(57)【要約】      （修正有）【課題】油性媒体への溶解性が高い新規なキサンテン化合物並びに該化合物を用いた染料組成物の提供。【解決手段】３，６−ジクロロスピロ[９Ｈ−キサンテン−９，３’−[３Ｈ]［２，１]ベンゾオキサチオール]１',１'−ジオキシドとヒドロキシ基等を有するアミン類を縮合し得られた化合物に、更にエチレン性不飽和光重合性基を有する塩化物を縮合して得た下式のキサンテン化合物。2016060831.tif 000020（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に、無置換の炭素数１〜２のアルキレン基を表す。Ｊ１及びＪ２はエチレン性不飽和光重合性基を有す置換基を表す。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表されるキサンテン化合物
【化１】
2016060831.tif 000017
（式（１）中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に、無置換の炭素数１〜２のアルキレン基を表す。Ｊ１及びＪ２は一方が下記式（２）
【化２】
2016060831.tif 000018
（式（２）中、Ｑは無置換のアルキレン基を表す。Ｍはエチレン性不飽和光重合性基を表す。）
で表される置換基を表し、他方が水素原子；ハロゲン原子、アルコキシ基、シアノ基、アミド基及びヒドロキシ基からなる群より選ばれる置換基を有する炭素数１〜４のアルキル基；無置換の炭素数１〜４のアルキル基または上記式（２）で表される置換基を表す。）。
【請求項２】
式（２）におけるＱが無置換の炭素数２〜４のアルキレン基である請求項１に記載のキサンテン化合物。
【請求項３】
式（２）におけるＭが下記式（３）
【化３】
2016060831.tif 000019
（式（３）中、Ｒ３は水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表す。Ｒ４は水素原子、無置換の炭素数１〜４のアルキル基または無置換のフェニル基を表す。）
で表されるエチレン性不飽和光重合性基である請求項１または２に記載のキサンテン化合物。
【請求項４】
式（３）におけるＲ４が水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基である請求項３に記載のキサンテン化合物。
【請求項５】
式（１）におけるＲ１及びＲ２がエチレン基であり、Ｊ１及びＪ２の一方が式（２）で表される置換基であり、他方がヒドロキシ基を有する炭素数１〜４のアルキル基、無置換の炭素数１〜４のアルキル基または式（２）で表される置換基である請求項２乃至４のいずれか一項に記載のキサンテン化合物。
【請求項６】
式（１）におけるＪ１及びＪ２の両者が式（２）で表される置換基である請求項５に記載のキサンテン化合物。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載のキサンテン化合物及び油溶性有機溶媒を含有する油性染料組成物。
【請求項８】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載のキサンテン化合物及び水性媒体を含有する水性染料組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は染料として有用な新規なキサンテン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
色素は一般に染料と顔料とに大きく分類される。顔料は耐光性、耐溶剤性といった堅牢性が高いものの、溶媒に不溶なため取り扱いが難しい。例えば、カラーフィルター等、光学用途への応用を想定した場合、高い透明性の確保が必要不可欠であり、溶剤に不溶な顔料を微細化する技術や溶媒に分散させるための高度な分散技術が必要となる。一方、染料は一般に溶媒に可溶であるため取り扱い易く、高い着色力、透明性を示すことが知られているが、染料であっても必ずしも全ての溶媒に対して良好な溶解性を有する訳ではなく、ある特定の溶媒に対しては難溶性を示すものがほとんどである。
【０００３】
溶媒に対する溶解性の乏しい染料を用いて物体を着色する方法としては、例えば、前記した顔料のように高度な分散技術を用いた湿式着色法を用いる他、真空蒸着などの気相から物体上へ染料分子を析出させる乾式着色法などがある。湿式着色法は、溶媒に対する溶解性の乏しい染料を溶媒中に微細に分散するために長時間の分散工程を必要とする上、分散助剤として種々の添加剤を加える必要があり、必ずしも適用範囲が広いとは言えない。また、乾式着色法は、真空装置のような大型の設備が必要であり、更に染料を気化させる高温条件に耐える耐久性の良い色素は数が限られているため、必ずしも適用範囲が広いとは言えない。
【０００４】
また、溶媒に対する溶解性の乏しい染料骨格に嵩高い置換基を導入し、溶媒に対する溶解性を向上させることも可能であるが、導入した置換基の影響によって、必ずしも物性が元の化合物と等しくなるとは限らない。
