(57)【要約】【課題】タッチパネルのタッチ面における水の移動を様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制する。【解決手段】電子機器１０Ａの導出部１２により、検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネル４２から時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出し、実行部１４Ａにより、導出部１２によって導出された移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルと、
前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出する導出部と、
前記導出部によって導出された移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する実行部と、
を含む電子機器。
【請求項２】
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値以上となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
請求項１又は請求項２記載の電子機器。
【請求項４】
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の軌跡の内積をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度と前記速度閾値とを比較し、かつ、前記内積と所定の内積閾値とを比較して、これらの比較結果に基づいて前記予め定められた処理を実行する、
請求項１記載の電子機器。
【請求項５】
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
請求項４記載の電子機器。
【請求項６】
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
請求項４又は請求項５記載の電子機器。
【請求項７】
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
請求項４記載の電子機器。
【請求項８】
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
請求項４記載の電子機器。
【請求項９】
検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出し、
導出した移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する、
ことを含む処理をコンピュータに実行させるための処理実行プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示の技術は、電子機器及び処理実行プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子機器に設けられたタッチパネルに何らかの原因で水滴が付着した場合の、ユーザによるタッチ操作が行われたとの誤判定を低減する技術として、タッチパネルにおける各スイッチのオン時間の長短に基づいて、水滴の付着の有無を判定する技術があった。
【０００３】
この技術によれば、タッチスイッチが継続的にオン状態とされている期間であるオン時間が、人間がタッチパネルに対してタップ操作を行う場合の最低時間以下となっている場合、或いは最高時間以上となっている場合に、このオン状態を無効としている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１１２３３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記従来の技術では、ユーザによるタップ操作のみが対象とされており、フリック操作、スワイプ操作、ピンチ操作等に代表される様々な種類のタッチ操作には対応することができなかった。なお、この問題は、上記電子機器がスマートフォン、タブレット端末、携帯型音楽プレーヤ等の携帯性の高い装置であり、該装置を、浴室や台所等に持ち込んだり、屋外や屋内プール等に持ち出したりした場合に生じる可能性が高い問題である。
【０００６】
開示の技術は、一つの側面として、タッチパネルのタッチ面における水の移動を、様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
開示の技術は、検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルを含む。また、開示の技術は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出する導出部を含む。さらに、開示の技術は、前記導出部によって導出された移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する実行部を含む。
【発明の効果】
【０００８】
開示の技術は、一つの側面として、タッチパネルのタッチ面における水の移動を、様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制することができる、という効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態に係る電子機器の機能ブロック図である。
【図２】実施形態に係る各種演算式の説明に供する模式図である。
