、幅方向に変形可能であり、保持部材に係合しないことを特徴とする屋根構造をも提案する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の屋根構造は、蛇腹状の三次元曲面形状を有し、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できるものである。
また、本発明に使用する外装材の成形に際し、通常のロール成形の設備を使用することができるため、高額な設備投資が不要である。
さらに、有効幅を変化させるため、前述のように外装材の山状部分や谷状部分の拡開幅を調整して保持部材に取り付けた場合にも、保持部材による第一成形部及び第二成形部の保持関係、第一成形部及び第二成形部の重合関係、各成形部の内側係合部，外側係合部の係合関係は、同様に維持されるため、外装材を固定する取付強度が安定している。
【０００９】
また、隆起部が、幅方向に変形可能であり、保持部材に係合しない場合には、有効幅の調整をより容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】（ａ）本発明の屋根構造の第１実施例において、取付幅が標準値Ｘである部分の正面図、（ｂ）取付幅が比較的広いＹ部分の正面図である。
【図２】（ａ）本発明の屋根構造の第２実施例において、取付幅が標準値Ｘである部分の正面図、（ｂ）取付幅が比較的広いＺ部分の正面図である。
【図３】（ａ）本発明の屋根構造の第３実施例において、取付幅が標準値Ｘである部分の正面図、（ｂ）取付幅が比較的広いＺ部分の正面図、（ｃ）当該第３実施例に用いたキャップ部材を拡大して示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の屋根構造は、外装材を躯体上に敷設してなる屋根構造であって、前記外装材は、幅方向側面に第一成形部、第二成形部を有し、前記第一成形部と前記第二成形部間に少なくとも１つの上方への隆起部を有し、前記第一、第二成形部は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部と外側係合部を有し、躯体上に固定された保持部材は、前記内側係合部、外側係合部が係合可能な第一被係合部、第二被係合部を有し、前記保持部材の右左に敷設される外装材の第一成形部と第二成形部が重合状に配設されると共に、前記保持部材の第一被係合部に一方の外装材の第一成形部の内側係合部が、第二被係合部に外装材の外側係合部がそれぞれ係合し、さらに他方の外装材の第二成形部の外側係合部が一方の外装材の内側係合部に、内側係合部が外側成形部にそれぞれ重合状に係合している。
【００１２】
この本発明の屋根構造は、以下に詳細に示す（Ａ）外装材と、（Ｂ）保持部材と、から構成される。
【００１３】
（Ａ）外装材
この外装材は、前述のように幅方向側面に第一成形部、第二成形部を有し、前記第一成形部と前記第二成形部間に少なくとも１つの上方への隆起部を有し、前記第一成形部及び第二成形部は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部と外側係合部を有する部材である。
例えば後述する図示実施例のように隆起部が１つの山状部分を形成し、第一成形部や第二成形部がそれぞれ一つの山状部分の略片半を形成する構成でもよいし、特にそれに限定するものではない。また、後述する図示実施例のようにこれらの第一成形部と隆起部と第二成形部とは連続波状に成形され、少なくとも第一成形部と隆起部、隆起部と第二成形部とは屈曲した曲面にて連続されており、折り曲げられたものはないため、有効幅の調整をより円滑に行うことができる。
【００１４】
この外装材の第一成形部、第二成形部、及び隆起部については、特にその構成を限定するものではなく、どのように形成してもよい。
【００１５】
