(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１００℃における動粘度が２〜１２ｍｍ2 ／ｓである鉱油を基油とし、該基油に対して、（ａ）１００℃における動粘度が２０〜５０ｍｍ2 ／ｓである鉱油、（ｂ）有機モリブデン化合物、（ｃ）ポリブテニルコハク酸イミドとポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物からなるイミド化合物であり、イミド化合物のモノイミド体に由来する窒素量のビスイミド体に由来する窒素量に対する重量比が０．４〜２．０、イミド化合物に由来するホウ素量の窒素量に対する重量比が０．０５〜０．３５であるイミド化合物、及び（ｄ）スルホネートに由来するアルカリ土類金属量のサリチレートに由来するアルカリ土類金属量に対する重量比が０．２〜５．０である、全塩基価が３１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネート及び全塩基価が１５０〜２５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属サリチレートを配合した内燃機関用潤滑油組成物であって、組成物全量基準で、（ａ）成分の鉱油が０．５〜２．５重量％であり、（ｂ）成分に由来するモリブデン量が１００〜２，０００重量ｐｐｍであり、（ｃ）成分に由来するホウ素量が０．００４〜０．０１４重量％であり、（ｃ）成分に由来する窒素量が０．０４〜０．１２重量％であり、（ｄ）成分のアルカリ土類金属スルホネートが０．２〜０．８重量％であり、（ｄ）成分のアルカリ土類金属サリチレートが０．３〜３．０重量％である内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項２】
請求項１記載の内燃機関用潤滑油組成物が、（ｅ）成分として有機ポリサルファイド化合物を、組成物全量基準で、硫黄量として５０〜１，０００重量ｐｐｍ含有する内燃機関用潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項１又は２記載の内燃機関用潤滑油組成物が、（ｆ）成分として、流動点降下剤を、組成物全量基準で、０．１〜３重量％含有する内燃機関用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は内燃機関用潤滑油組成物に関し、さらに詳しくは、ガソリンエンジン用の潤滑油として好適であり、低燃費特性，低温での粘度特性及び水混入下での塩基性低下防止能を損なうことなく、酸化安定性と高温デポジット防止性能に優れた内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年の自動車技術の向上により、エンジンの高出力化、高回転化が図られ、そのために過酷な条件での使用に耐え得る高性能の内燃機関用潤滑油が求められている。さらにエネルギーや環境問題への対応から、内燃機関用潤滑油には燃費改善効果を有することが必須の要求性能となり、また、最近では、環境問題への対応からロングドレン化も必須の要求性能に加わり、内燃機関用潤滑油には高度な潤滑性能が求められている。
【０００３】
以上の背景から、近年、自動車等の内燃機関用潤滑油は、燃費改善効果を付与する目的で有機モリブデン系化合物のような摩擦調整剤が使用されている。しかし、有機モリブデン系化合物のような摩擦調整剤を用いた内燃機関用潤滑油はＩＬＳＡＣ  ＧＦ−２規格で規定されているＴＥＯＳＴデポジット防止性能が低下するという問題が生じることが明らかとなった。その問題を解決するために、例えば、特開昭５９−１２２５９５号公報では、高粘度の基油を配合して、パネルコーキング試験の高温デポジット量を少なくするエンジン油を提案しているが、高粘度基油の配合量が多いことから、低温特性としてＩＬＳＡＣ  ＧＦ−２規格に規定されているＧｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘ（ＡＳＴＭ  Ｄ−５１３３）が満足されない。特開平８−２８３７６２号公報では、ホウ素含有化合物を配合してホットチューブ試験の高温デポジット量を少なくするエンジン油を提案しているが、配合量が多いため、間欠運転時など、ブローバイガス中に含まれる水がエンジン油に多量混入して、エンジン油の塩基価低下が大きくなり、有機モリブデン化合物を配合することにより達成した低燃費特性を損なう可能性がある。