【図３】第１実施形態に係るタブレット端末の概略構成を示すブロック図である。
【図４】実施形態に係る座標テーブルの一例を示す図表である。
【図５】実施形態に係る誤判定抑制機能の原理の説明に供する図であり、タッチパネルに水滴が付着した場合の各種グラフである。
【図６】実施形態に係る誤判定抑制機能の原理の説明に供する図であり、タッチパネルにタッチ操作を行った場合の各種グラフである。
【図７】実施形態に係る誤判定抑制機能の原理の説明に供する図であり、タッチパネルに水滴が付着した状態を示す正面図である。
【図８】実施形態に係る誤判定抑制機能の原理の説明に供する図であり、タッチパネルに付着した水滴が流れる場合の状態を示す正面図である。
【図９】実施形態に係る座標検出処理の一例を示すフローチャートである。
【図１０】第１実施形態に係る水滴判定処理の一例を示すフローチャートである。
【図１１】第２実施形態に係る電子機器の機能ブロック図である。
【図１２】第２実施形態に係るタブレット端末の概略構成を示すブロック図である。
【図１３】第２実施形態に係る水滴判定処理の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、図面を参照して、開示の技術の実施形態の一例を詳細に説明する。
【００１１】
〔第１実施形態〕
図１には、本実施形態に係る電子機器１０Ａが示されている。図１に示すように、本実施形態に係る電子機器１０Ａは、導出部１２、実行部１４Ａ、主記憶部３８及びタッチパネル４２を備えている。
【００１２】
タッチパネル４２は、検出した物体の接触位置の座標を示す座標情報を出力する。本実施形態に係る電子機器１０Ａでは、タッチパネル４２として、物体と導電膜との間での静電容量の変化を捉えて、該物体の接触位置を検出する静電容量方式のタッチパネルを適用している。
【００１３】
また、導出部１２は、タッチパネル４２から時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出する。本実施形態に係る導出部１２では、次の式（１）により移動速度ｖを演算により導出している。なお、図２に示すように、式（１）におけるｘｎ及びｙｎは、タッチパネル４２から直近に出力された座標情報により示される位置ｎを示す２次元座標系のＸ座標及びＹ座標を表す。同様に、式（１）におけるｘｎ−１及びｙｎ−１は、タッチパネル４２から上記直近より１回前に出力された座標情報によって示される位置（ｎ−１）を示す２次元座標系のＸ座標及びＹ座標を表す。さらに、式（１）におけるｒａｔｅは、タッチパネル４２における座標情報の出力周期（秒）を示すレポートレートを表す。
【００１４】
【数１】
2016212678.tif 000003
【００１５】
また、導出部１２は、タッチパネル４２から時系列に出力された座標情報が示す座標位置の軌跡の内積をさらに導出する。本実施形態に係る導出部１２では、次の式（２）により内積Ｎを演算により導出している。なお、図２に示すように、式（２）におけるｘｎ及びｙｎと、ｘｎ−１及びｙｎ−１は、式（１）と同様のものである。また、式（２）におけるｘｎ−２及びｙｎ−２は、タッチパネル４２から上記直近より２回前に出力された座標情報によって示される位置（ｎ−２）を示す２次元座標系のＸ座標及びＹ座標を表す。
【００１６】
【数２】
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【００１７】
さらに、導出部１２は、タッチパネル４２から時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動量を導出する。本実施形態に係る導出部１２では、次の式（３）により移動量Ｍを演算により導出している。なお、図２に示すように、式（３）におけるｘｎ及びｙｎは式（１）と同様のものであり、ｘｎ−２及びｙｎ−２は式（２）と同様のものである。すなわち、移動量Ｍは、タッチパネル４２から直近に出力された座標情報により示される位置ｎと、タッチパネル４２から該直近より２回前に出力された座標情報によって示される位置（ｎ−２）との間のユークリッド距離に相当する。
【００１８】
【数３】
2016212678.tif 000005
【００１９】
そして、実行部１４Ａは、導出部１２によって導出された移動速度ｖと所定の速度閾値とを比較し、かつ、導出部１２によって導出された内積Ｎと所定の内積閾値とを比較し、かつ、導出部１２によって導出された移動量Ｍと所定の移動量閾値とを比較する。そして、実行部１４Ａは、これらの比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する。なお、本実施形態に係る実行部１４Ａでは、移動速度ｖが速度閾値を下回り、かつ、内積Ｎが内積閾値を上回った場合、上記予め定められた処理を実行する。また、本実施形態に係る実行部１４Ａでは、移動速度ｖが速度閾値を下回り、かつ、内積Ｎが内積閾値以下となり、かつ、移動量Ｍが移動量閾値以下となった場合、上記予め定められた処理を実行する。なお、本実施形態に係る実行部１４Ａでは、上記予め定められた処理として、タッチパネル４２によって検出された座標を示す座標情報を、実行中の上位プログラム１６に通知する処理を実行する。
【００２０】
なお、電子機器１０Ａにおける導出部１２は開示の技術に係る導出部の一例であり、実行部１４Ａは開示の技術に係る実行部の一例である。
【００２１】
電子機器１０Ａは、例えば図３に示すタブレット端末３０Ａで実現することができる。タブレット端末３０Ａは、タブレット端末３０Ａの全体的な動作を司るメインプロセッサ３２を備えている。
【００２２】
メインプロセッサ３２には、無線部３４、オーディオ入出力部３６、上述した主記憶部３８、表示部４０及びサブプロセッサ４４が接続されている。
