(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスと、導入経路に配設された熱触媒体によって加熱される分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとが、分離された状態で複数のガス噴出口を有するシャワーヘッドを通して製膜空間に導入されて混合され、この製膜空間に高周波電源に接続されるとともに前記シャワーヘッドとは分離されている非平板状電極でプラズマ空間を生成して基体に膜を堆積することを特徴とするＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２】
前記非平板状電極は、並列配置された複数の棒状電極からなることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項３】
前記複数の棒状電極へは、高周波電源からの高周波電力を分配して導入することを特徴とする請求項２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項４】
前記複数の棒状電極に導かれる高周波電力の位相は、少なくとも隣り合う電極間で異なることを特徴とする請求項２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項５】
前記複数の棒状電極には、それぞれに高周波電源が存在することを特徴とする請求項２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項６】
前記非平板状電極は、スポーク状のアンテナ電極であることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項７】
前記非平板状電極には、周波数の異なる複数の高周波電力が投入されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項８】
前記非平板状電極に供給される高周波電力の周波数は、時間的に変動・変調されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項９】
前記平板状電極には、高周波電力が断続的に供給されることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１０】
前記シャワーヘッドは複数あり、一部は前記非平板状電極とは分離されており、他の一部は前記非平板状電極と一体であることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１１】
前記非平板状電極とは分離されたシャワーヘッドからは前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスを、前記非平板状電極と一体となったシャワーヘッドからは前記原料系ガスを噴出させることを特徴とする請求項１０に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１２】
前記熱触媒体が配設されたガス導入経路に、該熱触媒体から発生する輻射を前記製膜空間に設置された被製膜用の基体に直達させない輻射遮断構造を有することを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１３】
前記輻射遮断構造が前記シャワーヘッドのガス噴出経路を非直線構造にしたものであることを特徴とする請求項１２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１４】
前記輻射遮断構造が前記熱触媒体とシャワーヘッドのガス噴出口との間に輻射遮断部材を設置したものであることを特徴とする請求項１２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１５】
前記輻射遮断部材は、ガス通過経路となる多数の穴を有していることを特徴とする請求項１２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１６】
前記シャワーヘッドの隣接するガス噴出口間の距離は前記非平板状電極と基体との間の距離以下であることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１７】
前記熱触媒体を断続的あるいは周期的に加熱することを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１８】
前記熱触媒体と電極の間の距離を可変としたことを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項１９】
前記原料系ガスの噴出口径と前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口径とが異なることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２０】
前記原料系ガスの噴出口数と前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口数とが異なることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２１】
前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路における、ガス配管内壁、シャワーヘッド内壁、輻射遮断部材の少なくともいずれかの表面の少なくとも一部は、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｐｔのうちの少なくともいずれかを含む材料からなることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２２】
前記原料系ガスの導入経路にも熱触媒体が配設されており、該熱触媒体は原料系ガスが分解する温度以下に制御されていることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２３】
前記原料系ガスの導入経路に配設された前記熱触媒体は、原料系ガスに分子式にＳｉを含むガスが含まれている場合は５００℃以下に制御することを特徴とする請求項２２に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２４】
前記製膜空間を構成する製膜室の内壁面は加熱されることを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２５】
前記製膜室内壁面の加熱は、製膜室内に設置されたヒーターによって実現されることを特徴とする請求項２４に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２６】
前記原料系ガスに分子式にＳｉを含むガスが含まれている場合は、前記製膜室内に設置されたヒーターの温度を５００℃以下に制御することを特徴とする請求項２４に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【請求項２７】
前記熱触媒体の加熱用電源回路にパスコンデンサを設けたことを特徴とする請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法、並びにそれを実現する装置、及びそれを用いて形成した膜、並びにその膜を用いて形成したデバイスに関し、特に薄膜Ｓｉ系太陽電池に代表される光電変換装置におけるＳｉ系薄膜を高速で高品質に、しかも大面積にわたって均一膜厚かつ均質膜質で製膜できる技術に関する。
【０００２】
【従来の技術および発明が解決しようとする課題】
高品質・高速製膜技術は、各種薄膜デバイスの高性能・低コスト化には不可欠であり、特に光電変換装置の代表格である薄膜Ｓｉ系太陽電池においてはＳｉ系膜の高品質・高速製膜に加えて大面積製膜も同時に要求されている。
【０００３】
ここでＳｉ系薄膜の低温製膜法としては、大別してＰＥＣＶＤ法とＣａｔ−ＣＶＤ法とがこれまでに知られており、ともに水素化アモルファスシリコン膜や結晶質シリコン膜の形成を中心に活発な研究開発がなされてきている。図４に従来例１としてＰＥＣＶＤ装置を、図５に従来例２としてＣａｔ−ＣＶＤ装置を示す。図４中の４００はシャワーヘッド、４０１はガス導入口、４０２はガス噴出口、４０３はプラズマ空間、４０４はプラズマ生成用電極、４０５は高周波電源、４０６は基体、４０７は基体加熱ヒーター、４０８はガス排気用真空ポンプである。また、図５中の５００はシャワーヘッド、５０１はガス導入口、５０２はガス噴出口、５０３は活性ガス空間、５０４は熱触媒体、５０５は熱触媒体の加熱用電源、５０６は基体、５０７は基体加熱ヒーター、５０８はガス排気用真空ポンプである。
【０００４】
ここでＳｉＨ4ガスとＨ2ガスを用いてＳｉ膜を形成する場合を例にとると、図４に示したＰＥＣＶＤ装置では、シャワーヘッド４００に設けられたガス導入口４０１から導入された前記ガスは、ガス噴出口４０２からプラズマ空間に導かれ、このプラズマ空間にて励起活性化されて堆積種を生じ、これが対向した基板４０６上に堆積してＳｉ膜が形成される。ここで前記プラズマは、高周波電源４０５を用いることで生成させる。
【０００５】
また、図５に示したＣａｔ−ＣＶＤ装置では、シャワーヘッド５００に設けられたガス導入口５０１から導入された前記ガスは、ガス噴出口５０２から製膜空間に導かれ、該空間に設置されている熱触媒体５０４にて活性化されて堆積種を生じ、これが対向した基板５０６上に堆積してＳｉ膜が形成される。ここで熱触媒体の加熱は、加熱用電源５０５を用いることで実現する。
【０００６】