また、最近エンジン油のロングドレン化の要求から、更に酸化安定性が向上したエンジン油も切望されているが、これらの性能を全て満足するエンジン油はまだ開発されていないのが現状である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記観点からなされたもので、低燃費性能，低温での粘度特性及び水混入下での塩基性低下防止性を損なうことなく、優れた酸化安定性及び高温に曝される潤滑部分でのデポジット防止性能を有する内燃機関用潤滑油組成物を提供することを目的とするものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、特定の粘度を有する基油に、特定の添加剤を組み合わせて特定量配合することにより本発明の目的を効果的に達成しうることを見出し本発明を完成したものである。
すなわち、本発明の要旨は下記の通りである。
（１）１００℃における動粘度が２〜１２ｍｍ2 ／ｓである鉱油を基油とし、該基油に対して、（ａ）１００℃における動粘度が２０〜５０ｍｍ2 ／ｓである鉱油、（ｂ）有機モリブデン化合物、（ｃ）ポリブテニルコハク酸イミドとポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物からなるイミド化合物であり、イミド化合物のモノイミド体に由来する窒素量のビスイミド体に由来する窒素量に対する重量比が０．４〜２．０、イミド化合物に由来するホウ素量の窒素量に対する重量比が０．０５〜０．３５であるイミド化合物、及び（ｄ）スルホネートに由来するアルカリ土類金属量のサリチレートに由来するアルカリ土類金属量に対する重量比が０．２〜５．０である、全塩基価が３１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネート及び全塩基価が１５０〜２５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属サリチレートを配合した内燃機関用潤滑油組成物であって、組成物全量基準で、（ａ）成分の鉱油が０．５〜２．５重量％であり、（ｂ）成分に由来するモリブデン量が１００〜２，０００重量ｐｐｍであり、（ｃ）成分に由来するホウ素量が０．００４〜０．０１４重量％であり、（ｃ）成分に由来する窒素量が０．０４〜０．１２重量％であり、（ｄ）成分のアルカリ土類金属スルホネートが０．２〜０．８重量％であり、（ｄ）成分のアルカリ土類金属サリチレートが０．３〜３．０重量％である内燃機関用潤滑油組成物。
（２）（１）記載の内燃機関用潤滑油組成物が、（ｅ）成分として有機ポリサルファイド化合物を、組成物全量基準で、硫黄量として５０〜１，０００重量ｐｐｍ含有する内燃機関用潤滑油組成物。
（３）（１）又は（２）記載の内燃機関用潤滑油組成物が、（ｆ）成分として、流動点降下剤を、組成物全量基準で、０．１〜３重量％含有する内燃機関用潤滑油組成物。
【０００６】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施の形態について説明する。
先ず、本発明においては、基油として、１００℃における動粘度が２〜１２ｍｍ2 ／ｓである鉱油を用いることが肝要である。好ましくは３〜８ｍｍ2 ／ｓである。動粘度が２ｍｍ2 ／ｓ未満であると、蒸発損失が多く好ましくない。一方１２ｍｍ2 ／ｓを超えると、粘性抵抗による動力損失が大きくなり燃費改善効果が得られないので好ましくない。鉱油としては、例えばパラフィン基系原油，中間基系原油あるいはナフテン基系原油を常圧蒸留するか、あるいは常圧蒸留の残渣油を減圧蒸留して得られる留出油、またはこれを常法にしたがって精製することによって得られる精製油、例えば、溶剤精製油，水添精製油，脱蝋処理油，白土処理油などを挙げることができ、その中から上記の粘度範囲のものを選択すればよい。なかでも、％ＣＡが１０以下の高精製鉱油が好ましい。％ＣＡが５以下のものがさらに好ましい。これらの鉱油は上記粘度範囲のものを二種以上を組み合わせて使用することもできる。
【０００７】
次に、基油に配合する（ａ）〜（ｄ）成分について説明する。
（ａ）成分
