(57)【要約】【課題】不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受容量を大きくして面圧を下げ、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受損傷を防止する。【解決手段】相対回転可能な回転軸１と外輪２との間に配されているラジアルニードル軸受であって、ラジアルニードル軸受は複列に配され、中央列に組み込まれている転動体８は、左右列に組み込まれている転動体１４，２０の径よりも大径であって、かつそれぞれの転動体は正すきまａ，ｂ，ｂをもって組み込まれている。【選択図】図１
2016109253.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相対回転可能な第一部材と第二部材との間に配される転がり軸受であって、
大小径の異なる転動体が組み込まれ、かつそれぞれの転動体は正すきまをもって組み込まれており、
軽荷重時は径の大きな転動体のみで荷重を負荷し、
不意の衝撃荷重や高荷重が掛かったときには径の大きい転動体に加え、径の小さい転動体でも荷重を負荷することを特徴とする転がり軸受。
【請求項２】
転動体が複列で組み込まれており、一の列に組み込まれる転動体と他の列に組み込まれる転動体の径が異なっていることを特徴とする請求項１に記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は転がり軸受、特に、軽荷重時にはトルクを低く抑え、重荷重時には軸受容量が大きくなる転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種車両の変速機、建設機械用の変速機、ポンプ等の各種産業機械用の変速機等には各種転がり軸受が組み込まれている。
【０００３】
従来、例えば自動車用のベルト式無段変速機のプーリを回転支持する転がり軸受として特許文献１の技術が開示されている。
この特許文献１に開示の転がり軸受は、内輪と外輪の間に複数個の転動体が組み込まれてなるラジアル転がり軸受であり、その特徴とするところは、例えば、大径の転動体と小径の転動体が周方向にわたって交互に組み込まれ、その大径の転動体の内部すきま（ラジアルすきま）を負すきまとするとともに、小径の転動体の内部すきま（ラジアルすきま）を正すきまとして構成している点にある。
【０００４】
このような構成を採用し、ラジアル荷重及びアキシアル荷重並びにモーメント荷重に対して高い剛性を確保しつつ、トルクや発熱量の増加を抑えて早期の焼付け防止や異音の発生防止を図り、長期にわたり高い潤滑性を維持可能とすることを目的としている。すなわち、大径の転動体のラジアルすきまを負とすることによりモーメント剛性を高くとり、かつ温度変化による小径の転動体の荷重分担により軸受容量を大きくするものとした。また、特許文献１に開示の技術にあっては、大径の転動体と小径の転動体に、ヤング率、線膨張係数の異なる転動体を組み込むものとしている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示の技術によると、プーリを回転支持する転がり軸受において、温度変化による軸受容量を大きくすることを想定していたものの、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受容量を大きくして面圧を下げることは想定していなかったため、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）に軸受損傷を招く虞があった。また、大径の転動体は常に負すきまであり、通常時（軽荷重時）においても高トルクであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−１３８４４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、従来技術の有するこのような問題点を解決するためになされたものであり、その課題とするところは、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受容量を大きくして面圧を下げ、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受損傷を防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
このような目的を達成するために、第１の本発明は、相対回転可能な第一部材と第二部材との間に配される転がり軸受であって、
大小径の異なる転動体が組み込まれ、かつそれぞれの転動体は正すきまをもって組み込まれており、
軽荷重時は径の大きな転動体のみで荷重を負荷し、