【０００５】
キサンテン化合物は、色相が鮮明で高発色性を有しており、光や熱等に対して堅牢であることから、レッド〜バイオレット領域の色相の染料として、各種塗料、水性インキ、油性インキ、インクジェット用インキ、カラーフィルター用など幅広い用途で使用されている。このような染料として例えば、特許文献１（段落００４６の化２８）に記載されている下記式（１００）で表されるキサンテン化合物が知られている。
しかしながら、本発明者らが検討した結果、下記式（１００）で表されるキサンテン化合物は特定の溶媒に対する溶解性が不充分であった。
【０００６】
【化１】
2016060831.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−３３７４４９号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，５（１１），１０６５．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、鮮明性および発色性に優れ、特定の溶媒に対して良好な溶解性を有する新規のキサンテン化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは前述の課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、特定の構造を有する新規のキサンテン化合物は、従来公知のキサンテン染料（化合物）に比べて著しく油性媒体への溶解性が優れることを見出し、本発明を完成させるに至った。
即ち、本発明は、
［１］下記式（１）で表されるキサンテン化合物
【００１１】
【化２】
2016060831.tif 000003
【００１２】
（式（１）中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に、無置換の炭素数１〜２のアルキレン基を表す。Ｊ１及びＪ２は一方が下記式（２）
【００１３】
【化３】
2016060831.tif 000004
【００１４】
（式（２）中、Ｑは無置換のアルキレン基を表す。Ｍはエチレン性不飽和光重合性基を表す。）
で表される置換基を表し、他方が水素原子；ハロゲン原子、アルコキシ基、シアノ基、アミド基及びヒドロキシ基からなる群より選ばれる置換基を有する炭素数１〜４のアルキル基；無置換の炭素数１〜４のアルキル基または上記式（２）で表される置換基を表す。）、
［２］式（２）におけるＱが無置換の炭素数２〜４のアルキレン基である前記［１］に記載のキサンテン化合物、
［３］式（２）におけるＭが下記式（３）
【００１５】
【化４】
2016060831.tif 000005
【００１６】
（式（３）中、Ｒ３は水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表す。Ｒ４は水素原子、無置換の炭素数１〜４のアルキル基または無置換のフェニル基を表す。）
で表されるエチレン性不飽和光重合性基である前記［１］または［２］に記載のキサンテン化合物、
［４］式（３）におけるＲ４が水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基である前記［３］に記載のキサンテン化合物、
［５］式（１）におけるＲ１及びＲ２がエチレン基であり、Ｊ１及びＪ２の一方が式（２）で表される置換基であり、他方がヒドロキシ基を有する炭素数１〜４のアルキル基、無置換の炭素数１〜４のアルキル基または式（２）で表される置換基である前記［２］乃至［４］のいずれか一項に記載のキサンテン化合物、
［６］式（１）におけるＪ１及びＪ２の両者が式（２）で表される置換基である前記［５］に記載のキサンテン化合物、
［７］前記［１］乃至［６］のいずれか一項に記載のキサンテン化合物及び油溶性有機溶媒を含有する油性染料組成物、
［８］前記［１］乃至［６］のいずれか一項に記載のキサンテン化合物及び水性媒体を含有する水性染料組成物、
に関する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明のキサンテン化合物（以下、単に「本発明の化合物」ともいう）は鮮明性および発色性に優れ、油溶性媒体、特に有機溶剤への溶解性に優れる。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の化合物は、前記式（１）で表される。
式（１）中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立に、無置換の炭素数１〜２のアルキレン基を表す。
【００１９】
式（１）のＲ１及びＲ２が表す無置換の炭素数１〜２のアルキレン基としては、メチレン基及びエチレン基が挙げられ、エチレン基であることが好ましい。
【００２０】
式（１）中、Ｊ１及びＪ２は一方が前記式（２）で表される置換基を表し、他方が水素原子、炭素数１〜４のアルキル基または前記式（２）で表される置換基を表し、該炭素数１〜４のアルキル基は置換基を有していてもよい。