１００℃における動粘度が２０〜５０ｍｍ2 ／ｓである鉱油であることが必要である。２０ｍｍ2 ／ｓ未満では、高温デポジット析出防止性能が低下し、５０ｍｍ2 ／ｓを超えると、所定のＧｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘが得られない。好ましくは２０〜４０ｍｍ2 ／ｓである。鉱油としては、基油と同様に、例えばパラフィン基系原油，中間基系原油あるいはナフテン基系原油を常圧蒸留するか、あるいは常圧蒸留の残渣油を減圧蒸留して得られる留出油、またはこれを常法にしたがって精製することによって得られる精製油、例えば、溶剤精製油，水添精製油，脱蝋処理油，白土処理油などを挙げることができ、その中から上記の粘度範囲のものを選択すればよい。なかでも、％ＣＡが１０以下の高精製鉱油が好ましい。これらの鉱油は上記粘度範囲のものを二種以上を組み合わせて使用することもできる。
（ａ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．５〜２．５重量％である。０．５重量％未満であると、高温デポジット析出防止性能が低下する。一方、２．５重量％を超えると、所定のＧｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘが得られない。好ましくは１．０〜２．０重量％である。
【０００８】
（ｂ）成分
有機モリブデン化合物として、モリブデンジチオホスファイト（ＭｏＤＴＰ）、モリブデンジチオカーバメイト（ＭｏＤＴＣ）、モリブデンアミン塩などを挙げることができる。
（ｂ）成分は、一種あるいは二種以上組み合わせて使用することができ、その配合量はモリブデン量として１００〜２，０００重量ｐｐｍである。１００重量ｐｐｍ未満であると、摩擦低減効果が十分に発揮されない。２，０００重量ｐｐｍを超えると、その量に見合った摩擦低減効果の向上は認められず、また、コーキングデポジット発生の原因となりやすい。好ましくは、３００〜１，０００重量ｐｐｍの範囲である。
（ｃ）成分
ポリブテニルコハク酸イミドとポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物からなるイミド化合物である。該ポリブテニルコハク酸イミドは下記一般式（Ｉ）
【０００９】
【化１】
0003992369.tif 000002
【００１０】
で表わされるモノイミド体と下記一般式（II）
【００１１】
【化２】
0003992369.tif 000003
【００１２】
で表わされるビスイミド体がある。
式中、Ｒ1 ，Ｒ3 及びＲ4 はそれぞれ数平均分子量３００〜３，０００のポリブテニル基を示し、それらはたがいに同一でも異なっていてもよい。Ｒ2 ，Ｒ5 及びＲ6 はそれぞれ炭素数２〜４のアルキレンであり、それらはたがいに同一でも異なっていてもよい。ｍは１〜１０の整数で、ｎは０又は１〜１０の整数である。なお、ここでいうポリブテニル基とは１−ブテンとイソブテンの混合物を重合して得られるポリブテンから得られるものである。
【００１３】
このポリブテニルコハク酸イミドは、例えば数平均分子量３００〜３，０００のポリブテンまたは数平均分子量３００〜３，０００の塩素化ポリブテンを無水マレイン酸と１００〜２００℃で得られるポリブテニルコハク酸無水物をポリアミンと反応させることによって得ることができる。反応条件によって、モノイミド体、ビスイミド体、モノイミド体とビスイミド体の混合物が生成するが、いずれも使用できる。ポリアミンとしては、ジエチレントリアミン，トリエチレンテトラミン，テトラエチレンペンタミン，ペンタエチレンヘキサミンなどを挙げることができる。ポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物は、例えば数平均分子量３００〜３，０００のポリブテンを無水マレイン酸と反応させてポリブテニルコハク酸無水物とした後、さらに上記のポリアミンと酸化ホウ素，ハロゲン化ホウ素，ホウ素酸，ホウ素酸エステル，ホウ素酸のアンモニウム塩等のホウ素化合物を反応させて得られる中間体と反応させてイミド化させることによって得られる。このホウ素付加物中のホウ素量は０．１〜５重量％の範囲が好ましい。（ｃ）成分のイミド化合物としては、通常、ポリブテニルコハク酸イミドとポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物を混合したものが使用されるが、ポリブテニルコハク酸イミドのホウ素付加物の調製の際にホウ素の量を少なくしたものをそのまま使用してもよい。