【００２３】
無線部３４は、アンテナ５０が接続されており、アンテナ５０を介して受信した無線信号を電気信号に変換してメインプロセッサ３２に出力したり、メインプロセッサ３２から入力された電気信号を無線信号に変換してアンテナ５０を介して送信したりする。
【００２４】
オーディオ入出力部３６は、図示しないマイクロフォン及びスピーカが接続されている。そして、オーディオ入出力部３６は、マイクロフォンから入力された音声信号を電気信号に変換してメインプロセッサ３２に出力したり、メインプロセッサ３２から入力された電気信号を音声信号に変換してスピーカに出力したりする。
【００２５】
主記憶部３８は、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）やフラッシュメモリ等によって実現することができる。主記憶部３８はメインプロセッサ３２に内蔵されていてもよく、外付けされていてもよい。主記憶部３８には、上述した上位プログラム１６が記憶されている。なお、本実施形態に係る上位プログラム１６は、タッチパネル４２から出力された座標情報を用いて何らかの処理を行うものとされている。
【００２６】
表示部４０は、メインプロセッサ３２による制御に応じて画面データにより示される画像を表示する。本実施形態に係るタブレット端末３０Ａでは、表示部４０として液晶ディスプレイを用いているが、これに限らない。例えば、有機ＥＬ（Electro-Luminescence）ディスプレイ、プラズマディスプレイ等の他のディスプレイを表示部４０として適用してもよい。上述したタッチパネル４２は表示部４０の表示面に重ね合わされて設けられている。
【００２７】
サブプロセッサ４４は、上述したタッチパネル４２に接続されており、タッチパネル４２から出力された座標情報が入力される。また、サブプロセッサ４４には、副記憶部４６が接続されている。
【００２８】
副記憶部４６もまた、ＨＤＤやフラッシュメモリ等によって実現することができる。副記憶部４６には、タブレット端末３０Ａを電子機器１０Ａとして機能させるための座標検出プログラム４６Ａが記憶されている。サブプロセッサ４４は、座標検出プログラム４６Ａを副記憶部４６から読み出して、内蔵されているメモリ４４Ａに展開し、座標検出プログラム４６Ａが有するプロセスを順次実行する。
【００２９】
座標検出プログラム４６Ａは、導出プロセス４６Ａ１及び実行プロセス４６Ａ２Ａを有する。サブプロセッサ４４は、導出プロセス４６Ａ１を実行することで、図１に示す導出部１２として動作する。また、サブプロセッサ４４は、実行プロセス４６Ａ２Ａを実行することで、図１に示す実行部１４Ａとして動作する。これにより、座標検出プログラム４６Ａを実行したタブレット端末３０Ａが、電子機器１０Ａとして機能することになる。なお、座標検出プログラム４６Ａは開示の技術における処理実行プログラムの一例である。
【００３０】
一方、副記憶部４６には、座標テーブル記憶領域４６Ｂが設けられている。図４には、本実施形態に係る座標テーブル記憶領域４６Ｂに記憶される座標テーブル６０の構成の一例が示されている。
【００３１】
図４に示すように、本実施形態に係る座標テーブル６０は、識別子及び座標情報の各情報が含まれている。
【００３２】
識別子は、タッチパネル４２から出力された座標情報を、該タッチパネル４２のタッチ面において検出されている単一又は複数の位置が該タッチ面から離脱することなく継続的に移動又は静止されていると見なせる座標情報群毎に区分するための情報である。従って、同時点でタッチパネル４２のタッチ面における複数の箇所に水滴が付着していたり、ユーザの指先が接触していたりする場合等には、座標テーブル６０には、該箇所毎に異なる識別子が付与された状態で、座標情報群が時系列順に記憶されることになる。
【００３３】
なお、電子機器１０Ａは、可搬型のパーソナル・コンピュータ、またはＰＤＡ（Personal Digital Assistant）の機能を搭載した携帯型の端末であるスマート端末等であってもよい。また、電子機器１０Ａは、例えば半導体集積回路、より詳しくはＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）等で実現することも可能である。
【００３４】
ところで、本実施形態に係るタブレット端末３０Ａには、タッチパネル４２に何らかの原因で水滴が付着した場合における、ユーザによるタッチ操作が行われたとの誤判定を低減する誤判定抑制機能が搭載されている。なお、水滴がタッチパネル４２に付着する原因としては、浴室、プール、台所等の人が水に接する場所へのタブレット端末３０Ａの持ち込みや、雨天時におけるタブレット端末３０Ａの屋外での使用等を例示することができる。以下、誤判定抑制機能について説明する。
【００３５】
図５には、タブレット端末３０Ａのタッチパネル４２のタッチ面に付着した水滴が該タッチ面上を移動した場合における各種物理量の時間的な推移の一例が示されている。また、図６には、タブレット端末３０Ａのタッチパネル４２のタッチ面に対して、ユーザの指がタッチ面に接触している位置を基準として左右方向に比較的高速でフリック操作を行った場合における図５と同様の各種物理量の時間的な推移の一例が示されている。なお、図５及び図６では、上記物理量として、タッチパネル４２からサブプロセッサ４４に連続的に入力される座標情報に基づいて得られる、各座標情報により示される位置の移動距離、移動速度、及び連続的な３点の位置の内積の３種類の物理量が示されている。また、図５では、縦軸の最大値を超える一部の物理量については図示を省略している。
【００３６】