前記隆起部は、一つのみに限定されず、複数設けてもよく、また後述する保持部材に係合するものでもしないものでもよい。特に保持部材に係合しない場合には、幅方向に拡開して変形可能であり、幅方向の長さの調整、即ち有効幅の調整をより容易に行うことができる。
【００１６】
例えば前記第二成形部に前記第一成形部が重合するものとした場合には、外側となる第一成形部の高さや上端近傍の形状を模した隆起部とすることができる。この場合、第二成形部に第一成形部が重合して形成される山状部分とこの隆起部のみで形成される山状部分とを近似した形状とすることができ，意匠性に優れたものとなる。
【００１７】
前記第一成形部及び第二成形部については、前述のように何れも上端を挟んでそれぞれ内側係合部と外側係合部を有する部材である点では共通する。但し、後述する保持部材の第一被係合部、第二被係合部に係合可能であれば、必ずしも後述する図示実施例のようにそれらの内側係合部や外側係合部の形状等を一致させる必要はない。
そして、前記第一成形部及び第二成形部については、何れか一方が他方に重合状に配設される構成である点（即ち一方が重合部であり、他方が被重合部となる構成である）で相違する。そのため、例えば前記第二成形部に前記第一成形部が重合するものとした場合には、内側となる第二成形部に対し、外側となる第一成形部が重合状に配されることが可能であれば特にその形状を限定するものではない。
より詳細には、内側となる第二成形部の内側係合部及び外側成形部に対し、外側となる第一成形部の外側係合部及び内側係合部が重合状に配されることが可能であれば特にその形状を限定するものではない。
したがって、これらの内側係合部や外側係合部としては、後述する図示実施例に示すように略く字状に成形されることが好ましいが、特にそれに限定されるものではない。
【００１８】
また、このような構成の外装材は、その形状構成が簡易であるため、その成形に際して高額な設備投資が不要であり、通常のロール成形の設備を使用することができるため、製造コストを抑えることができる。  
【００１９】
（Ｂ）保持部材
この保持部材は、前述のように前記内側係合部、外側係合部が係合可能な第一被係合部、第二被係合部を有する部材であって、例えば後述する図示実施例のように躯体に固定した足長の脚片の上端に、各種形状の受支部を一体的に取り付けて構成されるものでよいし、特にそれに限定するものではない。また、図示実施例では、左右対称の形状としたが、特にそれも限定するものではない。
【００２０】
この保持部材の第一被係合部、第二被係合部については、特にその構成を限定するものではなく、前記外装材に設けられる内側係合部、外側係合部の形状に応じてどのように形成してもよい。
また、この保持部材は、躯体に固定されるものであるから、躯体への固定部を有するものである。例えば前述のように脚片の上端に受支部を一体的に取り付けた構成とする場合には、後述する図示実施例のように脚片の下端に躯体への固定部を設け、受支部の左右に第一被係合部、第二被係合部を設ければよい。
【００２１】
そして、（ア）前記保持部材の右左に敷設される外装材の第一成形部と第二成形部が重合状に配設されると共に、（イ）前記保持部材の第一被係合部に一方の外装材の第一成形部の内側係合部が、第二被係合部に外装材の外側係合部がそれぞれ係合し、（ウ）さらに他方の外装材の第二成形部の外側係合部が一方の外装材の内側係合部に、内側係合部が外側成形部にそれぞれ重合状に係合している。
即ち前記（ア）の条件は、保持部材による第一成形部及び第二成形部の保持関係に関するものであって、前記（イ）の条件は、保持部材による第一成形部及び第二成形部の保持関係に関するものであり、前記（ウ）の条件は、各成形部の内側係合部、外側係合部の係合関係に関するものである。
【００２２】
これらの（ア）〜（ウ）の条件は、有効幅を変化させるため、前述のように外装材の山状部分や谷状部分の拡開幅を調整して保持部材に取り付けた場合にも同様に維持されるため、外装材を固定する取付強度が安定している。
