(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光記録媒体に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録する光記録媒体への情報記録方法であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、前記光記録媒体に情報を記録するときのデータ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする光記録媒体への情報記録方法。
【請求項２】
前記基底パワーを前記消去パワーよりも低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項１に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項３】
前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．５以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項１または２に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項４】
前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．３以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項３に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項５】
前記データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項６】
前記データ転送レートを１４０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項５に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項７】
光記録媒体に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録する情報記録／再生装置であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、前記光記録媒体に情報を記録するときのデータ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする情報記録／再生装置。
【請求項８】
前記基底パワーを前記消去パワーよりも低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項７に記載の情報記録／再生装置。
【請求項９】
前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．５以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項７または８に記載の情報記録／再生装置。
【請求項１０】
前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．３以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項９に記載の情報記録／再生装置。
【請求項１１】
前記データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項７ないし１０のいずれか１項に記載の情報記録／再生装置。
【請求項１２】
前記データ転送レートを１４０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする請求項１１に記載の情報記録／再生装置。
【請求項１３】
少なくとも記録層を有し、前記記録層に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録可能な光記録媒体であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、前記光記録媒体に情報を記録するときのデータ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記記録層に情報を記録するために必要な記録条件設定情報を有していることを特徴とする光記録媒体。
【請求項１４】
前記記録条件設定情報が、前記基底パワーを前記消去パワーよりも低く設定して、前記記録層に情報を記録するために必要な情報を含んでいることを特徴とする請求項１３に記載の光記録媒体。
【請求項１５】
前記記録条件設定情報が、前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．５以下に設定して、前記記録層に情報を記録するために必要な情報を含んでいることを特徴とする請求項１３または１４に記載の光記録媒体。
【請求項１６】
前記記録条件設定情報が、前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．３以下に設定して、前記記録層に情報を記録するために必要な情報を含んでいることを特徴とする請求項１５に記載の光記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光記録媒体、光記録媒体への情報記録方法及び情報記録／再生装置に関し、さらに詳細には、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体、光記録媒体への情報記録方法及び情報記録／再生装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、デジタルデータを記録するための記録媒体として、ＣＤやＤＶＤに代表される光記録媒体が広く利用されており、そのデータ記録方式としては、記録すべきデータをトラックに沿った記録マークの長さに変調するという方式が広く用いられている。例えば、ユーザによるデータの書き換えが可能な光記録媒体の一種であるＤＶＤ−ＲＷにおいては、３Ｔ〜１１Ｔ及び１４Ｔ（Ｔは１クロック周期）に対応する長さの記録マークが用いられ、これによってデータの記録が行われる。
【０００３】
このような記録マークの形成においては、レーザービームが光記録媒体のトラックに沿って照射され、これによって光記録媒体に含まれる記録層に所定の長さを持ったアモルファス領域が形成され、これが記録マークとして用いられる。記録層のうちアモルファス状態でない部分は結晶状態となっている。
【０００４】