一例として図５及び図６に示すように、タブレット端末３０Ａのタッチパネル４２に付着した水滴が移動する場合、その移動距離や移動速度は、人による操作では発生し得ないほど大振幅で変化しており、人による操作とは明らかに異なっている。なお、ここでいう人による操作には、タップ操作、フリック操作、スワイプ操作、ピンチ操作等の様々な種類のタッチ操作が含まれる。
【００３７】
また、タブレット端末３０Ａのタッチパネル４２に付着した水滴が移動する場合には、他の水滴や自身が移動した軌跡上に残存する水分との間で結合や離散が発生するため、直線的な動きとはならない可能性が高い。
【００３８】
すなわち、タブレット端末３０Ａのタッチパネル４２のタッチ面に付着した水滴が移動する場合、一例として図７に示すように、該水滴による水が広がりをもって表示部４０の周縁部に向けて流れる。なお、タッチパネル４２に付着した水滴が移動する状況としては、表示部４０の表示面が水平以外の状態となっている状況や、該表示面が水平の状態となっていても、該表示面に対して比較的強い風が吹き付けている状況等を例示することができる。
【００３９】
この場合、上記水滴による水が、一例として図８に示すように、周囲の水との間で結合や離散を繰り返しつつ流れるため、その重心位置が直線的に移動することは希である。これに対し、タッチパネル４２では、静電容量の変化が生じている領域の重心位置の座標を示す情報が座標情報として出力される。このため、水滴が付着し、かつ、該水滴による水がタッチパネル４２のタッチ面を流れる場合には、タッチパネル４２から時系列に出力される座標情報により示される位置は、多くの場合、蛇行したものとなる。
【００４０】
このため、一例として図５及び図６に示すように、タッチパネル４２のタッチ面で水が移動した場合にタッチパネル４２から出力される座標情報が示す位置の軌道の内積は、タッチパネル４２をユーザが指先によって操作した場合に比較して小さくなる傾向にある。なお、図５に示した内積では、一部に突発的に高い値を示しているが、これは例外的に生じたものである。
【００４１】
そこで、本実施形態に係るタブレット端末３０Ａでは、上記移動速度及び上記内積の、タッチパネル４２に付着した水滴による水の流れと、タッチパネル４２に対する人による操作との違いを利用して、誤判定抑制機能を実現する。
【００４２】
次に、本実施形態の作用を説明する。本実施形態では、メインプロセッサ３２によって上位プログラム１６が実行され、かつ、タッチパネル４２から座標情報の入力が開始された場合に、サブプロセッサ４４によって座標検出プログラム４６Ａを実行させる。この座標検出プログラム４６Ａの実行により、図９に示す座標検出処理が行われる。以下、該座標検出処理について説明する。
【００４３】
座標検出処理のステップ１００において、導出部１２は、タッチパネル４２から座標情報を受信し、受信した座標情報を副記憶部４６の座標テーブル記憶領域４６Ｂに記憶する。なお、この際、タッチパネル４２のタッチ面における複数の箇所に水滴が付着していたり、ユーザの指先が接触していたりする場合等には、サブプロセッサ４４は、タッチパネル４２から該複数の箇所に対応する複数の座標情報が受信される。この場合、導出部１２は、該箇所毎に異なる識別子を設定し、受信した各座標情報を対応する識別子に関連付けて、副記憶部４６の座標テーブル記憶領域４６Ｂに記憶する。従って、座標テーブル記憶領域４６Ｂには、座標テーブル６０として、座標情報が上記複数の箇所の各々毎に区分されて記憶される。以下では、共通の識別子に関連付けて記憶された座標情報群を、「同一系統座標情報群」という。
【００４４】
次のステップ１０２において、導出部１２は、この時点で副記憶部４６の座標テーブル記憶領域４６Ｂに記憶されている全ての同一系統座標情報群について、座標情報が３時点分以上記憶されたか否かを判定する。そして、導出部１２は、ここで否定判定となった場合はステップ１００に戻る一方、肯定判定となった場合はステップ１０４に移行する。
【００４５】
ステップ１０４において、実行部１４Ａは、図１０に示す水滴判定処理を行う。なお、本実施形態では、１回の水滴判定処理で、一つの同一系統座標情報群を対象として処理を行う。以下では、１回の水滴判定処理で処理対象としている同一系統座標情報群を「対象座標情報群」という。
【００４６】
水滴判定処理のステップ２００において、導出部１２は、副記憶部４６の座標テーブル記憶領域４６Ｂの対象座標情報群から、直近に記憶した座標情報から３時点分の座標情報を読み出す。そして、実行部１４Ａは、読み出した座標情報を用いて、前述した式（１）、式（２）及び式（３）により移動速度ｖ、内積Ｎ及び移動量Ｍを算出する。なお、この際、実行部１４Ａは、移動距離ｖの算出を、直近に記憶した座標情報から２時点分の座標情報を用いて行う。
【００４７】
次のステップ２０２において、実行部１４Ａは、算出した移動速度ｖが予め定められた速度閾値以上であるか否かを判定し、否定判定となった場合はステップ２０４に移行する。なお、上記速度閾値は、移動速度ｖが該閾値以上である場合に水の移動が検出されたと見なせる値として、タブレット端末３０Ａの実機を用いた実験や、タブレット端末３０Ａの設計仕様に基づくコンピュータ・シミュレーション等により得られた値を用いてもよい。また、上記速度閾値は、タブレット端末３０Ａのユーザにタッチパネル４２等を介して入力させる形態としてもよい。
【００４８】
