(57)【要約】    【課題】  ゴム材料の旋回走行時の耐摩耗性能を高精度で評価できる。    【解決手段】  円筒状のゴム材料Ｇを、擬似路面１２Ｂ上で回転走行させることにより摩耗させてゴム材料の耐摩耗性能を評価する方法である。ゴム材料Ｇに、スリップ角θと接地荷重とで決定される旋回条件の複数種類を与えて擬似路面１２Ｂ上を旋回走行させ、少なくとも、ゴム材料Ｇに作用する横力を計測する第１工程と、旋回条件と、横力との回帰式を算出する第２工程と、回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する評価旋回条件を取得する第３工程と、評価旋回条件でのゴム材料Ｇの摩耗エネルギーを計算する第４工程とを含む。【選択図】  図１
2016218017.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状のゴム材料を、擬似路面上で回転走行させることにより摩耗させて前記ゴム材料の耐摩耗性能を評価する方法であって、
前記ゴム材料に、スリップ角と接地荷重とで決定される旋回条件の複数種類を与えて前記擬似路面上を旋回走行させ、少なくとも、前記ゴム材料に作用する横力を計測する第１工程と、
前記旋回条件と、前記横力との回帰式を算出する第２工程と、
前記回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する評価旋回条件を取得する第３工程と、
前記評価旋回条件での前記ゴム材料の摩耗エネルギーを計算する第４工程とを含むことを特徴とするゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【請求項２】
前記旋回条件は、前記接地荷重と前記スリップ角との積で表される請求項１記載のゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【請求項３】
前記旋回条件は、前記接地荷重と前記スリップ角との比で表される請求項１記載のゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【請求項４】
前記第１工程は、さらに、前記ゴム材料と前記擬似路面との接地長さを計測する工程を含み、
前記第４工程は、前記接地長さと前記スリップ角とを用いて、前記第１工程での前記ゴム材料の旋回走行時の前記擬似路面に対するすべり量を算出する工程と、
前記すべり量と前記横力とを用いて前記摩耗エネルギーを計算する工程とを含む請求項１乃至３のいずれかに記載のゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【請求項５】
前記評価旋回条件に基づいて、前記ゴム材料を前記擬似路面上を旋回走行させ、少なくとも、前記ゴム材料の摩耗量を計測する第５工程と、
前記摩耗量と前記摩耗エネルギーとの関係を算出する第６工程とを含む請求項１乃至４のいずれかに記載のゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【請求項６】
前記ゴム材料は、第１ゴム材料と、前記第１ゴム材料とは配合が異なる第２ゴム材料とを含み、
前記第２工程は、前記第１ゴム材料の前記旋回条件と前記横力との関係を示す第１回帰式と、前記第２ゴム材料の前記旋回条件と前記横力との関係を示す第２回帰式とを算出し、
前記第３工程は、前記第１回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する第１評価旋回条件を取得する工程と、前記第２回帰式に基づいて、前記評価横力に対応する第２評価旋回条件を取得する工程とを含み、
前記第４工程は、前記第１評価旋回条件での前記第１ゴム材料の第１摩耗エネルギーを計算する工程と、前記第２評価旋回条件での前記第２ゴム材料の第２摩耗エネルギーを計算する工程とを含み、