しかしながら、これらの従来技術には以下に述べる問題点があった。すなわち、ＰＥＣＶＤ法では、高速製膜を実現するには、プラズマパワーを大きくしてＳｉＨ4ガスやＨ2ガスの分解を促進する必要があるが、このプラズマパワーの増大は、一方で製膜表面へのイオン衝撃の増大や、粉体の生成につながる高次シランの生成促進につながり、高品質化に逆行する要素の招来を避けられなかった。
【０００７】
ここで、プラズマパワーの増大に代えてプラズマの励起周波数をＶＨＦ帯以上とすれば、プラズマポテンシャルの低減によってイオン衝撃は低減され、水素化アモルファスシリコン膜や結晶質シリコン膜の高品質製膜には有効ではあるが（J. Meier et al, Technical digest of 11th PVSEC (1999) p. 221, O. Vetterl et al, Technical digest of 11th PVSEC (1999) p. 233、などを参照）、結晶質Ｓｉ膜の形成には充分な原子状水素の生成が必要であり、このためにはいかにＶＨＦ帯周波数を用いてもある程度以上の高速製膜を求めると、どうしてもプラズマパワーの増大は避けられず、やはり前記した問題の招来を避けられなかった。
【０００８】
ここでプラズマパワーを上げることなく原子状水素密度を上げる方策として、水素希釈率を上げる、すなわちガス流量比Ｈ2／ＳｉＨ4を上げることが考えられるが、これではＳｉＨ4ガスの分圧が下がってしまい高速製膜には逆行する方向にあるので、結局はプラズマパワーを増大させてＳｉＨ4の分解を促進させねばならず、やはり前記した問題の招来を避けられなかった。
【０００９】
ここでプラズマパワーを増大させてもイオン衝撃を軽減できる方策として製膜圧力を上げることが考えられるが、これでは高次シラン生成反応が促進されてしまうため粉体生成などの膜品質低減要因を排除できなかった。
【００１０】
一方、Ｃａｔ−ＣＶＤ法（触媒ＣＶＤ法；ＨＷ−ＣＶＤ法（ホットワイヤーＣＶＤ法）も同一原理）では、プラズマを用いないので前記したイオン衝撃の問題は原理的に存在せず、また粉体発生も極めて少なく、さらに原子状水素の生成が非常に促進されるので結晶質Ｓｉ膜を比較的容易に高速に形成でき、さらには大面積化についても原理的な制約がないため、近年とみに注目を集めている（H. Matsumura, Jpn. J. Appl. Phys. 37 (1998) 3175-3187、 R. E. I. Schropp et al, Technical digest of 11th PVSEC (1999) p. 929-930）。
【００１１】
しかし、現状では熱触媒体からの輻射による基体温度上昇の問題が避けられず、高品質な膜を安定して形成することは必ずしも容易ではない。またＳｉＨ4ガスを熱触媒体で直接分解するために、原子状Ｓｉの生成が避けられない。この原子状Ｓｉは高品質Ｓｉ膜の形成には好ましくないものであり、また原子状Ｓｉが気相中でＨやＨ2などと反応して生じるＳｉＨやＳｉＨ2といったラジカルも高品質Ｓｉ膜の形成には同じく好ましくないので、高品質な結晶質Ｓｉ膜の形成は非常に困難であった。
【００１２】
以上の課題に対して、本発明者らはかねてからＰＥＣＶＤ法とＣａｔ−ＣＶＤ法との融合化を検討し、特願２０００−１３０８５８号、さらには特願２００１−２９３０３１号で、図６に示すような、熱触媒体内蔵カソード型のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法を開示した。図６中の６００はシャワーヘッド、６０１は原料系ガス導入口、６０２は非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入口、６０３は原料系ガス導入経路、６０４は非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路、６０５は熱触媒体、６０６は加熱用電源、６０７はプラズマ空間、６０８はプラズマ生成用電極、６０９は高周波電源、６１０は原料系ガス噴出口、６１１は非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口、６１２は被製膜用の基体、６１３は基体加熱用ヒーター、６１４はガス排気用真空ポンプである。
【００１３】
このＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法は、Ｓｉ系原料ガスとＨ2ガスとを分離導入し、Ｈ2ガスはガス導入経路に設置された熱触媒体６０５によって加熱・活性化され、Ｓｉ系ガスとはプラズマ空間６０７中で混合されることによって膜の形成を行うものであって、高速製膜条件下であっても容易に結晶性の高い高品質結晶質Ｓｉ膜が得られるものである。これはこの方法では、熱触媒体によってＨ2の分解・活性化量をＳｉＨ4のプラズマによる分解・活性化量とは独立に自由に制御できること、またＳｉＨ4はプラズマのみによって活性化されるので、熱触媒体６０５による好ましくないラジカル生成を避けられること、また、輻射遮断部材６１５を設置することもできるので熱触媒体６０５から基体６１２に直達する輻射を遮断でき製膜表面温度の好ましくない上昇を避けられること、さらには熱触媒体６０５を使う副次効果としてのガスヒーティング効果によって気相中での高次シラン生成反応が抑制されていること、などによるものと考えられる。さらに、シャワー電極６００を使用することによって大面積での均一膜厚・均質膜質製膜をより容易に実現できる要素をも備えていた。
【００１４】
しかし、この熱触媒体内臓カソード型Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ装置においても、プラズマ生成用電源に４０ＭＨｚ程度以上のＶＨＦ帯高周波電源を用いると、平行平板型の電極構造では、いかにシャワー電極化して原料ガスの均一噴出を行っても、プラズマ自体の均一生成が非常に困難となるため、１ｍ角サイズでの満足できる均一膜厚分布（目安としては±１５％以内）や均質膜質分布（例えば、結晶化率分布として±１５％以内、効率特性分布として±１０％以内）を高速・高品質製膜条件下で得ることは必ずしも容易ではなかった。
【００１５】
なお、Technical digest of 11th PVSEC (1999) p779には、プラズマＣＶＤ装置において、水素ガスの導入ポートの直後に熱触媒体を配置したものが開示されている。水素ガスとシランガスの導入ポートは異なっているが、この水素ガスとシランガスはシャワー電極を通すものではなく、大面積での均一な膜厚分布や膜質分布を得ることは困難である。また、熱触媒体はシャワー電極で製膜空間と隔離されていないのでシランガスとの接触反応の低減は不可能であり、高品質製膜においては好ましくない原子状Ｓｉや、それとの気相反応生成分子である同じく高品質製膜においては好ましくないＳｉＨやＳｉＨ2等のラジカル生成は避けられない。また輻射遮断構造やプラズマ生成周波数のＶＨＦ帯化の概念も示されておらず高品質化は困難である。
【００１６】
また、Technical digest of 16th EPSEC (2000) p421には、容量結合型ＲＦプラズマＣＶＤ装置において、熱触媒体をプラズマ空間に設置したものが開示されているが、ガスを分離して導入するものではなく、また導入されるガスはシャワー電極を通すものでもない。また、熱触媒体をプラズマ空間に設置してあるので基体への輻射遮断は不可能である。また、非平板状電極の概念もない。
【００１７】
また、特許第２６９２３２６号には、触媒体と基板との間にガスが通過できる輻射遮断部材を設置した触媒ＣＶＤ法が開示されているが、原料ガスが熱触媒体で活性化されないようにガス分離して導入するものではなく、プラズマによる原料ガスの活性化を行うものでもない。もちろん非平板状電極の概念もない。
【００１８】
また、特開平１０−３１０８６７号には、プラズマ発生用電極とガス導入口との間に触媒電極を備えた薄膜形成装置が開示されているが、原料ガスを分離して導入するものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００１９】
また、特開平１１−５４４４１号には、熱触媒体が配置される容器内に原料ガスが供給され、この容器内部が基板と隔絶されており、ガス吹き出し口から差圧によりガスが基板に供給される触媒ＣＶＤ装置が開示されているが、原料ガスを分離して導入するものではなく、またＰＥＣＶＤ法に関するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２０】
また、特許第１９９４５２６号には、原料ガスとこの原料ガスを分解するための加熱ガスとを導入して膜を形成する方法が開示されているが、シャワーヘッドを用いるものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２１】
また、特許第１９９４５２７号には、原料ガスを熱分解して膜形成する方法が開示されているが、原料ガスを熱分解しない方法ではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また、プラズマを用いるものではなく、シャワーヘッドを用いるものでもない。もちろん非平板状電極の概念もない。
【００２２】
また、特許第１９２７３８８号には、製膜空間にタングステンからなるメッシュ状の活性化手段を設けて水素を含むガスを活性化して膜堆積させる方法が開示されているが、原料ガスを熱分解することなく分離導入する方法ではなく、輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２３】
