(57)【要約】【課題】第１に、スケール，腐食，磨食等の発生が抑制され、第２に、設備コストが低減されると共に発電効率が向上する、地熱発電システムを提案する。【解決手段】この地熱発電システムは、地熱水蒸気Ａを使用して発電するシステムよりなり、地熱水蒸気Ａにて蒸気原動機１１が直接駆動される。そして、この蒸気原動機１１は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、ケーシング内にロータが組み込まれており、ノズルや羽根を備えていない。そして、少なくともケーシング内面およびロータ表面が、保護材料にて被覆されライニング処理されている。地熱水蒸気Ａは、蒸気井１から気水分離器２を経由して、蒸気原動機１１に給気される。気水分離器２は、蒸気井１から供給された地熱水蒸気Ａから、熱水Ｂを分離する。蒸気原動機１１は、主軸が隣接付設された発電機６に連結されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地熱水蒸気を使用して発電するシステムであって、該水蒸気にて蒸気原動機が直接駆動され、該蒸気原動機は、
ルーツタイプやロータリータイプよりなり、ケーシング内にロータが組み込まれておりノズルや羽根を備えていないこと、を特徴とする地熱発電システム。
【請求項２】
請求項１において、該蒸気原動機は、少なくとも該ケーシング内面および該ロータ表面が、保護材料にて被覆されライニング処理されていること、を特徴とする地熱発電システム。
【請求項３】
請求項２において、該水蒸気は、地中から噴出する天然自噴水蒸気よりなり、該蒸気原動機についてスケール発生，腐食発生，および磨食発生の助長成分を含有しており、
該水蒸気は、蒸気井から気水分離器を経由して該蒸気原動機に給気されるが、該気水分離器は、該蒸気井から供給された該水蒸気から熱水を分離し、該蒸気原動機は、主軸が発電機に連結されていること、を特徴とする地熱発電システム。
【請求項４】
請求項３において、該水蒸気は、該蒸気原動機から復水器に排気され、該復水器は、排気された該水蒸気を冷却し凝縮させて排水すること、を特徴とする地熱発電システム。
【請求項５】
請求項３又は４において、該蒸気原動機は、ルーツタイプよりなり、給排気される該水蒸気の断熱膨張に基づき、一対の該ロータが、該ケーシング内で反対方向に同期回転運動して、該主軸に回転力が伝達され、
該水蒸気は、該ロータとケーシング間を移動した後、排気されること、を特徴とする地熱発電システム。
【請求項６】
請求項３又は４において、該蒸気原動機は、ロータリータイプよりなり、給排気される該水蒸気の断熱膨張に基づき、１個の該ロータが、該ケーシング内で回転運動して、該主軸に回転力が伝達され、
該水蒸気は、該ロータとケーシング間を移動した後、排気されること、を特徴とする地熱発電システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地熱発電システムに関する。すなわち、温泉地等の地熱水蒸気にて蒸気原動機を回して発電する、地熱発電システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
《技術的背景》
日本は温泉が多く、火山帯の近くでは安定したエネルギー源として、温泉の水蒸気の利用が注目されている。
すなわち、地下数１０ｍ〜数１，０００ｍには、マグマの熱によって生成された天然の地熱水蒸気が溜まっている。そして、これをボーリングによって蒸気井を掘り、自噴させて採取し、もって蒸気原動機を回して発電する地熱発電システムが開発され、実用化，プラント化が進展している。
【０００３】
《従来技術》
このような地熱発電システムの従来例としては、次の２つのタイプが代表的である。
第１タイプの従来例については、次のとおり。この第１従来例では、地中から噴出する地熱水蒸気を直接、蒸気タービンに供給して蒸気タービンを回し、もって発電機を駆動させていた。この第１の従来例は、後述により現状では採用例が少ない。