【００１４】
（ｃ）成分のイミド化合物において、イミド化合物のモノイミド体に由来する窒素量のビスイミド体に由来する窒素量に対する重量比を０．４〜２．０に調整しておく必要がある。０．４未満であると、酸化安定性が低下し、２．０を超えると、シールゴムの適合性が低下し好ましくない。また、イミド化合物に由来するホウ素量の窒素量に対する重量比を０．０５〜０．３５に調整しておく必要がある。０．０５未満であると、高温デポジット析出防止性能が低下し、０．３５を超えると、耐水性が低下し好ましくない。
【００１５】
（ｃ）成分のイミド化合物は、ポリブテニルコハク酸イミド，及びそのホウ素付加物とも一種あるいは二種以上組み合わせて使用することができ、その配合量については、組成物全量基準で、ホウ素量が０．００４〜０．０１４重量％になるようにする必要がある。０．００４重量％未満であると、高温デポジット析出防止性能が得られず、０．０１４重量％を超えると、耐水性が低下し好ましくない。好ましくは、０．００５〜０．０１４重量％の範囲である。また、窒素量を０．０４〜０．１２重量％になるようにする必要がある。０．０４重量％未満であると、高温デポジット析出防止性能が低下し、またスラッジの分散性も低下し好ましくない。一方、０．１２重量％を超えると、耐水性が低下し、またシールゴムの適合性も低下し好ましくない。好ましくは、０．０５〜０．１０重量％の範囲である。
【００１６】
（ｄ）成分
全塩基価が３１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネートと全塩基価が１５０〜２５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属サリチレートの混合物である。
アルカリ土類金属のスルホネートは、各種スルホン酸のアルカリ土類金属塩であり、通常、各種スルホン酸のアルカリ土類金属塩を炭酸化する方法により得られる。スルホン酸としては、芳香族石油スルホン酸、アルキルスルホン酸、アリールスルホン酸、アルキルアリールスルホン酸等があり、具体的には、ドデシルベンゼンスルホン酸、ジラウリルセチルベンゼンスルホン酸、パラフィンワックス置換ベンゼンスルホン酸、ポリオレフィン置換ベンゼンスルホン酸、ポリイソブチレン置換ベンゼンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸などを挙げることができる。
このアルカリ土類金属スルホネートの全塩基価は３１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇである必要がある。３１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であると、高温デポジット析出防止性が低下し、５００ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、沈澱を生じる可能性があり好ましくない。
【００１７】
アルカリ土類金属サリチレートは、アルキルサリチル酸のアルカリ金属塩であり、通常、炭素数８〜１８のα−オレフィンでフェノールをアルキル化し、次いでコルベシュミット反応でカルボキシル基を導入した後、複分解し、炭酸化する方法により得られる。アルキルサリチル酸の具体的例としては、ドデシルサリチル酸，ドデシルメチルサリチル酸，テトラデシルサリチル酸，ヘキサデシルサリチル酸，オクタデシルサリチル酸，ジオクチルサリチル酸などを挙げることができる。
このアルカリ土類金属サリチレートの全塩基価は１５０〜２５０ｍｇＫＯＨ／ｇである必要がある。１５０ｍｇ／ｇ未満であると、酸化安定性が低下し、２５０ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、耐水性が低下し好ましくない。
本発明においては、上記のスルホネートに由来するアルカリ土類金属量のサリチレートに由来するアルカリ土類金属量に対する重量比を０．２〜５．０に調整する必要がある。０．２未満であると、高温デポジット析出防止性が低下し、５．０を超えると、酸化安定性が低下し好ましくない。