また、特許第２５４７７４１号には、一方の輸送管が他方のそれを内部に配置する構造で、ＳｉＨ4とＨ2とを分離導入する方法が開示されているが、シャワーヘッドを用いるものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２４】
また、特許第２９２７９４４号には、水素ガスを成膜空間とは異なる空間で活性化して、これを原料ガスと混合、接触させてプラズマ領域を形成し、上記水素ガスの活性化を周期的にすることで基体がプラズマに間欠的・周期的に晒されるようにして膜堆積を行う方法が開示されているが、シャワーヘッドを用いるものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２５】
また、特開２０００−１１４２５６号には、原料ガスに触媒を作用させて分解し、これをプラズマ処理して膜形成する方法が述べられているが、原料ガスを分離導入するものではなく、またシャワーヘッドを用いるものでもなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２６】
また、特開２０００−３３１９４２号には、プラズマ発生部から基板表面に至る近傍に設置された表面反応機構部分を有した装置構成で膜形成する方法が開示されているが、原料ガスを熱分解することなく分離導入するものではなく、またシャワーヘッドを用いるものではない。また、熱触媒体はプラズマと基板の間にあるので、基板への輻射遮断は不可能である。また非平板状電極の概念もない。また、特開２０００−３２３４２１号には、ＳｉＨ4とＨ2とを分離導入し、ＳｉＨ4ガスはプラズマで活性化してイオン及びラジカルを基板に照射し、Ｈ2ガスはガス導入口に具備した加熱触媒体で活性化させて基板に照射する方法が開示されているが、シャワーヘッドを用いるものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２７】
また、特開平９−１３７２７４号には、プラズマ空間にＳｉＨ4とＨ2とを分離導入し、Ｈ2は導入過程で熱やプラズマなどで活性化する方法が開示されているが、シャワーヘッドを用いるものではなく、また輻射遮断構造を有するものでもない。また非平板状電極の概念もない。
【００２８】
本発明は、このような背景のもとになされたものであり、Ｓｉ系膜あるいはＣ系膜について、これらを高速かつ高品質に、そして大面積にわたって均一膜厚かつ均質膜質で製膜することができるＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法、及びそれを実現する装置、及びそれを用いて形成した膜、及びその膜を用いて作製したデバイスを提供することを目的とする。
【００２９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１に係るＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスと、導入経路に配設された熱触媒体によって加熱される分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとが、分離された状態で複数のガス噴出口を有するシャワーヘッドを通して製膜空間に導入されて混合され、この製膜空間に高周波電源に接続されるとともにシャワーヘッドとは分離されている非平板状電極でプラズマ空間を生成して基体に膜を堆積する。
【００３０】
前記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極は、並列配置された複数の棒状電極からなることが望ましい。
【００３１】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記複数の棒状電極へは、高周波電源からの高周波電力を分配して導入することが望ましい。
【００３２】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記複数の棒状電極に導かれる高周波電力の位相は、少なくとも隣り合う電極間で異なることが望ましい。
【００３３】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記複数の棒状電極には、それぞれに高周波電源が存在することが望ましい。
【００３４】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極は、スポーク状のアンテナ電極であることが望ましい。
【００３５】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極には、周波数の異なる複数の高周波電力が投入されることが望ましい。
【００３６】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極に供給される高周波電力の周波数は、時間的に変動・変調されることが望ましい。
【００３７】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記平板状電極には、高周波電力が断続的に供給されることが望ましい。
【００３８】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記シャワーヘッドは、前記非平板状電極とは分離されていることが望ましい。
【００３９】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記シャワーヘッドは、前記非平板状電極と一体であることが望ましい。
【００４０】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記シャワーヘッドは複数あり、一部は前記非平板状電極とは分離されており、他の一部は前記非平板状電極と一体であることが望ましい。
【００４１】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極とは分離されたシャワーヘッドからは前記原料系ガスを、前記非平板状電極と一体となったシャワーヘッドからは前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスを噴出させることが望ましい。
【００４２】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非平板状電極とは分離されたシャワーヘッドからは前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスを、前記非平板状電極と一体となったシャワーヘッドからは前記原料系ガスを噴出させることが望ましい。
【００４３】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は１３ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４４】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は２７ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４５】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は４０ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４６】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は６０ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４７】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は８０ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４８】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記高周波電源の周波数は１００ＭＨｚ以上であることが望ましい。
【００４９】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体が配設されたガス導入経路に、該熱触媒体から発生する輻射を前記製膜空間に設置された被製膜用の基体に直達させない輻射遮断構造を有することが望ましい。
【００５０】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記輻射遮断構造が前記シャワーヘッドのガス噴出経路を非直線構造にしたものであることが望ましい。
【００５１】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記輻射遮断構造が前記熱触媒体とシャワーヘッドのガス噴出口との間に輻射遮断部材を設置したものであることが望ましい。
【００５２】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記輻射遮断部材は、ガス通過経路となる多数の穴を有していることが望ましい。
【００５３】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記シャワーヘッドの隣接するガス噴出口間の距離は前記非平板状電極と基体との間の距離以下であることが望ましい。
【００５４】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスと前記加熱された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとはシャワーヘッドを通過中に混合されることが望ましい。