第２タイプの従来例については、次のとおり。この第２従来例では、地中から噴出する地熱水蒸気を熱源として、まず温水を生成し、次に温水にて低沸点流体を蒸発させて蒸気タービンに供給して、蒸気タービンを回し、もって発電機を駆動させていた。なお温水を経由しない従来例もあった。
この第２の従来例としては、いわゆるバイナリーサイクル方式が代表的であり、現状では採用例も多い。
【０００４】
《図４の例について》
図４は、上述した第２従来例の構成フロー図である。ここで、この図４に示した例について、説明しておく。
蒸気井１から噴出する地熱水蒸気Ａは、まず気水分離器２に供給され、もって地熱水蒸気Ａから熱水Ｂが分離される。それから地熱水蒸気Ａは、熱交換器３に供給され、凝縮潜熱が温水Ｃの顕熱に置き換えられる。
このように得られた温水Ｃは、熱交換器例えばリボイラー４に供給され、その顕熱がフロンやペンタン等の低沸点流体の蒸発潜熱に、置き換えられる。そして、得られた低沸点流体Ｄの蒸気が、蒸気タービン５に供給されて蒸気タービン５を回転させ、もって発電機６を駆動させていた。
なお、蒸気タービン５から排気され低圧化した低沸点流体Ｄは、コンデンサーつまり凝縮器７´に供給されて冷却，凝縮，液化された後、つまりその凝縮潜熱を冷却水Ｗの顕熱に置き換えた後、ポンプ８にて昇圧されて、再びリボイラー４へと循環されるようになっていた。図中９は、凝縮器７´への冷却水Ｗの供給，回収用の冷却塔、１０は、それぞれ導管を示す。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
このような従来の地熱発電システムとしては、例えば、次の特許文献１，２に示されたものが挙げられる。
【特許文献１】特開平９−２１７６７４号公報
【特許文献２】特開２００９−２２２０６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、このような従来の地熱発電システムについては、次のような課題が指摘されていた。
《第１の問題点》
第１に、上述した第１従来例の地熱発電システムについては、スケール，腐食，磨食等が多発し、設備が損傷し易いという問題が指摘されていた。
すなわち地熱水蒸気Ａには、カルシューム等の鉱物成分や、硫化水素，炭酸ガス，アンモニア等の腐食性成分、等々が含有されている。
そして、カルシューム等の鉱物成分は、蒸気タービン５のノズルや羽根に、スケールとなって折出，付着，皮膜し易く、タービン性能低下や詰まりの原因となる。
そこで蒸気タービン５について、スケール除去作業，清掃作業，交換作業等を頻繁に行うことを要しており、多大な労力作業コストを要する、という指摘があった。
【０００７】
又、硫化水素，その他の腐食性成分に起因して、蒸気タービン５のノズルや羽根に腐食損傷が発生し易く、例えば地熱水蒸気Ａ漏れの原因となる、という指摘もあった。
更に、前述した鉱物成分に起因して、蒸気タービン５のノズルや羽根に磨食損傷も発生し易かった。
なお、このようなスケール，腐食損傷，磨食損傷等への対策としては、ライニング処理が考えられるが、構造的，経済的に困難視されていた。すなわち、蒸気タービン５のノズルや羽根は、周知のごとく構造が複雑，煩多，多様であり、保護材料で被覆するライニング処理に、馴染みにくかった。
【０００８】
《第２の問題点》
第２に、上述した図４等の第２従来例の地熱発電システムは、このような第１従来例の実情に鑑み、開発，実用化されたものである。
すなわち、この第２従来例では、地熱水蒸気Ａを、第１従来例のように蒸気タービン５に直接供給せず、単にシステムの熱源として利用する。もって蒸気タービン５に関し、スケール，腐食，磨食等の発生は抑制される。
しかしながら、この第２従来例の地熱発電システムについては、設備コストや発電効率に問題が指摘されていた。
【０００９】