不意の衝撃荷重や高荷重が掛かったときには径の大きい転動体に加え、径の小さい転動体でも荷重を負荷することを特徴とする転がり軸受としたことである。
【０００９】
第２の本発明は、第１の本発明の転がり軸受は、転動体が複列で組み込まれており、一の列に組み込まれる転動体と他の列に組み込まれる転動体の径が異なっていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受容量を大きくして面圧を下げ、不意の衝撃荷重や高荷重が掛かった際（高荷重時）の軸受損傷を防止することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明転がり軸受の第一実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図２】第一実施形態におけるそれぞれの列のころが全て正すきまをもって組み込まれていることを概念的に示す概略縦断面図である。
【図３】第二実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図４】第三実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図５】第四実施形態を示し、（ａ）は概略縦断側面図、（ｂ）はＶ−Ｖ線概略縦断正面図である。
【図６】第五実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図７】第六実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図８】第七実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【図９】第八実施形態を示し、（ａ）は概略平面図、（ｂ）は一部省略して示す（ａ）のＩＸ−ＩＸ線概略縦断面図である。
【図１０】第九実施形態を一部省略して示す概略縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明転がり軸受の一実施形態を図に基づいて説明する。
第一実施形態乃至第五実施形態はラジアルニードル軸受、第六実施形態乃至第九実施形態はスラストニードル軸受に採用した実施の形態を図示している。
なお、本明細書及び図面にて説明する実施形態は本発明の一実施形態にすぎず何等限定解釈されるものではなく、本発明の範囲内で設計変更可能である。
【００１３】
本実施形態の転がり軸受は、例えば、各種車両の変速機、建設機械用の変速機、ポンプ等の各種産業機械用の変速機等に用いられ、特に衝撃荷重や過大荷重が掛かり易い箇所に配設される転がり軸受に有用である。
【００１４】
「第一実施形態」
図１は、本発明の第一実施形態に係る転がり軸受の概略を示し、本実施形態では、中央列の針状ころ軸受３と、左側列（図１に向かって左側の列）の針状ころ軸受９及び右側列（図１に向かって右側列）の針状ころ軸受１５が、それぞれ別体の保持器４，１０，１６と針状ころ８，１４，２０で構成されている複列で別体のＣ＆Ｒ（ケージ＆ローラ）仕様のラジアルニードル軸受の一形態を採用している。
中央列の針状ころ軸受３と、左側の針状ころ軸受９と、右側の針状ころ軸受１５は、回転可能に構成されている第一部材（回転軸）１の外径１ａと、前記第一部材（回転軸）１と相対回転可能に配設されている第二部材（外輪又はハウジング）２の内径２ａとの間に組み込まれている。
【００１５】
中央列の針状ころ軸受３の各ころ８は、左側列の針状ころ軸受９の各ころ１４と、右側列の針状ころ軸受１５の各ころ２０に比して大径に形成されている。それぞれの列３，９，１５に組み込まれているころ８，１４，２０はそれぞれの列において同一径のころを組み込んでいる。
そして、それぞれのころ８，１４，２０は、それぞれの内部すきま（ラジアルすきま）ａ，ｂ，ｂが正すきまである。
また、本実施形態では、中央列のころ８と左列のころ１４と右列のころ２０は、それぞれ、軸方向で同一位置に配設されるように構成されている。
針状ころの径は、特に限定解釈されるものではなく、それぞれの第一部材１と第二部材２との間に組み込まれた際にそれぞれのころ８，１５，２０が正すきまａ，ｂをもって組み込み可能な程度の大きさ（径）とすればよい。
【００１６】