さらに、前記第１摩耗エネルギーと、前記第２摩耗エネルギーとを比較する工程を含む請求項１乃至５のいずれかに記載のゴム材料の耐摩耗性能評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム材料の旋回走行時の耐摩耗性能を高精度で評価しうるゴム材料の耐摩耗性能評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ゴム材料の旋回走行時の耐摩耗性能の評価は、例えば、回転する擬似路面を有する室内摩耗試験機を用いて行われていた。具体的には、円筒状のゴム材料に擬似路面に対して予め定められたスリップ角及び接地荷重が与えられ、予め定められた速度で回転走行したときのゴム材料の摩耗量に基づいて評価されていた。即ち、従来の旋回走行時の耐摩耗性能の評価方法では、評価するスリップ角に対応するゴム材料の摩耗量等に基づいて評価がされていた。
【０００３】
しかしながら、ゴム硬度の小さいゴム材料は、ゴム硬度の大きいゴム材料に比して、旋回走行時の横力が小さいので、大きなスリップ角で旋回する必要がある。このことから、発明者らは、旋回半径が同じ場合、ゴム硬度（ゴムの配合）が異なるゴム材料では、スリップ角が異なるが、横力が同じであると推測した。従って、上述のようなスリップ角に対応する摩耗量に基づく評価方法では、ゴム材料に作用する横力、即ち、旋回半径を同じとする条件で評価したことにならず、旋回走行時の耐摩耗性能を高精度で評価できないという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−３６９００号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、以上のような問題点に鑑み案出なされたもので、旋回走行時のゴム材料の耐摩耗性能を高精度で評価することができる評価方法を提供することを主たる目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、円筒状のゴム材料を、擬似路面上で回転走行させることにより摩耗させて前記ゴム材料の耐摩耗性能を評価する方法であって、前記ゴム材料に、スリップ角と接地荷重とで決定される旋回条件の複数種類を与えて前記擬似路面上を旋回走行させ、少なくとも、前記ゴム材料に作用する横力を計測する第１工程と、前記旋回条件と、前記横力との回帰式を算出する第２工程と、前記回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する評価旋回条件を取得する第３工程と、前記評価旋回条件での前記ゴム材料の摩耗エネルギーを計算する第４工程とを含むことを特徴とする。
【０００７】
本発明に係るゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、前記旋回条件が、前記接地荷重と前記スリップ角との積で表されるのが望ましい。
【０００８】
本発明に係るゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、前記旋回条件が、前記接地荷重と前記スリップ角との比で表されるのが望ましい。
【０００９】
本発明に係るゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、前記第１工程が、さらに、前記ゴム材料と前記擬似路面との接地長さを計測する工程を含み、前記第４工程は、前記接地長さと前記スリップ角とを用いて、前記第１工程での前記ゴム材料の旋回走行時の前記擬似路面に対するすべり量を算出する工程と、前記すべり量と前記横力とを用いて前記摩耗エネルギーを計算する工程とを含むのが望ましい。
【００１０】
本発明に係るゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、前記評価旋回条件に基づいて、前記ゴム材料を前記擬似路面上を旋回走行させ、少なくとも、前記ゴム材料の摩耗量を計測する第５工程と、前記摩耗量と前記摩耗エネルギーとの関係を算出する第６工程とを含むのが望ましい。