【００２３】
このように本発明の屋根構造は、例えば後述する図示実施例のように蛇腹状の三次元曲面形状を有する屋根構造において、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できるという格別の効果を奏するものである。
【００２４】
また、本発明に使用する外装材の成形に際し、通常のロール成形の設備を使用することができるため、高額な設備投資が不要である。
【実施例】
【００２５】
図１に示す本発明の屋根構造の第１実施例は、外装材１を躯体５上に敷設してなる屋根構造であって、外装材１は、幅方向側面に第一成形部２、第二成形部３を有し、第一成形部２と第二成形部３間に上方への隆起部４を有し、第一成形部２、第二成形部３は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部２１，３１と外側係合部２２，３２を有し、躯体５上に固定された保持部材６は、内側係合部２１，３１、外側係合部２２，３２が係合可能な第一被係合部６２、第二被係合部６３を有し、保持部材６の左右に敷設される外装材１，１の第一成形部２と第二成形部３が重合状に配設されると共に、保持部材６の第一被係合部６２に一方の外装材１の第一成形部２の内側係合部２１が、第二被係合部６３に外装材１の外側係合部２２がそれぞれ係合し、さらに他方の外装材１'の第二成形部３の外側係合部３２が一方の外装材１の内側係合部２１に、内側係合部３１が外側成形部２２にそれぞれ重合状に係合している。
【００２６】
前記外装材１は、前述のように幅方向側面に第一成形部２、第二成形部３を有し、第一成形部２と第二成形部３間に上方への隆起部４を有し、第一成形部２、第二成形部３は、上端を挟んでそれぞれ内側係合部２１，３１と外側係合部２２，３２を有する。
更に具体的には、この第１実施例では躯体５上に厚肉の断熱材７が敷設され、該断熱材７の上に外装材１の谷状部分（の底部）が接地するように配置され、図１（ａ）に示すように左側に重合部２３を備える第一成形部２が配置され、幅方向の略中央に隆起部４が配置され、右側に被重合部３３を備える第二成形部３が配置されている。
また、この外装材１及び各部位については、取付幅が広いＹ部分の図１（ｂ）では、幅方向に変形しているため、説明の便宜上、図中の符号に「'」を付した。
【００２７】
この第１実施例における第一成形部２に設けられる重合部２３は、略円弧状の頂部を有する曲面状で、隆起部４の上端部分と近似する形状に形成されている。また、この重合部２３の上端を挟んで左右の下端には、内側へ略く字状に形成される外側係合部２２、内側係合部２１が形成されている。
一方、この第１実施例における第二成形部３に設けられる被重合部３３は、略傘状の頂部を有する角面状で、保持部材６の受支部６Ａの上端部分と近似する形状に形成されている。また、この被重合部３３の上端を挟んで左右の下端には、内側へ略く字状に形成される内側係合部３１、外側係合部３２が形成されている。
【００２８】
なお、見かけ上は判別困難であるが、これらの内側係合部２１、外側係合部２２、内側係合部３１、外側係合部３２については、取付幅が標準値Ｘである部分の図１（ａ）において、内側となる第二成形部３の内側係合部３１及び外側成形部３２に対し、外側となる第一成形部２の外側係合部２２及び内側係合部２１が重合（弾性的に係合）されている。
同様に各部位が幅方向に変形されて取付幅が広いＹ部分の図１（ｂ）においても、内側となる第二成形部３'の内側係合部３１'及び外側成形部３２'に対し、外側となる第一成形部２'の外側係合部２２'及び内側係合部２１'が重合状に配設可能に形成されている。
【００２９】
ここで、取付幅が標準値Ｘである部分の図１（ａ）と、取付幅が広いＹ部分の図１（ｂ）との違いを説明すると、Ｘ＜Ｙであることは説明するまでもないが、図１（ａ）では全ての山状部分及び谷状部分の拡開角度がθ１であり、図１（ｂ）では、保持部材６が位置する山状部分では拡開角度がθ２であり、それ以外はθ３であり、僅かにθ２の方がθ３より大きいがほぼ同じと見なせる（θ２≒θ３）。