保持器（ケージ）４（１０，１６）は、本実施形態では、左右の環状部５・５（１１・１１，１７・１７）と、左右の環状部５・５（１１・１１，１７・１７）間にわたって架け渡されるとともに、周方向に所定の間隔毎に複数設けられる柱部６（１２，１８）と、隣り合う柱部６（１２，１８）間に設けられ転動体である針状ころ８（１５，２０）を転動可能に保持する複数個のポケット部７（１３，１９）が形成されている保持器（ケージ）を想定している。各柱部６（１２，１８）は、左右の環状部５・５（１１・１１，１７・１７）から相対向するように水平方向に突出した外径側部６ａ・６ａ（１２ａ・１２ａ，１８ａ・１８ａ）と、それぞれの外径側部６ａ・６ａ（１２ａ・１２ａ，１８ａ・１８ａ）の遊端側からそれぞれ下り傾斜状に向かい合って形成される傾斜部６ｂ・６ｂ（１２ｂ・１２ｂ，１８ｂ・１８ｂ）と、それぞれの傾斜部６ｂ・６ｂ（１２ｂ・１２ｂ，１８ｂ・１８ｂ）の遊端側から水平方向に連続して一体に設けられる内径側部６ｃ（１２ｃ，１８ｃ）とで構成されている（図１参照。）。
なお、保持器（ケージ）４（１０，１６）の構成は図示形態に限定されることなく、周知一般の保持器（ケージ）が本発明の範囲内において採用可能である。
【００１７】
図２はそれぞれの列３，９，１５のころ８，１４，２０が全て正すきまをもって組み込まれていることを理解し易いように、大径ころ８及び小径ころ１４，２０と回転軸１との間のそれぞれの内部すきま（ラジアルすきま）を極端に大きく表現している概念図である。
大径ころ８と回転軸１の正すきまをａ、小径ころ１４，２０と回転軸１との正すきまをｂ、大径ころ８の径をｃ、左右の小径ころ１４，２０の径をｄとすると、内部すきま（ラジアルすきま）の設定は次の式によって表すことができる。
ａ＜ｂ、ｂ＝ａ＋ラジアル変位
ｃ＞ｄ、ｄ＝ｃ−ラジアル変位
なお、ラジアル変位量は、大径ころ８が負荷することができる限界荷重から机上検討を行い算出する。
【００１８】
本実施形態によれば、軽荷重（低荷重）時には大径ころ８のみで荷重を負荷し、重荷重（高荷重）時には大径ころ８が変位し、その変位した分、小径ころ１４，２０も荷重を分担し、大径ころ８のみで荷重を負荷していたときに比して軸受容量が大きくなる。すなわち、本実施形態によれば、ラジアルすきまは大径ころ８も小径ころ１４，２０も正すきまであるため、ヤング率及び線膨張係数も同じであり、重荷重により大径ころ４がラジアル変位すると、そのラジアル変位の発生に伴う小径ころ１４，２０の荷重分担により軸受容量が大きくなる（高容量になる）。
このように、径の異なるころ８，１４，２０を組み込むことにより、軽荷重時（通常時）には転がり軸受としての機能を発揮しつつ、衝撃荷重のような不意に掛かる荷重や、使用上モードにより掛かる過大荷重に対し、軸受容量が大きくなるため、軸受の過大面圧や寿命低下を防ぐことができる。
また、軽荷重時（通常時）には、大径ころ８のみで荷重を受けているためトルクも低く抑えることができる。
さらに、相手部材（例えば軸又はハウジングや外輪内径）の軌道面に段差をつける必要性がないため、軸及びハウジング（外輪内径）への加工手間もない。
また、本実施形態のように、左列の小径の針状ころ軸受９と右列の小径の針状ころ軸受１５で中央列の大径の針状ころ軸受３を挟むような形態を採用したため、回転軸（ハウジング）１への組み込み時にミスアライメント状態であったとしても面圧分担にもなる。
【００１９】
なお、図示例では、中央列のころ８を大径のころとし、左右列のころ１４，２０を小径のころとしているが、中央列のころを小径とし、左右列のころを大径とすることも本発明の範囲内であって適宜設計変更可能である。
また、本実施形態では、それぞれの列には同一径のころを組み込んでいるが、それぞれの列において例えば周方向で交互に大径のころと小径のころを組み込む形態であってもよく本発明の範囲内である。
さらに、本実施形態では、中央列のころ８と左列のころ１７と右列のころ２０は、それぞれ、軸方向で同一位置に配設されるように構成されているが、それぞれ軸方向で互い違い（千鳥状）に配設されるように構成されるものであってもよく本発明の範囲内である。
本実施形態では三列の実施の一形態をもって説明したが、二列であっても四列以上であってもよく特に限定解釈されるものではない。
また、第一部材１と第二部材２は、本発明の範囲内で適宜選択されるものであり、広く適用可能である。
【００２０】
「第二実施形態」
図３は本発明の第二実施形態を示す。
第二実施形態は、第一実施形態における中央列のころ８に、保持器を有さない総ころ形態を採用した実施の一形態である。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態と同じである。
【００２１】
「第三実施形態」
図４は本発明の第三実施形態を示す。
第三実施形態は、第一実施形態と異なり、一つの保持器２１でそれぞれの列のころ（中央列のころ８、左列のころ１４、右列のころ２０）を保持する一体型の軸受形態を採用した実施の一形態である。
保持器２１は、円環状に形成されるとともに、周方向で所定の間隔毎に複数個設けられたポケット２２が形成されている。本実施形態では、中央列に大径ころ８を組み込むためのポケット２２が周方向に複数個形成され、左列と右列には小径ころ１４，２０を組み込むためのポケット２２，２２がそれぞれ周方向に複数個形成されている。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態と同じである。