【００１１】
本発明に係るゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、前記ゴム材料が、第１ゴム材料と、前記第１ゴム材料とは配合が異なる第２ゴム材料とを含み、前記第２工程は、前記第１ゴム材料の前記旋回条件と前記横力との関係を示す第１回帰式と、前記第２ゴム材料の前記旋回条件と前記横力との関係を示す第２回帰式とを算出し、前記第３工程は、前記第１回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する第１評価旋回条件を取得する工程と、前記第２回帰式に基づいて、前記評価横力に対応する第２評価旋回条件を取得する工程とを含み、前記第４工程は、前記第１評価旋回条件での前記第１ゴム材料の第１摩耗エネルギーを計算する工程と、前記第２評価旋回条件での前記第２ゴム材料の第２摩耗エネルギーを計算する工程とを含み、さらに、前記第１摩耗エネルギーと、前記第２摩耗エネルギーとを比較する工程を含むのが望ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のゴム材料の耐摩耗性能評価方法は、円筒状のゴム材料を、擬似路面上で回転走行させることにより摩耗させる。そして、ゴム材料に、スリップ角と接地荷重とで決定される旋回条件の複数種類を与えて擬似路面上を旋回走行させ、少なくとも、ゴム材料に作用する横力を計測する第１工程と、旋回条件と、横力との回帰式を算出する第２工程と、回帰式に基づいて、予め定められた評価横力に対応する評価旋回条件を取得する第３工程と、評価旋回条件でのゴム材料の摩耗エネルギーを計算する第４工程とを含んでいる。このように本発明では、スリップ角に基づくことなく、ある評価横力に対応するゴム材料の摩耗エネルギーに基づいて耐摩耗性能を評価することができる。従って、本発明のゴム材料の耐摩耗性能評価方法では、旋回走行時のゴム材料の耐摩耗性能を高精度で評価することができる。特にゴム材料が、配合と異なる複数種類存在するときには、それぞれ同一の評価旋回条件で摩耗エネルギーを評価することによって、異なるゴム材料間の耐摩耗性能をより高精度で評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明のゴム材料の耐摩耗性能の評価方法を実施するための摩擦試験機の斜視図である。
【図２】（ａ）は、本実施形態のゴム材料の斜視図、（ｂ）は、他の実施形態のゴム材料の斜視図である。
【図３】ゴム材料及び擬似路面の平面図である。
【図４】本発明の評価方法で算出された旋回条件と横力との回帰式を示すグラフである。
【図５】本発明の評価方法で算出された摩耗エネルギーと摩耗量との回帰式を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の一形態が図面に基づき説明される。
本実施形態のゴム材料の耐摩耗性能を評価する方法（以下、単に「評価方法」ということがある。）は、室内において、旋回走行時のゴム材料の耐摩耗性能を評価するものであり、図１に示されるように、室内摩耗試験機１（以下、単に「試験機１」という場合がある。）を用いることができる。
【００１５】
試験機１は、例えば、ゴム材料Ｇからなる試験片１０の摩耗状況から、ゴム材料Ｇの耐摩耗性を評価するものである。試験機１は、例えば、ＪＩＳ  Ｋ６２６３に規格化されている加硫ゴムの摩耗試験などを行うことが可能なものであれば種々のものを採用できる。本実施形態では、株式会社平泉洋行製のゴム摩耗試験機（型式：ＬＡＴ１００）に準じたものが採用される。
【００１６】
