(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸（１２）の軸線（１２ａ）に相対的に回転するように装着された第１及び第２ドライブ（１４，１６）の一方と摩擦的に同期させ、噛み合い連結させるために選択的に操作されるピン型同期装置（２２）であって、
第１及び第２ドライブ（１４，１６）の各々に取付けられ、かつ、ドライブ間に配置され、軸（１２）に取付けられた外側スプライン（１２ｇ）に対して相対的に回転しないようにスライド可能に噛み合わされている内側スプライン（３８，４０）を有する、軸方向に可動の第３及び第４のジョーメンバー（３４，３６）の各々と係合可能な第１及び第２ジョーメンバー（３０，３２）；
第１及び第２ドライブの各々と一緒に回転するように固定された第１及び第２コーン摩擦リング（２６，２８）、及びドライブと軸とを同期させるために同期トルクを生ずるように第１及び第２摩擦リングとそれぞれ摩擦係合する、軸と同中心でドライブ間で軸方向に可動の第３及び第４のコーン摩擦リング（４６，４８）；
第３及び第４ジョーメンバー（３４，３６）の間で、かつ、第３及び第４摩擦リング（４６，４８）の間に配置され、フランジに適用される両軸方向のシフト力（Ｆo）に対応してジョーメンバー及びリングを軸方向に移動させる、軸方向で反対側に面する側面（４２ａ，４２ｂ）を有する放射方向に延在するフランジ（４２）；
係合時に操作され、同期させる前に、ジョーメンバー（３０，３８及び３２，４０）の係合を阻止するブロッカ手段であって、該ブロッカ手段は、周方向に離して配置され、第３及び第４摩擦リング（４６，４８）間で軸方向に延在するように固定され、かつ、フランジの第１セットの開口（４２ｃ）内に配置される複数のピン（５０）を有しており、各々のピンは、協同する開口（４２ｃ）に形成されたブロッカショルダと係合可能なブロッカショルダ（５０ｃ，５０ｄ）を有しており；
第３及び第４ジョーメンバーに関連する軸方向の動きに対抗するようにフランジ（４２）に固定される第１手段（４４）；
第３及び第４ジョーメンバー（３４，３６）及び軸（１２）に関して制限された周方向の動きを許容する第２手段（６２，１８）であって、該第２手段は、フランジ及び軸に関して軸方向及び放射方向の動きに対抗するように固定された第１及び第２ランプ（６２ａ，２０ａ）を有しており、前記第１及び第２ランプは、摩擦リングを係合させる全力を増加させるために、フランジ上にシフト力（Ｆo）の方向に付加的な軸方向の力（Ｆa）を生ずるように、同期トルクに対応して係合可能である；ピン型同期装置において、
フランジ（４２）は、少なくともフランジの軸方向に面する一側面（４２ａ）から軸方向に延びる環状のスチフナリング（４２ｅ）を有することを特徴とするピン型同期装置。
【請求項２】
フランジ（４２）は、フランジの軸方向に面する他側面（４２ｂ）から軸方向に延びる他の環状スチフナリング（４２ｆ）を有することを特徴とする請求項１記載のピン型同期装置。
【請求項３】
環状のスチフナリング（４２ｅ）は、第３ジョーメンバー（３４）の環状の放射方向外側に面する面（３４ｃ）を受け入れる放射方向内側に面する面（４２ｈ）を有することを特徴とする請求項１または請求項２記載のピン型同期装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、変速機用のピン型同期装置の改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
すべての変速ギア比あるいはいくつかの変速ギア比のシフト時間を減少させるために同期機構が使用されていることは、多段速度比変速機において良く知られていることである。また、車両オペレータに要求されるシフト効果、即ち、シフトレバーに適用される力は、自己増力型（ｓｅｌｆ−ｅｎｅｒｇｉｚｉｎｇ  ｔｙｐｅ）の同期機構を使用することによって減少されることも良く知られている。