【００２１】
式（１）のＪ１及びＪ２が表す炭素数１〜４のアルキル基は、炭素数１〜４のアルキル基であれば直鎖状または分岐鎖状の何れにも限定されず、その具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基及びｔ−ブチル基が挙げられる。
【００２２】
式（１）におけるＪ１及びＪ２が表す炭素数１〜４のアルキル基が有していてもよい置換基としては、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｉｓｏ−プロポキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｉｓｏ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基及びｔ−ブトキシ基等）、シアノ基、アミド基（例えば、アセトアミド基、エチルアミド基及びプロピルアミド基等）及びヒドロキシ基等が挙げられる。
【００２３】
式（１）のＪ１及びＪ２としては、一方が前記式（２）で表される置換基であって他方がヒドロキシ基を有していてもよい炭素数１〜４のアルキル基または前記式（２）で表される置換基であることが好ましく、両者が前記式（２）で表される置換基であることがより好ましい。
【００２４】
式（２）中、Ｑは無置換のアルキレン基を表す。該無置換のアルキレン基とは炭素原子と水素原子のみからなるアルキル基から水素原子１個を除いた２価の連結基を意味し、無置換の炭素数２〜４のアルキレン基であることが好ましい。
【００２５】
式（２）のＱが表す無置換の炭素数２〜４のアルキレン基の具体例としては、エチレン基、ｎ−プロピレン基、ｉｓｏ−プロピレン基、ｎ−ブチレン基、ｉｓｏ−ブチレン基、ｓｅｃ−ブチレン基及びｔ−ブチレン基が挙げられ、エチレン基であることが好ましい。
【００２６】
式（２）中、Ｍはエチレン性不飽和光重合性基を表す。
【００２７】
ここで言うエチレン性不飽和光重合性基とは、ビニル基等の反応性のＣ＝Ｃ二重結合を有する光重合性の置換基を意味する。該エチレン性不飽和光重合性基としては、反応性のＣ＝Ｃ二重結合がカルボニル基のような電子吸引性基と結合して活性化されているもの、即ち、前記式（３）で表される置換基であることが好ましい。
【００２８】
式（３）中、Ｒ３は水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基を表す。
【００２９】
式（３）におけるＲ３が表す無置換の炭素数１〜４のアルキル基の具体例としては、式（１）のＪ１及びＪ２が表す無置換の炭素数１〜４のアルキル基と同じものが挙げられる。
【００３０】
式（３）のＲ３としては、水素原子またはメチル基であることが好ましく、水素原子であることがより好ましい。
【００３１】
式（３）中、Ｒ４は水素原子、無置換の炭素数１〜４のアルキル基または無置換のフェニル基を表す。
【００３２】
式（３）におけるＲ４が表す無置換の炭素数１〜４のアルキル基の具体例としては、式（１）のＪ１及びＪ２が表す無置換の炭素数１〜４のアルキル基と同じものが挙げられる。
【００３３】
式（３）のＲ４としては、水素原子または無置換の炭素数１〜４のアルキル基であることが好ましく、水素原子またはメチル基であることがより好ましく、水素原子であることが更に好ましい。
【００３４】
本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物としては、上記Ｒ１、Ｒ２、Ｊ１及びＪ２（式（２）中のＱ及びＭ並びに式（３）中のＲ３及びＲ４）それぞれの好ましいものの組み合わせのものがより好ましく、より好ましいものの組み合わせのものが更に好ましい。
【００３５】
本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物は、例えば、非特許文献１に記載された方法に準じて合成した縮合物３，６−ジクロロスピロ[９Ｈ−キサンテン−９，３’−[３Ｈ]［２，１]ベンゾオキサチオール]１',１'−ジオキシドとヒドロキシ基等を有するアミン類を縮合し得られた化合物に、更にエチレン性不飽和光重合性基を有する塩化物を縮合することにより合成することができる。その合成スキームの一例を下記に示した。
合成スキームにおける式（５）〜（９）中のＲ１、Ｒ２、Ｑ及びＭは、前記式（１）または（２）におけるＲ１、Ｒ２、Ｑ及びＭと同義である。Ｒ１０は、水素原子；ハロゲン原子、アルコキシ基、シアノ基、アミド基及びヒドロキシ基からなる群より選ばれる置換基を有する炭素数１〜４のアルキル基；無置換の炭素数１〜４のアルキル基または−Ｑ−ＯＨで表される置換基である。
【００３６】
【化５】
2016060831.tif 000006
【００３７】