【００１８】
（ｄ）成分は、スルホネート，サリチレートともに、それぞれ一種でもよいし、二種以上を組み合わせて使用してもよい。
（ｄ）成分の配合量については、アルカリ土類金属スルホネートは、組成物全量基準で、０．２〜０．８重量％である。０．２重量％未満であると、高温デポジット析出防止性が低下し、０．８重量％を超えると、耐水性が低下し好ましくない。好ましくは、０．４〜０．８重量％である。
【００１９】
一方、アルカリ土類金属サリチレートは、組成物全量基準で、０．３〜３．０重量％である。０．３重量％未満であると、酸化安定性が低下し、３．０重量％を超えると、高温デポジット析出防止性が低下し好ましくない。好ましくは、１．０〜２．５重量％である。
以上のスルホネート，サリチレートのアルカリ土類金属としては、カルシウム，バリウム，マグネシウム等が挙げられるが、効果の点でカルシウムが好ましい。
【００２０】
本発明においては、高温デポジット析出防止性能を更に向上させるために、（ｅ）成分として、有機ポリサルファイド化合物を、Ｇｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘを更に改良するために、（ｆ）成分として、流動点降下剤を配合することが好ましい。
（ｅ）成分
有機ポリサルファイド化合物とは、分子中に二個以上の硫黄原子が隣接して結合する有機化合物である。好ましい有機ポリサルファイドとして、硫化オレフィン，ジヒドロカルビルポリサルファイドなどを挙げることができる。
【００２１】
硫化オレフィンとしては、例えば、下記の一般式（III)
Ｒ7 −Ｓx −Ｒ8             ・・・（III)
（式中、Ｒ7 は炭素数２〜１５のアルケニル基、Ｒ8 は炭素数２〜１５のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｘは２〜８の整数を示す。）
で表される化合物などを挙げることができる。この化合物は、炭素数２〜１５のオレフィン又はその２〜４量体を、硫黄，塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得られ、該オレフィンとしては、プロピレン，イソブテン，ジイソブテンなどが好ましい。
【００２２】
また、ジヒドロカルビルポリサルファイドは、下記の一般式（IV）
Ｒ9 −Ｓy −Ｒ10            ・・・（IV）
（式中、Ｒ9 及びＲ10は、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基又は環状アルキル基，炭素数６〜２０のアリール基，炭素数７〜２０のアルキルアリール基又は炭素数７〜２０のアリールアルキル基を示し、それらは互いに同一でも異なっていてもよく、ｙは２〜８の整数を示す。）
で表される化合物である。ここで、Ｒ9 及びＲ10がアルキル基の場合、硫化アルキルと言われる。
【００２３】
上記一般式（IV）におけるＲ9 及びＲ10の具体例としては、メチル基，エチル基，ｎ−プロピル基，イソプロピル基，ｎ−ブチル基，イソブチル基，ｓｅｃ−ブチル基，ｔｅｒｔ−ブチル基，各種ペンチル基，各種ヘキシル基，各種ヘプチル基，各種オクチル基，各種ノニル基，各種デシル基，各種ドデシル基，シクロヘキシル基，シクロオクチル基，フェニル基，ナフチル基，トリル基，キシリル基，ベンジル基，フェネチル基などを挙げることができる。
【００２４】
このジヒドロカルビルポリサルファイドとしては、例えば、ジベンジルポリサルファイド，ジ−ｔｅｒｔ−ノニルポリサルファイド，ジ−ｔｅｒｔ−ドデシルポリサルファイド，ジ−ｔｅｒｔ−ブチルポリサルファイド，ジオクチルポリサルファイド，ジフェニルポリサルファイド，ジシクロヘキシルポリサルファイドなどを好ましく挙げることができる。
【００２５】
中でも、特に、ジ−ｔｅｒｔ−ノニルポリサルファイド，ジ−ｔｅｒｔ−ドデシルポリサルファイド，ジ−ｔｅｒｔ−ブチルポリサルファイドなどのジヒドロカルビルポリサルファイドが好ましい。
（ｅ）成分は、一種あるいは二種以上組み合わせて使用することができ、その配合量は、組成物全量基準で、硫黄量として５０〜１，０００重量ｐｐｍである。５０重量ｐｐｍ未満であると、高温デポジット析出防止性能が発揮されない場合があり、１，０００重量ｐｐｍを超えると、その量に見合った高温デポジット析出防止性能は認められない場合がある。好ましくは、１００〜６００重量ｐｐｍの範囲である。