ステップ２０４において、実行部１４Ａは、算出した内積Ｎが予め定められた内積閾値以下であるか否かを判定し、否定判定となった場合は後述するステップ２０８に移行する一方、肯定判定となった場合はステップ２０６に移行する。なお、上記内積閾値は、内積Ｎが該閾値以下である場合に水の移動が検出されたと見なせる値として、タブレット端末３０Ａの実機を用いた実験や、タブレット端末３０Ａの設計仕様に基づくコンピュータ・シミュレーション等により得られた値を用いてもよい。また、上記内積閾値は、タブレット端末３０Ａのユーザにタッチパネル４２等を介して入力させる形態としてもよい。
【００４９】
ステップ２０６において、実行部１４Ａは、算出した移動量Ｍが予め定められた移動量閾値を上回っているか否かを判定し、否定判定となった場合はステップ２０８に移行する。なお、上記移動量閾値は、移動量Ｍが該閾値を上回った場合に水の移動が検出されたと見なせる値として、タブレット端末３０Ａの実機を用いた実験や、タブレット端末３０Ａの設計仕様に基づくコンピュータ・シミュレーション等により得られた値を用いてもよい。また、上記移動量閾値は、タブレット端末３０Ａのユーザにタッチパネル４２等を介して入力させる形態としてもよい。
【００５０】
ステップ２０８において、実行部１４Ａは、ステップ２００の処理によって読み出した３時点の座標情報を上位プログラム１６に送信し、その後に本水滴判定処理を終了する。
【００５１】
一方、ステップ２０２において肯定判定となった場合、又はステップ２０６において肯定判定となった場合は、水の移動が検出されたと見なして、座標情報の上位プログラム１６への送信を行うことなく本水滴判定処理を終了する。水滴判定処理が終了すると、座標検出処理（図９参照。）のステップ１０６に移行する。
【００５２】
ステップ１０６において、導出部１２は、全ての同一系統座標情報群についてステップ１０４による水滴判定処理を実行したか否かを判定し、否定判定となった場合はステップ１０４に戻る一方、肯定判定となった場合にはステップ１０８に移行する。なお、ステップ１０４において繰り返し水滴判定処理を行う場合には、それまでに処理対象としなかった同一系統座標情報群を対象座標情報群とする。
【００５３】
ステップ１０８において、導出部１２は、タッチパネル４２から座標情報が受信されなくなったか否かを判定することにより、タッチパネル４２のタッチ面から全ての物が離脱されたか否かを判定する。ここで否定判定となった場合はステップ１００に戻る一方、肯定判定となった時点で本座標検出処理を終了する。
【００５４】
以上、詳細に説明したように、本実施形態では、検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出する。また、本実施形態では、導出した移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する。このため、本実施形態では、タッチパネルのタッチ面における水が流れる速度と、ユーザによるタッチ操作時の指先の移動速度との違いを利用して、その後の処理を切り替えることができる。この結果、タッチパネルのタッチ面における水の移動を、様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制することができる。
【００５５】
また、本実施形態では、タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の軌跡の内積をさらに導出し、移動速度と速度閾値とを比較し、かつ、内積と所定の内積閾値とを比較して、これらの比較結果に基づいて前記予め定められた処理を実行する。このため、内積を用いない場合に比較して、より高精度に上記誤判定を抑制することができる。
【００５６】
特に、本実施形態では、移動速度が速度閾値を下回り、かつ、内積が内積閾値を上回った場合、上記予め定められた処理として、タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する。このため、タッチパネルによって検出された座標を用いた不要な処理の実行を回避することができる。
【００５７】
また、本実施形態では、タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出する。また、本実施形態では、移動速度が速度閾値を下回り、かつ、内積が内積閾値以下となり、かつ、移動量が所定の移動量閾値以下となった場合、上記予め定められた処理として、タッチパネルにより検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する。このように、上記移動量を用いることにより、タッチパネルのタッチ面にユーザの指先が静止している状況を、水滴が付着した状況と切り分けることができる結果、効果的に上記誤判定を抑制することができる。
【００５８】
また、本実施形態では、タッチパネルとして静電容量方式のタッチパネルを用いている。このため、静電容量方式のタッチパネルを用いた電子機器について、該タッチパネルのタッチ面における水の移動を、様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制することができる。
【００５９】
さらに、本実施形態では、開示の技術に係る電子機器をタブレット端末として構成している。このため、可搬性が高く、水滴が付着する状況となりやすいタブレット端末について、該タッチパネルのタッチ面における水の移動を、様々な種類のタッチ操作の何れかと誤判定することを抑制することができる。
【００６０】
特に、本実施形態では、タッチパネルにより検出された座標情報が水の移動によるものか否かの判定を上位プログラムで行う必要がないため、座標情報を利用する複数の上位プログラムの各々を変更する必要がない。
【００６１】
〔第２実施形態〕