即ち、３，６−ジクロロスピロ[９Ｈ−キサンテン−９，３’−[３Ｈ]［２，１]ベンゾオキサチオール]１',１'−ジオキシド（上記合成スキーム例において式（４）で表される化合物）と対応するヒドロキシ基を有するアミン類（上記合成スキーム例において式（５）で表される化合物）とを所定温度（例えば２０〜１２０℃）で縮合して得られた化合物（上記合成スキーム例において式（６）で表される化合物）に、更に対応するアミン類（上記合成スキーム例において式（７）で表される化合物）を所定温度（例えば３０〜１５０℃）で縮合させ化合物（上記合成スキーム例において式（８）で表される化合物）を得る。
得られた式（８）で表される化合物のヒドロキシ基に、エチレン性不飽和光重合性基を有する塩化物（上記合成スキーム例において式（９）で表される化合物）を所定温度（例えば０〜１００℃）で縮合させることにより本発明の式（１）で表される化合物を得ることができる。
【００３８】
前記のスキームは、式（４）で表される化合物に式（５）で表される化合物を縮合する例であるが、先ず式（４）で表される化合物に式（７）で表される化合物を縮合させ、次いで式（５）で表される化合物を縮合させても構わない。
【００３９】
上記に例示した合成スキームは、１ステップ目に示した１次縮合工程、２ステップ目に示した２次縮合工程、３ステップ目に示した３次縮合工程によって、本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物を合成する方法である。
【００４０】
１ステップ目に示した１次縮合工程では、式（４）で表される化合物と式（５）で表されるアミン類とを、有機溶媒や縮合剤の存在下で加熱して縮合させる。次に、２ステップ目に示した２次縮合工程では、前記の１次縮合工程で得た式（６）で表される化合物と式（７）で表されるアミン類とを、有機溶媒や縮合剤の存在下で再び加熱して縮合させることにより式（８）で表される化合物を得ることができる。次に、３ステップ目に示した３次縮合工程では、前記の２次縮合工程で得た式（８）で表される化合物と式（９）で表される塩化物とを、有機溶媒や必要に応じて塩基触媒の存在下で必要に応じて氷冷や加熱して縮合させることにより式（１）で表されるキサンテン化合物を得ることができる。
【００４１】
上記に例示した合成スキームの１ステップ目に示した１次縮合工程及び２ステップ目に示した２次縮合工程では、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等のアルコール類、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（以下ＮＭＰと略記）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（以下ＤＭＦと略記）、ジメチルスルホキシド、スルホラン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン及びニトロベンゼン等の有機溶媒を単独で、もしくは混合して使用することが好ましい。３ステップ目に示した３次縮合工程では、例えば、ＮＭＰ、ＤＭＦ、ジメチルスルホキシド、スルホラン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トリクロロベンゼン及びニトロベンゼン等の有機溶媒を単独で、もしくは混合して使用することが好ましい。
【００４２】
上記１次縮合工程における反応温度は、２０〜１２０℃であることが好ましく、３０〜７０℃であることがより好ましい。上記２次縮合工程における反応温度は、３０〜１５０℃であることが好ましく、４０〜１００℃であることがより好ましい。上記３次縮合工程における反応温度は、０〜１００℃であることが好ましく、０〜５０℃であることがより好ましい。
【００４３】
式（５）で表される化合物と式（７）で表される化合物が同一の場合には、式（４）で表される化合物と式（５）で表される化合物との一段階の縮合反応により式（８）で表される化合物を得ることもできる。その際の反応温度は、３０〜１５０℃であることが好ましい。
【００４４】
上記１次縮合工程及び２次縮合工程では、必要に応じて縮合剤を使用することもでき、使用できる縮合剤としては、例えば、塩化亜鉛、塩化マグネシウム、塩化アルミニウム等を用いることが好ましい。縮合剤を使用する場合には、１次縮合工程、２次縮合工程それぞれにおいて０．５〜２．０モル当量含有させることが好ましい。
【００４５】
上記３次縮合工程では、必要に応じて塩基触媒を使用することもでき、使用できる塩基触媒としては、例えば、トリエチルアミン、ピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルピペラジン等を用いることが好ましい。塩基触媒を使用する場合には、０．１〜４．０モル当量含有させることが好ましい。
【００４６】
以下に、本発明の前記式（１）で示されるキサンテン化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。
【００４７】
【化６】
2016060831.tif 000007
2016060831.tif 000008