【００２６】
（ｆ）成分
流動点降下剤として、ポリアルキルメタクリレート，塩素化パラフィン−ナフタレン縮合物，ポリアルキルポリスチレンなどを挙げることができる。
（ｆ）成分は、一種あるいは二種以上組み合わせて使用することができ、その配合量は、組成物全量基準で、０．１〜３重量％である。０．１重量％未満であると、Ｇｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘの改良の効果が発揮されない場合があり、３重量％を超えると、その量に見合ったＧｅｌａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｅｘの改良の効果は認められない場合がある。好ましくは、０．３〜１．５重量％の範囲である。
【００２７】
さらに、本発明の組成物には、通常潤滑油の物性向上のために、本発明の目的が損なわれない範囲で、従来から潤滑油に慣用されている各種添加剤、例えば、ＺｎＤＴＰ等の、他の摩耗防止剤、ポリメタクリレート，オレフィンコポリマー等の粘度指数向上剤、フェノール系，アミン系，硫黄系等の酸化防止剤、多価アルコール部分エステル，アミン，アミド等の摩擦調整剤、ベンゾトリアゾール，チアジアゾール等の金属不活性化剤、アルケニルコハク酸やその部分エステル，ポリアルキレンエーテル，ポリアルキレンアルキルフェニルエーテル等の防錆剤、シリコーン油等の消泡剤などを、組成物全量基準で、（ａ）〜（ｆ）成分以外の添加剤全部で、３〜１０重量％の範囲で配合することができる。
【００２８】
【実施例】
次に、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの例によってなんら限定されるものではない。
実施例１〜１６及び比較例１〜９
基油（パラフィン系鉱油：１００℃における動粘度４．３ｍｍ2 ／ｓ，％ＣＡ＝０）に下記の添加剤を第１表及び第２表に示す割合で配合し、実施例と比較例の潤滑油組成物を得た。その潤滑油組成物について、下記に示す方法で高温デポジット量、摩擦係数、耐水性、高温酸化安定性及び低温粘度特性について評価し、その結果を第１表（実施例）、第２表（比較例）に示す。
【００２９】
（１）添加剤
（ａ）成分
・鉱油１（パラフィン系水素化改質鉱油：１００℃における動粘度３０．８ｍｍ2 ／ｓ、％ＣＡ＝０、実施例１，４〜１６，比較例１，３〜９）
・鉱油２（パラフィン系水素化改質鉱油：１００℃における動粘度３２．８ｍｍ2 ／ｓ、％ＣＡ＝３．９、実施例２）
・鉱油３（パラフィン系水素化改質鉱油：１００℃における動粘度３２．０ｍｍ2 ／ｓ、％ＣＡ＝８．７、実施例３）
（ｂ）成分
・ＭｏＤＴＣ（Ｍｏ含量４．５重量％、実施例１〜５，８〜１６，比較例２〜９）
・ＭｏＤＴＰ（Ｍｏ含量９．０重量％、実施例６）
・Ｍｏアミン塩（Ｍｏ含量４．５重量％、実施例７）
（ｃ）成分
・ポリブテニルコハク酸モノイミド（ポリブテニル基の数平均分子量９５０、窒素含量１．８重量％、実施例１〜１６，比較例１，２，４，７〜９）
・ポリブテニルコハク酸モノイミドのホウ素付加物（ポリブテニル基の数平均分子量９５０、窒素含量２．３重量％、ホウ素含量１．９重量％、実施例１〜８，１０〜１６，比較例１〜３，５，７〜９）
・ポリブテニルコハク酸ビスイミドＡ（ポリブテニル基の数平均分子量９５０、窒素含量１．１重量％、実施例１〜７，１０〜１４，１６，比較例１〜９）
・ポリブテニルコハク酸ビスイミドＢ（ポリブテニル基の数平均分子量２，０００、窒素含量０．８６重量％、実施例８，１５）
・ポリブテニルコハク酸モノイミドのホウ素付加物（ポリブテニル基の数平均分子量２，０００、窒素含量０．７９重量％、ホウ素含量０．２５重量％、実施例９，比較例６）
【００３０】
（ｄ）成分
・ＣａスルホネートＡ（全塩基価４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含量１４．９重量％、実施例１〜１１，１３〜１６，比較例１〜８）
・ＣａスルホネートＢ（全塩基価３２０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含量１２．５重量％、実施例１２）