【００２２】
「第四実施形態」
図５は本発明の第四実施形態を示す。
第四実施形態は、単列のラジアルニードル軸受に本発明を適用した実施の一形態である。
本実施形態は、単一の円環状の保持器２３と、保持器２３に組み込まれる複数個のころ２５，２６で…構成されている。保持器２３には周方向に所定間隔をあけて複数個のポケット２４が形成され、各ポケット２４は周方向にわたって大径ころ２５と小径ころ２６が交互に組み込まれている。
【００２３】
本実施形態においても、第一実施形態と同様に、大径ころ２５と回転軸１の正すきまをａ、小径ころ２６と回転軸１との正すきまをｂ、大径ころ２５の径をｃ、小径ころ２６の径をｄとすると、内部すきま（ラジアルすきま）の設定は前記第一実施形態と同じ次の式によって表すことができる。
ａ＜ｂ、ｂ＝ａ＋ラジアル変位
ｃ＞ｄ、ｄ＝ｃ−ラジアル変位
【００２４】
なお、本実施形態では、周方向にわたって大径ころ２５と小径ころ２６が一つずつ交互に組み込まれているが、例えば２個の大径ころの間に１個の小径ころを交互に介在させた配列構成や、例えば１個の大径ころの間に２個の小径ころを交互に介在させた配列構成など、転がり軸受の使用目的や使用環境に応じて任意の配列構成を適用することができる。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態と同じである。
【００２５】
「第五実施形態」
図６は本発明の第五実施形態を示す。
第五実施形態は、シェル形のラジアルニードル軸受に本発明を適用した実施の一形態である。
本実施形態では、薄い鋼板からなるシェル形外輪２７に、第一実施形態の複列のラジアルニードル軸受を組み込んだ実施の一形態である。
本実施形態では開放形の一例を示すが、一端密閉形であっても良く適宜選択使用可能である。
【００２６】
本実施形態では、シェル形外輪２７に組み込まれる軸受として、第一実施形態のラジアルニードル軸受を適用しているが、第二実施形態乃至第四実施形態のラジアルニードル軸受を適用することも可能で本発明の範囲内である。また、ケージを有さない総ころ形態であってもよい。
なお、シェル形の外輪に代えて、ソリッド（削り出し）の外輪に第一実施形態乃至第四実施形態の軸受を組み込んだソリッド形のラジアルニードル軸受としてもよく本発明の範囲内である。さらに、内輪付きの形態であっても構わない。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態乃至第四実施形態と同じである。
【００２７】
「第六実施形態」
図７は本発明の第六実施形態で、本発明を第一部材（例えばレース）１と第二部材（例えば図示しないレース）との間に配設されるスラストニードル軸受に適用した実施の一形態の概略を示す。
本実施形態では、内側列（図７に向かって右側の列）の針状ころ軸受２８と外側列（図６に向かって左側の列）の針状ころ軸受３５が、それぞれ別体の保持器（ケージ）３０，３７と針状ころ３４，４１で構成されている複列で別体のＣ＆Ｒ（ケージ＆ローラ）仕様のスラストルニードル軸受の一形態を採用している。
【００２８】
外側列の針状ころ軸受３５の各ころ４１は、内側列の針状ころ軸受２８の各ころ３４に比して大径に形成されている。それぞれの列に組み込まれているころ３４，４１はそれぞれの列において同一径のころを組み込んでいる。
そして、それぞれのころ３４，４１は、それぞれの内部すきま（ラジアルすきま）ａ，ｂ，ｂが正すきまである。
また、本実施形態では、外側列のころ４１と内側列のころ３４は、それぞれ、軸心Ａ１方向（径方向）で同一位置に配設されるように構成されている。
針状ころの径は、特に限定解釈されるものではなく、それぞれ第一部材１と第二部材との間に組み込まれた際にそれぞれのころ３４，４１が正すきまをもって組み込み可能な程度の大きさ（径）とすればよい。
【００２９】
外側列に配される大径の第一ケージ３７と、内側列に配される小径の第二ケージ３０が同心に配されている。
第一ケージ３７と第二ケージ３０はそれぞれ大きさ（径方向大きさ）が異なるだけでその他は同一であるため、本実施形態では第一ケージ３７についてのみ説明し第二ケージ３０については符合のみ記載してその説明は省略する。
【００３０】
第一ケージ３７（第二ケージ３０）は、鋼材などで薄肉状に形成された第一円環部３８（３１）と第二円環部３９（３２）を組み合わせて中空円環状に構成されている。
【００３１】