【００５５】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記基体を保持するホルダーに直流電源またはプラズマ生成用高周波電源よりも低周波数である高周波電源を接続して前記基体にバイアス電圧を印加することが望ましい。
【００５６】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体は、少なくともその表面が、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｐｔのうちの少なくとも１種を主成分とする金属材料からなることが望ましい。
【００５７】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体はワイヤ状であることが望ましい。
【００５８】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体は板状あるいはメッシュ状であることが望ましい。
【００５９】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体は製膜時の温度以上で数分間以上前処理されることが望ましい。
【００６０】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体の加熱用電源は、直流電源であることが望ましい。
【００６１】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体の加熱用電源は、交流電源であることが望ましい。
【００６２】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記加熱された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの一部は分解・活性化されて前記プラズマ空間に導かれることが望ましい。
【００６３】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体の温度は１００℃以上、２０００℃以下であることが望ましい。
【００６４】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体の温度は２００℃以上、１９００℃以下であることが望ましい。
【００６５】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体を複数設けて独立に加熱することが望ましい。
【００６６】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体を断続的あるいは周期的に加熱することが望ましい。
【００６７】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体と電極の間の距離を可変としたことが望ましい。
【００６８】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスの噴出口径と前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口径とが異なることが望ましい。
【００６９】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスの噴出口数と前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口数とが異なることが望ましい。
【００７０】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路は複数あり、少なくとも１経路の非Ｓｉ・非Ｃ系ガスは熱触媒体で加熱されることなくプラズマ空間に導かれることが望ましい。
【００７１】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体で加熱されない非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路は原料系ガス導入経路に合流していることが望ましい。
【００７２】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路における、ガス配管内壁、シャワーヘッド内壁、輻射遮断部材の少なくともいずれかの表面の少なくとも一部は、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｐｔのうちの少なくともいずれかを含む材料からなることが望ましい。
【００７３】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスの導入経路にも熱触媒体が配設されており、該熱触媒体は原料系ガスが分解する温度以下に制御されていることが望ましい。
【００７４】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスの導入経路に配設された前記熱触媒体は、原料系ガスに分子式にＳｉを含むガスが含まれている場合は５００℃以下に制御することが望ましい。
【００７５】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記製膜空間を構成する製膜室の内壁面は加熱されることが望ましい。
【００７６】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記製膜室内壁面の加熱は、製膜室内に設置されたヒーターによって実現されることが望ましい。
【００７７】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料系ガスに分子式にＳｉを含むガスが含まれている場合は、前記製膜室内に設置されたヒーターの温度を５００℃以下に制御することが望ましい。
【００７８】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記原料ガス導入経路または前記非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路にドーピングガスを導入することが望ましい。
【００７９】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記熱触媒体の加熱用電源回路にパスコンデンサを設けたことが望ましい。
【００８０】
また、上記Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法では、前記基体は、平板状もしくは円筒状であることが望ましい。
【００８１】
請求項５３に係るＣＶＤ装置は、請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法を実現できる製膜室を少なくとも１室有した複数の真空室からなることを特徴とする。
【００８２】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室には、ｐ型膜形成用製膜室、ｉ型膜形成用製膜室、ｎ型膜形成用製膜室が含まれ、該ｉ型膜形成用製膜室はＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法を実現できる製膜室であることが望ましい。
【００８３】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室の少なくともひとつはＣａｔ−ＣＶＤ法を実現できる製膜室であることが望ましい。
【００８４】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室の少なくともひとつはＰＥＣＶＤ法を実現できる製膜室であることを特徴とする請求項５３に記載のＣＶＤ装置。
【００８５】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室には少なくとも前室が含まれることが望ましい。
【００８６】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室には少なくとも前室と後室が含まれることが望ましい。
【００８７】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室には少なくとも加熱室が含まれることが望ましい。
【００８８】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室は線状に連続に接続されていることが望ましい。
【００８９】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記複数の真空室は少なくともひとつ存在するコア室に接続されていることが望ましい。
【００９０】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記製膜室はデポダウン方式であることが望ましい。
【００９１】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記製膜室はデポアップ方式であることが望ましい。
【００９２】
また、上記ＣＶＤ装置では、前記製膜室は縦型であることが望ましい。
【００９３】
請求項６５に係る膜は、請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法によって形成されたことを特徴とする。
【００９４】
上記膜では、前記膜が、原料系ガスには分子式にＳｉを含んだガスは含まれるが、分子式にＣを含んだガスは含まれず、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ系膜であることが望ましい。
【００９５】