2016060831.tif 000009
2016060831.tif 000010
【００４８】
【化７】
2016060831.tif 000011
2016060831.tif 000012
2016060831.tif 000013
2016060831.tif 000014
【００４９】
本発明の油性または水性染料組成物は、本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物及び、油性染料組成物の場合は油溶性有機溶媒を、水性染料の場合は水性媒体を含有する。本発明の油性または水性染料組成物における式（１）で表されるキサンテン化合物の含有量は、通常０．１〜５０質量％、好ましくは０．２〜４０質量％、より好ましくは０．５〜２０質量％である。
【００５０】
本発明の油性染料組成物は、少なくとも１種類の油溶性有機溶媒に本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物を溶解または分散させて調製する事ができる。用いられる油溶性有機溶媒としては、例えば、エタノール、ペンタノール、オクタノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール、テトラフルオロプロパノール等のアルコール類；エチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールジアセテート等のグリコール誘導体；メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ブチルフェニルエーテル、ベンジルエーテル、ヘキシルエーテル等のエーテル類；酢酸エチル、酢酸ブチル、安息香酸エチル、安息香酸ブチル、ラウリン酸エチル、ラウリン酸ブチルなどのエステル類；アセトニトリル、ＤＭＦ、ジメチルスルホキシド、スルホラン、ＮＭＰ、２−ピロリドン等の極性有機溶媒等が挙げられ、これらの溶媒は単独で用いてもよいし、２種類以上を混合して用いてもよい。
【００５１】
本発明の水性染料組成物は、水性媒体に本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物を溶解または分散させて調製する事ができる。水性媒体としては、水または水溶性有機溶媒が挙げられる。水溶性有機溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、ｔ−ブタノール、ペンタノール及びベンジルアルコール等のアルコール類；エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、１，３−ペンタンジオール及び１，５−ペンタンジオール等の多価アルコール類；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル及びジプロピレングリコールモノメチルエーテル等のグリコール誘導体；エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン及びモルホリン等のアミン類；２−ピロリドン、ＮＭＰ、１，３−ジメチル−イミダゾリジノン等が挙げられる。これらの溶媒は単独で用いてもよいし、２種類以上を混合して用いてもよい。
【００５２】
水性染料組成物には、酸またはアルカリを添加してもよい。水性染料組成物に添加し得る酸としては、塩酸、硫酸及びリン酸等の無機酸並びにシュウ酸及びクエン酸等の有機酸等が挙げられる。
水性染料組成物に添加し得るアルカリとしては、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム及び水酸化カリウム等のアルカリ金属水酸化物並びに炭酸ナトリウム、炭酸リチウム及び炭酸カリウム等のアルカリ金属炭酸塩等が挙げられる。水性染料組成物に添加し得る酸またはアルカリの含有量は、通常０．１〜３０質量％、好ましくは０．２〜２０質量％、より好ましくは０．３〜１５質量％である。
【００５３】
本発明の油性または水性染料組成物には、色相の調整などの目的で必要に応じて前記式（１）で表されるキサンテン化合物以外の色材を併用してもよい。併用し得る色材としては、例えば酸性染料、反応性染料、直接性染料、カチオン染料及び塩基性染料等の水溶性染料；分散染料及びソルベント染料等の油溶性染料；有機顔料並びにカーボンブラック等が挙げられるがこれらに限定されず、溶媒に溶解した状態あるいは分散した状態で添加される。本発明の油性または水性染料組成物における併用し得る色材の使用量は特に限定されず、式（１）で表されるキサンテン化合物に対して、通常１５質量％以下、好ましくは５〜１０％質量が用いられる。
【００５４】
本発明の油性染料組成物及び水性染料組成物には、式（１）で表されるキサンテン化合物の分散性を改善する目的で、必要により分散剤を併用することが出来る。
【００５５】