【００３０】
前記保持部材６は、前述のように内側係合部２１，３１や外側係合部２２，３２が係合可能な第一被係合部６２、第二被係合部６３を有する。
更に具体的には、この第１実施例では図１（ａ）に示すように躯体５に固定した足長の脚片６Ｂの上端に、略菱形状で、左右対称形状の受支部６Ａを一体的に取り付けた構成である。
なお、この保持部材６の受支部６Ａは左右対称形状であるため、第一被係合部６２も第二被係合部６３も左右対称であるが、便宜的に図面の右側に第一被係合部６２が位置し、左側に第二被係合部６３が位置する構成とした。
この保持部材６については、取付幅が異なる図１（ａ），（ｂ）では躯体５に対する配設位置が異なるが、この保持部材６自体は変形していないので、同一符号を用いている。
【００３１】
この第１実施例における受支部６Ａに設けられる第一被係合部６２、第二被係合部６３は、前記外装材１に略く字状に設けられる内側係合部２１，３１、外側係合部２２，３２の形状に応じて内側へ凹む隅部状に形成されている。
【００３２】
なお、前記外装材１の内側係合部２１，３１、及び外側係合部２２，３２の形状を略く字状と表記したために、この保持部材６の第一被係合部６２、第二被係合部６３の形状を隅部状と表記したが、厳密には内側係合部２１，３１、及び外側係合部２２，３２の形状は、略Ｚ字状と表現するべきであり、それに応じての第一被係合部６２、第二被係合部６３の形状も上方に位置して側方へ突出する凸状部分とその下方の凹状部分と表現すべきであるが、簡略化して前述のように表記した。
【００３３】
そして、図中に二箇所に設けられる保持部材６ではそれぞれ、その右左に敷設される外装材１，１の第一成形部２と第二成形部３が重合状に配設されている。
即ち前述のように第二成形部３には、保持部材６の受支部６Ａの上端部分と近似する形状に形成された被重合部３３が設けられているので、保持部材６の左側に敷設される外装材１の第二成形部３が先に取り付けられる。
その後、前述のように第一成形部２には、略円弧状の頂部を有する重合部２３が設けられているので、保持部材６の右側に敷設される外装材１の第一成形部２が被覆状に取り付けられる。
【００３４】
なお、前述のように第二成形部３に設けられる被重合部３３は、保持部材６の受支部６Ａの上端部分と近似する略傘状の頂部を有する形状に形成されているので、その取付に際しては弾性的に嵌合するように取り付けられるものとなる。
より具体的には、第二成形部３の被重合部３３の左右に形成される内側係合部３１及び外側係合部３２は、保持部材６の第二被係合部６３及び第一被係合部６２に弾性的に嵌合するように取り付けられる。
【００３５】
その後に取り付けられる第一成形部２に設けられる重合部２３は、前記被重合部３３に弾性的に嵌合するように取り付けられ、前述のように隆起部４の上端部分と近似する形状に形成されているので、隆起部４と近似する山状部分を形成するものとなる。
より具体的には、第一成形部２の重合部２３の右左に形成される内側係合部２１及び外側係合部２２は、第二成形部３の外側係合部３２及び内側係合部３１に弾性的に嵌合するように取り付けられる。
なお、この実施例の説明において、「係合部」とは、厳密には外装材１の裏面側を指すものであるが、上述の第一成形部２と第二成形部３との重合において、表裏を明確に示すと、以下のようになる。
第一成形部２の重合部２３の右左に形成される内側係合部２１（裏）及び外側係合部２２（裏）は、第二成形部３の外側係合部３２（表）及び内側係合部３１（表）に弾性的に嵌合するように取り付けられる。
【００３６】
前述のように取付幅が標準値Ｘである図１（ａ）と、取付幅が広いＹ部分の図１（ｂ）とでは、取付幅の変位（Ｘ→Ｙ）を、保持部材６の配設間隔の変更、及び外装材１→１'の変形（拡幅）にて達成している。