本実施形態の試験機１は、試験片１０を回転走行させる回転盤１２、ゴム材料Ｇを支持する試験片支持部１３、及び、回転盤１２と試験片支持部１３と支持するベース１４を含んでいる。これらの回転盤１２、試験片支持部１３及びベース１４は、例えば、試験機１の運転及び停止させるスイッチ等が設けられる筐体（図示省略）に収納されている。
【００１７】
図２（ａ）に示されるように、本実施形態の試験片１０は、円筒状のゴム材料Ｇで形成され、その中央に、試験片支持部１３に回転可能に支持される孔部１０ｏが設けられている。試験片１０は、例えば、その外周面１０ａを均等に摩耗させかつ精度良く横力を測定する観点より、外径Ｄ１が４０〜８０mm程度、幅Ｗ１が４〜２０mm程度に設定されている。
【００１８】
図２（ｂ）には、試験片１０の他の実施形態が示される。図２（ｂ）に示されるように、試験片１０のゴム材料Ｇは、例えば、周知の製造方法により製造されたタイヤのトレッド部の接地面を含む領域から切り出された、例えば、厚さｔ１が０．５〜４mm程度のシート状のゴム材料Ｇａを含む態様でも良い。ゴム材料Ｇａは、例えば、樹脂等からなり、孔部１０ｏを有する円筒体１０ｂの外表面に巻き付けられる。このような試験片１０は、タイヤの摩耗状態を高精度で再現しうる。
【００１９】
図１に示されるように、回転盤１２は、円盤状の回転テーブル１２Ａと、該回転テーブル１２Ａに固着された擬似路面１２Ｂとを含んでいる。回転テーブル１２Ａは、ベース１４から上方へ突出する垂直軸１９の上端側に固着されている。また、垂直軸１９の下端側は、ベース１４に内蔵される電動機（図示省略）等に固着されている。このような回転盤１２は、電動機の駆動によって、垂直軸周りに回転することができる。回転盤１２は、擬似路面１２Ｂの回転速度を制御する、例えば、インバータ等を有するのが望ましい。
【００２０】
擬似路面１２Ｂは、例えば、複数の砥粒（図示省略）で形成されている。このような擬似路面１２Ｂの粒度としては、例えば、アスファルト路面で摩耗されるタイヤの摩耗状態に近似させるよう、ゴム材料Ｇを適切に摩耗させるために、２４〜２４０（メッシュ）程度が望ましい。
【００２１】
試験片支持部１３は、試験片１０を水平軸周りに回転可能に支持する支持部１５と、試験片１０を移動させるシリンダ機構１６とを含んでいる。
【００２２】
支持部１５は、一端側が試験片１０の孔部１０ｏ（図２に示す）に、例えば、ベアリング等の軸受部２９を介して挿入される水平軸１５ａと、水平軸１５ａの他端側を水平軸周りに回転自在に枢支する水平軸固定部１５ｂとを含んで構成されている。水平軸１５ａには、ゴム材料Ｇに作用する横力、接地荷重、及び、前後力等を測定可能な、例えばロードセルからなる周知構造の測定手段（図示省略）が設けられるのが望ましい。
【００２３】
シリンダ機構１６は、長手方向に伸縮するロッド１６ａと、該ロッド１６ａを出し入れ可能に支持するシリンダ１６ｂと、ロッド１６ａを伸縮させる電動機（図示省略）とを含んでいる。ロッド１６ａの先端には、板状の連結部材１７の一端側が固着されている、この連結部材１７の他端側には、水平軸固定部１５ｂが固着されている。これにより、シリンダ機構１６は、ロッド１６ａの伸縮により、試験片１０を、擬似路面１２Ｂに対し垂直移動させることができる。
【００２４】
また、本実施形態のシリンダ１６ｂは、ベース１４の上に、垂直軸回りに回転可能に支持されている。これにより、試験片支持部１３は、試験片１０に、擬似路面１２Ｂに対するスリップ角θ等を設定することができる。
【００２５】
次に、このような試験機１を用いたゴム材料の耐摩耗性能を評価する方法が、具体例を伴って以下に説明される。本実施形態の評価方法は、先ず、第１ゴム材料Ｇ１と、第１ゴム材料Ｇ１とは配合が異なる第２ゴム材料Ｇ２とが準備される。本実施形態では、第１ゴム材料Ｇ１及び第２ゴム材料Ｇ２に対して、以下の工程が同様に行われる。
【００２６】