また、上記膜では、前記膜は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスと分子式にＣを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｃ系膜であることが望ましい。
【００９６】
また、上記膜では、前記膜は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれ、分子式にＮを含むガスは原料系ガスあるいは非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの少なくともいずれかに含まれることによって形成されたＳｉ−Ｎ系膜であることが望ましい。
【００９７】
また、上記膜では、前記膜は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＯ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｏ系膜であることが望ましい。
【００９８】
また、上記膜では、前記膜は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスとＧｅを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非ＣガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｇｅ系膜であることが望ましい。
【００９９】
また、上記膜では、前記膜は、原料系ガスには分子式にＣを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非ＣガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＣ系膜であることが望ましい。
【０１００】
請求項７２に係るデバイスでは、請求項１に記載のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法によって形成された膜を用いたことを特徴とする。
【０１０１】
上記デバイスでは、前記デバイスが光電変換装置であることが望ましい。
【０１０２】
また、上記デバイスでは、前記光電変換装置が太陽電池であることが望ましい。
【０１０３】
また、上記デバイスでは、前記デバイスが光受容体装置であることが望ましい。
【０１０４】
また、上記デバイスでは、前記デバイスが表示用装置であることが望ましい。
【０１０５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１は、本発明の第１の実施例を示す、シャワーヘッドと非平板状電極とが分離されているＣａｔ−ＰＥＣＶＤ装置である。図中、１００はシャワーヘッド、１０１は分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスの導入口、１０２は分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入口、１０３は原料系ガスの導入経路、１０４は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路、１０５は熱触媒体、１０６は熱触媒体１０５の加熱用電源、１０７はプラズマ空間、１０８はプラズマ生成用の非平板状電極、１０９はプラズマ生成用の高周波電源、１１０は原料系ガスの噴出口、１１１は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口、１１２は膜が製膜される基体、１１３は基体加熱用のヒーター、１１４はガス排気用の真空ポンプである。
【０１０６】
また、図２は、本発明の第２の実施例を示す、非平板状電極とは分離されたシャワーヘッドと非平板状電極と一体となったシャワーヘッドからなるＣａｔ−ＰＥＣＶＤ装置である。図中、２００は第１のシャワーヘッド、２０１は分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスの導入口、２０２は分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入口、２０３は原料系ガスの導入経路、２０４は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路、２０５は熱触媒体、２０６は熱触媒体２０５の加熱用電源、２０７はプラズマ空間、２０８は第２のシャワーヘッド２１６と一体化されたプラズマ生成用の非平板状電極、２０９はプラズマ生成用の高周波電源、２１０は原料系ガスの噴出口、２１１は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口、２１２は膜が製膜される基体、２１３は基体加熱用のヒーター、２１４はガス排気用の真空ポンプ、２１５は輻射遮断部材である。
【０１０７】
また、図３は、本発明の第３の実施例を示す、第１の実施例とは輻射遮断構造を異にするシャワーヘッドと非平板状電極とが分離されているＣａｔ−ＰＥＣＶＤ装置である。図中、３００はガス噴出経路を非直線状として輻射遮断構造を実現したシャワーヘッド、３０１は分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスの導入口、３０２は分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入口、３０３は原料系ガスの導入経路、３０４は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路、３０５は熱触媒体、３０６は熱触媒体３０５の加熱用電源、３０７はプラズマ空間、３０８はプラズマ生成用の非平板状電極、３０９はプラズマ生成用の高周波電源、３１０は原料系ガスの噴出口、３１１は非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの噴出口、３１２は膜が製膜される基体、３１３は基体加熱用のヒーター、３１４はガス排気用の真空ポンプである。
【０１０８】
なお、ガス排気用の真空ポンプ３１４は、膜中への排気系からの不純物混入を抑制するためにターボ分子ポンプ等のドライ系の真空ポンプを用いることが望ましい。このとき、到達真空度は少なくとも１Ｅ-3Ｐａ以下とし、１Ｅ-4Ｐａ以下とすればより望ましい。製膜時の圧力は１０〜１０００Ｐａ程度の範囲とする。また、基体加熱用ヒーター３１３による基体３１２の温度は１００〜４００℃の温度条件とし、望ましくは１５０〜３００℃とする。
【０１０９】
以下、実施例１、実施例２、及び実施例３に共通する部分については、実施例１についての説明で代表させ、異なる部分については、適時それぞれの実施例を挙げて説明を行う。
＝電極形状＝
まず、プラズマ生成用非平板状電極１０８ついては、具体的形状として、図７に示すような並列配置された複数の棒状電極からなるタイプ（ラダー型と通称される）や、図８に示すようなスポークアンテナタイプのものを用いることができる。
【０１１０】
一般に、高周波電源１０９の周波数ｆと波長λの関係は、プラズマ中で、λ＝ｖ／ｆで与えられる。ここでｖはプラズマ中での電磁波の伝播速度で、これは真空中での電磁波の速度ｃ（光速度）よりも小さいので、λは大きくてもｃ／ｆ以下である。一方、プラズマ生成用電極１０８のサイズとして角型電極の一辺の長さＬを代表的特性長ととると、λ≫Ｌであれば、電磁波の干渉効果は生ぜず、均一なプラズマが生成されるので、均一膜厚・均質膜質の製膜が可能となる。例えば、ｆ＝１３．５ＭＨｚとすると、λは最大で２２ｍ程度となり、１ｍ角サイズのプラズマ生成電極１０８では干渉効果は問題にならないことがわかる。しかし、高周波電源１０９の周波数ｆを上げていき、λ／４がＬ程度以下の値になってくると、干渉効果が無視できなくなってくる。例えばｆ＝６０ＭＨｚとすると、λ／４は最大でも１．２５ｍとなり、１ｍ角サイズの単純な平板状のプラズマ生成用電極では干渉効果が生じてしまい、均一な電磁場分布、つまりは均一なプラズマ生成は望めないことがわかる。このため、一般的には、高周波電源１０９の周波数がＶＨＦ帯以上となる領域では、平板状のプラズマ生成用電極に替えて、ラダー型やスポークアンテナ型などの非平板状電極１０８にすることでプラズマ生成の均一化を図る試みが行われており、本Ｃａｔ−ＰＥＣＶＤ法においてもこれを利用することができる。
＝給電方法＝
次に、給電方法については、プラズマ生成用非平板状電極１０８として例えばラダー型を採用した場合、その複数の棒状電極へは、高周波電源１０９からの高周波電力を分配して送電してもよいし、棒状電極ごとに高周波電源１０９を配設してもよい。また、不必要な干渉効果を生じさせないために、高周波電力の位相が少なくとも隣り合う電極間で異なっていることが望ましい。
＝高周波電力供給方法＝
また、大面積にわたる均一膜厚・均質膜質の製膜をより実現しやすくする別の方法としては、プラズマ生成用電極１０８に周波数の異なる複数の高周波電力を投入することによって、異なる空間的密度分布を持つ複数のプラズマを重ね合わせる方法がある。さらに別の方法としては、高周波電力周波数を時間的に変動・変調させて、プラズマの空間密度分布を時間的に変動させて、その時間平均をとるようにして結果的に均一製膜をする方法がある。なお、プラズマを例えばパルス変調するなど、プラズマ生成用電極１０８に高周波電力を断続的に供給するようにすれば、連続プラズマ生成の場合に比べて粉体の生成・成長を抑えることができ膜品質向上に有効な場合がある。
＝シャワーヘッドと電極の関係＝
次に、シャワーヘッド１００とプラズマ生成用非平板状電極１０８との関係であるが、大別して３つのタイプがある。