・ＣａサリチレートＡ（全塩基価１７０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含量６．０重量％、実施例１〜１３，１６，比較例１〜９
・ＣａサリチレートＢ（全塩基価２３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含量８．１重量％実施例１４，１５）
・Ｃａフェネート（全塩基価２６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含量９．２重量％、比較例９）
なお、全塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１（過塩素酸法）により測定した値である。
（ｅ）成分
・ジ−ｔｅｒｔ−ドデシルトリサルファイド（Ｓ含量２０．７重量％、実施例１６）
（ｆ）成分
・流動点降下剤（ポリメタクリレート；重量平均分子量６，０００、実施例１〜１６，比較例１〜９）
【００３１】
（その他の添加剤；実施例１〜１６，比較例１〜９）
・ＺｎＤＴＰ（セカンダリタイプ、組成物全量基準で、Ｐ量で０．１重量％）
・粘度指数向上剤（ポリメタクリレート；重量平均分子量１８０，０００と４８０，０００の混合物）
・酸化防止剤（フェノール系、組成物全量基準で、０．５重量％）
・消泡剤（シリコーン油、組成物全量基準で、０．００１重量％）
【００３２】
（２）評価方法
（ｉ）高温デポジット量（ｍｇ）
ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−２で規定されているＣｈｒｙｓｌｅｒ  ＴＥＯＳＴ  Ｔｅｓｔ（Ｍｅｔｈｏｄ３３）（ＡＳＴＭ  ＲＲ：Ｄ０２：１３９１）に準拠して測定した。ＩＬＳＡＣ  ＧＦ−２規格値は６０ｍｇ以下である。
（ii）摩擦係数（μ）
ブロック  オン  リング試験機（ＬＦＷ−１）で回転数１，４００ｒｐｍ、荷重２０ｌｂｓ、油温８０℃、時間１５分、リングの半分が試料油に浸漬する油量でテストブロックにＦａｌｅｘ社製Ｈ−６０テストブロック、テストリングにＦａｌｅｘ社製Ｓ−１０テストリングを用いてブロックに荷重をかけ、リングを回転させたときに生じる抵抗を歪み計で検出し、摩擦係数を算出した。
【００３３】
（iii)耐水性（水混合安定性試験後の全塩基価低下率（％））
油圧作動油加水分解試験（ＡＳＴＭ  Ｄ−２６１９）に準拠した方法で試料１００ｇ（油９７．５ｇ、水２．５ｇ）を６２℃で２４時間処理した後、水と油を遠心分離し、さらに上澄みを８０℃、１０時間脱水処理した後、得られた油の全塩基価（ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１；塩酸法）を測定して、試験前の全塩基価（ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１；塩酸法）からの低下率（％）を測定した。
（iv）高温酸化安定性
ＩＳＯＴ（ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４）試験、１５０℃、７２時間後の全塩基価（ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１；塩酸法）で評価した。
（ｖ）低温粘度特性
Ｇｅｌａｔｉｏｎ  ＩｎｄｅｘをＡＳＴＭ  Ｄ−５１３３に準拠して測定した。
【００３４】
【表１】
0003992369.tif 000004
【００３５】
【表２】
0003992369.tif 000005
【００３６】
【表３】
0003992369.tif 000006
【００３７】
【表４】
0003992369.tif 000007
【００３８】
【表５】
0003992369.tif 000008
【００３９】
【表６】
0003992369.tif 000009
【００４０】
【表７】
0003992369.tif 000010
【００４１】
【発明の効果】
本発明の内燃機関用潤滑油組成物は、低燃費性能，低温での粘度特性及び水混入下での塩基性低下防止性を損なうことなく、優れた酸化安定性及び高温に曝される潤滑部分でのデポジット防止性能を有するものであり、特にエンジン油として実用的である。