記録マークの形成に際しては、一般に、形成すべき記録マークの長さに対応する時間と同じパルス幅を持ったレーザービームが光記録媒体に照射されるのではなく、形成すべき記録マークの種類に基づき定められた数のパルス列からなるレーザービームが光記録媒体に照射され、これによって所定の長さをもった記録マークが形成される。例えば、上述したＤＶＤ−ＲＷに対するデータの記録においては、ｎ−１またはｎ−２（ｎは記録マークの種類であり、３〜１１及び１４のいずれかの値となる）の数のパルスが連続的に照射され、これによって３Ｔ〜１１Ｔ及び１４Ｔに対応する長さをもったいずれかの記録マークが形成される。したがって、ｎ−２の場合、３Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には１個のパルスが用いられ、１１Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には９個のパルスが用いられることになる。また、ｎ−１の場合、３Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には２個のパルスが用いられ、１１Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には１０個のパルスが用いられることになる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
近年、光記録媒体に対してデータ転送レートのさらなる向上が強く望まれており、これを実現するためには、より高速な記録を行う必要がある。ここで、高速な記録を可能とするためには、記録層に用いる相変化膜の結晶化速度を高めることが有効である。しかしながら、記録層に用いる相変化膜の結晶化速度を高めると、データの記録時において、アモルファス状態とすべき領域が結晶状態に変化する、いわゆる再結晶化現象が起こりやすくなってしまう。再結晶化が発生すると、所望の長さ・形状の記録マークが形成できなくなることからジッタが大幅に悪化し、場合によってはデータの読み出しができないという状況も考えられる。
【０００６】
本発明者らの研究によれば、このような再結晶化を抑制するためには、記録時におけるレーザビームの記録パワー（Ｐｗ）を高くするとともに、レーザビームの消去パワー（Ｐｅ）を低くすることにより、記録パワー（Ｐｗ）と消去パワー（Ｐｅ）との比（Ｐｅ／Ｐｗ）を低く設定することが有効であると判明した。記録パワー（Ｐｗ）と消去パワー（Ｐｅ）との比（Ｐｅ／Ｐｗ）は、相変化膜の結晶化速度が速いほど、すなわち、得ようとするデータ転送レートが高いほど、低く設定する必要が生じる。
【０００７】
しかしながら、記録時におけるレーザビームの消去パワー（Ｐｅ）を低く設定すると、既に書き込まれた記録マーク上に新たな記録マークを直接上書き（ダイレクト・オーバーライト）する場合に、古い記録データが十分に消去されず、オーバーライト不能となるおそれが生じる。特に、高いデータ転送レート（フォーマット効率を８０％として７０Ｍｂｐｓ以上）を実現するために記録パワーと消去パワーとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．５以下に設定してダイレクト・オーバーライトする場合にオーバーライト不能となるおそれが高くなり、より高いデータ転送レート（フォーマット効率を８０％として１４０Ｍｂｐｓ以上）を実現するために記録パワーと消去パワーとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．３以下に設定してダイレクト・オーバーライトする場合にオーバーライト不能となるおそれが極めて高くなることが判明した。
【０００８】
したがって、本発明の目的は、光記録媒体への改良された情報記録方法及び改良された情報記録／再生装置を提供することである。
【０００９】
また、本発明の他の目的は、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体への情報記録方法及び情報記録／再生装置を提供することである。
【００１０】
また、本発明のさらに他の目的は、高データ転送レートでの記録が可能な光記録媒体を提供することである。
【００１１】
また、本発明のさらに他の目的は、既に書き込まれた記録マーク上に新たな記録マークを直接上書きする場合に、古い記録データを十分に消去することができる光記録媒体への情報記録方法及び情報記録／再生装置を提供することである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明のかかる目的は、光記録媒体に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録する光記録媒体への情報記録方法であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、データ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする光記録媒体への情報記録方法によって達成される。
【００１４】
本発明においては、前記基底パワーを前記消去パワーよりも低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することが好ましい。
【００１６】
本発明においては、前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．５以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することがさらに好ましい。
【００１７】
本発明においては、前記記録パワーと前記消去パワーとの比を、０．３以下に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することがさらに好ましい。
【００１８】
本発明においては、前記データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することがさらに好ましい。
【００１９】
本発明においては、前記データ転送レートを１４０Ｍｂｐｓ以上に設定して、前記光記録媒体に情報を記録することがさらに好ましい。
【００２０】
本発明の前記目的はまた、光記録媒体に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録する情報記録／再生装置であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、データ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記光記録媒体に情報を記録することを特徴とする情報記録／再生装置によって達成される。
【００２６】
本発明の前記目的はまた、少なくとも記録層を有し、前記記録層に、互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを形成することによって、情報を記録可能な光記録媒体であって、前記群に含まれる少なくとも一つの記録マークの形成に用いるレーザビームの基底パワーを、前記光記録媒体に記録された情報の再生に用いるレーザビームの再生パワーよりも高く設定し、かつ、データ転送レートが高くなるほど、前記記録マークの形成に用いるレーザビームの記録パワーを高くするともに、消去パワーを低く設定して、前記記録層に情報を記録するために必要な記録条件設定情報を有していることを特徴とする光記録媒体によって達成される。