【０１１１】
すなわち、第１のタイプは、図１に示したごとく、シャワーヘッド１００とプラズマ生成用電極１０８とが分離されている最も単純なタイプである。このタイプでは均一なガス噴出はシャワーヘッド１００で、均一プラズマ生成は非平板状電極１０８で、それぞれ独立に制御できるので装置の設計や取り扱いが比較的容易であるという特長がある。しかし、原料系ガスがシャワーヘッド１００から非平板状電極１０８の隙間を通して基体１１２に向かって流れなければならないので、非平板状電極１０８の形状や面積によってはガス流の不均一化を招来し、必ずしも大面積での均一膜厚・均質膜質製膜に好適とは言えない場合がありうる。
【０１１２】
その場合は、図２に示したごとく、非平板状電極２０８とは分離された第１のシャワーヘッド２００と非平板状電極２０８と一体となった第２のシャワーヘッド２１６からなる装置構成とし、プラズマ生成用非平板状電極２０８と一体となった第２のシャワーヘッド２１６から原料系ガスを噴出させるようにすればよい。これが第２のタイプである。これによってプラズマ生成用電極２０８の影になる部分への充分な原料系ガス供給が可能となり、上記した問題が解消される。このとき、第１のシャワーヘッド２００の構造を図１に示したシャワーヘッド１００の構造として、原料系ガスの噴出を２つのシャワーヘッドから同時に行うようにすれば（不図示）、より均一膜厚化・均質膜質化できることは言うまでもない。また、場合によっては上記した原料系ガスと非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの関係を逆転させて、原料系ガスを第１のシャワーヘッド２００から、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスを第２のシャワーヘッド２１６からそれぞれ噴出させることもできる。これによって例えばＨ2ガスを非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとして用いる場合、活性水素ガスの均一生成がより図りやすくなるので、例えば結晶質Ｓｉ膜の結晶化率分布をより均一化しやすくなる。
【０１１３】
最後に第３のタイプは、第２のタイプにおいて第１のシャワーヘッド２００がなく、第２のシャワーヘッド２１６に原料系ガスと非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの分離噴出の機能と、非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路への熱触媒体の設置を完備させたものである（不図示）。このタイプでは、プラズマ生成用電極構造が複雑になる問題があるが、ガス噴出口がプラズマ生成用電極だけにあるので、プラズマ生成用電極を挟んで両側で同時に製膜が行えるという装置の大幅な生産性向上に関わる大きな利点がある。
＝高周波電源周波数＝
次に、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法及び装置では、プラズマを生成させるための電極１０８は高周波電源１０９に接続され、高周波電源１０９の周波数は１３．５６ＭＨｚ以上であることを特徴としているが、特に本発明の効果、つまり大面積均一膜厚・均質膜質製膜の効果が顕著に現れるのが、２７ＭＨｚ以上（いわゆるＶＨＦ帯以上）の高周波領域である。すなわち、従来のプラズマ生成平板状電極では、１ｍ角サイズ程度の均一膜厚かつ均質膜質の大面積製膜を比較的困難を伴わずに実現できるのはせいぜい２７ＭＨｚ程度までで、それ以上の高周波領域では必ずしも容易とは言えない状況であったが、本発明によれば、２７ＭＨｚ以上の高周波領域においても従来技術よりも格段に優れた大面積製膜特性が得られる。ここでＶＨＦ帯の高周波周波数としては連続量として任意の値を選ぶことができ、電極サイズや形状に応じて最適な周波数を選ぶことが望ましいが、通常は工業的に用いられることが多い、４０ＭＨｚ、６０ＭＨｚ、８０ＭＨｚ、１００ＭＨｚなどの周波数を用いれば充分である。ここで、高周波電源１０９の周波数がより高いほうが、プラズマ中の電子密度が上がるので、原料系ガスの分解活性化率が増大して製膜速度はより速くなる。また、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとしてＨ2ガスを用いている場合は、原子状水素の生成割合も増大するので、結晶化促進効果もより顕著に得られる。したがって、高速製膜条件下でも結晶質Ｓｉ膜を得ることができる。さらに本発明では、熱触媒体を用いて非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの活性化をさらに促進することができるので、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとしてＨ2ガスを用いている場合は、上記したＶＨＦ自体の効果に加えてさらに結晶化促進効果が増大し、さらなる高速製膜条件下においても良質な結晶質Ｓｉ膜を得ることができる。
【０１１４】
なお、高周波電源の周波数は、１００ＭＨｚ程度までのＶＨＦ帯に限定する必要はなく、より周波数の高いＵＨＦ帯やマイクロ波域での周波数まで利用することができる。なお、輻射遮断部材１１５、２１５を用いる場合は、ガスの流れを遮断しないように、輻射遮断部材１１５、２１５は多数のガス通過用の穴を備えていることが望ましい。
＝輻射遮断構造＝
ここで本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法及び装置では、シャワーヘッド１００は熱触媒体１０５から放出される輻射を基体１１２に直達させない輻射遮断構造を有することが望ましいが、本実施例では、これを図１、図２に示したような輻射遮断部材１１５、２１５を用いたり、図３に示したようなシャワーヘッド３００のガス噴出経路を非直線状として輻射遮断構造を実現している。これによって熱触媒体１０５から基体１１２の表面への輻射の直達が遮断され、基体１１２の表面温度の好ましくない上昇を抑えることができ、より安定した膜質制御が可能となる。
＝ガス噴出方法＝
次に、シャワーヘッド１００の隣接する原料系ガス噴出口１１０と加熱された非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１の距離はシャワーヘッド１００と基体１１２間の距離以下であることが望ましい。これによってガスの混合均一化がより容易となり、大面積にわたる膜厚の均一化及び膜質の均質化をより実現しやすくなる。なお、大面積にわたる膜厚の均一化及び膜質の均質化をさらに促進したい場合には、原料系ガスと加熱された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスがシャワーヘッド１００を通過中に混合されるようにすればよい。
【０１１５】
以上、上記したプラズマ生成用非平板状電極１０８とシャワーヘッド１００との組み合わせによれば、従来のプラズマ生成用平板状電極とシャワーヘッドとの組み合わせでは必ずしも容易とは言えなかった１ｍ角サイズの大面積での均一・均質製膜が比較的容易に実現できるようになる。すなわち、膜厚分布に関しては±１５％程度以下で、膜質分布については例えば結晶化率を±１５％程度以下で、また、薄膜Ｓｉ太陽電池特性分布としては、変換効率を±１０％程度以下で制御することが可能となる。
＝基板バイアス＝
次に、基体側電極に直流電源またはプラズマ生成用高周波電源１０９よりも低周波数である高周波電源を接続して基体１１２にバイアス電圧を印加できるようにすれば、基体１１２へのイオン衝突の程度を制御することができ、製膜前の基体表面の清浄処理や製膜中の適度なイオン衝撃による膜質制御に有効である。
＝熱触媒体＝
次に、熱触媒体１０５は、少なくともその表面が金属材料からなるが、この金属材料はより好ましくは高融点金属材料であるＴａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｐｔのうちの少なくとも１種を主成分とするような金属材料からなることが望ましい。また、熱触媒体１０５としては、通常、上記のような金属材料をワイヤ状にしたものを用いることが多いが、特にワイヤ状に限るものではなく、板状、メッシュ状のものも用いることができる。なお、熱触媒体材料たる金属材料中に膜形成にあたって好ましくない不純物が含まれている場合には、熱触媒体１０５を製膜に使用する前に、予め製膜時の加熱温度以上の温度で数分間以上予備加熱すれば、不純物低減に効果的である。
＝熱触媒体用加熱電源＝
なお、熱触媒体１０５の加熱用電源１０６としては、通常、直流電源を用いるのが簡便であるが、交流電源を用いても支障はない。また直流電源を用いる場合、後述するように非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの加熱あるいは分解・活性化の程度を制御するために、直流電力を断続的に熱触媒体１０５に供給するようにもできる。
＝非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの活性化＝