一般に、オペレータのシフト効果は車両サイズと共に増加するので、自己増力型の同期機構は、特に、重量トラックにとって重要である。同期装置の先行技術例は、米国特許第５０７８２４４号、米国特許第５０９２４３９号及び米国特許第５３３９９３６号に示されており、これらは本発明に参照される。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、改良されたシフトフランジを備えた自己増力型のピン型同期装置を提供することである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、米国特許第５０９２４３９号で説明され、また請求項１に先行技術として記載されているようなピン型同期装置は、摩擦的に同期させるために選択的に操作され、軸の軸線に相対的に回転するように装着された第１及び第２ドライブの一方にかみ合い連結されるようなピン型同期装置を含む。
同期装置は、第１及び第２のドライブの各々に対応させて取付けられ、またこれらのドライブ間に位置され軸方向に可動な第３及び第４のジョーメンバーにそれぞれ係合可能な第１及び第２のジョーメンバーを有している。
第３及び第４のジョーメンバーは、軸に形成された外側スプラインに対して相対的に回転しないようにスライド可能に噛み合う内部スプラインを有している。
第１及び第２のコーン摩擦リングは、第１及び第２ドライブの各々と一緒に回転するように取付けられている。
第３及び第４コーン摩擦リングは軸と同中心であり、ドライブを軸に同期させるように同期トルクを与えるために、第１及び第２摩擦リングの各々に摩擦係合するためにドライブ間で軸方向に可動である。
放射方向に伸びるフランジは、第３及び第４ジョーメンバー間で、かつ、第３及び第４摩擦リング間に位置する軸方向で反対側に形成された側面を有しており、フランジに適用される両軸方向のシフト力（Ｆo）に対応させてジョーメンバー及びリングを軸方向に移動させる。
ブロッカ手段は、係合時に操作され、同期に先立って、ジョーメンバーの係合を阻止する。ブロッカ手段は、第３及び第４摩擦リング間で、かつ、フランジ内の第１セットの開口内に軸方向に延びるように固定され、周方向に間隔をあけて配置された複数のピンを有している。
各々のピンは、協同する開口に形成されたブロッカショルダに係合可能なブロッカショルダを有している。
第１手段は、第３及び第４ジョーメンバーに関して軸方向の動きに対抗するようにフランジに固定される。
第２手段は、第３及び第４ジョーメンバー及び軸に関してフランジの制限された周方向の動きを許容する。第２手段は、フランジ及び軸に関して軸方向及び放射方向の動きに対抗するように固定された第１及び第２ランプを有している。
前記第１及び第２ランプは、摩擦リングを係合させる全力を増加させるために、フランジ上にシフト力（Ｆo）方向に付加的な軸方向の力（Ｆa）を生ずるように同期トルクに対応して係合可能である。
【０００５】
本発明の特徴とする改良点は、製作中または使用中において、フランジの軸方向の歪みを減少させるように、少なくともフランジの軸方向に面する一側面から軸方向に延びる環状のスチフナリングを有するフランジを構成することである。
【０００６】
【発明の実施の形態】
ここで使用されている“クラッチ同期機構”という用語は、かみ合いクラッチ手段により軸に選択比ギヤを非回転可能に連結するために使用されるクラッチ機構、つまり、かみ合いクラッチ部材が、かみ合いクラッチと協同する同期 摩擦クラッチによって実質的に同期 回転になるまで意図するかみ合いクラッチの係合を阻止するクラッチ機構を意味している。
“自己増力（ｓｅｌｆ−ｅｎｅｒｇｉｚｉｎｇ）"とは、摩擦クラッチの同期トルクに比例して同期クラッチの係合力を増加させる、ランプ、カムまたは同等のものを有する、クラッチ同期機構を意味している。
【０００７】
図面を参照すると、ギア及び軸線１２ａに関して変速機に回転可能に装着される軸１２を有する同期組立体１０、軸方向に離して配置したドライブまたはギア１４、１６、及び複動同期装置２２が示されている。
軸１２は、ギアを回転可能に支持する円筒状表面１２ｂ、１２ｃ、及び円筒状表面の直径より大きい直径の外周面を有する環状部材１２ｄを有している。
環状部材は、軸方向で反対に面する肩部１２ｅ、１２ｆを経てギアを分離する軸方向長さを有しており、該肩部は、ギアが互いに軸方向に近づくように移動することを制限している。ギアの軸方向の互いに離れる方向の移動は、従来周知の方法で制限されている。環状部材は軸にリングを固着することにより形成するか、或は図示されるように、軸と一体に形成される。