油性染料組成物に用い得る分散剤としては、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ナフタレンスルホン酸のホルマリン縮合物、アルキルナフタレンスルホン酸のホルマリン縮合物、クレオソート油スルホン酸のホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェートのアンモニウム塩、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルサルフェートのアンモニウム塩、ポリオキシアルキルエーテル燐酸エステル塩等公知のアニオン界面活性剤、ビニルナフタレン誘導体、α、β−エチレン性不飽和カルボン酸の脂肪族アルコールエステル等、スチレン、スチレン誘導体、アクリル酸、アクリル酸誘導体、メタクリル酸、メタクリル酸誘導体、マレイン酸、マレイン酸誘導体、無水マレイン酸、無水マレイン酸誘導体、イタコン酸、イタコン酸誘導体、フマール酸、フマール酸誘導体等から選ばれた少なくとも２つ以上の単量体からなるブロック共重合体、或いはランダム共重合体、またはこれらの塩等の高分子分散剤等が挙げられ、これらの１種以上が、式（１）で表されるキサンテン化合物及び必要により併用される色材に対して、通常５００質量％以下、好ましくは１０〜４５０質量％、より好ましくは１００〜４００質量％用いられる。
【００５６】
水性染料組成物に用い得る分散剤としては、界面活性剤の他、顔料分散液を調整するのに慣用されている分散剤、例えば高分子分散剤を好適に使用することができる。高分子分散剤の具体例としては、ポリビニルアルコール類、ポリビニルピロリドン類、ポリアクリル酸、アクリル酸−アクリルニトリル共重合体、アクリル酸塩−アクリルニトリル共重合体、酢酸ビニル−アクリル酸エステル共重合体、アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体等のアクリル系樹脂、スチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−α−メチルスチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−α−メチルスチレン−アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体等のスチレン−アクリル樹脂、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、イソブチレン−マレイン酸樹脂、ロジン変性マレイン酸樹脂、ビニルナフタレン−アクリル酸共重合体、ビニルナフタレン−マレイン酸共重合体、及び酢酸ビニル−エチレン共重合体、酢酸ビニル−脂肪酸ビニルエチレン共重合体、酢酸ビニル−マレイン酸エステル共重合体、酢酸ビニル−クロトン酸共重合体、酢酸ビニル−アクリル酸共重合体等の酢酸ビニル系共重合体及びそれらの塩が挙げられる。式（１）で表されるキサンテン化合物及び必要より併用される色材に対して通常１００質量％以下、好ましくは１０〜７０質量％用いられる。
【００５７】
式（１）で表されるキサンテン化合物を微粒状に分散させる方法としては、サンドミル（ビーズミル）、ロールミル、ボールミル、ペイントシェーカー、超音波分散機、マイクロフルイダイザー等を用いる方法が挙げられるが、これらの中でもサンドミル（ビーズミル）が好ましい。またサンドミル（ビーズミル）を用いて分散を行う場合は、径の小さいビーズを使用したり、ビーズの充填率を大きくすること等、粉砕効率を高め得る条件で処理することが好ましく、更に粉砕処理後に濾過、遠心分離などで素粒子を除去することも好ましい。
【００５８】
本発明の染料組成物にはその他の添加剤として表面調整剤、消泡剤、防腐・防黴剤、ｐＨ調整剤等を含んでも良い。表面調整剤としては、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、エチレンオキサイドとプロピレンオキサイドの共重合物等の公知のノニオン系、ポリシロキサン系あるいはポリジメチルシロキサン系の界面活性剤、消泡剤としては、シリコーン系、アセチレン系の公知の消泡剤、防腐・防黴剤としてはデヒドロ酢酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、ソジウムピリジンチオン−１−オキサイド、ジンクピリジンチオン−１−オキサイド、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、１−ベンズイソチアゾリン−３−オンのアミン塩等の公知の防腐・防黴剤、ｐＨ調整剤としては水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム等の水酸化アルカリ金属類、トリエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジメチルエタノールアミン、ジエチルエタノールアミン等の３級アミン類等の公知のｐＨ調整剤が挙げられ、これらはそれぞれ必要に応じて添加する事ができる。
【００５９】