次に、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスは熱触媒体１０５で加熱されてプラズマ空間１０７に導かれるのであるが、一部は熱触媒体１０５で分解・活性化され、その程度は熱触媒体温度に比例する。例えばＨ2ガスは、圧力にもよるが熱触媒体温度が約１０００℃を超えるあたりから分解反応による原子状水素の生成が顕著になってくる。この原子状水素は上記したようにＳｉ膜の結晶化促進に非常に効果的に作用する。なお熱触媒体温度が約１０００℃以下であって原子状水素の生成がそれほど顕著ではなく結晶化促進効果があまり期待できない温度条件であっても、熱触媒体を使用するという副次効果としてのガスヒーティング効果により高次シラン生成反応が抑制されるので、高品質な水素化アモルファスシリコン膜の形成にはやはり効果的である。ただし熱触媒体温度は最低でも１００℃以上、より好ましくは２００℃以上とするのが上記効果を得るためには望ましい。２００℃以上とすることでガスヒーティングの効果をより顕著に得ることができる。なお、最高温度としては、２０００℃以下、より好ましくは１９００℃以下とする。１９００℃以上では触媒体や周辺部材からの不純物の脱ガスや、触媒体の材料自体の蒸発などの問題が生じはじめるからである。
＝活性化量調節方法＝
ここで、上記したＨ2に代表される非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの加熱あるいは分解・活性化の程度を上記した熱触媒体温度で制御すること以外の方法で実現する方法としては、以下に述べるものがある。
【０１１６】
第１の方法は、熱触媒体１０５の表面積を制御するものである。これによれば熱触媒体１０５の温度を下げることなく、ある温度以上に維持したまま非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの加熱あるいは分解・活性化の程度を制御することができる。例えば熱触媒体１０５として線状のものを使う場合には、その線長と線径を選ぶことで熱触媒体１０５の表面積を制御することができる。実際には装置使用中に熱触媒体１０５の線長や線径を変えることは困難であるので、この場合は、独立に加熱可能な熱触媒体１０５を複数本配設しておいて（不図示）、必要に応じて加熱する熱触媒体１０５の数を決めれば非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの加熱あるいは分解・活性化の程度を段階的に変えることができる。
【０１１７】
第２の方法は、熱触媒体１０５の加熱を断続的あるいは周期的に行う方法である。具体的には加熱用電源１０６の電力をパルス状に与えるなど断続的に与える機構にしたり、低周波の交流電源で与えれば熱触媒体１０５の加熱を周期的に行うことができる。これによって単位時間あたりの非Ｓｉ・非Ｃ系ガスと熱触媒体１０５との反応時間を連続的に制御できるので非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの加熱あるいは分解・活性化の程度を連続的に制御することができる。
【０１１８】
第３の方法は、熱触媒体１０５とシャワーヘッド１００の非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１との間の距離を可変とするものである。分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスには寿命があるので、この距離を長くすれば非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１から放出される非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの分解・活性化の程度を減少させることができ、短くすれば増大させることができる。
【０１１９】
第４の方法は、非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１の口径と原料系ガス噴出口１１０の口径を別々に設計して調節したり、非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１の総数と原料系ガス噴出口１１０の総数とを別々に設計して調節するものである。非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１の口径の縮小あるいは口総数の減少は加熱あるいは分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスのプラズマ空間１０７への噴出量を減少させ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガス噴出口１１１の口径の拡大あるいは口総数の増大は加熱あるいは分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスのプラズマ空間１０７への噴出量を増大させることができる。
【０１２０】
第５の方法は、ガスの導入経路に熱触媒体を配設しない非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの導入経路（不図示）を追加し、熱触媒体１０５を経由する非Ｓｉ・非Ｃ系ガス流量と熱触媒体を経由しない非Ｓｉ・非Ｃ系ガス流量とを独立して制御できるようにするものである。これによって加熱あるいは分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスと加熱されない非Ｓｉ・非Ｃ系ガスとを任意のガス流量比で混合することができるようになるので、シャワーヘッド１００からプラズマ空間１０７に放出される加熱あるいは分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの密度を連続的に変化させることができる。ここで、加熱されない非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路は原料系ガス導入経路１０３に合流させてもよい。
＝ガス経路材料＝
次に、非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路１０４における、ガス配管内壁、シャワーヘッド内壁、輻射遮断部材の少なくともいずれかの表面の少なくとも一部は、Ｎｉ、Ｐｄ、Ｐｔのうちの少なくともいずれかを含む材料からなっていることが望ましい。これらの金属元素は例えばＨ2などのガス分子の解離を促進する触媒作用があるので、分解・活性化された非Ｓｉ・非Ｃ系ガスが上記部材表面で再結合して失活してしまう確率を下げることができる。
＝原料ガスヒーティング＝
次に、原料系ガス導入経路１０３にも熱触媒体（不図示）が配設されていることが、ガスヒーティング効果を促進する上で望ましい。ただし、熱触媒体１０５による原料系ガスの分解が生じないように、熱触媒体１０５の温度は原料系ガスが分解する温度以下に制御されるようにする。例えば原料ガスとしてＳｉＨ4を使う場合は温度は５００℃以下、望ましくは４００℃以下にする。
【０１２１】
なお、上記ガスヒーティング効果を促進する別の方法としては、製膜室内壁面を加熱する方法がある。具体的には、製膜室内にヒーター（不図示）を設置すれば製膜室内壁面の加熱を実現することができる。ここで、原料系ガスに分子式にＳｉを含むガスが含まれている場合は、上記ヒーターの温度は５００℃以下、望ましくは４００℃以下とする。
＝ドーピングガス導入方法＝
次に、ドーピングガスを供給する場合は、ドーピングガスを原料ガス導入経路１０３または非Ｓｉ・非Ｃ系ガス導入経路１０４に導入することができる。このとき、ｐ型ドーピングガスにはＢ2Ｈ6等を用い、ｎ型ドーピングガスにはＰＨ3等を用いることができる。
＝電気回路＝
触媒体加熱用電源１０６の回路には高周波阻止手段としてのパスコンデンサ（不図示）を設置することが望ましい。これによって高周波電源からの高周波成分の進入を阻止することができ、安定した製膜をより確実に実現することができる。
＝基体形状＝
基体１１２としては、例えば太陽電池などのデバイスの場合は平板状のものを用いることができるし、例えば感光ドラムなどのデバイスの場合は円筒状などの非平板状のものを用いることができる。
＝装置＝
本発明のＣａｔ−ＣＶＤ法を実現するＣＶＤ装置は、図９に示すように、上記製法を実現できる製膜室を少なくとも１室有した複数の真空室からなるＣＶＤ装置とする。
【０１２２】
ここで、上記複数の真空室には、少なくともｐ型膜形成用製膜室、ｉ型膜形成用製膜室、ｎ型膜形成用製膜室が含まれ、少なくともｉ型膜形成用製膜室はＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法を実現できる製膜室であることが望ましい。
【０１２３】
また、複数の真空室の少なくともひとつはＣａｔ−ＣＶＤ法を実現できる製膜室であることが望ましい。これによって例えばＣａｔ−ＣＶＤ法による水素化アモルファスシリコン膜の高速・高品質製膜が可能となり、例えばタンデム型太陽電池のトップセルの光活性層に水素化アモルファスシリコン膜を使用することが可能となるなど、多層膜形成時の組み合わせ自由度を上げることができる。Ｃａｔ−ＣＶＤ法による水素化アモルファスシリコン膜は、ＰＥＣＶＤ法によるそれよりも低水素濃度とすることができることが知られており、より光吸収特性に優れたより小さい光学的バンドギャップ特性を実現することができる。また、水素化アモルファスシリコンの長年の課題である光劣化特性も低く抑えることができるという利点もある。
【０１２４】
また、複数の真空室の少なくともひとつはＰＥＣＶＤ法を実現できる製膜室であることが望ましい。これによって例えば酸化物透明導電膜など原子状Ｈの還元作用に弱い膜表面への膜堆積をこの還元作用をできるだけ抑制した条件で実現することができるなど、多層膜形成時の組み合わせ自由度を上げることができる。
【０１２５】
また、複数の真空室には少なくとも前室が含まれることが製膜室を大気開放させない目的で望ましく、さらには、複数の真空室には少なくとも前室と後室が含まれれば生産性向上の上でより望ましい。また、複数の真空室には少なくとも加熱室が含まれることがやはり生産性向上の上で望ましい。
【０１２６】