外装材１→１'の変形（拡幅）は、第一成形部２→２'、第二成形部３→３'、及び隆起部４→４'のそれぞれの変形（拡開）に他ならない。
更に詳しくは第一成形部２→２'の変形（拡開）は、内側係合部２１→２１'、外側係合部２２→２２'、重合部２３→２３'の変形（拡開）にて達成される。また、第二成形部３→３'の変形（拡開）は、内側係合部３１→３１'、外側係合部３２→３２'、被重合部３３→３３'の変形（拡開）にて達成される。
これらのうち、保持部材６の配設間隔を変更すると、図面の中央に位置する隆起部４が容易に拡開して隆起部４'となり、保持部材６，６の配設間隔の拡大に応じて図面の左右に位置する山状部分及び谷状部分も拡幅する変形が果たされる。
図中に破線にて示した囲み部分ｍでは、第一成形部２'の外側係合部２２'が最も端縁に位置するので、弾性も最も強く働く。そのため、その内側に係合している第二成形部３'の内側係合部３１'の浮き上がりを押さえることを示している。一方、囲み部分ｎでは、保持部材６の第一被係合部６２に直接的に係合している第二成形部３'の外側係合部３２'は、前述のように弾性が最も強く働くので、強固に保持部材６に取り付けられる。
【００３７】
そして、取付幅が標準値Ｘである部分の図１（ａ）において、（ア）前記保持部材６の右左に敷設される外装材１，１の第一成形部２と第二成形部３が重合状に配設されると共に、（イ）前記保持部材６の第一被係合部６２に一方の外装材１の第一成形部２の内側係合部２１が、第二被係合部６３に外装材１の外側係合部２２がそれぞれ係合し、（ウ）さらに他方の外装材１の第二成形部３の外側係合部３２が一方の外装材１の内側係合部２１に、内側係合部３１が外側成形部２２にそれぞれ重合状に係合されるものとなる。
一方、取付幅が広いＹ部分の図１（ｂ）においても、（ア）前記保持部材６の右左に敷設される外装材１'，１'の第一成形部２'と第二成形部３'が重合状に配設されると共に、（イ）前記保持部材６の第一被係合部６２に一方の外装材１'の第一成形部２'の内側係合部２１'が、第二被係合部６３に外装材１'の外側係合部２２'がそれぞれ係合し、（ウ）さらに他方の外装材１'の第二成形部３'の外側係合部３２'が一方の外装材１'の内側係合部２１'に、内側係合部３１'が外側成形部２２'にそれぞれ重合状に係合されるものとなる。
【００３８】
このように、本発明の第１実施例の屋根構造は、取付幅が標準値Ｘである部分の図１（ａ）においても、それより広いＹ部分の図１（ｂ）においても、前記（ア）〜（ウ）の条件を満足するものであり、容易に施工可能である。
即ち蛇腹状の三次元曲面形状を有し、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材１（１'）を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できるという格別の効果を奏する。
【００３９】
しかも、前述のようにこの第１実施例に用いた外装材１は、屈曲した曲面にて連続されており、折り曲げられたものはないため、有効幅の調整をより容易に行うことができる。
さらに、外装材１に設けた隆起部４は、幅方向に変形可能であり、保持部材６に係合するものではないため、有効幅の調整をより容易に行うことができる。
【００４０】
また、この第１実施例では、前述のように蛇腹構造による三次元曲面形状を有する屋根への対応が可能なばかりではなく、足長の脚片６Ｂを用いた保持部材６を用いたので、高いハゼによる大型屋根への対応が可能であり、流れの長い屋根にも対応可能である。
さらに、前記保持部材６への第二成形部３（３'）との嵌合、及び第二成形部３（３'）への第一係合部２（２'）の嵌合は、何れも弾性的に嵌合させるものであるから、施工が容易であり、しかも大型屋根の工期短縮に貢献でき、外装材１自体の熱伸縮にも対応可能である。
加えてこの第１実施例の屋根構造は、躯体５上に厚肉の断熱材７を配した上方に構築されているので、断熱仕様にも態様可能である。