次に、ゴム材料Ｇに作用する横力、及び、ゴム材料Ｇと擬似路面１２Ｂとの接地長さＬ（図示省略）を計測する第１工程が行われる。具体的には、第１工程では、例えば、水平軸１５ａにゴム材料Ｇを取り付け、シリンダ機構１６のロッド１６ａを下方に収縮させて、ゴム材料Ｇを擬似路面１２Ｂに予め定められた旋回条件に基づいて接地させる。旋回条件としては、ゴム材料Ｇの擬似路面１２Ｂへの接地荷重、及び、ゴム材料Ｇの擬似路面１２Ｂ対するスリップ角θが用いられる。スリップ角θは、ゴム材料Ｇの進行方向Ａ１と、ゴム材料Ｇの回転方向（即ち、ゴム材料Ｇの赤道面１０ｃの方向）とのずれ角である。また、ゴム材料Ｇの進行方向Ａ１は、回転盤１２の中心１２ｃとゴム材料Ｇの接地中心１０ｓとを結ぶ直線１８に対して直交する方向（即ち、円盤状の回転盤１２の接線方向）である。接地長さＬは、円筒状のゴム材料Ｇの円周方向の長さである。
【００２７】
スリップ角θとしては、例えば、タイヤの実車走行を精度良く再現するため、例えば、１〜９０度が好ましく、２〜４５度がより好ましく、３〜３０度がより好ましい。同様の観点より、接地荷重は、例えば、１０〜１２０N程度が望ましい。また、擬似路面１２Ｂのゴム材料Ｇの接地中心１０ｓでの周速度は、１〜４０km/hが望ましい。
【００２８】
次に、例えば、擬似路面１２Ｂを駆動回転させて、ゴム材料Ｇを自由転動させる。これにより、ゴム材料Ｇは、擬似路面１２Ｂとの摩擦によって摩耗する。そして、このときのゴム材料Ｇに作用する横力が、上述の測定手段によって計測される。また、接地長さＬは、旋回条件で接地させた後、擬似路面１２Ｂの駆動回転前や回転停止後に計測されるのが望ましい。さらに、接地長さＬの計測と同時に、ゴム材料Ｇと擬似路面１２Ｂとの接地幅Ｗ（図示省略）が測定されるのが望ましい。接地幅Ｗとして、近似的に円筒状のゴム材料Ｇの軸方向の長さが採用されても良い。
【００２９】
本実施形態の第１工程は、ゴム材料Ｇを、スリップ角θ又は接地荷重が異なる複数種類の旋回条件で旋回走行させて、各旋回条件における横力等の計測パラメータが計測される。なお、ゴム材料Ｇの走行距離（回転盤１２の駆動時間）や計測パラメータの計測回数や計測時間等は、種々選択される。また、ゴム材料Ｇの接地中心１０ｓの周速度は、前記１〜４０km/hの間から予め定められた値が採用される。
【００３０】
次に、第１工程で採用された旋回条件と、この旋回条件で計測された横力との回帰式Ｋａを算出する第２工程が行われる。本実施形態の第２工程は、第１ゴム材料Ｇ１の旋回条件と横力との関係を示す第１回帰式Ｋ１と、第２ゴム材料Ｇ２の旋回条件と横力との関係を示す第２回帰式Ｋ２とを算出する。このような回帰式としては、種々のものを選択できるが、より高精度で耐摩耗性能を評価するために、べき乗の回帰式を採用するのが望ましい。
【００３１】
図４は、第２工程によって算出された第１回帰式Ｋ１と第２回帰式Ｋ２の一例を示すグラフである。図４の横軸は、旋回条件である、接地荷重とスリップ角θとの積（N・度）であり、縦軸は、計測された横力（N）である。横軸において、数値が大きいほど激しい旋回となることを示す。図４に示されるように、この例では、接地荷重及びスリップ角θが以下の通りの５種類の旋回条件がそれぞれ与えられた。なお、旋回条件は、下記の例に限定されるものではないが、少なくとも３種類与えられるのが望ましく、種類が大きいほどさらに望ましい。また、横軸として、接地荷重とスリップ角θとの比（N／度）である旋回条件を採用することもできる。
旋回条件１・・・接地荷重：４０N、スリップ角θ：６度
旋回条件２・・・接地荷重：４０N、スリップ角θ：９度
旋回条件３・・・接地荷重：７５N、スリップ角θ：１２度
旋回条件４・・・接地荷重：１００N、スリップ角θ：９度
旋回条件５・・・接地荷重：１００N、スリップ角θ：１２度
【００３２】