上記複数の真空室の配置方法は、複数の真空室を線状に連続に接続配列することもできるし、複数の真空室を少なくともひとつ存在するコア室に接続するようにして星型に配置することもできる。
【０１２７】
製膜室の製膜方式が横型の場合は、実施例でも示したように基体１１２に対して重力的に上側から製膜種を堆積させるデポダウン方式とすることもできるし、反対に基体１１２に対して重力的に下側から製膜種を堆積させるデポアップ方式とすることもできる。前者においては基体１１２と基体加熱用ヒーター１１３の密着性がよいので基体全面にわたっての均一温度分布を得やすい利点がある一方、粉体等の異物の落下付着を受けやすい課題がある。一方、後者では逆に粉体等の異物の付着の程度を低減できるが、基体の撓みなどによる基体全面での均一温度分布を得にくいという課題がある。前者あるいは後者の選択は利点・不利点を勘案して選択すればよい。
【０１２８】
ここで、上記２つの要素を比較的良好に同時成立させる方法として、製膜室を縦型とする方法がある。縦型とすることで、横型デポダウン方式よりは粉体等の異物の付着は受けにくく、また横型デポアップ方式よりは基体全面での均一温度分布を得やすくすることができる。
＝膜＝
本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法によれば、高速で高品質な、しかも大面積にわたって膜厚・膜質ともに均一性の高い膜形成が可能となるのであるが、具体的には以下に述べる特にＳｉ系膜あるいはＣ系膜についてその効果が顕著に発揮される。
【０１２９】
第１の例は、原料系ガスには分子式にＳｉを含んだガスは含まれるが、分子式にＣを含んだガスは含まれず、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＳｉＨ4を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2を用いると、既に上記した理由で高品質な水素化アモルファスシリコン膜や高品質な結晶質シリコン膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。
【０１３０】
第２の例は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスと分子式にＣを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｃ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＳｉＨ4とＣＨ4を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2を用いると、既に上記した理由で高品質な水素化アモルファスシリコンカーバイド膜や高品質な結晶質シリコンカーバイド膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。
第３の例は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2が含まれ、分子式にＮを含むガスは原料系ガスあるいは非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの少なくともいずれかに含まれることによって形成されたＳｉ−Ｎ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＳｉＨ4を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2を、Ｎを含むガスとしてＮＨ3を用いると、既に上記した理由で高品質な水素化アモルファスシリコン窒化膜や高品質な結晶質シリコン窒化膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。
【０１３１】
第４の例は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＯ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｏ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＳｉＨ4と必要ならＨ2を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＯ2と必要ならＨｅやＡｒを用いると、既に上記した理由で高品質なアモルファスシリコン酸化膜や高品質な結晶質シリコン酸化膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。
【０１３２】
第５の例は、原料系ガスには分子式にＳｉを含むガスとＧｅを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非ＣガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＳｉ−Ｇｅ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＳｉＨ4とＧｅＨ4を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2を用いると、既に上記した理由で高品質な水素化アモルファスシリコンゲルマニウム膜や高品質な結晶質シリコンゲルマニウム膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。
【０１３３】
第６の例は、原料ガスには分子式にＣを含むガスが含まれ、非Ｓｉ・非ＣガスにはＨ2が含まれることによって形成されたＣ系膜である。具体的には、例えば原料系ガスにはＣＨ4と必要であれば微量のＯ2を、非Ｓｉ・非Ｃ系ガスにはＨ2を用いると、既に上記した理由で高品質なアモルファスカーボン膜や高品質な結晶質カーボン膜を、高速で、しかも大面積にわたって膜厚・膜質の均一性が高い状態で形成することができる。具体的には、ダイヤモンド膜やダイヤモンドライクカーボン膜などの製膜を行うことができる。
＝デバイス＝
次に、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法で形成した上記膜をデバイスに使用すれば、以下に挙げるようなデバイスを高性能かつ低コストで製造することができる。
【０１３４】
第１のデバイス例は、光電変換装置であり、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法による膜を光活性層に用いれば高性能な特性を、高速製膜、すなわち低コストで実現することができる。特に光電変換装置の代表格である太陽電池においては、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法の高速・高品質・大面積製膜特性が充分に発揮されて高効率かつ低コストな薄膜太陽電池を製造することができる。太陽電池以外でも、例えばフォトダイオードやイメージセンサやＸ線パネルなどの光電変換機能を有する装置でも同様な効果をもちろん得ることができる。
【０１３５】
第２のデバイス例は、光受容体装置であり、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法による膜を光受容層に用いれば高性能な特性を、高速製膜、すなわち低コストで実現することができる。特に感光ドラムにおけるシリコン系膜に用いると効果的である。
【０１３６】
第３のデバイス例は、表示用装置であり、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法による膜を駆動膜に用いれば高性能な特性を、高速製膜、すなわち低コストで実現することができる。特にＴＦＴにおけるアモルファスシリコン膜や多結晶シリコン膜に用いると効果的である。ＴＦＴ以外でも、例えばイメージセンサ、Ｘ線パネルなどの表示機能を持つ装置でも同様な効果を得ることができる。
【０１３７】
【発明の効果】
以上、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法によれば、分子式にＳｉまたはＣを含むガスを含んだ原料系ガスと、分子式にＳｉとＣを含まないガスからなる非Ｓｉ・非Ｃ系ガスの水素ガスとが、分離された状態で複数のガス噴出口を有したシャワーヘッドを通して製膜空間に導入され、少なくとも非Ｓｉ・非Ｃ系ガスは該ガスの導入経路に配設され、加熱用電源に接続された熱触媒体によって加熱され、上記製膜空間に高周波電源に接続された非平板状電極でプラズマ空間を生成させて上記基体に膜を堆積させるので、Ｓｉ系膜やＣ系膜の高速・高品質製膜を大面積にわたって均一膜厚かつ均質膜質で実現することができる。
【０１３８】
また、本発明のＣａｔ−ＰＥＣＶＤ法で形成した膜を用いれば、低コストで高効率な薄膜Ｓｉ系太陽電池に代表される光電変換装置等のデバイスを作製することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る方法の第１の実施例を示す図である。
【図２】本発明に係る方法の第２の実施例を示す図である。
【図３】本発明に係る方法の第３の実施例を示す図である。
【図４】従来の方法の第１の例を示す図である。
【図５】従来の方法の第２の例を示す図である。
【図６】従来の方法の第３の例を示す図である。
【図７】本発明に係る方法の非平板状電極の一例を示す図である。
【図８】本発明に係る方法の非平板状電極の他の例を示す図である。
【図９】本発明に係るＣＶＤ装置の一例を示す図である。
【符号の説明】
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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