すなわち、この第２従来例では、前述したように複数の熱交換器と、その付帯設備を必要とする。例えば図４の例では、熱交換器３，リボイラー４，凝縮器７´等と、多くの導管１０，ポンプ８等々を必要とする。もって、設備コストが嵩んでいた。
又、上述したように、地熱水蒸気Ａから低沸点流体Ｄに至る迄、複数回の熱交換を必要とする。つまり、潜熱から顕熱への熱交換が複数回行われており、発電効率低下の原因となっていた。
地熱水蒸気Ａの熱量は、結果的に例えば１割程度しか利用されておらず、多くの熱量が利用されないでスルーされる状態となっていた。反面、発電出力（回収電力Ｆ）の低さが指摘されていることにも鑑み、熱量の有効利用ニーズ，発電効率の向上ニーズが高まっていた。
【００１０】
《本発明について》
本発明の地熱発電システムは、このような実情に鑑み、上記従来例の課題を解決すべくなされたものである。
そして本発明は、第１に、スケール，腐食，磨食等の発生が抑制され、第２に、設備コストが低減されると共に発電効率が向上する、地熱発電システムを提案することを、目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
《各請求項について》
このような課題を解決する本発明の技術的手段は、特許請求の範囲に記載したように、次のとおりである。
請求項１については、次のとおり。
請求項１の地熱発電システムは、地熱水蒸気を使用して発電するシステムよりなり、該水蒸気にて蒸気原動機が直接駆動される。
そして該蒸気原動機は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、ケーシング内にロータが組み込まれておりノズルや羽根を備えていないこと、を特徴とする。
請求項２については、次のとおり。
請求項２の地熱発電システムでは、請求項１において、該蒸気原動機は、少なくとも該ケーシング内面および該ロータ表面が、保護材料にて被覆されライニング処理されていること、を特徴とする。
請求項３については、次のとおり。
請求項３の地熱発電システムでは、請求項２において、該水蒸気は、地中から噴出する天然自噴水蒸気よりなり、該蒸気原動機についてスケール発生，腐食発生，および磨食発生の助長成分を含有している。
そして該水蒸気は、蒸気井から気水分離器を経由して、該蒸気原動機に給気される。該気水分離器は、該蒸気井から供給された該水蒸気から、熱水を分離する。該蒸気原動機は、主軸が発電機に連結されていること、を特徴とする。
【００１２】
請求項４については、次のとおり。
請求項４の地熱発電システムでは、請求項３において、該水蒸気は、該蒸気原動機から復水器に排気される。そして該復水器は、排気された該水蒸気を、冷却し凝縮させて排水すること、を特徴とする。
請求項５については、次のとおり。
請求項５の地熱発電システムでは、請求項３又は４において、該蒸気原動機は、ルーツタイプよりなる。もって、給排気される該水蒸気の断熱膨張に基づき、一対の該ロータが、該ケーシング内で反対方向に同期回転運動して、該主軸に回転力が伝達される。
そして該水蒸気は、該ロータとケーシング間を移動した後、排気されること、を特徴とする。
請求項６については、次のとおり。
請求項６の地熱発電システムでは、請求項３又は４において、該蒸気原動機は、ロータリータイプよりなる。もって、給排気される該水蒸気の断熱膨張に基づき、１個の該ロータが、該ケーシング内で回転運動して、該主軸に回転力が伝達される。
そして該水蒸気は、該ロータとケーシング間を移動した後、排気されること、を特徴とする。
【００１３】
《作用等について》
本発明は、このような手段よりなるので、次のようになる。
（１）地熱水蒸気は、気水分離器を経由して蒸気原動機に供給される。
（２）蒸気原動機は、ルーツタイプやロータリータイプよりなる。
（３）蒸気原動機に供給された高温，高圧の該水蒸気は、断熱膨張してロータを回転駆動させ、その主軸を介し連結された発電機を駆動せしめる。