【００４１】
また、この第１実施例では、前述のように重合部２３を略円弧状の頂部を有する曲面状とし、前記被重合部３３を略傘状の頂部を有する角面状としたので、第一成形部２（２'）と第二成形部３（３'）との間に毛細管現象を防止する空間１０（１０'）が設けられ、水密性が高いものとなる。
【００４２】
図２に示す第２実施例は、外装材１IIを躯体５上に敷設してなる屋根構造であって、外装材１IIは、幅方向側面に第一成形部２II、第二成形部３IIを有し、第一成形部２IIと第二成形部３II間に上方への隆起部４IIを有する。
第一成形部２IIには、断面が略円弧状の重合部２６が設けられ、その上端を挟んで内側係合部２４と外側係合部２５を有する。
第二成形部３IIには、断面が略円弧状の被重合部３６が設けられ、その上端を挟んで内側係合部３４と外側係合部３５を有する。
【００４３】
なお、前記第１実施例と同様にこの第２実施例においても、見かけ上は判別困難であるが、これらの内側係合部２４、外側係合部２５、内側係合部３４、外側係合部３５については、取付幅が標準値Ｘである部分の図２（ａ）において、内側となる第二成形部３の内側係合部３４及び外側成形部３５に対し、外側となる第一成形部２の外側係合部２５及び内側係合部２４が重合（弾性的に係合）されている。
同様に、各部位が幅方向に変形されて取付幅が広いＺ部分の図２（ｂ）においても、内側となる第二成形部３II'の内側係合部３４'及び外側成形部３５'に対し、外側となる第一成形部２II'の外側係合部２５'及び内側係合部２４'が重合（弾性的に係合）されている。
【００４４】
この第２実施例における第一成形部２IIに設けられる重合部２６は、略円弧状で、保持部材６の受支部６Ｃの上端部分と近似する形状に形成されている。また、この重合部２６の上端を挟んで左右の下端には、略円弧状の下端に括れ部分を含むように形成される外側係合部２５、内側係合部２４が形成されている。
一方、この第２実施例における第二成形部３IIに設けられる被重合部３６は、略円弧状で、保持部材６の受支部６Ｃの上端部分と近似する形状に形成されている。また、この被重合部３６の上端を挟んで左右の下端には、略円弧状の下端に括れ部分を含むように形成される内側係合部３４、略円弧状に形成される外側係合部３５が形成されている。
【００４５】
ここで、取付幅が標準値Ｘである部分の図２（ａ）と、取付幅が広いＺ部分の図２（ｂ）との違いを説明すると、Ｘ＜Ｚであることは説明するまでもないが、図２（ａ）では全ての山状部分及び谷状部分の拡開角度がθ１であり、図２（ｂ）では、保持部材６が位置する箇所を含めた全ての山状部分では拡開角度がθ４であり、それ以外（谷状部分）はθ５であり、僅かにθ４の方がθ５より大きいがほぼ同じと見なせる（θ４≒θ５）。
【００４６】
前記外装材１IIを躯体５に取り付けるための保持部材６IIは、前述のように内側係合部２４，３４や外側係合部２５，３５が係合可能な第一被係合部６２ii、第二被係合部６３iiを有する左右対称の部材である。
更に具体的には、この第２実施例では図２（ａ）に示すように躯体５に固定した足長の脚片６Ｂの上端に、略標的形状で、左右対称形状の受支部６Ｃを一体的に取り付けた構成である。
なお、この保持部材６IIの受支部６Ｃは左右対称形状であるため、第一被係合部６２iiも第二被係合部６３iiも左右対称であるが、便宜的に図面の右側に第一被係合部６２iiが位置し、左側に第二被係合部６３iiが位置する構成とした。また、この保持部材６IIについては、取付幅が異なる図２（ａ），（ｂ）では躯体５に対する配設位置が異なるが、この保持部材６II自体は変形していないので、同一符号を用いている。
【００４７】
この第２実施例における受支部６Ｃに設けられる第一被係合部６２ii、第二被係合部６３iiは、前記外装材１IIに略円弧状部分を含むように形成される内側係合部２４，３４や外側係合部２５，３５の形状に応じて上方へ突出する円状に形成されている。