環状部材の外周面には、外側スプライン１２ｇ、環状部材の軸方向長さと等しい軸方向長さを有する３個の溝１８、及び、以下に説明される、自己増力ランプ２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄが形成されている。
溝はいくつかの隣接するスプライン１２ｇを取り除いて、簡単な機械加工により自己増力ランプを形成している。
【０００８】
同期機構２２は、ギア１４、１６に一体に形成された摩擦リング２６、２８及びジョーメンバー３０、３２、環状部材１２ｄの外周面に形成された外側スプラインにスライド可能に噛み合う内側スプライン３８、４０を有するジョーメンバー３４、３６、ジョーメンバー３４、３６の軸方向に対向する表面３４ａ、３６ａの間に挟み込まれ軸方向で反対側に面する側面４２ａ、４２ｂを有する放射方向に延びるシフトフランジ４２、軸方向移動に対抗するようにフランジとジョーメンバーを固定する３個の軸方向に延びるリテーナ４４、３個の周方向に離れて配置され、摩擦部材の各々からフランジの開口４２ｃを通って軸方向に延びているピン５０により互いに固定された環状摩擦リング４６、４８、及び３個のプリエナージャイザアセンブリ（ｐｒｅ−ｅｎｅｒｇｉｚｅｒ  ａｓｓｅｍｂｌｉｅｓ）５２から構成されている。アセンブリ５２は図３のみに示されている。
【０００９】
摩擦リングはコーン摩擦面２６ａ、４６ａ及び２８ａ、４８ａを有しており、ジョーメンバーの係合に先立って軸に対してギアを摩擦的に同期させるように係合する。
リング４６、４８は、３個の周方向に離され、軸方向に開口し、周方向に細長い溝４６ｂ、４８ｂ、６個の周方向に離され、放射方向内側に開口し、摩擦リング４６、４８を通って軸方向に延びる溝４６ｃ、４８ｃを有している。余分の溝４６ｃ、４８ｃは摩擦リング４６、４８の交換可能性を容易にする。
更に、以下に説明するように、溝４６ｂ、４８ｂは、プリエナージャイザアセンブリの端部を受け入れ、溝４６ｃ、４８ｃはリテーナ４４を受け入れている。コーン角度の広い範囲が使用され、ここでは、７．５度のコーン角度が用いられている。
摩擦面４６ａ、４８ａ及び／または２６ａ、２８ａは、ベース部材に取付けられた公知の摩擦部材で、ここでは、米国特許第４７００８２３号、米国特許４８４４２１８号及び米国特許第４７７８５４８号に説明されているような、熱分解性のカーボン摩擦部材（ｐｙｒｏｌｙｔｉｃ  ｃａｒｂｏｎ  ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍａｔｅｒｉａｌｓ）が用いられている。これらの特許は本発明に参照される。
【００１０】
ピン５０は、フランジ開口４２ｃより少し大きい直径の大径部５０ａ、摩擦リング４６、４８間に配置される縮径部または溝部５０ｂ（ここでは中間部）、及びピン軸に垂直な平面に対してある角度で、ピン軸から放射方向外側に延びるように、かつ、互いに軸方向に離れるような、円錐形のブロッカショルダ（ｃｏｎｉｃａｌ  ｂｌｏｃｋｅｒ  ｓｈｏｕｌｄｅｒｓ）または面５０ｃ、５０ｄを有している。
溝部は、対応するフランジの開口内に配置される時、フランジの開口４２ｃに形成された面取りされたブロッカショルダとピンのブロッカショルダを効果的に係合させるように、固定された摩擦リングとピンアセンブリとの制限された回転を許容している。ピンは、従来周知の方法で摩擦リング４６、４８に固定されている。
【００１１】
プリエナージャイザアセンブリ５２は、前述の米国特許第５３３９９３６号に詳細に示され説明されているように、分離したピン型である。
各々のプリエナージャイザアセンブリは、開口４２ｃの間に交互に間隔をあけて設けられている開口４２ｄを通して摩擦リング４６、４８の間で軸方向に延びている。
図３に示すように、各々のプリエナージャイザアセンブリは、２つの同一のシェル５４と、該シェルの間に挟まれて該シェルを離れる方向に付勢する少なくとも２つの同一のリーフスプリング５６と、リーフスプリングの端部５６ａ全体を伸縮自在にはめ込む２つのリテーナ５８と、各々の摩擦リング４６、４８の長円形の溝４６ｂ、４８ｂ内に配置される長円形のカップ状部材６０を有している。