第一円環部３８（３１）は、環状板部３８ａ（３１ａ）と、環状板部３８ａ（３１ａ）の内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部３８ｂ（３１ｂ）と環状内壁部３８ｃ（３１ｃ）で構成された断面視で略コの字状に形成され、環状板部３８ａ（３１ａ）の周方向に所定間隔をあけて複数個の貫通孔３８ｄ（３１ｄ）が形成されている。
一方、第二円環部３９（３２）は、第一円環部３８（３１）と同じく、環状板部３９ａ（３２ａ）と、環状板部３９ａ（３２ａ）の内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部３９ｂ（３２ｂ）と環状内壁部３９ｃ（３２ｃ）で構成された断面視で略コの字状に形成され、環状板部３９ａ（３２ａ）の周方向に所定間隔をあけて複数個の貫通孔３９ｄ（３２ｄ）が形成されている。
第二円環部３９（３２）は、第一円環部３８（３１）の環状外壁部３８ｂ（３１ｂ）と環状内壁部３８ｃ（３１ｃ）との間の空間に収まる程度に第一円環部３８（３１）と比して小さく形成されている。
そして、前記貫通孔３８ｄ，３９ｄ（３１ｄ，３２ｄ）で形成されたポケット３４０（３３）にて、各ころ４１（３４）が転動可能に保持されている。
なお、保持器（ケージ）構成は図示形態に限定されることなく、周知一般の保持器（ケージ）が本発明の範囲内において採用可能である。
【００３２】
本実施形態において、大径ころ４１と第一部材（例えばレース）１の面部１ａとの正すきまをａ、小径ころ３４と第一部材（例えばレース）１の面部１ａとの正すきまをｂ、大径ころ４１の径をｃ、小径ころ３４の径をｄとすると、内部すきま（ラジアルすきま）の設定は前記第一実施形態と同じ次の式によって表すことができる。
ａ＜ｂ、ｂ＝ａ＋ラジアル変位
ｃ＞ｄ、ｄ＝ｃ−ラジアル変位
【００３３】
本実施形態によれば、軽荷重（低荷重）時には外側列の大径のころ４１のみで荷重を負荷し、重荷重（高荷重）時には大径ころ４１が変位し、その変位した分、内側列の小径のころ３４も荷重を分担し、大径のころ４１のみで荷重を負荷していたときに比して軸受容量が大きくなる。
【００３４】
なお、図示例では、外側列のころを大径のころ４１とし、内側列のころを小径のころ３４としているが、外側列のころを小径とし、内側列のころを大径とすることも本発明の範囲内であって適宜設計変更可能である。
また、本実施形態では、それぞれの列には同一径のころを組み込んでいるが、それぞれの列において例えば周方向で交互に大径のころと小径のころを組み込む形態であってもよく本発明の範囲内である。
さらに、本実施形態では、外側列のころ４１と内側列のころ３４は、それぞれ、軸心Ａ１方向（径方向）で同一位置に配設されるように構成されているが、それぞれ軸方向で互い違い（千鳥状）に配設されるように構成されるものであってもよく本発明の範囲内である。
本実施形態では、軸心Ａ１方向（径方向）で二列の実施の一形態をもって説明したが、三列以上であってもよく特に限定解釈されるものではない。
その他の構成及び作用効果は第一実施形態と同じである。
【００３５】
「第七実施形態」
図８は本発明の第七実施形態を示す。
第七実施形態は、第六実施形態と異なり、一つの保持器（ケージ）４２でそれぞれの列のころ（外側列のころ４６、内側列のころ４７）を保持する一体型の軸受形態を採用した実施の一形態である。
【００３６】
保持器４２は、鋼材などで薄肉状に形成された第一円環部４３と第二円環部４４を組み合わせて中空円環状に構成されている。
【００３７】
第一円環部４３は、環状板部４３ａと、環状板部４３ａの内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部４３ｂと環状内壁部４３ｃで構成された断面視で略コの字状に形成され、環状板部４３ａの周方向に所定間隔をあけて複数個の貫通孔４３ｄが形成されており、このような周方向に設けられた貫通孔４３ｄの列が径方向に複列で設けられている。本実施形態では、外側列と内側列の二列で設けられている。
一方、第二円環部４４は、第一円環部４３と同じく、環状板部４４ａと、環状板部４４ａの内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部４４ｂと環状内壁部４４ｃで構成された断面視で略コの字状に形成され、前記第一円環部４３の貫通孔４３ｄと同一位置に複数個の貫通孔４４ｄが形成されている。
第二円環部４４は、第一円環部４３の環状外壁部４３ｂと環状内壁部４３ｃとの間の空間に収まる程度に第一円環部４３と比して小さく形成されている。
そして、前記貫通孔４３ｄ，４４ｄで形成されたポケット４５にて、各ころが４６，４７転動可能に保持されている。本実施形態では第七実施形態と同様に外側列に大径のころ４６、内側列に小径のころ４７が組み込まれている。