【００３２】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施態様について詳細に説明する。
【００３３】
図１は、本発明の好ましい実施態様にかかる情報記録／再生装置の主要部を概略的に示す図である。
【００３４】
本実施態様にかかる情報記録／再生装置は、図１に示されるように、光記録媒体１を回転させるためのスピンドルモータ２と、光記録媒体１にレーザビームを照射するヘッド３と、スピンドルモータ２及びヘッド３の動作を制御するコントローラ４と、ヘッド３にレーザ駆動信号を供給するレーザ駆動回路５と、ヘッド３にレンズ駆動信号を供給するレンズ駆動回路６とを備えている。
【００３５】
さらに、図１に示されるように、コントローラ４にはフォーカスサーボ追従回路７、トラッキングサーボ追従回路８及びレーザコントロール回路９が含まれている。フォーカスサーボ追従回路７が活性化すると、回転している光記録媒体１の記録面にフォーカスがかかった状態となり、トラッキングサーボ追従回路８が活性化すると、光記録媒体１の偏芯している信号トラックに対して、レーザビームのスポットが自動追従状態となる。フォーカスサーボ追従回路７及びトラッキングサーボ追従回路８には、フォーカスゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能及びトラッキングゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能がそれぞれ備えられている。また、レーザコントロール回路９は、レーザ駆動回路５により供給されるレーザ駆動信号を生成する回路であり、データの記録時においては、対象となる光記録媒体に記録されている記録条件設定情報に基づいて適切なレーザ駆動信号の生成を行い、データの再生時においては、対象となる光記録媒体の種類に応じ、レーザビームのパワーがあらかじめ定められたパワーとなるよう、レーザ駆動信号の生成を行う。尚、データの再生時におけるあらかじめ定められたパワーは、各光記録媒体の種類ごとに規格によって定められる。
【００３６】
ここで、記録条件設定情報とは、光記録媒体１に対してデータを記録する場合に必要な各種条件を特定するために用いられる情報をいう。本実施態様においては、記録条件設定情報には、記録時におけるレーザビームのパワー及び以下に詳述する記録ストラテジを決定するために必要な情報が少なくとも含まれている。記録条件設定情報としては、データの記録に必要な各条件を具体的に示すもののみならず、情報記録／再生装置内にあらかじめ格納されている各種条件のいずれかを指定することにより記録条件の特定を行うものも含まれる。
【００３７】
尚、上記フォーカスサーボ追従回路７、トラッキングサーボ追従回路８及びレーザコントロール回路９については、コントローラ４内に組み込まれた回路である必要はなく、コントローラ４と別個の部品であっても構わない。さらに、これらは物理的な回路である必要はなく、コントローラ４内で実行されるソフトウェアであっても構わない。
【００３８】
図２は、本実施態様にかかる情報記録／再生装置に光記録媒体１が挿入されてからスタンバイ状態となるまでに行われる一連の動作を概略的に示すフローチャートである。
【００３９】
図２に示されるように、まず本実施態様にかかる情報記録／再生装置に光記録媒体１が挿入されると（ステップＳ１）、まずコントローラ４はスピンドルモータ２を駆動して光記録媒体１を回転させるとともに、レーザ駆動回路５によりヘッド３を駆動してレーザビームを光記録媒体１の記録面に照射する（ステップＳ２）。その後、コントローラ４は、レンズ駆動回路５によりヘッド３をホームポジションに移動させる（ステップＳ３）。
【００４０】
次に、コントローラ４は、フォーカスサーチを行い、これによりフォーカス位置を決定する（ステップＳ４）。かかるフォーカスサーチにおいては、レンズ駆動回路６による制御のもと、ヘッド３が光記録媒体１の記録面に対して垂直方向に駆動される。その後、コントローラ４はフォーカスゲインの設定を行う（ステップＳ５）。
【００４１】
このようにして、フォーカスサーチ（ステップＳ４）及びフォーカスゲインの設定（ステップＳ５）が完了すると、コントローラ４は、フォーカスサーボ追従回路７を活性化させる。すなわち、フォーカスをオンさせる（ステップＳ６）。これにより、回転している光記録媒体１の記録面にフォーカスがかかった状態となる。尚、フォーカスサーボ追従回路７が活性化すると、フォーカスゲインはオートゲインコントロール機能により自動調整される。
【００４２】
次に、コントローラ４は、トラッキングエラー信号振幅の測定を行い（ステップＳ７）、さらに、トラッキングゲインの設定を行う（ステップＳ８）。かかるトラッキングゲインの設定（ステップＳ８）においては、ステップＳ７において得られたトラッキングエラー信号振幅に基づき、適切なトラッキングゲインが選択され、設定される。
【００４３】
このようにしてトラッキングゲインの設定（ステップＳ８）が完了すると、コントローラ４は、トラッキングサーボ追従回路８を活性化させる。すなわち、トラッキングをオンさせる（ステップＳ９）。これにより、偏芯している信号トラックに対して、レーザビームのスポットが自動追従状態となる。トラッキングサーボ追従回路８が活性化すると、トラッキングゲインはオートゲインコントロール機能により自動調整される。
【００４４】
以上のようにして、フォーカスサーボ追従回路７及びトラッキングサーボ追従回路８の活性化が完了すると、コントローラ４は、アドレスの検出やファイル管理情報の読みとり、上述した記録条件設定情報の読みとり等からなる初期設定を実行し（ステップＳ１０）、これが終了するとスタンバイ状態となる（ステップＳ１１）。スタンバイ状態は、ユーザからの指示の待ち受け状態であり、例えば、かかる状態においてユーザより光記録媒体１に対するデータの記録が指示されると、これが開始される。
【００４５】
次に、本実施態様にかかる光記録媒体の構造について説明する。
【００４６】
図３は、本実施態様にかかる光記録媒体１の構造を概略的に示す断面図である。
【００４７】
図３に示されるように、光記録媒体１は、厚さが約１．１ｍｍの基板１１と、厚さが約１０〜３００ｎｍの反射層１２と、厚さが約１０〜５０ｎｍの第２の誘電体層１３と、厚さが約５〜３０ｎｍの記録層１４と、厚さが約３０〜３００ｎｍの第１の誘電体層１５と、厚さが約５０〜１５０μｍの光透過層１６によって構成される。また、光記録媒体１の中央部分には孔１７が設けられている。このような構造を有する光記録媒体に対するデータの記録においては、ヘッド３の一部であり記録用レーザビームを収束するための対物レンズと光記録媒体１の表面との距離（ワーキング・ディスタンス）が非常に狭く（例えば、約８０〜１５０μｍ）設定され、これにより、従来に比べて極めて小さいビームスポット径が実現されている。このような構造を持つ光記録媒体１は、大容量且つ高データ転送レートを実現可能である。また、光記録媒体１には、上述した記録条件設定情報が記録されている。
【００４８】