（４）そして該水蒸気は、ロータの回転に伴い高圧側から低圧側に導かれると共に、断熱膨張を継続しつつ排気される。もって、ロータを介した前後の圧力差により、ロータの回転が促進される。
（５）蒸気原動機から排気された該水蒸気はそのまま大気放散されるか、復水器へと供給される。
（６）復水器に供給された場合、該水蒸気は、冷却，凝縮されて排水される。これに伴い、体積，圧力が低下するので、前記（４）で述べたロータ前後の圧力差が一段と顕著化し、ロータの回転が一段と促進される。
（７）ところで、蒸気原動機に供給される該水蒸気中には、スケール，腐食，磨食等の助長成分が含有されているが、蒸気原動機の少なくともケーシング内面およびロータ表面は、ライニング処理されている。
（８）すなわち蒸気原動機は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、構造が単純，簡単，シンプルなので、ライニング処理が構造的，経済的に可能である。もって、スケール，腐食，磨食等の発生は抑制される。
（９）従って、該水蒸気を蒸気原動機に直接供給可能であり、システムの設備構成が簡単容易化される。
（１０）更に、該水蒸気を蒸気原動機に直接供給するので、該水蒸気の熱量をロスなく十分に利用可能となる。
（１１）さてそこで、本発明の地熱発電システムは、次の効果を発揮する。
【発明の効果】
【００１４】
《第１の効果》
第１に、スケール，腐食，磨食等の発生が抑制される。
本発明の地熱発電システムでは、蒸気原動機として、ルーツタイプやロータリータイプを初めて採用してなる。地熱発電システムでは初めて採用してなる。
もって蒸気原動機は、構造が極めて単純，簡単，シンプルであり、ノズルや羽根は使用されておらず、少なくともそのケーシング内面およびロータ表面が、保護材にて被覆されライニング処理される。
そこで、前述したこの種の従来例のように、つまりノズルや羽根を使用していた蒸気タービンのように、スケール，腐食，磨食等の発生は抑制される。
すなわち、カルシューム等の鉱物成分や、硫化水素，炭酸ガス，アンモニア等の腐食性成分等を含有した地熱水蒸気が、直接、蒸気原動機等のシステム設備に供給されるものの、スケール，腐食，磨食等に起因した問題発生は回避される。
従来例のように、タービン性能低下や詰まりは回避され、スケール除去作業，清掃作業，交換作業等に要する労力，作業コストが削減される。勿論、腐食損傷，磨食損傷も防止される。
【００１５】
《第２の効果》
第２に、そこで設備コストが低減されると共に、発電効率が向上する。
本発明の地熱発電システムでは、蒸気原動機がライニング処理されているので、地熱水蒸気を直接、蒸気原動機に供給して発電する。前述したこの種の従来例のように、複数の熱交換器等を配置する訳ではなく、その分、設備コストが低減される。
又、水蒸気の熱量が十分利用されるようになる。従来例のように、水蒸気を熱源として水や低沸点流体を蒸発させて、蒸気タービンに供給するのではなく、水蒸気を直接、蒸気原動機に供給する。もって、水蒸気の熱量が有効利用され、エネルギーロスが少なく、発電効率が向上し、発電出力（回収電力）が大幅増加するようになる。
このように、この種従来例に存した課題がすべて解決される等、本発明の発揮する効果は、顕著にして大なるものがある。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明に係る地熱発電システムについて、発明を実施するための形態の説明に供し、その一例の構成フロー図である。
【図２】同発明を実施するための形態の説明に供し、他の例の構成フロー図である。
【図３】同発明を実施するための形態の説明に供し、蒸気原動機の縦断面説明図である。そして（１）図，（２）図は、三葉形のルーツタイプを示し、（１）図は作動前半を、（２）図は作動後半を示す。（３）図，（４）図は、二葉形のルーツタイプを示し、（３）図は作動前半を、（４）図は作動後半を示す。（５）図，（６）図は、ロータリータイプを示し、（５）図は作動前半を、（６）図は作動後半を示す。