また本発明の油性または水性染料組成物には被着色体への染料の定着性を向上させる目的で、組成中の媒体と相溶性のあるポリアミド系、ポリウレタン系、ポリエステル系、エポキシ系又はポリアクリル系樹脂並びにエチレン性不飽和基を有するモノマーやオリゴマー等のバインダー樹脂を含有させることが好ましい。バインダー樹脂は、染料組成物中の式（１）で表されるキサンテン化合物及び必要により併用される色材に対して通常１００００質量％以下が用いられる。尚、重合開始剤や硬化剤等は、バインダー樹脂の使用量に応じて適当量を用いればよい。本発明の油性または水性染料組成物は上記各成分を溶媒に溶解あるいは分散及び混合することによって調製することができる。
【００６０】
本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物は、油性染料組成物または水性染料組成物として各種塗料、水性インキ、油性インキ、インクジェット用インキ、インクジェット用ＵＶインキ等の印刷用インキ、感熱記録材料におけるインクシート、電子写真用のカラートナー、各種繊維用の染色のための染色液や樹脂着色のためなどの各種着色組成物等が挙げられる。油性染料組成物および水性染料組成物は、例えば普通紙、コート紙、プラスチックフィルム、繊維や布（セルロース、ナイロン、羊毛等）、皮革、プラスチック基板などの被着色材料に用いられる。また、本発明の染料組成物を被着色材料に付与する方法としては、浸染、捺染などの各種染色方法；感熱記録、電子写真記録などの各種記録方法；スクリーン印刷、オフセット印刷、凸版印刷、フレキソ印刷、インクジェット印刷などの各種印刷方法；あるいはスピンコーター、ロールコーターなどによる塗工方法が挙げられる。
【実施例】
【００６１】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に限定されるものでは無い。実施例中、最大吸収波長は分光光度計「（株）島津製作所製、商品名ＵＶ−３１５０」により測定した。尚、実施例における「部」は、特に断りのない限り質量基準である。
【００６２】
実施例１（上記化合物Ｎｏ．１で表されるキサンテン化合物の合成）
（工程１−１）
２００ｍｌの四つ口フラスコに、上記式（４）で表される化合物１０．１部、スルホラン３０部及び４−ピペリジンエタノール（東京化成工業社製）１０．１部を入れ、６５℃で１時間半攪拌した。反応液の液温が５０℃まで下がったら、ＮＭＰを２０部加え希釈した反応液を２０％食塩水に注ぎ込み、析出した結晶をろ取、洗浄、乾燥させることにより、下記式（１０１）で表される染料中間体１３．６部を得た。
【００６３】
【化８】
2016060831.tif 000015
【００６４】
（工程１−２）
１００ｍｌの四つ口フラスコに、工程１−１で得られた式（１０１）で表される染料中間体１１．３部、ＮＭＰ４０部及び塩化アクリロイル（和光純薬工業社製）７．４部を入れ、１０℃以下で１時間攪拌した。反応液を１０％塩酸水に注ぎ込み、析出した結晶をろ取、洗浄、乾燥させることにより、本発明のキサンテン化合物Ｎｏ．１を８．４部得た。該キサンテン化合物の最大吸収波長は５６０ｎｍ（メタノール）であった。
【００６５】
実施例２（化合物Ｎｏ．１の油性染料組成物の調製）
実施例１で得られたキサンテン化合物１００ｍｇとジアセトンアルコール１９００ｍｇを２０ｍｌサンプル管中で混合した後、２５℃で１時間攪拌してキサンテン化合物濃度が５％の油性染料組成物を調整した。得られた油性染料組成物には、目視による残渣は確認されなかった。また、キサンテン化合物１００ｍｇとジアセトンアルコール９００ｍｇを用いて前記と同様の手法で調整したキサンテン化合物濃度が１０％の油性染料組成物についても、目視による残渣は確認されなかった。また、前記ジアセトンアルコールを乳酸メチルに変更して、同様の手法で調整したそれぞれキサンテン化合物濃度が５％及び１０％の油性染料組成物についても、目視による残渣は確認されなかった。
【００６６】
比較例１
実施例１で得られたキサンテン化合物を、上記式（１００）で表されるキサンテン化合物に変更したこと以外は実施例２と同様にして、比較用油性染料組成物を調整した。得られた全ての比較用油性染料組成物全てに、目視による残差が確認された。
【００６７】
【表１】
2016060831.tif 000016
【００６８】
実施例及び比較例より、本発明の式（１）で表されるキサンテン化合物が、油性媒体への溶解性に優れていることは明らかである。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明のキサンテン化合物は鮮明性および発色性に優れ、該キサンテン化合物は、有機媒体への溶解性が高く取り扱いやすい。よって、本発明のキサンテン化合物は染料着色体に利用可能であり、各種塗料、水性インキ、油性インキ、インクジェット用インキ、インクジェット用ＵＶインキ、感熱記録材料、電子写真用のカラートナー材料、各種繊維用の染色のための染色液や樹脂着色等の幅広い用途に使用できる。