長円形のカップ状部材６０及び溝４６ｂ、４８ｂは、摩擦リングの周方向に延びており、シェル５４の対向する端部５４ａの滑動を許容するように摩擦リングの放射方向に十分な径を有している。
各々の対のシェル５４は、面取りされた端面５４ｃを有する半環溝５４ｂ及び端部５４ａが共に押圧される時、協同する開口４２ｄの直径よりも小さい大径を有している。
端部５４ａは摩擦リング４６、４８に対して反作用し、面取り部５４ｃは、フランジ４２の初期の係合移動に対応してフランジ４２内の開口４２ｄの面取り部に対して反作用する。
カップ状部材６０は、摩擦リング４６、４８と端部５４ａとの間を耐摩耗性材料を提供するようにしっかりと連結する。例えば、カップ状部材は、鋼から作られ、また摩擦リングはアルミニュウムまたは比較的柔らかい材料から作られる。
【００１２】
前述したように、ジョーメンバー３４、３６は、軸に取付けられた外側スプライン１２ｄにスライド可能に噛み合う内側スプライン３８、４０を有している。外側スプラインは軸の軸線に平行に延びるフランク面を有しており、ジョーメンバーのスプラインと軸のフランク面との噛み合いによって互いの回転を阻止している。
【００１３】
更に、フランジ４２は、反対面から軸方向に延びるスチフナリング４２ｅ、４２ｆ、及び、軸の環状部材１２ｄの外周面の溝１８内に放射方向内側に突出するように自己増力歯６２を有している。各々の歯６２は、対応する自己増力ランプ面２０ａ、２０ｂ、２０ｃ、２０ｄと協同し或は反作用する自己増力面６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄを有している。各々のスチフナリングは、ジョーメンバー３４、３６の環状の放射方向外側の面３４ｃ、３６ｃを受け入れる放射方向内側の面４２ｈを有している。
スチフナリングは、製作中或は使用中において、フランジ４２の軸方向歪みを減少させる。
ランプ面は、ジョーメンバー３４、３６及び軸１２に関してフランジの制限された回転を許し、フランジ４２に適用されるシフト力によって最初に係合されるコーンクラッチの係合力を増加させ、コーンクラッチにより供給される同期トルクを増加させて、付加的な軸方向の自己増力フォース（ｓｅｌｆ−ｅｎｅｒｇｉｚｉｎｇ  ｆｏｒｃｅ）を供給するように、コーンクラッチと軸との間の同期トルクに反作用する。
ランプ面は、一方のまたは両方のギアに同期力を増加させるように、及び／または、アップシフト及びダウンシフトに遭遇するように、どちらの方向でもトルクに対応させて同期力を増加させるようにする。
【００１４】
リテーナ４４の各々は、ジョーメンバー３４、３６の放射方向外側の部分３４ｂ、３６ｂに配置される軸方向に延びる部分４４ａ、及びジョーメンバー３４、３６の軸方向の反対側の面３４ｃ’、３６ｃ’を抱き込む、軸方向に離されて配置され放射方向内側に延びる部分４４ｂを有している。
リテーナは、制限された相対回転を許容するようにフランジ４２の開口４２ｅを通って緩く延びている。各々の軸方向に延びた部分は、摩擦リングの溝４６ｃ、４８ｃに受け入れられる、軸方向に離れて配置され放射方向外側に面する部分４４ｃを有しており、溝の放射方向内側に面する部分に接してスライドする。部分４４ｃは、溝の内側に面する部分でスライドして、そこにとどまるように十分に長い。
図２に示すように、ギア１４、１６は、ジョーメンバーが係合される時リテーナの端部を受け入れるために、軸方向に延びる溝１４ａ、１６ａを有している。
溝４６ｃ、４８ｃの放射方向に延びる側部はリテーナを周方向に間隔を置いて保持する。軸１２に取付けられたランプ面２０ａ、２０ｂは、フランジの歯６２の対向するランプ面６２ａ、６２ｂに反作用し、どちらの方向でもトルクに対応させてギア１６の同期割合及び／またはシフト量を増加させ、またはアシストするように付加的な軸方向の力を生ずる。ランプ面２０ｃ、２０ｄは、ランプ面６２ｃ、６２ｄの各々に反作用し、どちらの方向でも同期トルクに対応させて、ギア１４に付加的な軸方向の力を与える。
ランプ面の角度は、アップシフト及びダウンシフト、高速比及び低速比で付加的な軸方向力を変化させる。