【図４】従来例の説明に供し、その構成フロー図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための形態について、図１，図２，図３を参照して、詳細に説明する。
《本発明の概要》
まず、本発明の概要について、説明する。
この地熱発電システムは、地熱水蒸気Ａを使用して発電するシステムよりなり、地熱水蒸気Ａにて蒸気原動機１１が直接駆動される。
そして、この蒸気原動機１１は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、ケーシング１２内にロータ１３が組み込まれており、ノズルや羽根を備えていない。少なくともケーシング１２内面およびロータ１３表面は、保護材料にて被覆されライニング処理Ｅされている。
地熱水蒸気Ａは、蒸気井１から気水分離器２を経由して、蒸気原動機１１に給気される。気水分離器２は、蒸気井１から供給された地熱水蒸気Ａから、熱水Ｂを分離する。蒸気原動機１１は、主軸１４が隣接付設された発電機６に連結されている。
本発明の概要は以上のとおり。以下、このような本発明について、詳述する。
【００１８】
《地熱水蒸気Ａ等について》
まず、地熱水蒸気Ａ等について、図１，図２を参照して説明する。地熱水蒸気Ａ（以下単に水蒸気Ａと言う）は、天然自噴水蒸気よりなる。すなわち水蒸気Ａは、地下の地熱帯から蒸気井１を介し自噴，噴出，採取されて、高温，高圧状態で気水分離器２に供給される。
気水分離器は、スチームホルダーとも称され、水蒸気Ａから熱水Ｂを分離する。すなわち、混合流体を気水分離し、熱水Ｂは、図示例ではタンク１７を経由した後、排水溝Ｖや還元井から地中に戻される。
そして水蒸気Ａは、気水分離器２頂部等に付設された蒸気溜で圧力調整されると共に、蒸気原動機１１へと供給される。
水蒸気Ａ等については、以上のとおり。
【００１９】
《蒸気原動機１１について》
次に、蒸気原動機１１について、図１〜図３を参照して説明する。蒸気原動機１１は、図３の（１）図〜（４）図に示したルーツタイプや、図３の（５）図，（６）図に示したロータリータイプよりなり、ケーシング１２内にロータ１３が組み込まれている。
そして、気水分離器２から高温，高圧の水蒸気Ａが、蒸気原動機１１のケーシング１２に設けられた導入口つまり吸入口１５から、ケーシング１２内へと供給されて断熱膨張し、もってロータ１３を回転運動させる。
すなわち水蒸気Ａは、ケーシング１２内の高圧側・圧縮側で断熱膨張し、もって、高速気流化すると共に、ロータ１３を高速回転させる。そして、ロータ１３の主軸１４に回転力が伝達され、主軸１４に連結された発電機６が駆動されて、回収電力Ｆが外部供給される。
このように、水蒸気Ａの流体エネルギー（地熱エネルギー）が、ロータ１３の仕事として機械エネルギー（運動エネルギー，回転エネルギー）に変換され、この機械エネルギーが、発電機６の電気エネルギーに変換される。
【００２０】
そして水蒸気Ａは、ケーシング１２内をロータ１３の回転に伴い、上述した高圧側・圧縮側から、低圧側・開放側へと導き移送される。そして水蒸気Ａは、更に断熱膨張を継続することにより、一段と圧力が低化して、吐出口１６から排気される。
もって水蒸気Ａについて、ロータ１３を介した前後の圧力差が拡大して、ロータ１３の回転運動が促進される。上述した流体エネルギー，機械エネルギー，電気エネルギー間の変換が促進される。
【００２１】
ところで、図１に示した例において、水蒸気Ａは、事後、蒸気原動機１１の低圧側そして吐出口１６から、大気放散Ｇされる。これにより水蒸気Ａは、膨張して圧力が一段と低下するので、前述したロータ１３を介した圧力差形成が一段とスムーズ化する。
これに対し、図２に示した例において、水蒸気Ａは、事後、蒸気原動機１１の低圧側そして吐出口１６から、コンデンサーつまり復水器７に排気される。復水器７は、排気された水蒸気Ａを冷却，凝縮，排水する。図中９は、復水器７への冷却水Ｗ供給，回収用の冷却塔である。