次に開示の技術の第２実施形態について説明する。まず、図１１を参照して、本第２実施形態に係る電子機器１０Ｂの機能的な構成について説明する。なお、図１１における図１に示す電子機器１０Ａと同一の構成要素については図１と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６２】
図１１に示すように、本第２実施形態に係る電子機器１０Ｂは、実行部１４Ａに代えて、実行部１４Ａとは異なる処理を実行する実行部１４Ｂが用いられている点が電子機器１０Ａと異なっている。
【００６３】
本第２実施形態に係る実行部１４Ｂは、上記予め定められた処理として、タッチパネル４２のタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する。なお、電子機器１０Ｂにおける実行部１４Ｂは開示の技術に係る実行部の一例である。
【００６４】
電子機器１０Ｂは、例えば図１２に示すタブレット端末３０Ｂで実現することができる。以下、図１２を参照して、本第２実施形態に係るタブレット端末３０Ｂの構成について説明する。なお、図１２における図３のタブレット端末３０Ａと同一の構成要素については図３と同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００６５】
図１２に示すように、本第２実施形態に係るタブレット端末３０Ｂは、タブレット端末３０Ａの実行プロセス４６Ａ２Ａに代えて、実行することで実行部１４Ｂとして動作する実行プロセス４６Ａ２Ｂを有している点がタブレット端末３０Ａと異なっている。
【００６６】
次に、本実施形態の作用を説明する。本実施形態でも、メインプロセッサ３２によって上位プログラム１６が実行され、かつ、タッチパネル４２から座標情報の入力が開始された場合に、サブプロセッサ４４によって座標検出プログラム４６Ａを実行させる。この座標検出プログラム４６Ａの実行により、図９に示す座標検出処理が行われる。ただし、本第２実施形態に係る座標検出処理では、ステップ１０４において実行される水滴判定処理が図１３に示す水滴判定処理となる点が上記第１実施形態に係る座標検出処理と異なっている。このため、以下では、図１３を参照して、該水滴判定処理について説明する。なお、図１３における図１０と同一の処理を実行するステップについては図１０と同一のステップ番号を付して、その説明を省略する。
【００６７】
水滴判定処理のステップ２０２において肯定判定となった場合、又はステップ２０６において肯定判定となった場合、実行部１４Ｂは、水の移動が検出されたと見なして、ステップ２１０に移行し、予め定められた報知処理を実行した後、本水滴判定処理を終了する。なお、本実施形態では、上記報知処理として、オーディオ入出力部３６を用いて、タッチパネル４２のタッチ面に水滴が付着したことを報知するものとして予め定められた警報音を鳴動させているが、これに限るものではない。例えば、上記報知処理として、表示部４０により予め定められた警告メッセージを表示させる形態や、該警告メッセージの表示と上記警報音の鳴動とを双方とも実行する形態としてもよい。
【００６８】
以上、詳細に説明したように、本実施形態では、上記移動速度が速度閾値以上となった場合、上記予め定められた処理として、タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する。このため、ユーザは水滴が付着していることを容易に把握することができる。
【００６９】
さらに、本実施形態では、移動速度が速度閾値を下回り、かつ、内積が内積閾値以下となり、かつ、移動量が所定の移動量閾値を上回った場合、上記予め定められた処理として、タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する。このように、上記移動量を用いることにより、タッチパネルのタッチ面にユーザの指先が静止している状況を、水滴が付着した状況と切り分けることができる結果、効果的に水滴が付着したことを報知することができる。
【００７０】
なお、上記各実施形態では、移動速度ｖ、内積Ｎ及び移動量Ｍの全てを算出しておき、移動速度ｖを用いた判定、内積Ｎを用いた判定及び移動量Ｍを用いた判定を順次行っているが、これに限らない。例えば、各判定の直前に該判定で用いる移動速度ｖ、内積Ｎ及び移動量Ｍの何れか１つのみを算出する形態としてもよい。
【００７１】
また、上記各実施形態では、移動速度ｖ、内積Ｎ及び移動量Ｍの全てを用いて、水の移動が検出されたか否かを判定しているが、これに限らない。例えば、移動速度ｖのみを用いて水の移動が検出されたか否かを判定する形態としてもよい。この場合、図１０及び図１３に示される水滴判定処理において、ステップ２０４及びステップ２０６の処理を削除し、ステップ２０２において否定判定となった場合はステップ２０８に移行する処理を行うことになる。
【００７２】
また、移動量Ｍを用いることなく、移動速度ｖ及び内積Ｎのみを用いて、水の移動が検出されたか否かを判定する形態としてもよい。この場合、図１０及び図１３に示される水滴判定処理において、ステップ２０６の処理を削除し、ステップ２０４にて肯定判定となった場合は、図１０の処理の場合は水滴判定処理を終了することになり、図１３の処理の場合はステップ２１０に移行することになる。
【００７３】
また、上記各実施形態では、移動速度ｖとして式（１）により算出されるものを適用する場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、速度閾値を変更することにより、次の式（４）〜式（６）の何れかによって算出されるものとしてもよい。
【００７４】
【数４】
2016212678.tif 000006
【００７５】
【数５】
2016212678.tif 000007
【００７６】