また、もし１つのギア或はそれ以上のギアに対して一方向に付加的な軸方向力がなければ、ランプ面は軸の軸線に平行となり、即ち、効果的なランプ面は提供されない。
以下に説明されるように、付加的な軸方向力の大きさ或は量は、摩擦クラッチと自己増力ランプの平均半径比の関数である。したがって、シフトフォークによってシフトフランジ４２に適用されるシフト力を与えるために加えられる力の大きさは、ランプ角度及び／または平均半径比を変化させることによって変えられる。
【００１５】
フランジ４２が図１の中立位置にある時は、ピン５０の縮径部５０ｂは、協同するフランジの開口４２ｃと共に放射方向に整列されており、コーンクラッチの摩擦面はわずかに離されて配置され、スプリング５６の力でフランジの開口４２ｄに作用する、プレエナージャイザー５２の面取りされた或は角度をつけられた面５４ｃに関してその間隔で維持されている。
プレエナージャイザーの面により生ずる軸方向の力は、コーンクラッチの表面の間でオイルの粘性剪断のために自己増力ランプによるフランジ上のいかなる付加的な軸方向力にも十分に反作用する。
軸に対してどちらかのギアを連結しようとする時は、米国特許第４９２０８１５号に示されているような良く知られた方法で、適当な図示しないシフト機構がフランジ４２の外周に連結され、ギア１４に連結させるために左に、或はギア１６に連結させるために右に、軸１２上の軸線に沿って軸方向にフランジを移動させる。
シフト機構は、リンク機構を介してオペレータにより手動的に動かされるか、アクチュエータによって選択的に動かされるか、或は、シフト機構を自動的に始動させ、シフト機構によって適用される力の大きさを制御する手段によって動かされる。
シフト機構が手動的に動かされる時は、オペレータによりシフトレバーに適用される力に比例する。手動的に或は自動的にかかわらず、力はフランジ４２に対して軸方向に適用され、図８において矢印Ｆoの長さで示される。
【００１６】
オペレータのシフト力Ｆoによるフランジの軸方向右側への移動は、コーン面４８ａとコーン面２８ａとを摩擦係合させるために、プレエナージャイザー面５４ｃによってピン５０に伝達される。
コーン面の初期の係合力は、スプリング５６の力及びプレエナージャイザー面の角度が機能する。
初期の摩擦係合（非同期状態が存在し、一瞬、自己増力ランプの効果を無能にする）は、フランジ４２と係合した摩擦リングとの間の制限された相対回転を保証する、初期のコーンクラッチ係合力と同期トルクＴoを生ずるので、フランジの開口４２ｃの側面に対するピンの縮径部分５０ｂの移動は、ピンブロッカショルダ５０ｄと開口４２ｃに配置されたブロッカショルダとを係合させる。
ブロッカショルダが係合される時、フランジ４２上のオペレータの全シフト力Ｆoは、ブロッカショルダを経由して摩擦リング４８に伝達されるので、コーンクラッチは、オペレータのシフト力Ｆoの全力で合成されたオペレータの同期トルクＴoを生ずるように係合される。
このオペレータの同期トルクＴoは、図８において矢印Ｔoで表される。
ブロッカショルダは、オペレータのシフト力Ｆoの軸方向に関して角度を有しているので、コーンクラッチからの同期トルクに対抗するが、非同期状態ではより少ない大きさの反対の力またはアンブロッキングトルクを生ずる。
図２に示すように、実質的な同期に到達すると、同期トルクはアンブロッキングトルク以下に低下するので、ブロッカショルダは、ピンを開口４２ｃと同心に移動させ、引き続きフランジを軸方向に移動させ、また、ジョーメンバー３６の内側スプライン／ジョー４０とジョーメンバー３２の外側スプライン／ジョーとを係合させる。スプライン／ジョーは、米国特許第３２６５１７３号及び米国特許第４２４６９９３号に示されるように形成されている。これらの特許はここに参照される。
【００１７】
自己増力ランプの効果を無視したとしても、力Ｆoによって生ずるコーンクラッチトルクは式（１）により表される。
Ｔo＝ＦoＲcμc／ｓｉｎα・・・（１）
ここで、
Ｒc＝コーン摩擦面の平均半径
μc＝コーン摩擦面の摩擦係数
α＝コーン摩擦面の摩擦角度
【００１８】