光記録媒体１の記録層１４は、相変化膜によって構成され、結晶状態である場合の反射率とアモルファス状態である場合の反射率とが異なることを利用してデータの記録が行われる。高データ転送レートでの記録を可能とするためには、より結晶化速度の速い相変化膜によって記録層１４を構成する必要がある。
【００４９】
未記録領域における記録層１４の状態は結晶状態となっており、このため、その反射率は例えば２０％となっている。このような未記録領域に何らかのデータを記録する場合、記録すべきデータにしたがい、記録層１４の所定の部分を融点を超える温度に加熱した後、急冷することによってアモルファス状態に変化させる。アモルファス状態となった部分における反射率は例えば７％となり、これにより、所定のデータが記録された状態となる。そして、一旦記録したデータを上書きする場合には、上書きすべきデータが記録されている部分の記録層１４を記録すべきデータにしたがい、結晶化温度以上若しくは融点以上の温度に加熱し、結晶状態若しくはアモルファス状態に変化させる。
【００５０】
この場合、記録層１４を溶融する際に照射されるレーザビームのパワー（記録パワー）Ｐｗと、記録層１４を冷却する際に照射されるレーザビームのパワー（基底パワー）Ｐｂと、記録層１４を結晶化する際に照射されるレーザビームのパワー（消去パワー）Ｐｅとの関係は、
Ｐｗ＞Ｐｅ＞Ｐｂ
である。したがって、光記録媒体１にデータを記録する場合、コントローラ４は光記録媒体１より読み出された記録条件設定情報に基づき、レーザコントロール回路９を介して、レーザビームのパワーがＰｗ、ＰｅまたはＰｂとなるようレーザ駆動回路５を制御し、これに基づいて、レーザ駆動回路５はレーザ駆動信号のパワーを制御する。
【００５１】
本実施態様においては、再結晶化を抑制すべく、記録時におけるレーザビームの記録パワーＰｗが高く設定されるとともに、消去パワーＰｅが低く設定される。記録パワーＰｗ及び消去パワーＰｅの実際の値については、主に記録層１４を構成する相変化膜の結晶化速度に基づいて定めればよく、例えば、７０Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レート（フォーマット効率＝８０％）を実現するために、結晶化速度の速い相変化膜が用いられている場合には、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．５以下に設定することが好ましく、１４０Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レート（フォーマット効率＝８０％）を実現するために、結晶化速度のより速い相変化膜が用いられている場合には、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．３以下に設定することが好ましい。一例として、フォーマット効率を８０％としたデータ転送レートとして約１４０Ｍｂｐｓを実現する場合、記録パワーＰｗ及び消去パワーＰｅとしては、それぞれ９．０ｍＷ及び２．６ｍＷに設定すればよく、この場合、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）は、約０．２９となる。
【００５２】
一方、光記録媒体１に記録されたデータを再生する場合、コントローラ４は光記録媒体１の種類に基づき、レーザコントロール回路９を介して、レーザビームのパワーがＰｒとなるようレーザ駆動回路５を制御し、これに基づいて、レーザ駆動回路５はレーザ駆動信号のパワーを制御する。ここで、再生時におけるレーザビームのパワーＰｒは、光記録媒体１の記録層１４が結晶化温度に達しないよう十分低い値に抑えられ、記録時におけるレーザビームとの関係では、
Ｐｂ＞Ｐｒ
となるように設定される。一例として、記録時におけるレーザビームの基底パワーＰｂ及び再生パワーＰｒは、それぞれ０．５ｍＷ及び０．３ｍＷに設定される。
【００５３】
このように、本実施態様においては、記録時におけるレーザビームの基底パワーＰｂが、再生パワーＰｒよりも高く設定される。このため、光記録媒体１の記録層１４は、レーザビームが規定パワーＰｂに設定されている期間においても、データの再生時より大きな熱量を受けることになる。
【００５４】
次に、本実施態様にかかる情報記録方法において用いられる変調方式について説明する。
【００５５】
本実施態様にかかる情報記録方法においては、（１，７）ＲＬＬの変調方式を用いることが可能である。但し、本発明による情報記録方法において適用可能な変調方式が、これに限定されるものではなく、他の変調方式を用いることも可能であることは言うまでもない。尚、本明細書においては、記録マークを形成するためのレーザビームの照射方法、すなわち記録時におけるレーザビームのパルス数、各パルスのパルス幅、パルス間隔、パルスのパワー等の設定を「記録ストラテジ」と呼ぶことがある。
【００５６】
また、光記録媒体１に格納されている記録条件設定情報には、どのような記録ストラテジによってデータを記録すべきかを決定するための内容が含まれており、図１に示した情報記録／再生装置は、かかる決定に基づき以下に詳述する記録ストラテジによるデータの記録を行う。
【００５７】
次に、（１，７）ＲＬＬの変調方式を用いた場合における記録ストラテジの一例について説明する。
【００５８】
図４は、２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００５９】
図４に示されるように、２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数は「１」に設定される。ここで、記録用レーザビームのパルス数とは、記録用レーザビームのパワーがＰｗまで高められた回数によって定義される。より詳細には、記録用レーザビームが記録マークの始点に位置するタイミングを時刻ｔｓとし、記録用レーザビームが記録マークの終点に位置するタイミングを時刻ｔｅとした場合、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００６０】
ここで、図４に示す時刻ｔ２１から時刻ｔ２２までの期間をＴｔｏｐ（２Ｔ）と定義し、時刻ｔ２２から時刻ｔ２３までの期間をＴｃｌ（２Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（２Ｔ）は約０．６Ｔに設定され、Ｔｃｌ（２Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図４に示されるように、時刻ｔ２１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ２２とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ２３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００６１】
Ｔｔｏｐ（２Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（２Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、２Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００６２】