【００４８】
そして、図中に二箇所に設けられる保持部材６IIではそれぞれ、その右左に敷設される外装材１II，１IIの第一成形部２IIと第二成形部３IIが重合状に配設されている。
即ち前述のように第二成形部３IIには、保持部材６IIの受支部６Ｃの上端部分と近似する略円弧状の被重合部３６が設けられているので、保持部材６IIの左側に敷設される外装材１の第二成形部３IIが先に取り付けられる。
その後、前述のように第一成形部２IIには、略円弧状の重合部２６が設けられているので、保持部材６IIの右側に敷設される外装材１IIの第一成形部２IIが被覆状に取り付けられる。
【００４９】
前述のように取付幅が標準値Ｘである図２（ａ）と、取付幅が広いＺ部分の図２（ｂ）とでは、取付幅の変位（Ｘ→Ｚ）を、保持部材６IIの配設間隔の変更、及び外装材１II→１II'の変形（拡幅）にて達成している。
外装材１II→１II'の変形（拡幅）は、第一成形部２II→２II'、第二成形部３II→３II'、及び隆起部４II→４II'のそれぞれの変形（拡開）に他ならない。
更に詳しくは第一成形部２II→２II'の変形（拡開）は、内側係合部２４→２４'、外側係合部２５→２５'、重合部２６→２６'の変形（拡開）にて達成される。また、第二成形部３II→３II'の変形（拡開）は、内側係合部３４→３４'、外側係合部３５→３５'、被重合部３６→３６'の変形（拡開）にて達成される。
これらのうち、保持部材６IIの配設間隔を変更すると、図面の中央に位置する隆起部４IIが容易に拡開して隆起部４II'となり、保持部材６II，６IIの配設間隔の拡大に応じて図面の左右に位置する山状部分及び谷状部分も拡幅する変形が果たされる。
図中に破線にて示した囲み部分では、第一成形部２IIの外側係合部２５'が最も端縁に位置するので、弾性も最も強く働く。そのため、その内側に係合している第二成形部３IIの内側係合部３４'の浮き上がりを押さえることを示している。
なお、この第２実施例における第二成形部３II'の外側係合部３５'は、括れ部分を含まないので、受支部４Ｃの表面を滑るように調整し易いものであり、しかも前述のように弾性が最も強く働くので、強固に保持部材６IIに取り付けられる。
【００５０】
そして、取付幅が標準値Ｘである部分の図２（ａ）において、（ア）前記保持部材６IIの右左に敷設される外装材１，１の第一成形部２と第二成形部３が重合状に配設されると共に、（イ）前記保持部材６IIの第一被係合部６２iiに一方の外装材１IIの第一成形部２IIの内側係合部２４が、第二被係合部６３iiに外装材１IIの外側係合部２５がそれぞれ係合し、（ウ）さらに他方の外装材１IIの第二成形部３IIの外側係合部３５が一方の外装材１IIの内側係合部２４に、内側係合部３４が外側成形部２５にそれぞれ重合状に係合されるものとなる。
一方、取付幅が広いＺ部分の図２（ｂ）においても、（ア）前記保持部材６IIの右左に敷設される外装材１II'，１II'の第一成形部２II'と第二成形部３II'が重合状に配設されると共に、（イ）前記保持部材６IIの第一被係合部６２iiに一方の外装材１II'の第一成形部２II'の内側係合部２４'が、第二被係合部６３iiに外装材１II'の外側係合部２５'がそれぞれ係合し、（ウ）さらに他方の外装材１II'の第二成形部３II'の外側係合部３５'が一方の外装材１II'の内側係合部２４'に、内側係合部３４'が外側成形部２５'にそれぞれ重合状に係合されるものとなる。
【００５１】
このように、第２実施例の屋根構造は、取付幅が標準値Ｘである部分の図２（ａ）においても、それより広いＺ部分の図２（ｂ）においても、前記（ア）〜（ウ）の条件を満足するものであり、容易に施工可能である。
即ち蛇腹状の三次元曲面形状を有し、その山状部分及びその谷状部分の拡開幅を調整して外装材１II（１II'）を敷設することにより、有効幅を変化させることができ、しかも取付強度が高く、防水性にも優れた屋根を容易に施工できるという格別の効果を奏する。