そして水蒸気Ａが、復水器７にて凝縮水Ｈとなって水に戻されることにより、容積が収縮し圧力が低下する。これにより図１の例に比し、ロータ１３を介した圧力差が更に一段と大きくなり、もってロータ１３の回転運動が更に一段と促進される。なお凝縮水Ｈは、タンク１７に集められた後、排水溝Ｖから地中に排水される。
蒸気原動機１１については、以上のとおり。
【００２２】
《ライニング処理Ｅについて》
次に、蒸気原動機１１内のライニング処理Ｅについて、図３を参照して、説明する。
水蒸気Ａは、地中から噴出する天然自噴水蒸気よりなるので、蒸気原動機１１のスケール発生，腐食発生，および磨食発生の助長成分を、ガス状や微粒子状にて含有している。すなわち、カルシューム，その他の鉱物成分や、硫化水素，炭酸ガス，アンモニア，その他の腐食性成分が、地中からの天然自噴水蒸気であるが由に、含有されている。
そこで、蒸気原動機１１について、少なくともケーシング１２内面およびロータ１３表面について、ライニング処理Ｅが施されている。
すなわち、耐酸，耐食，耐摩耗性の材料が適切に選択されると共に、ケーシング１２の内側（含、吸入口１５，吐出口１６）、およびロータ１３の外側（含、主軸１４）に、被覆せしめられている。張り付け，裏づけ，内張り，融着，塗布，その他により、本体材料と異なった材料が被覆せしめられている。
ライニング処理Ｅについて、以上のとおり。
【００２３】
《ルーツタイプ，ロータリータイプについて》
次に、図３を参照して、ルーツタイプの蒸気原動機１１と、ロータリータイプの蒸気原動機１１について、説明する。まず、ルーツタイプについては、次のとおり。
図３の（１）図〜（４）図に示した蒸気原動機１１は、ルーツタイプよりなり、給排気される水蒸気Ａの断熱膨張等に基づき、一対のロータ１３が、ケーシング１２内で反対方向に同期回転運動して、主軸１４に回転力が伝達される。水蒸気Ａは、ロータ１３とケーシング１２間を移動した後、排気される。
【００２４】
そしてまず、図３の（１）図，（２）図に示したルーツタイプの蒸気原動機１１は、ロータ１３が三葉形よりなる。そして（１）図に示したように、吸入口１５から供給された水蒸気Ａは、（２）図に示したように、ロータ１３を回転させて吐出口１６から排気される。
図３の（３）図，（４）図に示したルーツタイプの蒸気原動機１１は、ロータ１３がニ葉形よりなる。そして（３）図に示したように、吸入口１５から供給された水蒸気Ａは、（４）図に示したように、ロータ１３を回転させて吐出口１６から排気される。
なお、このルーツタイプについて、その他の構成等に関しては、公知使用されているものに準じる。例えば、２つのロータ１３は、ケーシング１２内面とは、僅かな隙間を保ち非接触で回転可能であると共に、ロータ１３相互間は、噛み合い接触しながら回転可能となっている。
【００２５】
次に、ロータリータイプについては、次のとおり。図３の（５）図，（６）図に示した蒸気原動機１１は、ロータリータイプよりなり、給排気される水蒸気Ａの断熱膨張等に基づき、１個のロータ１３が、ケーシング１２内で回転運動して、主軸１４に回転力が伝達される。水蒸気Ａは、ロータ１３とケーシング１２間を移動した後、排気される。
すなわち、（５）図に示したように、吸入口１５から供給された水蒸気Ａは、（６）図に示したように、ロータ１３を回転させて吐出口１６から排気される。
なお、このロータリータイプについて、その他の構成等に関しては、エンジンシステム等で周知使用されているものに準じる。例えば、ハウジングであるケーシング１２内で、ロータ１３が偏心回転する。
ルーツタイプやロータリータイプについては、以上のとおり。
【００２６】
《作用等》
本発明の地熱発電システムは、以上説明したように構成されている。そこで、以下のようになる。
（１）自噴した水蒸気Ａは、蒸気井１から気水分離器２を経由して、蒸気原動機１１に供給される（図１，図２を参照）。