図５は、３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００６３】
図５に示されるように、３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合も、記録用レーザビームのパルス数は「１」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００６４】
ここで、図５に示す時刻ｔ３１から時刻ｔ３２までの期間をＴｔｏｐ（３Ｔ）と定義し、時刻ｔ３２から時刻ｔ３３までの期間をＴｃｌ（３Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（３Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（３Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図５に示されるように、時刻ｔ３１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ３２とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ３３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００６５】
Ｔｔｏｐ（３Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（３Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、３Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００６６】
図６は、４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００６７】
図６に示されるように、４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数は「２」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが２回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００６８】
ここで、図６に示す時刻ｔ４１から時刻ｔ４２までの期間をＴｔｏｐ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４２から時刻ｔ４３までの期間をＴｏｆｆ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４３から時刻ｔ４４までの期間をＴｌａｓｔ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４４から時刻ｔ４５までの期間をＴｃｌ（４Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（４Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（４Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（４Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（４Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図６に示されるように、時刻ｔ４１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ４２及び時刻ｔ４４とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ４３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ４５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００６９】
Ｔｔｏｐ（４Ｔ）、Ｔｏｆｆ（４Ｔ）及びＴｌａｓｔ（４Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（４Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、４Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００７０】
図７は、５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００７１】
図７に示されるように、５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合も、記録用レーザビームのパルス数は「２」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが２回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００７２】
ここで、図７に示す時刻ｔ５１から時刻ｔ５２までの期間をＴｔｏｐ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５２から時刻ｔ５３までの期間をＴｏｆｆ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５３から時刻ｔ５４までの期間をＴｌａｓｔ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５４から時刻ｔ５５までの期間をＴｃｌ（５Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（５Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（５Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（５Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（５Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図７に示されるように、時刻ｔ５１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ５２及び時刻ｔ５４とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ５３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ５５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００７３】