【００５２】
また、この第２実施例では、前述のように蛇腹構造による三次元曲面形状を有する屋根への対応が可能なばかりではなく、前記第１実施例と同様の各種の効果を奏することができる。
【００５３】
加えて、前記第１実施例では、保持部材６と第一成形部２及び第二成形部３との取付関係が、隅状部分と略く字状片との係合であったのに対し、この第２実施例では、保持部材６IIと第一成形部２II及び第二成形部３IIとが突出する円状体と略円弧状部分との係合であるため、この第２実施例の方が深く係合でき、取付強度が高いものである。
また、前記第１実施例では、第一成形部２と第３成形部３との取付関係が、略く字状片同士の係合であったのに対し、この第２実施例では、第一成形部２IIと第３成形部３IIとが略円弧状片同士の係合であるから、この第２実施例の方が深く係合され、取付強度が高いものである。
【００５４】
図３に示す第３実施例は、前記第２実施例における保持部材６IIが位置する山状部分の頂部に、断面が逆Ｕ字状のキャップ部材８を被着状に取り付けた構成であって、更なる水密性及び意匠性の向上を目的としたものである。
なお、キャップ部材８以外の外装材１II及び保持部材６IIなどについては全く同一の構成としたので、図面に同一符号を付して説明を省略する。
【００５５】
この第３実施例におけるキャップ部材８は、前述のように断面が逆Ｕ字状の成形体であって、図３（ｃ）に拡大して示すように山状部分の頂部を形成する化粧面部８１と、その左右の側縁を内側へ略水平状に折曲した支持面部８２，８２と、その先端（内端）を上方へ屈曲した折上げ面部８３，８３とで形成される構成である。
【００５６】
そして、このキャップ部材８を敷設状態にて内側へ弾性が作用するように成形することにより、保持部材６IIに取り付けた外装材１IIの第一成形部２IIの内側係合部２４及び外側係合部２５を左右から挟むように折上げ面部８３，８３を沿わせることができ、特にこの折上げ面部８３は、外装材１IIの最も側端に位置する外側係合部２５の外側から押さえ込むので、外装材１IIの取付強度はよりいっそう高いものとなる。しかも、このキャップ部材８の化粧面部８１により、前記隆起部４IIと同様の外観形状を形成できるため、意匠性の向上にも貢献する。
また、前記第一成形部２IIの内側係合部２４及び外側係合部２５の内側には、第二成形部３IIの外側係合部３５及び内側係合部３４が保持部材６IIに直接的に嵌合しているので、前記キャップ部材８の取付は、これらの第一成形部２IIや第二成形部３IIをより強固に取り付けることにも貢献する。
【００５７】
更に、このキャップ部材８の化粧面部８１の裏面側には、毛細管現象を防止する空間８４が形成されているため、例えば万が一、支持面部８２と外装材１IIとの隙間から雨水等が浸入することがあったとしても、前記空間８４にてそれ以上の雨水の浸入を防止することができ、水密性の向上にも貢献するものである。
【符号の説明】
【００５８】
１  外装材
１'  （拡幅後の）外装材
２  第一成形部
２'  （拡幅後の）第一成形部
２１  内側係合部
２１'  （拡開後の）内側係合部
２２  外側係合部
２２'  （拡開後の）外側係合部
２３  重合部
２３'  （拡開後の）重合部
３  第二成形部
３'  （拡幅後の）第二成形部
３１  内側係合部
３１'  （拡開後の）内側係合部
３２  外側係合部
３２'  （拡開後の）外側係合部
３３  被重合部
３３'  （拡開後の）被重合部
４  隆起部
４'  （拡開後の）隆起部
５  躯体
６  保持部材
６１  固定部
６２  第一被係合部
６３  第二被係合部
【図１】
2016070038.tif 000003
【図２】
2016070038.tif 000004
【図３】
2016070038.tif 000005