なお、保持器（ケージ）構成は図示形態に限定されることなく、周知一般の保持器（ケージ）が本発明の範囲内において採用可能である。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態及び第六実施形態と同じである。
【００３８】
「第八実施形態」
図９は、本発明の第八実施形態を示す。
第八実施形態は、単列のラジアルニードル軸受に本発明を適用した実施の一形態である。
本実施形態は、単一の円環状の保持器４８と、保持器４８に組み込まれる複数個のころ５２，５３で構成されている。保持器４８は第七実施形態と同様に第一円環部４９と第二円環部５０で構成されているが、保持器４８には単列で、周方向にわたって所定間隔毎に複数個のポケット５１が形成され、ころは周方向にわたって大径ころ５２と小径ころ５３が交互に組み込まれている。
【００３９】
第一円環部４９は、環状板部４９ａと、環状板部４９ａの内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部４９ｂと環状内壁部４９ｃで構成された断面視で略コの字状に形成され、環状板部４９ａの周方向に所定間隔をあけて複数個の貫通孔４９ｄが形成されており、このような周方向に設けられた貫通孔４９ｄの列が径方向に複列で設けられている。
一方、第二円環部５０は、第一円環部４９と同じく、環状板部５０ａと、環状板部５０ａの内外縁からそれぞれ鉛直方向に連続して設けられた環状外壁部５０ｂと環状内壁部５０ｃで構成された断面視で略コの字状に形成され、前記第一円環部４９の貫通孔４９ｄと同一位置に複数個の貫通孔５０ｄが形成されている。
第二円環部５０は、第一円環部４９の環状外壁部４９ｂと環状内壁部４９ｃとの間の空間に収まる程度に第一円環部４９と比して小さく形成されている。
そして、前記貫通孔４９ｄ，５０ｄで形成されたポケット５１にて、各ころ５２，５３が転動可能に保持されている。本実施形態では第七実施形態と同様に外側列に大径のころ５２、内側列に小径のころ５３が組み込まれている。
なお、保持器（ケージ）構成は図示形態に限定されることなく、周知一般の保持器（ケージ）が本発明の範囲内において採用可能である。
【００４０】
本実施形態においても、第六実施形態と同様に、大径ころ５２と第一部材（例えばレース）１の面部１ａとの正すきまをａ、小径ころ５３と第一部材（例えばレース）１の面部１ａとの正すきまをｂ、大径ころ５２の径をｃ、小径ころ５３の径をｄとすると、内部すきま（ラジアルすきま）の設定は前記第一実施形態と同じ次の式によって表すことができる。
ａ＜ｂ、ｂ＝ａ＋ラジアル変位
ｃ＞ｄ、ｄ＝ｃ−ラジアル変位
なお、ラジアル変位量は、大径ころ８が負荷することができる限界荷重から机上検討を行い算出する。
そして、それぞれのころ５２，５３は、それぞれの内部すきま（ラジアルすきま）ａ，ｂが正すきまである。
【００４１】
なお、本実施形態では、周方向にわたって大径ころ４６と小径ころ４７が一つずつ交互に組み込まれているが、例えば２個の大径ころの間に１個の小径ころを交互に介在させた配列構成や、例えば１個の大径ころの間に２個の小径ころを交互に介在させた配列構成など、転がり軸受の使用目的や使用環境に応じて任意の配列構成を適用することができる。
その他の構成及び本実施形態の作用効果は第一実施形態、第六実施形態及び第七実施形態と同じである。
【００４２】
「第九実施形態」
図１０は、本発明の第九実施形態を示す。
第九実施形態は、第八実施形態の単列のラジアルニードル軸受を外側レース（外輪）５４と内側レース（内輪）５５で覆って一体化した実施の一形態である。
なお、第六実施形態第八実施形態のスラストニードル軸受を適用することも可能で本発明の範囲内である。
その他の構成及び作用効果は第一実施形態、第六実施形態乃至第八実施形態と同じである。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本実施形態では、各種車両の変速機、建設機械用の変速機、ポンプ等の各種産業機械用の変速機等に用いられる転がり軸受をもって説明したが、特に、衝撃荷重や過大荷重が掛かり易い箇所に配設される可能性のある転がり軸受であれば広く利用可能である。
また、本実施形態では針状ころ軸受をもって説明したが、玉軸受にも利用可能である。
【符号の説明】
【００４４】
１  第一部材
２  第二部材
８  中央列のころ
１４  左列のころ
２０  右列のころ
ａ  隙間（大径ころと第一部材との隙間）
ｂ  隙間（小径ころと第一部材との隙間）
ｃ  ころ径（大径ころの径）
ｄ  ころ径（小径ころの径）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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