Ｔｔｏｐ（５Ｔ）、Ｔｏｆｆ（５Ｔ）及びＴｌａｓｔ（５Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（５Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、５Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００７４】
図８は、６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００７５】
図８に示されるように、６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数は「３」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが３回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００７６】
ここで、図８に示す時刻ｔ６１から時刻ｔ６２までの期間をＴｔｏｐ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６２から時刻ｔ６３までの期間をＴｏｆｆ（６Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ６３から時刻ｔ６４までの期間をＴｍｐ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６４から時刻ｔ６５までの期間をＴｏｆｆ（６Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ６５から時刻ｔ６６までの期間をＴｌａｓｔ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６６から時刻ｔ６７までの期間をＴｃｌ（６Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（６Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（６Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（６Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（６Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図８に示されるように、時刻ｔ６１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ６２、時刻ｔ６４及び時刻ｔ６６とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ６３及び時刻ｔ６５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ６７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００７７】
Ｔｔｏｐ（６Ｔ）、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−１）、Ｔｍｐ（６Ｔ）、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−２）及びＴｌａｓｔ（６Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（６Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、６Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００７８】
図９は、７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００７９】
図９に示されるように、７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合も、記録用レーザビームのパルス数は「３」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが３回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００８０】
ここで、図９に示す時刻ｔ７１から時刻ｔ７２までの期間をＴｔｏｐ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７２から時刻ｔ７３までの期間をＴｏｆｆ（７Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ７３から時刻ｔ７４までの期間をＴｍｐ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７４から時刻ｔ７５までの期間をＴｏｆｆ（７Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ７５から時刻ｔ７６までの期間をＴｌａｓｔ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７６から時刻ｔ７７までの期間をＴｃｌ（７Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（７Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（７Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（７Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（７Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図９に示されるように、時刻ｔ７１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ７２、時刻ｔ７４及び時刻ｔ７６とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ７３及び時刻ｔ７５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ７７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００８１】
Ｔｔｏｐ（７Ｔ）、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−１）、Ｔｍｐ（７Ｔ）、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−２）及びＴｌａｓｔ（７Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（７Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、７Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００８２】