【００２７】
（２）蒸気原動機１１は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、ケーシング１２内にロータ１３が組み込まれている（図３を参照）。
【００２８】
（３）蒸気原動機１１に供給された高温，高圧の水蒸気Ａは断熱膨張して、ロータ１３を回転運動させ、ロータ１３の主軸１４に、回転力が伝達される（図３を参照）。
もって、主軸１４に連結された発電機６が駆動されて、回収電力Ｆが発電出力として外部供給される（図１，図２を参照）。
【００２９】
（４）そして水蒸気Ａは、ロータ１３の回転に伴い、高圧側から低圧側へと導かれると共に断熱膨張を継続し、一段と低圧化されて排気される。もって、ロータ１３を介した前後の圧力差が拡大し、この圧力差に基づきロータ１３の回転が更に促進される（図３を参照）。
【００３０】
（５）そして、蒸気原動機１１から排気された水蒸気Ａは、本発明システムの一例では、そのまま大気放散Ｇされる（図１を参照）。
【００３１】
（６）これに対し、本発明システムの他の例では、蒸気原動機１１から排気された水蒸気Ａは、復水器７へと供給される（図２を参照）。
もって水蒸気Ａが冷却，凝縮され、凝縮水Ｈとなって排水される。これに伴い、体積，圧力が低下するので、前記（４）で述べたロータ１３を介した前後間の圧力差が、一段と顕著化し、ロータ１３の回転が一段と促進される。
【００３２】
（７）ところで、蒸気原動機１１に供給される水蒸気Ａは、地中から噴出する天然自噴水蒸気よりなるので、スケール発生，腐食発生，および磨食発生の助長成分を、含有している。
そこで、この蒸気原動機１１は、少なくともそのケーシング１２内面およびロータ１３表面について、ライニング処理Ｅが施されている（図３を参照）。
【００３３】
（８）すなわち、本発明システムで採用した蒸気原動機１１は、ルーツタイプやロータリータイプよりなり、前述したこの種の従来例で使用されている蒸気タービン５に比し、構造が極めて単純，簡単，シンプルである（図３を参照）。複雑，煩多，多様なノズルや羽根は、用いられていない。
そこで、上述したライニング処理Ｅが、構造的，経済的に実施可能である。もって蒸気原動機１１について、スケール，腐食，磨食等の発生は抑制される。
【００３４】
（９）本発明システムは、このような蒸気原動機１１を採用したことにより、前述したように水蒸気Ａを直接供給可能となっている（図１，図２を参照）。
前述したこの種の従来例のように、複数の熱交換器（３，４，７´）や、その為の個々の導管１０やポンプ８等を設ける必要はなく（図４を参照）、設備構成がより簡単容易である。
【００３５】
（１０）又、本発明システムでは、水蒸気Ａの熱量が十分に利用されるようになる。
すなわち、水蒸気Ａを蒸気原動機１１に、直接供給するようになっており（図１，図２を参照）、前述したこの種の従来例のように、水蒸気Ａを単なる熱源として使用する訳ではない。
温水Ｃや低沸点流体Ｄを介在，蒸発させる従来例のシステム（図４を参照）に比し、水蒸気Ａの熱量が大幅に有効利用される。
本発明の作用等については、以上の通り。
【符号の説明】
【００３６】
１  蒸気井
２  気水分離器
３  熱交換器
４  リボイラー
５  蒸気タービン
６  発電機
７  復水器
７´凝縮器
８  ポンプ
９  冷却塔
１０  導管
１１  蒸気原動機
１２  ケーシング
１３  ロータ
１４  主軸
１５  吸入口
１６  吐出口
１７  タンク
Ａ  （地熱）水蒸気
Ｂ  熱水
Ｃ  温水
Ｄ  低沸点流体
Ｅ  ライニング処理
Ｆ  回収電力
Ｇ  大気放散
Ｈ  凝縮水
Ｖ  排水溝
Ｗ  冷却水
【図１】
2016070067.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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