【数６】
2016212678.tif 000008
【００７７】
同様に、移動量Ｍについても、式（３）により算出されるものを適用する形態に限らず、例えば、移動量閾値を変更することにより、次の式（７）〜式（８）の何れかによって算出されるものとしてもよい。
【００７８】
【数７】
2016212678.tif 000009
【００７９】
【数８】
2016212678.tif 000010
【００８０】
これらの場合、式（１）により移動速度ｖを算出する場合や、式（３）により移動量Ｍを算出する場合に比較して、演算負荷を低減することができる。
【００８１】
また、上記各実施形態では、移動量Ｍとして、直近に検出された座標位置と、該直近の２回前に検出された座標位置との間の距離を適用する場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、直近に検出された座標位置と、該直近の１回前に検出された座標位置との間の距離や、直近の１回前に検出された座標位置と、該直近の２回前に検出された座標位置との間の距離を移動量Ｍとして適用してもよい。
【００８２】
また、上記各実施形態では、タッチパネル４２のタッチ面における水の蛇行の程度を示す物理量として内積を適用した場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、該物理量として外積を適用するようにしてもよい。
【００８３】
また、上記各実施形態では、速度閾値、内積閾値及び移動量閾値の何れの閾値も固定値とする場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、タブレット端末のタッチパネル４２のタッチ面の地軸に対する傾斜角に応じて各閾値を適宜変更する形態としてもよい。なお、この場合、タブレット端末にジャイロセンサ等のセンサを設ける必要がある。この場合、タッチパネル４２のタッチ面の傾斜角に応じて的確な閾値を設定することができるため、より的確に上記誤判定を抑制することができる。
【００８４】
また、タブレット端末にジャイロセンサを設けた場合には、タッチパネル４２のタッチ面が下向きとされているか否かを判定し、下向きとされている場合には誤判定抑制機能の実行を停止する形態としてもよい。
【００８５】
また、上記第１実施形態では、上記予め定められた処理の一例として上位プログラムへ座標情報を通知する処理を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、上位プログラムへの座標情報の通知が別プログラムによって行われる態様において、タッチ面上の水滴の移動を検知した場合に、上記別プログラムによる座標情報の通知を停止させる処理を行うようにしてもよい。
【００８６】
また、上記各実施形態では、同一の同一系統座標情報群に対して水滴判定処理を継続的に実行する場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、水滴判定処理によって、検出された座標情報が水の移動によるものであると判定された同一系統座標情報群については、その後の座標情報の上位プログラムへの通知を行わないようにする形態としてもよい。
【００８７】
また、上記各実施形態では、上記水の移動によるものか否かを一度の判定によって確定する場合を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、複数回連続して上記水の移動によるものと判定された場合に、該判定を確定する形態としてもよい。
【００８８】
また、上記各実施形態では、座標検出プログラム４６Ａを副記憶部４６に予め記憶（インストール）しておく態様を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、座標検出プログラム４６Ａを、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc Read Only Memory）、ＤＶＤ−ＲＯＭ（Digital Versatile Disc ROM）等の記録媒体から媒体読み書き装置を介してタブレット端末３０の副記憶部４６に読み込む形態としてもよく、ネットワークを介して外部装置から副記憶部４６にダウンロードする形態としてもよい。
【００８９】
本明細書に記載された全ての文献、特許出願及び技術規格は、個々の文献、特許出願及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。
【００９０】
以上の各実施形態に関し、更に以下の付記を開示する。
【００９１】
（付記１）
検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルと、
前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出する導出部と、
前記導出部によって導出された移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する実行部と、
を含む電子機器。
【００９２】
（付記２）
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記１記載の電子機器。
【００９３】
（付記３）
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値以上となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記１又は付記２記載の電子機器。
【００９４】
（付記４）