図１０は、８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００８３】
図１０に示されるように、８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数は「４」に設定される。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが４回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００８４】
ここで、図１０に示す時刻ｔ８１から時刻ｔ８２までの期間をＴｔｏｐ（８Ｔ）と定義し、時刻ｔ８２から時刻ｔ８３までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ８３から時刻ｔ８４までの期間をＴｍｐ（８Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ８４から時刻ｔ８５までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ８５から時刻ｔ８６までの期間をＴｍｐ（８Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ８６から時刻ｔ８７までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−３）と定義し、時刻ｔ８７から時刻ｔ８８までの期間をＴｌａｓｔ（８Ｔ）と定義し、時刻ｔ８８から時刻ｔ８９までの期間をＴｃｌ（８Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（８Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（８Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（８Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−３）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（８Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（８Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図１０に示されるように、時刻ｔ８１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ８２、時刻ｔ８４、時刻ｔ８６及び時刻ｔ８８とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ８３、時刻ｔ８５及び時刻ｔ８７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ８９とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００８５】
Ｔｔｏｐ（８Ｔ）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−１）、Ｔｍｐ（８Ｔ−１）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−２）、Ｔｍｐ（８Ｔ−２）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−３）及びＴｌａｓｔ（８Ｔ）の期間（加熱期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（８Ｔ）の期間（冷却期間）においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、８Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００８６】
上述の通り、高いデータ転送レートを実現するために結晶化速度の速い相変化膜を用いると再結晶化が起こりやすくなるが、これを防止するためには、記録パワーＰｗを高く消去パワーＰｅを低く設定することにより、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を小さく設定することが有効である。具体的には、フォーマット効率を８０％とした場合のデータ転送レートとして７０Ｍｂｐｓ以上を実現するためには、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．５以下に設定することが好ましく、フォーマット効率を８０％とした場合のデータ転送レートとして１４０Ｍｂｐｓ以上を実現する場合、記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を０．３以下に設定することが好ましい。この場合、消去パワーＰｅが小さいことから、消去がされにくい状態となっているが、本実施態様においては、基底パワーＰｂが再生パワーＰｒよりも高く設定されているため、Ｔｃｌの期間における過度の冷却が抑制される。その結果、基底パワーＰｂによって消去がアシストされ、消去不足が解消される。このため、データ転送レートを高く設定して記録を行う場合においても、十分な消去率を確保することが可能となる。
【００８７】
ここで、「消去率」とは、所定の記録マークの連続によって構成される単一信号を記録した後、この単一信号上に上記記録マークとは異なる記録マークの連続によって構成される他の単一信号を１回上書きした場合の先に記録した単一信号のキャリアの減少分によって定義され、これが低いと、ジッタが高くなってしまう。良好なオーバーライトを実現するためには、３０ｄＢ以上の消去率が必要であるが、本実施態様によれば、基底パワーＰｂが再生パワーＰｒよりも高く設定されていることから３０ｄＢ以上の高い消去率を確保することが可能となる。
【００８８】
尚、基底パワーＰｂを高く設定しすぎると、十分な冷却効果が得られなくなり、再結晶化が発生してしまうことから、上述の通り、基底パワーＰｂは、消去パワーＰｅよりも低く設定することが好ましい。
【００８９】
【実施例】
まず、図３に示した構造を有し、基板１１の厚みが１．１ｍｍであり、反射層１２の厚みが１００ｎｍであり、第２の誘電体層１３の厚みが２０ｎｍであり、記録層１４の厚みが１２ｎｍであり、第１の誘電体層１５の厚みが３５ｎｍであり、光透過層１６の厚みが１００μｍである光記録媒体１を用意した。
【００９０】
このような光記録媒体１に対し、表１に示す条件のもと、７Ｔに対応する長さの記録マークのみからなる単一信号を形成した。記録ストラテジは上述した記録ストラテジを用いた。
【００９１】
【表１】
0003868255.tif 000002
ここで、レーザビームの記録パワー（Ｐｗ）、消去パワー（Ｐｅ）及び基底パワー（Ｐｂ）は、表２に示す値に設定した。このような光記録媒体１に対するデータの再生においては、一般にレーザビームの再生パワーＰｒが約０．３ｍＷに設定されることから、本実施例においては、Ｐｂ＞Ｐｒである。
【００９２】
【表２】