次に、回帰式Ｋａに基づいて、予め定められた評価横力Ａに対応する評価旋回条件を取得する第３工程が行われる。本実施形態の第３工程は、第１評価旋回条件を取得する工程と、第２評価旋回条件を取得する工程とを含んでいる。第１評価旋回条件は、第１回帰式Ｋ１に基づいて、評価横力Ａに対応する第１ゴム材料Ｇ１から取得されるパラメータである。第２評価旋回条件は、第２回帰式Ｋ２に基づいて、評価横力Ａに対応する第２ゴム材料Ｇ２から取得されるパラメータである。本実施形態の評価旋回条件は、接地荷重とスリップ角θとの積（N・度）で示される。本実施形態の場合、図４に示されるように、例えば、評価横力Ａに３８Nが選択された場合、第１評価旋回条件として、３３６．７１が取得され、また、第２評価旋回条件として３６０．９５が取得される。
【００３３】
次に、評価旋回条件でのゴム材料Ｇの摩耗エネルギーを計算する第４工程が行われる。本実施形態の第４工程では、第１評価旋回条件での第１ゴム材料Ｇ１の第１摩耗エネルギーを計算する工程と、第２評価旋回条件での第２ゴム材料Ｇ２の第２摩耗エネルギーを計算する工程とを含んでいる。
【００３４】
摩耗エネルギーは、第１工程でのゴム材料Ｇの旋回走行時の擬似路面１２Ｂに対するすべり量と、横力とで計算される。本実施形態では、摩耗エネルギーは、すべり量とせん断応力との積である下記式（１）で計算される。せん断応力は、接地面積当りの横力である。すべり量は、接地長さＬ（mm）とスリップ角θ（度）との積である下記式（２）で算出される。なお、このとき、スリップ角θ（度）は、評価旋回条件から実車相当の接地圧となる荷重（乗用車の場合では、通常４０N）を用いて算出されても良い。また、接地面積（Ｌ×Ｗ）は、このスリップ角θ（度）に対応する値が採用されても良い。
摩耗エネルギー（N/mm） ＝  Ｌ×tanθ×Ｆ１／（Ｌ×Ｗ）
＝  tanθ×Ｆ１／Ｗ  …  （１）
すべり量（mm）＝Ｌ×tanθ  …  （２）
上記符号は、以下の通りである。
Ｆ１：評価横力Ａ（N）
Ｗ  ：接地幅（mm）
Ｌ×Ｗ：接地面積（mm２）
【００３５】
図４の例の場合では、上記式（１）及び（２）より、第１評価旋回条件が３３６．７１のとき、第１摩耗エネルギーが３０４と計算される。また、第２評価旋回条件が３６０．９５のとき、第２摩耗エネルギーは、３２６と計算される。このように、本実施形態では、評価旋回荷重を用いて摩耗エネルギーを算出するので、旋回半径を同じ条件とする旋回走行時の摩耗エネルギーを精度良く表すことができると推測される。なお、第１摩耗エネルギー及び第２摩耗エネルギーは、スリップ角θ、接地荷重、ゴム材料Ｇの複素弾性率及び損失正接の各パラメータを用いた有限要素法（ＦＥＭ）を用いて求めても良い。
【００３６】
次に、評価旋回条件に基づいて、ゴム材料Ｇを擬似路面上で旋回走行させ、ゴム材料Ｇの摩耗量を計測する第５工程が行われる。第５工程によるゴム材料Ｇの旋回走行は、第１工程によるゴム材料Ｇの旋回走行と同じ手法で行われる。
【００３７】
本実施形態の第５工程は、第３工程で取得された評価旋回条件に基づいて、摩耗量が計測される。第５工程は、本実施形態では、第１評価旋回条件に基づいて第１ゴム材料Ｇ１の摩耗量を計測する工程と、第２評価旋回条件に基づいて第２ゴム材料Ｇ２の摩耗量を計測する工程とが行われる。また、第５工程では、例えば、計測された摩耗量に対応する摩耗エネルギーが、前記式（１）及び（２）に基づいて算出される。即ち、第５工程で算出される摩耗エネルギー及び摩耗量は、評価旋回条件に対応している。なお、摩耗量及び摩耗エネルギーは、このような工程で計測されるものに限定されるものではなく、例えば、第１工程において、旋回条件に基づく横力とともに計測されても良い。
【００３８】
次に、摩耗量と摩耗エネルギーとの関係を算出する第６工程が行われる。本実施形態の第６工程は、第５工程で計測されたゴム材料Ｇの摩耗量と摩耗エネルギーとの回帰式Ｋｂが算出される。
【００３９】
本実施形態の第６工程で算出される回帰式Ｋｂは、第１ゴム材料Ｇ１における摩耗量と第１摩耗エネルギーとの第３回帰式Ｋ３と、第２ゴム材料Ｇ２における摩耗量と第２摩耗エネルギーとの第４回帰式Ｋ４とを含んでいる。
【００４０】