特に、図６及び図７を参照して、自己増力ランプの作用についてみると、オペレータが軸方向のシフト力Ｆoを適用することによる同期トルクＴoは、ピン５０によってフランジ４２に伝達され、自己増力ランプ面を横切るように軸１２に反作用する。
係合される時、自己増力ランプ面は、軸１２及びジョーメンバー３４、３６に関するフランジの回転を制限し、軸方向力成分または付加的力Ｆaを、シフト力Ｆoと同じ方向にフランジに作用させ、これらの力の合計、即ち全力Ｆtによって、更に、トルクＴoに加えて付加的同期トルクＴaの合計の全トルクＴtがコーンクラッチの係合力として増加される。
図６は、シフトフランジ４２が図１の位置に対応する中立位置にある時の自己増力ランプ面の位置を示している。
図７は、ギア１６がコーン面２８ａ、４８ａの係合によって同期されている時のランプ及びスプラインの位置を示している。
係合されたコーン面は、フランジのランプ面６２ａと軸のランプ面２０ａとを効果的に係合させる方向に同期トルクを生じている。
それ故に、図８に示すように、コーンクラッチを係合させるための軸方向の力の合計は、ＦoにＦaを加えたものとなり、コーンクラッチによって生ずる同期トルクの合計は、ＴoにＴaを加えたものとなる。
オペレータによりシフト力Ｆo及び同期トルクＴoが与えられると、軸方向の付加的力の大きさは、係合される自己増力ランプ面の角度の関数となる。この角度は、同期トルクを有効に増加させ、また、オペレータによる最適なシフトに対応させて同期時間を減少させるために、十分な大きさの付加的力Ｆaを生ずるためには十分である。
しかしながら、この角度は、制御された軸方向付加力Ｆa、即ち、力Ｆoの増減に対応して増減する力Ｆaを生ずるためには低すぎる。
もしランプ角度が大き過ぎると、ランプは、セルフエナージャイジングよりはむしろセルフロッキングする。それゆえ、一旦、コーンクラッチの初期係合が生ずると、力Ｆoとは無関係に力Ｆaが急速に制御不可能に増加され、制御されないロックアップに向けてコーンクラッチを駆動する。
自己増力よりはむしろセルフロッキングが、シフト量またはシフト感を減少させ、同期装置の構成部材にオーバーストレスを与え、オーバーヒートの原因となり、コーンクラッチ表面の急速な摩耗、また、オペレータによるシフトレバーの移動を無効にさえする。
【００１９】
自己増力ランプ角度を計算するための主な変数及び方程式は、前述の米国特許第５０９２４３９号に示されている。
【００２０】
本発明は、ピン型の同期装置の形態として説明されてきた。添付された請求の範囲は、開示された同期装置の発明部分を含んでおり、変更や修正は本発明の精神の範囲内に含まれることになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の複動同期機構の中立位置を示す断面図である。
【図２】図２は、右方向で係合された図１の同期装置を示す図である。
【図３】図３は、図１の同期機構の部品の詳細な分解図である。
【図４】図４は、図１における軸部の詳細図である。
【図５】図５は、図４の５−５線断面矢視図である。
【図６】図６は、シフトフランジが中立位置にある時の図４の６−６線に沿った矢視図である。
【図７】図７は、図４の６−６線に沿った矢視図であり、図３に示す自己増力ランプが噛み合わされている図である。
【図８】図８は、同期装置のシフトフランジに作用する軸方向力とトルクを図示的に表している。
【符号の説明】
１２  シャフト
１４、１６  第１及び第２ドライブ
２２  ピン型同期装置
２６、２８  第１及び第２コーン摩擦リング
３０、３２  第１及び第２ジョーメンバー
３４、３６  第３及び第４ジョーメンバー
４２  フランジ
４２ｅ、４２ｆ  スチフナリング
４４  リテーナ
４６、４８  第３及び第４コーン摩擦リング
５０  ピン
【図１】
0003906450.tif 000002
【図２】
0003906450.tif 000003
【図３】
0003906450.tif 000004
【図４】
0003906450.tif 000005
【図５】
0003906450.tif 000006
【図６】
0003906450.tif 000007
【図７】
0003906450.tif 000008
【図８】
0003906450.tif 000009