0003868255.tif 000003
次に、表１及び表２に示す条件によって、かかる７Ｔの単一信号上に２Ｔ、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔ、６Ｔ及び８Ｔに対応する長さの記録マークからなる単一信号をそれぞれ上書きし、その消去率を測定した。記録ストラテジは、いずれも上述した記録ストラテジを用いた。測定の結果を表３に示す。
【００９３】
【表３】
0003868255.tif 000004
表３に示すように、いずれの単一信号で上書きした場合においても、３０ｄＢ以上の消去率が得られていることが分かる。
【００９４】
次に、比較例として、表１に示す条件のもと、レーザビームの記録パワー（Ｐｗ）、消去パワー（Ｐｅ）及び基底パワー（Ｐｂ）を表４に示す値に設定して、上記７Ｔの単一信号上に２Ｔ、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔ、６Ｔ及び８Ｔに対応する長さの記録マークからなる単一信号をそれぞれ上書きし、その消去率を測定した。
【００９５】
【表４】
0003868255.tif 000005
上述の通り、このような光記録媒体１に対するデータの再生においては、一般にレーザビームの再生パワーＰｒが約０．３ｍＷに設定されることから、本比較例においては、Ｐｂ＜Ｐｒである。測定の結果を表５に示す。
【００９６】
【表５】
0003868255.tif 000006
表５に示すように、最短記録マークである２Ｔに対応する長さの記録マークを上書きした場合において、消去率が低下している。これは、Ｔｔｏｐ（２Ｔ）が非常に短いことから、Ｔｃｌ（２Ｔ）の期間の途中において光記録媒体１の記録層１４が既に十分冷却されているためであると考えられる。すなわち、Ｔｃｌ（２Ｔ）の期間の途中において光記録媒体１の記録層１４が十分に冷却されると、その後記録用レーザビームのパワーがＰｅとなるまでの期間において、古い記録マークが消去されず、これにより消去率の低下が生じるものと考えられる。
【００９７】
このように、本実施態様においては、記録時におけるレーザビームの基底パワーＰｂを再生パワーＰｒよりも高く設定していることから、高データ転送レートを実現するために結晶化速度の速い相変化膜によって記録層１４を構成し、これに応答してレーザビームの記録パワーＰｗと消去パワーＰｅとの比（Ｐｅ／Ｐｗ）を小さく設定した場合であっても、記録マークの上書きに際して、良好な消去特性を得ることが可能となる。
【００９８】
本発明は、以上の実施態様に限定されることなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【００９９】
例えば、上記実施態様においては、全ての記録マークの形成において、レーザビームの基底パワーＰｂを再生パワーＰｒよりも高く設定しているが、一部の記録マークの形成においてのみ、レーザビームの基底パワーＰｂを再生パワーＰｒよりも高く設定しても構わない。この場合、上記比較例から明らかなように、長さの短い記録マークほど消去率の低下が顕著となるため、長さの短い記録マークの形成において、レーザビームの基底パワーＰｂを再生パワーＰｒよりも高く設定することが好ましい。例えば、２Ｔに対応する長さの記録マークの形成においてはＰｂ＞Ｐｒに設定し、３Ｔ〜８Ｔに対応する長さの記録マークの形成においてはＰｂ≦Ｐｒに設定しても構わない。
【０１００】
また、上記実施態様においては、２Ｔ、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔ、６Ｔ、７Ｔ及び８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数をそれぞれ１、１、２、２、３、３及び４に設定しているが、本発明における記録ストラテジがこれに限定されることはなく、これとは異なる記録ストラテジを採用しても構わない。
【０１０１】
また、上記実施態様による光記録媒体への情報記録方法の適用が好適な光記録媒体として、図３に示される光記録媒体１を挙げたが、本発明による情報記録方法の適用がこのような光記録媒体に制限されることはなく、情報の記録が可能な光記録媒体であれば、どのような光記録媒体に対しても適用可能である。
【０１０２】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体、光記録媒体への情報記録方法及び情報記録／再生装置を提供することができる。特に、本発明による効果は、データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定する場合に顕著となり、１４０Ｍｂｐｓ以上に設定する場合に特に顕著となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の好ましい実施態様にかかる情報記録／再生装置の主要部を概略的に示す図である。
【図２】本発明の好ましい実施態様にかかる情報記録／再生装置に光記録媒体１が挿入されてからスタンバイ状態となるまでに行われる一連の動作を概略的に示すフローチャートである。
【図３】本発明の好ましい実施態様にかかる光記録媒体１の構造を概略的に示す断面図である。
【図４】２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図５】３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図６】４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図７】５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図８】６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図９】７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図１０】８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【符号の説明】
１  光記録媒体
２  スピンドルモータ
３  ヘッド
４  コントローラ
５  レーザ駆動回路
６  レンズ駆動回路
７  フォーカスサーボ追従回路
８  トラッキングサーボ追従回路
９  レーザコントロール回路
１１  基板
１２  反射層
１３  第２の誘電体層
１４  記録層
１５  第１の誘電体層
１６  光透過層
１７  孔
【図１】
0003868255.tif 000007
【図２】
0003868255.tif 000008
【図３】
0003868255.tif 000009
【図４】
0003868255.tif 000010
【図５】
0003868255.tif 000011
【図６】
0003868255.tif 000012
【図７】
0003868255.tif 000013
【図８】
0003868255.tif 000014
【図９】
0003868255.tif 000015
【図１０】
0003868255.tif 000016