図５は、第３回帰式Ｋ３と第４回帰式Ｋ４の一例を示すグラフである。図５の横軸は、摩耗エネルギー（N／mm）であり、縦軸は、摩耗量（mm）である。図５に示されるように、この例では、第５工程において、５種類の横力に対応する評価旋回条件が与えられて、回帰式Ｋｂが算出されている。評価旋回条件は、５種類に限定されるものではなく、例えば、３種類以上であれば良いが、種類が大きいほど望ましい。
【００４１】
次に、第１ゴム材料Ｇ１の第１摩耗エネルギーと、第２ゴム材料Ｇ２の第２摩耗エネルギーとを比較することにより、ゴム材料の耐摩耗性能を評価する第７工程が行われる。本実施形態の第７工程は、第１摩耗エネルギーに基づく第１ゴム材料Ｇ１の摩耗量と、第２摩耗エネルギーに基づく第２ゴム材料Ｇ２の摩耗量とが比較される。第１ゴム材料Ｇ１の摩耗量は、第４工程で計算された摩耗エネルギーと第６工程で算出された第３回帰式Ｋ３とから求められる。第２ゴム材料Ｇ２の摩耗量は、第４工程で計算された第２摩耗エネルギーと第６工程で算出された第４回帰式Ｋ４とから求められる。
【００４２】
具体的には、図５の例では、第３回帰式Ｋ３より、第４工程で計算された第１摩耗エネルギーが３０４のとき、摩耗量が６．５３mmと算出される。第４回帰式Ｋ４より、第４工程で計算された第２摩耗エネルギーが３２６のとき、摩耗量が７．５３mmと算出される。従って、この例では、第１ゴム材料Ｇ１は、第２ゴム材料Ｇ２に比して、摩耗量が小さく、耐摩耗性能が良いと判断できる。
【００４３】
このように、本実施形態のゴム材料Ｇの評価方法では、ゴム材料Ｇに、スリップ角θと接地荷重とで決定される旋回条件の複数種類を与えて、ゴム材料Ｇに作用する横力を計測する。これにより、ゴム材料Ｇに作用する横力、即ち、旋回半径を同じとする条件で耐摩耗性能を評価できる。従って、本実施形態の評価方法では、旋回走行時のゴム材料Ｇの耐摩耗性能を高精度に評価することができる。
【００４４】
本実施形態では、配合の異なる２種類のゴム材料Ｇを用いて、旋回走行時のゴム材料の耐摩耗性能が評価されたが、このような態様に限定されるものではなく、例えば、３以上の複数種類のゴム材料Ｇを用いて、評価することもできる。
【００４５】
また、本実施形態では、第１工程、及び第５工程において、ゴム材料Ｇは、擬似路面１２Ｂに対して自由転動されたが、例えば、ゴム材料Ｇ及び擬似路面１２Ｂをそれぞれ駆動回転させても良い。この場合、第４工程及び第６工程で計算されるすべり量、及び、摩耗エネルギーは、それぞれ下記式（３）、（４）で算出される。なお、ゴム材料Ｇ及び擬似路面１２Ｂをそれぞれ駆動回転させる場合でも、すべり量及び摩耗エネルギーの計算式以外は、ゴム材料Ｇを自由転動させる場合と同じ工程を経るので、その説明が省略される。
すべり量（mm）＝Ｌ×tanθ＋Ｌ（Ｖ１−（Ｖ２×cosθ））／Ｖ１  …  （３）
摩耗エネルギー（N/mm）
＝Ｌ×tanθ×Ｆ１／（Ｌ×Ｗ）＋{Ｌ×（Ｖ１−（Ｖ２×cosθ））／Ｖ１×Ｆ２}／（Ｌ×Ｗ）
＝tanθ×Ｆ１／Ｗ＋{（Ｖ１−（Ｖ２×cosθ））／Ｖ１}×Ｆ２／Ｗ  …  （４）
上記符号は、以下の通りである。
Ｆ２：ゴム材料Ｇに作用する進行方向の反力である前後力（N）
Ｖ１：ゴム材料Ｇの周速度（km／h）
Ｖ２：擬似路面１２Ｂのゴム材料Ｇの接地中心での周速度（km／h）
【００４６】
以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明は、上記実施形態に限定されることなく種々の態様に変更して実施することができる。
【符号の説明】
【００４７】
Ｇ    ゴム材料
１２Ｂ  擬似路面
【図１】
2016218017.tif 000003
【図２】
2016218017.tif 000004
【図３】
2016218017.tif 000005
【図４】
2016218017.tif 000006
【図５】
2016218017.tif 000007