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の軌跡の内積をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度と前記速度閾値とを比較し、かつ、前記内積と所定の内積閾値とを比較して、これらの比較結果に基づいて前記予め定められた処理を実行する、
付記１記載の電子機器。
【００９５】
（付記５）
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記４記載の電子機器。
【００９６】
（付記６）
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記４又は付記５記載の電子機器。
【００９７】
（付記７）
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記４記載の電子機器。
【００９８】
（付記８）
前記導出部は、前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記実行部は、前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記４記載の電子機器。
【００９９】
（付記９）
前記タッチパネルは、静電容量方式のタッチパネルである、
付記１〜付記８の何れか１項記載の電子機器。
【０１００】
（付記１０）
タブレット端末として構成された、
付記１〜付記９の何れか１項記載の電子機器。
【０１０１】
（付記１１）
検出した座標を示す座標情報を出力するタッチパネルから時系列に出力された座標情報に基づいて、該座標情報が示す位置の移動速度を導出し、
導出した移動速度と所定の速度閾値とを比較し、該比較結果に基づいて予め定められた処理を実行する、
ことを含む処理をコンピュータに実行させるための処理実行プログラム。
【０１０２】
（付記１２）
前記移動速度が前記速度閾値を下回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記１１記載の処理実行プログラム。
【０１０３】
（付記１３）
前記移動速度が前記速度閾値以上となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記１１又は付記１２記載の処理実行プログラム。
【０１０４】
（付記１４）
前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の軌跡の内積をさらに導出し、
前記移動速度と前記速度閾値とを比較し、かつ、前記内積と所定の内積閾値とを比較して、これらの比較結果に基づいて前記予め定められた処理を実行する、
付記１１記載の処理実行プログラム。
【０１０５】
（付記１５）
前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記１４記載の処理実行プログラム。
【０１０６】
（付記１６）
前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記１４又は付記１５記載の処理実行プログラム。
【０１０７】
（付記１７）
前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値を上回った場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルのタッチ面に水滴が付着したことを報知する処理を実行する、
付記１４記載の処理実行プログラム。
【０１０８】
（付記１８）
前記タッチパネルから時系列に出力された座標情報が示す位置の移動量をさらに導出し、
前記移動速度が前記速度閾値を下回り、かつ、前記内積が前記内積閾値以下となり、かつ、前記移動量が所定の移動量閾値以下となった場合、前記予め定められた処理として、前記タッチパネルによって検出された座標情報を上位のプログラムに通知する処理を実行する、
付記１４記載の処理実行プログラム。
【０１０９】
（付記１９）
前記タッチパネルは、静電容量方式のタッチパネルである、
付記１１〜付記１８の何れか１項記載の処理実行プログラム。
【０１１０】
（付記２０）
前記タッチパネルは、タブレット端末に設けられている、
付記１１〜付記１９の何れか１項記載の処理実行プログラム。
【符号の説明】
【０１１１】
１０Ａ、１０Ｂ  電子機器
１２  導出部
１４Ａ、１４Ｂ  実行部
３０Ａ、３０Ｂ  タブレット端末
３２  メインプロセッサ
３４  無線部
３６  オーディオ入出力部
３８  主記憶部
４０  表示部
４２  タッチパネル
４４  サブプロセッサ
４４Ａ  メモリ
４６  副記憶部
４６Ａ  座標検出プログラム
４６Ａ１  導出プロセス
４６Ａ２Ａ、４６Ａ２Ｂ  実行プロセス
４６Ｂ  座標テーブル記憶領域
６０  座標テーブル
【図１】
2016212678.tif 000011
【図２】
2016212678.tif 000012
【図３】
2016212678.tif 000013
【図４】
2016212678.tif 000014
【図５】
2016212678.tif 000015
【図６】
2016212678.tif 000016
【図７】
2016212678.tif 000017
【図８】
2016212678.tif 000018
【図９】
2016212678.tif 000019
【図１０】
2016212678.tif 000020
【図１１】
2016212678.tif 000021
【図１２】
2016212678.tif 000022
【図１３】
2016212678.tif 000023